Texas Instruments(TI)は11月11日、IoT(モノのインターネット)向けに設計されたSimpleLink Wi-Fiデバイス「CC3100/3200」が、チップレベルでWi-Fi CERTFIED認証を取得したと発表した。同製品は、業界で初めてWi-Fi Alliance認証をチップレベルで取得した。このWi-Fiロゴ承認シールによって、Wi-Fiネットワーク内での相互接続に必要なすべてのソフトウェアとハードウェアの機能をオンチップに内蔵していることが確認できるとともに、これらをIoTシステムに簡単に統合することができる。すでに、チップサンプルをはじめ、「CC3200」ローンチパッド評価キットや、「CC3100」ブースタパックプラグインボードが提供されており、家庭用や産業用、民生用の幅広いエレクトロニクス製品に組み込みWi-Fiやインターネット接続機能を追加することができるという。この他、日本のユーザーが使いやすいTELEC技適認証をはじめ、各国電波認証(FCC/IC、ETSI)取得済みモジュールも提供されている。なお、価格は「CC3100」が1000個受注時で6.70ドル、「CC3200」が同7.99ドル。また、「CC3200」ローンチパッドが29.99ドル、「CC3100」ブースタパックと「CC31XXEMUBOOST」、「MSP-EXP430F5529LP」のバンドル品が49.99ドル、「CC3100BOOST」と「CC31XXEMUBOOST」のバンドル品が36.99ドルとなっている。
2014年11月12日●WireLurkerの感染ルートOS Xにインストールしたアプリ経由で、そこに接続したiOSデバイスが攻撃されるというトロイの木馬型のマルウェア「WireLurker」の存在が報告され話題になっている。情報公開の翌日にはWindowsアプリ経由でiOSデバイスを攻撃する変異型のWireLurkerの存在も報告された。このマルウェアの感染経路、危険性、対策をまとめた。○どこから感染するのか同件を最初に報告したのはネットワークやセキュリティソリューションを提供する米Palo Alto Networksで、11月5日の初報でその概要が説明されている。WireLurkerの最も大きな特徴の1つは「Jailbreak(脱獄)していない状態のiOSデバイス(iPhoneなど)であっても攻撃される」という点で、これまで比較的安全とみられていた未脱獄状態のiPhoneであっても、WireLurkerによって侵入され重要なデータを抜き取られる可能性があることだ。ただ、直接iPhoneに侵入するのは難しいとみられ、同期のメカニズムなど複数のテクニックを用いることでUSB経由で接続されたPC側のデバイスから侵入する手順を踏んでいる。そのため、まずPCのOSにWireLurkerを仕込むのが前提となるようだ。PC側の感染ルートは、サードパーティのアプリ配布サイトが主な手段とみられる。今回WireLurkerを報告したPalo Alto NetworksのUnit 42チームによれば、中国でMacユーザー向けにサービスを提供しているアプリストアのMaiyadi(麦芽地)では、467のアプリがWireLurkerに感染していることを確認しており、過去半年間で35万6104回のダウンロードを確認しており、少なくとも数十万のユーザーが影響を受けている可能性があるという。感染したアプリがOS Xにインストールされると、マルウェアはトロイの木馬としてOS上に常駐するようになり、USB経由で接続されるiOSデバイスの挙動を監視するようになる。そしてひとたびデバイスがMacに接続されると、バイナリファイルを置換する形でWireLurkerに感染したiOSアプリを自動生成するようになり(つまりiOSデバイスにインストール済みアプリをWireLurkerに感染させる)、iOSデバイス上のアプリの動作にも影響を及ぼすようになる。Unit 42チームによれば、このような形でiOSアプリを乗っ取り、かつJailbreakなしのiOSデバイスであっても影響を与える初のマルウェアだという。また別のソースによれば、こうしたコードの存在は今年6月に中国のサービス企業であるTencentの技術者によって報告が行われており、数カ月を経てさらに被害が拡大している可能性があるようだ。○Macからだけではないそして、この発表の翌日にはAlienVault LabsのJaime Blasco氏によってWindowsでのWireLurkerの実行コードを含んだアプリの存在が報告されており、Mac経由の感染ルートだけでなく、Windowsを含む「PCとのUSB接続同期でiOSデバイスが影響を受ける」マルウェアとして認知された。このケースではMaiyadi以外の中国向けアプリストアにおいて、180のWindowsアプリと、67のOS XアプリにおいてWireLurkerの存在が確認されており、3月13日以降から情報公開同日まで6万5213回のダウンロードが確認されたという。このケースでは97.7%のダウンロードがWindows版であり、MiyadiがAppleユーザー向けの情報サイトだという点を差し引いて、WireLurkerに感染したWindowsアプリ経由でかなりのユーザーが影響を潜在的に受けているのかもしれない。●マルウェアの影響と自衛策○感染による影響は?前述のように、WireLurkerが現在猛威を振るっているのは中国市場であり、中国市場向けのサイトに接続し、そこからアプリをダウンロードしてインストールしない限り、現在のところは安全だとみられる。ケースバイケースだが、こうしたサイトで配布されているアプリは公式ストアに登録されなかった便利なツールや無料ゲームのほか、海賊版と思われるアプリも含まれていると考えられる。こうしたアプリに飛びついたユーザーのマシンがWireLurkerに感染し、遠隔地から悪意のある第三者によってデータを監視され、例えばiOSデバイスに保存された個人情報や金融関連の情報を盗み見られるようになってしまう。○国内ユーザーの自衛策は?Wall Street Journalで報じられたAppleの公式声明によれば、Appleではこうしたアプリをストア登録前に事前に弾いており、Mac App Storeの公式アプリストアを利用するよう推奨している。つまり「極力怪しいサイトは使わない」というのが自衛策の1つというわけだ。また、自身のiOSデバイスを「他のマシンに不用意に接続しないこと」も重要だ。WireLurkerはJailbreakの有無に関わらず、USB経由で接続したiOSデバイスに影響を及ぼす。もし接続先のマシンがWireLurkerに感染していた場合、この接続によってiOSデバイス内のアプリが感染してしまい、自身のデバイスまで悪意のある第三者の監視対象に含まれてしまう。このテクニックはPCだけでなく、「そこらにあるiOSデバイス充電プラグやUSBコネクタ」も同様で、感染ルートが際限なく広がる可能性も秘めている。怪しいサイトからアプリをダウンロードする……というユーザーは少ないと思われるが、こちらについては無警戒なユーザーは多いとみられ、よく注意したい。Unit 42では禁止という言葉こそ使っていないものの、Jailbreakは行わないよう推奨している。今回のケースではJailbreakの有無に関わらず感染してしまうため、あまり関係ないように思われるかもしれないが、今後WireLurkerの変種が登場してiOSそのものに影響を及ぼす可能性を考えると、Jailbreakはさらに被害を広げる可能性がある。Cydiaのようなサービスを利用するためにJailbreakを行っているユーザーはいると思うが、こうしたデバイスには重要なデータは保存しないようUnit 42は警告している。
2014年11月10日IDC Japanは11月6日、国内モバイルデバイス市場(スマートフォン、タブレット端末、PC、通信データカードなど)の2014年第2四半期における出荷台数実績および2018年までの市場予測を発表した。国内モバイルデバイスの出荷台数は、1,139万台と前年同期比で7.6%減少した。スマートフォン市場において通信事業者の販売奨励金戦略が大幅に見直され、販売台数および出荷台数が減少したことが落ち込みの主要因となっている。スマートフォンの出荷は492万台と前期比で24.6%減少している。一方、タブレット(eReaderを含む)の出荷台数は好調で、203万台と前年同期比12.2%増加し、プラス成長を維持している。NTTドコモ向け4G回線付きアンドロイド端末の出荷台数が大幅に増加したこと、法人向け需要も拡大傾向にあることが好調の要因だ。引き続き販売奨励金戦略の見直しが響き、年間ではモバイルデバイス全体として5,003万台(スマートフォンが2,475万台、タブレット 端末が852万台、PCが1,467万台など)と前年比11.1%に減少すると予測している。2015年は、スマートフォン市場がプラス成長に一転するほか、タブレット市場は引き続きプラス成長を維持すると予測。同年は前年比2.2%増の5,112万台(スマートフォンが2,637万台、タブレット端末が928万台、PCが1,348万台など)になるとしている。この好調を維持し、2018年まで緩やかに伸長するとしている。
2014年11月07日Criteoは11月5日、クロスデバイス広告ソリューションを全世界で提供開始すると発表した。クロスデバイス広告ソリューションは、膨大なデータ量の中からユーザーごとに興味・関心ある広告を提案するパーソナライズ広告の新たな手法。ユーザーの所有する複数のデバイスにまたがって行動履歴を調査し、さまざまな端末に広告を提案できることが特徴だ。例えば「ランチタイムに職場のラップトップで商品を見た消費者が、同日の夜にスマートフォンやタブレットでシームレスにその商品を購入できるよう促す」といったことができる。Criteoのネットワーク内であれば、ユーザーが複数のデバイスを使っていても、正確に行動履歴を識別することが可能だという。この仕組みは、広告主から提供されるユニークな匿名識別子を用いることで実現している。Criteoは、このアプローチと購買意欲判定アルゴリズムを活用し、全世界で7,000を超えるパブリッシャー上で、消費者を再エンゲージさせることができるとしている。
2014年11月06日エプソンダイレクトは5日、同社のWebページにて11.6型の2in1デバイス、13.3型モバイルノートPC、10.1型LTE対応タブレットの発売予告情報を掲載開始した。いずれも12月に発売するとしている。掲載された予告情報によると、13.3型モバイルノートPC「Endeavor NA511」が10万円台~、10.1型LTE対応タブレット「Endeavor TN20E」が6万円台~。OSにWindows 8.1 Proを搭載可能な、ビジネスモバイルPCと位置づけられている。また、3製品とも「Epson Business Forum 2014」での展示を予定している。同イベントは、11月12日に名古屋・国際デザインセンター、11月21日に大阪・サンライズビル、12月10日に東京・ベルサール秋葉原で開催される。
2014年11月05日日立システムズは10月30日、ハイブリッドクラウド環境の業務システムに社外からセキュアに接続・利用できるマルチデバイス対応の「SHIELD セキュリティゲートサービス」の提供を開始すると発表した。価格は100クライアント当たり25万円から(税別)。同サービスでは、モバイル端末に専用アプリケーションをインストールすることで、同サービスを自動的に経由して、クラウドサービスや社内システムによる業務システムへ社外からアクセスすることを可能にする。同サービスを経由する際、認証機能、不正サイトアクセスブロック機能、端末セキュリティチェック機能の3つの機能を提供し、モバイル端末がセキュアな状態で正しい業務システムへ接続することを実現する。これらの機能は、随時、新たなセキュリティリスクへの対策を行っているSOCから提供されるため、セキュリティプログラムの更新などを意識することなく、社外からセキュアな状態で業務システムを利用できる。オプションによって、特定のシステムにだけアクセスを許可するホワイトリスト機能などのサービスも提供可能となっている。
2014年10月30日韓国LGエレクトロニクスは24日(現地時間)、ラウンドディスプレイの腕時計型デイバイス「LG G Watch R」を、11月の初頭に欧州で発売すると発表した。価格や具体的な発売日などは不明。発売するのは、フランスやイタリア、スペイン、英国などを含む欧州全域。追って北アメリカやアジアなどでも販売するという。幾つかの国では、数週間以内にGoogle Playでも購入可能となる。「LG G Watch R」は、9月にドイツ・ベルリンで開催された国際家電製品展「IFA 2014」で展示された、丸型ディスプレイのAndroid Wear搭載ウェアラブルデイバス。主な仕様は、プロセッサがQualcommのSnapdragon 400(1.2GHz)、ディスプレイが1.3インチP-OLED (320×320ドット)、ストレージが4GB eMMC、メモリが512MB、バッテリ容量が410mAhなど。ジャイロ、加速度、電子コンパスの9軸センサーや心拍計、IP97準拠の防水・防塵性能も備えている。
2014年10月24日NTTドコモは22日、iPhoneと連携することで「おサイフケータイ」の各種サービスが利用できるデバイス「おサイフケータイ ジャケット01」(パナソニックモバイルコミュニケーションズ製)を30日より発売すると発表した。価格はオープンで、5,000円前後になる見込み。23日より事前予約受付けを開始する。「おサイフケータイ ジャケット01」は、iPhoneと連携させることで「おサイフケータイ」の各種サービスを利用できるデバイス。モバイルFeliCa ICチップを搭載しており、対応アプリ「おサイフリンク」をインストールした端末とBluetoothによって接続する。電子マネー「iD」をはじめとする電子マネーや、各種ポイントサービス、飛行機の搭乗券など、複数の「おサイフケータイ」対応サービスを登録、利用できる。発売時点で対応しているサービスは、全日本空輸が提供する、国内航空券の予約・購入サービス「スキップサービス」と、ヨドバシカメラのポイントサービス「ゴールドポイントカード」のみ。「iD」は12月中の対応を予定している。そのほか、ジェーシービーが提供する、ポストペイ型電子マネー「QUICPay」(年度内予定)、楽天Edyが提供するプリペイド型電子マネー「楽天Edy」(時期未定)、ローソンが提供するポイントサービス「ローソンモバイルPonta」(時期未定)の対応を予定している。「おサイフケータイ ジャケット01」の主な仕様は次の通り。サイズ/重量は、高さ約86mm×幅約51mm×厚さ約4.2mm/約22g。バッテリ容量は150mAh。連続動作時間は、約2.5カ月(1日のBluetooth接続通信時間が1分かつ、おサイフケータイの利用が10回の場合)。同梱されるmicro USBケーブルによって充電する。Bluetooth Low Energyに対応。対応機種は、iOS 7.1以上を搭載した「iPhone 6」、「iPhone 6 Plus」、「iPhone 5s」、「iPhone 5c」、「iPad Air」、「iPad mini Retinaディスプレイモデル(現在はiPad mini 2)」。また、ドコモ以外のキャリアの対応端末でも使える。別売りの専用ケースを使えば、iPhoneに直接装着させることも可能。なお、対応ケースについては、「iPhone 5s」、「iPhone 6」向けモデルのみ発売予定となっており、その他機種へ対応したケースは予定されていない。
2014年10月22日デンソーと新日本無線は10月16日、新日本無線のオーディオ向けにデンソーのSiC技術「REVOSIC」を応用したSiCパワーデバイスを共同開発したと発表した。SiCは、従来材料であるSiよりも高耐圧、低抵抗、高速オン/オフ動作の特徴があり、高電圧が印加可能で低出力損失であることから、システムの発熱を大幅に低減することができる。例えば、ハイブリッド車用のインバータの体積を従来の2割まで小型化することができるなど、産業用機器をはじめ、あらゆる機器の省電力化を可能にする。デンソーはこれまで、「REVOSIC」を車載用途に適用するため、パワーデバイス、6インチのSiCウェハなどを開発してきた。デンソーでは、今後も車載用・産業用ともに「REVOSIC」の研究・開発を推進していくとコメントしている。
2014年10月16日NTTデータは10月15日、スマートデバイスの安全な業務活用を実現する「MERMaides(マームエイデス)」の提供を開始すると発表した。同製品は、Android/iOS上で動作するコンテナアプリとサーバーシステムから構成されるモバイル活用基盤。企業の社内システムやパソコンとスマートデバイスをシームレスに連携し、スマートデバイス上で決裁などの業務システムを利用できるほか、パソコンやモバイル間でデータを自動的に同期する。さらに、社員の属性や場所・時間等に応じて使えるアプリや機能を自動的に制御し、企業の社内リソースへのアクセス制御をすることで、外出先でもよりセキュアに業務を継続できる。また、ネットワーク非接続環境でもログインして業務アプリを利用でき、地下や地方での点検・開発作業等も安全に実施可能となる。スマートデバイスの利便性をより向上することに加え、機能の拡張性もあり、MERMaides上で動作するアプリを開発するためのAPIや開発したアプリを配信する機能も提供しているため、業務に合わせたアプリを開発・追加・配信できる。NTTデータでは、製品の販売予定を2014年11月としており、3年間で50億円の売り上げを目指す。
2014年10月16日Ptmindは10月14日、同社が提供するマルチデバイス・アクセス解析ツール「Pt engine」のバージョンアップを実施した。「Pt engine」とは、PCやスマートフォン、タブレットといったさまざまなデバイスからのサイトアクセスを解析できるアナリティクスツール。ユーザーのクリック(画面タッチ)や閲覧といった行動をサーモグラフィーで「見える化」するヒートマップ機能を搭載し、世界9000サイト以上で導入されているという。今回のアップデートでは、価格帯の料金プランとPayPalでの決済が可能なWeb決済プランを設置したほか、データの計算処理能力を従来の10倍以上に改善。これにより、中小企業から大規模サイトの運営企業まで、幅広く導入可能となったという。なお、クレジットカード決済も今後導入する予定だ。
2014年10月15日CEATEC JAPAN 2014では、ウェアラブルデバイスが多く展示されていた。その中でもメガネ型デバイスに関しては、技術デモから製品まで幅広い。それらをまとめて紹介しよう。展示のメガネ型デバイスで唯一発売中なのが、エプソンのスマートグラス「MOVERIO」だ。同社のスマートグラス製品はすでに第2世代となっており、エプソンブースではMOVERIOが大々的に扱われていた。MOVERIOはAndroid端末の表示装置として提供されているので、アプリによってさまざまな使い方を提供できる。ブースでは表示装置としてだけでなく、ステージスクリーンの一部を見ると画像が浮き上がる仮想現実の仕掛けも用意されていた。MOVERIOは一般的なメガネの上からかけることや(メガネ オン メガネ)、度付レンズの利用も想定されているので、普段からメガネを使っている人でもまずまず扱いやすい。東芝は製品化を前提とした「東芝グラス」をデモ。こちらはコンセプトデモの段階だが、山本光学「SWANS」ブランドとの共同開発によって、3種類のサンプルが展示されていた。サンプルは右側のフレームにプロジェクションユニットが搭載されており、これをレンズのハーフミラーに投影する仕組みとなっている。左右にユニットを搭載すれば、立体映像にも対応可能だという。ただし、ミラー投影の関係で現在はメガネに度付レンズを入れることができない「伊達メガネ」形状となる。ミツミは同社が製造するMEMSミラーを使い、ベンチャー企業のQDレーザーと開発した網膜走査型ディスプレイを展示していた。ミツミのMEMSミラーは小型のレーザープロジェクター用で発売されており、720p相当の映像を投影できる。レーザー光は外部から供給するものの、MEMSミラーをメガネ内に組み込んだものを、実際に利用できるかたちでデモしていた。他社の機器とは異なり、画像を直接網膜に投影するため、視力に関係なくクリアに投影できるというメリットがある。と、ここまでは映像を投影する機能が付いているデバイスだが、入力デバイスとしてALPSが参考展示していたものを紹介しておきたい。1つはJINSと提携して作成したJINS MEME(ジンズ・ミーム)で、眼電位センシングセンサー、6軸センサー(3軸の加速度・ジャイロセンサー)が取り付けられている。まばたきや眼の動き、動作を把握し、BluetoothでスマートフォンやPCに転送。本人が気付かない疲れや、動作をはじめとした活動量を計測できる。もう1つがALPSのセンサー類を活用した、「マルチセンサーネットワークモジュール」の技術デモだ。小型基板に6軸センサー(3軸の加速度・ジャイロセンサー)、光、温湿度、気圧センサーとBluetooth Smartのモジュールを組み合わせ、メガネに付けることでライフログ計測を行う。残念ながら市販化の計画はないようだが、センサーモジュールが販売されれば、日ごろ使っているメガネに取り付けることも可能だろう。
2014年10月11日カネカは10月9日、約5万時間の寿命と色変化の小さい有機EL照明デバイスを開発したと発表した。有機得EL照明デバイスにおいて世界最高水準の寿命になるという。一般的なLED照明の推定寿命は約4万時間とされているのに対し、これまでの同社の有機EL照明デバイスは推定寿命が約1万7000時間で、寿命の短さが課題となっていた。今回、白色を構成する数種類の異なる波長の発光層の劣化挙動に着目し、材料や積層構成などのデバイス構造や厚みなどの製膜条件を最適化することで、寿命の大幅な延長を実現したと共に、色の変化量を抑制することに成功した。同社は今回開発したデバイスを美術館・博物館、レストランなどの商業店舗、ホテルや病室用照明、高級住宅用のデザイン照明など、有機EL照明の特長がいきる国内および欧米の市場へ積極的に販促展開することにより、2020年には売り上げ500億円を目指すという。
2014年10月09日日立ソリューションズは、日立製作所の統合システム運用管理「JP1」の活用を支援する「JP1ソリューション」の新たなラインアップとして、「JP1スマートデバイス運用管理ソリューション」を追加し、12月26日から提供開始する。同ソリューションは、PCやサーバ、スマートデバイスに関するソフトウェアやハードウェアなどのIT資産情報やセキュリティ対策状況を把握・一元管理する「JP1/IT Desktop Management 2」の導入を支援するもの。同ソリューションは「JP1導入支援サービス」と「JP1スマートデバイス運用管理カスタマイズサービス」から構成される。「JP1導入支援サービス」は、JP1/IT Desktop Management 2によるIT資産管理システムに対し、導入・運用に必要な設計・構築やコンサルティングを提供する。「JP1スマートデバイス運用管理カスタマイズサービス」では、JP1/IT Desktop Management 2によるスマートデバイス管理システムに対し、スマートデバイス管理機能範囲の拡張、使用形態に合わせたスマートデバイスに関するレポーティングなど、顧客の要望に応じてカスタマイズを実施する。
2014年10月07日SCREENホールディングスのグループ会社であるSCREENセミコンダクターソリューションズは10月6日、MEMSを中心とした立体構造を持つ電子デバイスなどに対応するレジスト塗布装置「80EX スプレーコータ」を発表した。近年、MEMSなどの省電力、高性能、超小型化に対応した電子デバイスは、スマートフォンやウェアラブル端末、医療関連機器などへの搭載が進んでおり、需要が拡大している。しかし、これらの製造には、より複雑で立体的な基板構造が必要となるため、レジストなどの塗布工程において、従来のスピンコート方式では立体の段差部で膜切れが発生することなどが課題となっていた。そこで今回、立体構造を持つ電子デバイスに対応した「80EX スプレーコータ」を開発した。同装置は、レジストや保護膜の塗布にスプレーコート方式を採用することで、従来方式では困難だった段差部への均一性の高い塗布を可能にした。また、塗布現像装置として実績のある「80EX」の高速搬送システムや複数処理ユニットの採用によって、高い生産性を実現するとともに、薄型ウェハや表裏両面への塗布に対応するなど、実用性の高い装置となっている。なお、すでに販売を開始している。
2014年10月07日NTTドコモは10月3日、iPhoneに装着することで「おサイフケータイ」の各種サービスが利用できるデバイス「おサイフケータイ ジャケット01」を開発し、10月下旬より販売すると発表した。製造はパナソニックシステムネットワークス。価格は未定。「おサイフケータイ ジャケット01」は、本体サイズは86mm×51mm×4.2mmとカードサイズのデバイス。iPhone 5s、6向けの専用ケース(専用ケース)に格納し、iPhoneとセットで使う。デバイスが独立しているため、おサイフケータイ機能を内蔵する端末と異なり、iPhoneを変更した場合でも対応ケースを替えることで、おサイフケータイを継続利用できる。モバイルFeliCaチップを搭載し、対応アプリ「おサイフリンクTM」をインストールしたiPhoneとBluetoothで接続することで、おサイフケータイの各種サービスを利用できる。対応予定サービスと対応時期は、全日空(ANA) の「スキップサービス」とヨドバシカメラの「ゴールドポイントカード」が10月下旬、ドコモのiDが12月中、JCBの「QUICPay」」が年度内、「楽天Edy」と「ローソンモバイルポンタ」は時期が未定となっている。内蔵バッテリーの容量は150mAhで、1日のBluetooth接続通信時間が1分、かつ、おサイフケータイを10回利用した場合の連続動作時間は約2.5カ月。充電は本体のマイクロUSB端子経由で約120分。電池残量を3段階表示するLED を備えるほか、充電用ケーブルが付属する。なお、10月7日から幕張メッセで開催される大型見本市「CEATEC JAPAN 2014 」のドコモブースでおサイフケータイ ジャケット01を展示する。
2014年10月06日ポラール・エレクトロ・ジャパンは3日、トレーニングをガイドするGPS内蔵の腕時計型ウエアラブルデバイス「Polar M400」を発表した。発売は10月末で、希望小売価格は心拍センサー付モデルが税別27,700円、心拍センサーなしのモデルが税別21,800円となっている。Polar M400は、自分で設定した目標に沿って、トレーニングをガイドしてくれるGPS内蔵型のウエアラブルデバイス。トレーニングを管理する「スマートコーチング」は、心拍ゾーンやトレーニング結果のフィードバックを128×128の液晶に表示する。心拍の計測には、胸に巻くタイプの対応センサー「H7」を使用する。そのほか本体の機能として、スポーツごとの表示項目をカスタマイズできる「スポーツプロファイル」機能、目標にあわせてトレーニング中にアドバイスをくれる「トレーニング目標」機能、ユーザーが長時間活動していない際には運動を促す機能、自己ベストを更新すると通知してくれる機能などのトレーニング機能を充実させた。また、GPSを利用して、ランニングなどのスタート地点までの最短距離を表示する「スタート地点に戻る(BACK TO START)」機能を持たせている。目標設定や計測データの確認は、専用のスマートフォン用アプリ「Polar Flow」から行う。スマートフォンとはBluetooth Smartで接続。付属のmicroUSBケーブルでパソコンと接続すれば、Webサービス「Polar Flow」からもデータを閲覧できる。スマートフォン対応機種はiPhone 4S/5/5c/5s/6/6 Plus、iPad(第3・4世代)、iPad mini、iPod touch(第5世代)。アプリの対応OSはiOS 7.0以上。Webサービス「Polar Flow」を使う場合の対応OSはMac OS X 10.6以上、Windows XP/7/8/8.1。本体部分の厚さは11.5mm、重量は56.6g。30m防水性能を持つ。電源は充電式電池、トレーニングモードで最大8時間、時刻表示モードで最大24日の駆動が可能だ。本体メモリには最長30時間分のデータを記録できる。カラーはブラックとホワイト。なお、心拍センサー「H7」の価格は税別8,900円(心拍センサー付モデルには同梱される)。
2014年10月03日NTTドコモは3日、iPhoneと連携することで「おサイフケータイ」の各種サービスが利用できるデバイス「おサイフケータイ ジャケット01」(パナソニックモバイルコミュニケーションズ製)を開発したと発表した。10月下旬の発売を予定しており価格は5,000円前後になるという。「おサイフケータイ ジャケット01」は、iPhoneと連携させることで「おサイフケータイ」の各種サービスを利用できるデバイス。モバイルFeliCa ICチップを搭載しており、対応アプリ「おサイフリンク」をインストールした端末とBluetoothによって接続する。電子マネー「iD」をはじめとする電子マネーや、各種ポイントサービス、飛行機の搭乗券など、複数の「おサイフケータイ」対応サービスを登録、利用できる。別売りの専用の対応ケースを使えば、iPhoneに直接装着させることも可能となっている。また、独立したデバイスであるため、機種変更した場合も対応ケースを変えることで、データ移行手続きすることなく「おサイフケータイ」を継続利用することができる。「おサイフケータイ ジャケット01」の主な仕様は次の通り。サイズ/重量は、高さ約86mm×幅約51mm×厚さ約4.2mm/約22g。バッテリ容量は150mAh。連続動作時間は、約2.5カ月(1日のBluetooth接続通信時間が1分かつ、おサイフケータイの利用が10回の場合)。同梱されるmicro USBケーブルによって充電する。Bluetooth Low Energyに対応。対応機種は、iOS 7.1以上を搭載した「iPhone 6」、「iPhone 6 Plus」、「iPhone 5s」、「iPhone 5c」、「iPad Air」、「iPad mini Retinaディスプレイモデル」。また、ドコモ以外のキャリアの対応端末でも使える。なお、対応ケースについては、「iPhone 5s」、「iPhone 6」向けモデルのみ発売予定となっており、その他機種へ対応したケースは予定されていない。
2014年10月03日●"ウエアラブル・エプソン"エプソンは2日、ウエアラブルデバイス3機種を発表した。同日に発表会を開催し、高精度な脈拍計測によって多彩な機能を実現した腕時計型の2機種「PULSENSE」「WristableGPS」と、ゴルフスイング解析システム「M-Tracer For Golf」の新モデル「MT500GII」をお披露目した。○1日を脈でまるごと可視化する「PULSENSE PS-500B」PS-500Bは、加速度センサーに加えて、独自の高精度脈拍センサーを搭載した腕時計型ウエアラブルデバイス。加速度センサーだけでは体の動きしか計測できず、運動強度や消費カロリーを正確に計測することが難しい。しかし、あわせて脈拍の計測をすることで、体にどのくらいの負荷がかかっているか、という運動強度や消費カロリーをより正確に計測できる。脈拍を計測することで、睡眠の状態と心の状態をモニタリングする付加機能を実現した。睡眠判定機能では、眠っている間の脈拍推移をモニタリングして、睡眠状態を「浅い」「深い」で判定。脈拍と活動量から睡眠に入ったことを検知して、自動で睡眠モードに切り替える。心の状態を計測する「こころバランス」では、非運動時の脈拍の推移を見て、特に脈拍が高かったところを「エキサイト」、低かったところを「リラックス」として記録。1日の状態を可視化する。計測データはスマートフォン用アプリ「PULSENSE View」から確認可能だ。アプリでは活動時間や歩数、移動距離、カロリー収支、睡眠状態、こころバランスを管理できる。また、「エキサイト」と判定された時刻、場所、心拍数が自動で保存されるので、その時何があったかなどの詳細をユーザーが後から書き足せるようになっている。本体サイズはW35×D14×H45mm、重量は44g。対応する腕回りサイズは140-190mm。バッテリーは容量75mAhのリチウムイオン電池で、充電は付属のクレードルで行う。脈拍連続計測時間は約36時間となっている。防水性能として、3気圧防水を備える。メモリを内蔵しており、480時間分のデータを記録可能だ。対応OSはAndroid 4.4以上、iOS 7.1以上、およびWindows Vista/7/8/8.1。また、PS-500Bのほかに、本体の液晶モニターとパソコンとの連携機能を省略した「PS-100」シリーズも用意する。カラーはブラックとターコイズブルー。両モデルとも発売は11月6日だ。価格はオープンで、エプソンダイレクトショップでの販売価格は「PS-500B」が税別19,800円、「PS-100」シリーズが税別14,800円となっている。○胸ベルトいらずで心拍トレーニング - 「WristableGPS SF-810」SF-810シリーズは、GPSと独自の高精度脈拍センサーを搭載した腕時計型のウエアラブルデバイス。心拍トレーニングでの使用を想定している。従来モデルでは、心拍数を計測するために胸ベルトを巻く必要があったが、このたびのSF-810シリーズでは脈拍センサーの精度を高めることで、胸ベルトの装着が必要なくなった。計測データは、パソコンやスマートフォンからアクセスするWebアプリ「NeoRun」で管理できる。本体の厚みは14.2mm、重量は52g。防水性能として5気圧防水を備える。GPS信号測位と毎秒ごとの脈拍計測を同時に行った場合、連続で20時間動作可能だ。メモリを内蔵しており、約70時間分のデータを記録できる。NeoRunの推奨ブラウザはFirefox、Google Chrome、Safariの最新版、Internet Explorer 9以上だ。カラーはブラックとバイオレット。発売は10月17日。価格はオープンで、エプソンダイレクトショップでの販売価格は税別37,800円となっている。○ゴルフスイング解析システム「M-Tracer For Golf」の新モデル「MT500GII」MT500GIIはゴルフクラブのグリップ部分に取り付けるセンサー。専用ソフトウェアと使用することでユーザーは自分のスイングを解析できる。従来モデルからスイッチボタンの操作性を向上。アプリ、Webサービスともに機能を充実させるなどのブラッシュアップが図られた。発売は10月8日。価格はオープンで、エプソンダイレクトショップでの販売価格は税込29,800円となっている。次ページでは、製品コンセプトやテクノロジー、販売戦略についての発表会レポートをお届けする。●なりたい自分は「脈拍」でコントロール○なぜ"今"ウエアラブルなのかはじめに登壇したのはエプソン販売 取締役 販売推進本部長 鈴村文徳氏。鈴村氏は、エプソンがウエアラブルデバイスに"今"注力することの意義について説明した。エプソンはこれまでにも数多くのウエアラブル機器を世に送り出している。クオーツウオッチをはじめ、腕時計型の「テレビウオッチ」(1982年)、「リストコンピューター」(1984年)など。時代を先取りしすぎて、当時は受け入れられなかったと鈴村氏は語る。しかし、現在はスマートフォンなどの普及も手伝って、いつでもどこでも情報を入手したい、という風潮が生まれてきている。そのため、腕時計型に限らずウエアラブルデバイスは市場拡大が進んでおり、注目を集めている分野でもある。腕時計型の他社製品が多く発売されている中で、エプソンは"脈拍"に注目。詳しくは後述するが、高い技術力でオリジナリティあふれるデバイスを作り出したという。それが前ページで紹介した腕時計型の「PULSENSE」と「WristableGPS」、ゴルフスイング解析システム「M-Tracer For Golf」だ。エプソンは腕時計型のほかにも、メガネ型の「MOVERIO」などの多彩なウエアラブルデバイスを発売している。今後は、ジャンルをまたいで展開しているエプソンのウエアラブルデバイスを「つけて、つかう、ウエアラブル・エプソン」というキーワードでまとめる。○精度の高い脈拍センサー続いて、セイコーエプソン 業務執行役員 センシングシステム事業部長 森山佳行氏が、新製品の技術説明を行った。腕時計型の「PULSENSE」と「WristableGPS」には共通して脈拍センサーを搭載。手首の動脈に光を当てて、脈拍をモニタリングする。激しい運動をすると正しい心拍数を計測しにくいが、加速度センサーによって体の動きを検知してアルゴリズムでノイズを除去するため、より正確な脈拍計測が可能となった。また、前モデルでは3つのICに分かれていたものを1つに統合した専用ICを開発。実装面積で従来比50%以下の小型化を実現した。健康管理向けの「PULSENSE」、ランニング向けの「WristableGPS」と用途が異なるため、それぞれ脈の取り方もちがう。「PULSENSE」はシングルセンサーで、4秒ごとに脈を取る。一方で「WristableGPS」はダブルセンサーで、毎秒脈を計測する。また、ゴルフスイング解析システム「M-Tracer For Golf」の新モデル「MT500GII」は、センサー部分の性能は前モデルのものを踏襲しているが、より使いやすく機能を向上させた。○脈拍センサーで他社と差別化できた続いて、販売戦略について、エプソン販売 新事業推進部長 西岡茂樹氏が説明した。西岡氏は、加速度センサーに加えて脈拍センサーを搭載したことで他社と差別化できた、と自信を持って語った。西岡氏によれば、「WristableGPS」はGPS機能付きスポーツウオッチのジャンルで2013年度市場シェアNo.1を獲得(エプソン調べ)。また、従来モデル「SF-710S」は2014年度上半期のAmazon.co.jpの"腕時計"ランキングでNo.1だったという。スポーツウオッチといった特定のジャンルではなく腕時計という広いジャンルでNo.1を獲得したという結果をうけて、西岡氏は「社内でも驚きの声が多かった」と語った。
2014年10月02日NTTドコモは30日、子どもの活動をサポートする通信機能を搭載した腕時計型デバイス「ドコッチ 01」(Huawei Technologies製)を、2015年3月に発売すると発表した。価格は未定。「ドコッチ 01」は、1.3インチのディスプレイを搭載した子ども向け腕時計型端末。本体が丸みを帯びたデザインになっているなど、子どもの安全性を配慮したものになっている。機能面では、「Gセンサー」を搭載し、保護者はスマートフォン上で、「元気に遊んでいる」、「歩いている」など子どもの活動状況を把握できる。本体には、温度/湿度センサーを搭載しており、子どもの活動状況と組み合わせて、夏場の熱中症予防や乾燥した冬場の風邪対策などアドバイスを通知。アドバイスを元に子どもにSMSを送信することで注意を呼びかけることができる。そのほか、あらかじめBluetoothでスマートフォンとペアリングしておけば、子どもと保護者が一定距離離れた際スマートフォンと「ドコッチ 01」に通知し、迷子を抑止する機能も搭載する。また、「イマドコサーチ」にも対応。万が一迷子になっても、保護者が子どもの居場所を検索することや、子どもが居場所を保護者に通知することも可能となっている。なお、「イマドコサーチ」は探す側(例:保護者)の端末に申込みが必要となる。また、検索するには、探される側が検索を許可する設定を行う必要がある。「ドコッチ 01」の主な仕様は次の通り。サイズ/重量は、高さ約44mm×幅約44mm×厚さ約15mm(ベルト含まず)/約50g(ベルト含む)。バッテリ容量は320mAh。最大連続使用時間は約72時間。通信方式はW-CDMA(800MHz/2GHz)。Bluetooth 4.0に対応。ボディカラーは、ホワイトとライトブルーの2色。SMSの送受信は行えるが、通話機能には対応していない。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年10月01日ASUSは3日(ドイツ時間)、同社初のウェアラブルデバイス「nWatch」 (WI500Q)を発表した。OSにAndroid Wearを載せた腕時計型デバイスで、同社製のスマートフォンやタブレットでも採用する独自インタフェース「Zen UI」を搭載。199ユーロ(約27,500円)で販売する。日本での発売は未定。スマートフォンやタブレットとBluetoothで連携し、例えばスマートフォンのロックをZenWatchで解除したり、スマートフォンの場所を検索したり、着信をミュートにしたりできる。健康管理関連の機能も多く備え、例えば心拍計、活動時間、消費カロリー、リラクゼーションレベルなどの管理機能を搭載。IP55の防水機能も有する。外観は「エレガントなデザイン」で、本体カラーはシルバーとローズゴールドを組み合わせ、バンド部はステッチレザーを使用する。文字盤の組み合わせは100以上で、ユーザーが好みのデザインを選択できる。ディスプレイは320×320ドット解像度の1.63型AMOLED。カバーはGorilla Glass3を採用する。主な仕様は、プロセッサがQualcomm Snapdragon 400(1.2GHz)、メモリが512MB、ストレージが4GB eMMCなど。通信はBluetooth 4.0。本体には9軸センサー、バイオセンサーを搭載する。インタフェースは充電用microUSBポート。本体サイズは50.6×39.8×7.9~9.4mm、重量は約75g。
2014年09月04日富士通は、顧客のシステム開発を支えるアプリケーションフレームワーク「INTARFRM(インターファーム)」の全エディションに、マルチデバイス、マルチブラウザ対応のWebアプリケーション開発機能を追加し、4月25日から順次販売を開始すると発表した。新製品は、HTML5やjQueryを利用したWebアプリケーションの開発支援機能と部品が拡充されたほか、スマートデバイスで多く利用されているGoogle ChromeやMobile Safariなどのブラウザにも対応。また、新規にiOSやAndroidで動作させるスマートフォン向け画面を開発するためのテンプレートと部品も拡充し、ユーザーエクスペリエンスの高いWebアプリケーションの開発・実行を実現するための機能を強化した。これにより、顧客はマルチデバイス、マルチブラウザに対応したWebアプリケーションを効率的に開発可能となった。発売するエディションは次のとおり。大規模システム向けのアプリケーションフレームワーク、Enterprise Editionの「INTARFRM RIA Java Ajax」では、より効率的に、操作性・視認性に優れたWebアプリケーションの画面を開発するための部品を新たに追加。Web画面の作成で、同じような記述を複数回繰り返し記述していたところを1つの記述で複数表示することができる部品や、HTML5が提供しているファイルアップロード/ダウンロード機能を利用した部品を新規に提供する。ファイルアップロード/ダウンロード部品では、ドラッグ&ドロップによる直観的な操作を可能とし、プログレスバーによる進捗状況の表示が可能になる。中・小規模システム向けのアプリケーションフレームワーク、Professional Editionでは、従来は作り込みが必要だった、画面の一部分のみの更新やページング機能、列ソート機能を、リポジトリ内の設計情報に必要事項を記述することで実現でき、入力ヒントや複数選択リストボックスなどのGUI部品も拡充され、これらの作り込みも不要となった。さらに、短期に開発を繰り返しながらシステムの拡張を実現するシステム開発に適したアプリケーションフレームワーク「Rapid Edition」では、スマートデバイスに合った画面デザインの用意により、既存のシステムを変更することなく、スマートデバイスからも利用できる新機能を追加した。
2014年04月28日アドバンテストは3月10日、モバイル機器や無線LANなどに搭載される次世代RFデバイスの試験向けにテストシステム「T2000」用モジュール「Wireless Test Solution 32-Advanced(WLS32-A)」および「Wireless Test Solution 16-Advanceed(WLS16-A)」を発表した。「WLS32-A/16-A」は、新しい無線LAN規格であるIEEE 802.11acや、高速モバイル通信規格であるLTE-Advancedに最適なテストモジュールとなっている。両モジュールは、信号発生・変調解析ソフトウェアを用いて、IEEE 802.11acやLTE-Advancedに対応する80MHzの広範囲周波数変調が可能。業界に広く採用されている同社の「T2000」プラットフォームに対応し、ワイヤレス通信用デバイスの量産向けに、最小限の投資で高速かつコスト効率に優れたテストソリューションを提供する。「WLS32-A/16-A」はそれぞれ32/16のポート数を備えている。なお、2014年4月ころより順次出荷を開始する予定。
2014年03月11日モバイル機器で使える音楽アプリと周辺機器の開発で知られるIK Multimediaは、Mac/iOSデバイスで使用できるBluetoothワイヤレスMIDIペダルボード「iRig BlueBoard」を発売する。価格はオープンプライスで、市場予想価格は1万2,480円前後。同製品は、iPhone、iPad、iPod touchおよびMacで使えるBluetooth MIDIフットコントローラー。プリセットの切り替え、エフェクトのOn/Off、ワウやボリュームなどを、足元でコントロールすることができる。本体には、4つのバックライト付きフットスイッチに加え、ペダル/フットスイッチを接続可能なペダル端子をふたつ装備。Bluetoothにて受信された情報は無料の「iRig BlueBoard」アプリ(iOS版、Mac版を用意)によってMIDI信号に変換され、音楽アプリに受け渡しされる仕組みとなっている。Bluetooth 4.0およびBluetooth Low Energy(BLE)にサポートした低消費電力仕様で単4電池4本で動作する。iOS 6.1以降、iPhone 4s以降、iPad第3世代以降、Pad mini、iPod touch 第5世代以降に対応。
2013年10月29日エコソリューションズは、有機EL照明デバイス(パネル・モジュール)において、従来の電球色(3,000K)に加え、昼白色(5,000K)と白色(4,000K)を追加発売する。厚さ約2mmの薄型「有機EL照明パネル」は、出光興産との合弁会社であるパナソニック出光OLED照明社が、7月20日より発売。パネルに制御回路を内蔵した使いやすい「有機EL照明モジュール」は、エコソリューションズが8月中旬より発売する。寿命は1万時間(光束維持率70%)。パネルは厚さ約2mm、モジュールは厚さ約9mm、最大枠幅約11mm機器に組みやすい薄型・狭枠設計であるほか、「スライドイン」構造により、パネル交換が容易となっている。効率は、白熱電球を超えるパネル単体で26~30lm/W、モジュールで17lm/W。日本市場でニーズの高い昼白色を含む3色(昼白色、白色、電球色)での展開により、用途に応じた選択が可能になる。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月20日富士通はこのほど、犬に装着する活動測定デバイスを開発。同デバイスから得られるセンシング情報をもとにペットの健康管理をサポートするクラウドサービスを、今年下期に開始するという。近年、ペットの寿命が延びた反面、肥満や糖尿病など、人間のような生活習慣病にかかる例が増え、ペットにも人間同様の健康管理=生活管理が必要になった。同社では、携帯電話開発などで培った人間向けのセンシング技術を応用し、犬用活動測定デバイスを製品化。ICTでペットの健康管理を支援する。このデバイスは小型・軽量で省電力のため、首輪に装着し、24時間、常に犬の活動状況を記録可能。そのデータはパソコンやスマートフォンで読み取ることができ、クラウド上にアップロードされる。アップロードされたデータは飼い主専用のWebページで閲覧でき、歩数や震え・温度変化などの記録(過去からの推移がグラフで表示される)から、ペットの活動状況や体調変化を知ることができる。常に近くにいることができない飼い主も、愛犬の様子や体調を把握でき、手軽な健康管理のツールとして期待できそうだ。なお同サービスは、5月17・18日の2日間、東京国際フォーラムにて開催される「富士通フォーラム2012」に参考出展される。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月15日●ソリトンシステムズ「NetAttest EPS」で認証情報を一元管理○認証の重要性近年、ノートPCだけではなくスマートフォンやタブレット端末などスマートデバイスの普及が著しい。また、3G通信網や4G通信網、WiMAXなどモバイルブロードバンドサービスも整備されてきている。このような中で、いつでもどこからでも社内ネットワークのリソースにアクセスしたいというニーズが高まっているだろう。実際に多くの企業が、外出先からインターネットVPNで社内ネットワークにアクセスさせるような環境を構築している。また、社内では社員各自の座席からだけではなく、会議室などからでも無線LANで社内ネットワークにアクセスできるようにしている。このような「いつでもどこからでも社内ネットワークにアクセスできる」環境を構築する上で、セキュリティをしっかりと確保することが非常に重要だ。特に、アクセスしてきたデバイスが正規のユーザが利用しているものかどうかを確認する「認証」が重要である。認証をきっちりと行なっていないと、悪意を持った不正ユーザに社内ネットワークに侵入されてしまう危険性が高まる。侵入されてしまえば、重要なデータが盗聴されたり、不正に持ち出されたり、改ざんされたりするおそれがある。さらに別のネットワークへ攻撃する際の踏み台として利用される危険性もある。そのため、「誰が」「どこから」「どのようなデバイス」でアクセスしてきているかを、しっかりと確認する「認証」が重要なのである。認証を行うには、ユーザID / パスワードなど正規のユーザであるかどうかを確認するための認証情報をあらかじめ登録しておき、アクセスしてきたときに照合を行う。この認証情報をどのように管理するかが一番のポイントだ。たとえば、インターネットVPNではVPNゲートウェイに認証情報を登録でき、無線LANではアクセスポイントや無線コントローラに認証情報を登録することができる。ただし、このように個別の機器に認証情報を登録するのは、管理する上で非常に手間となり、拡張性に乏しくなる。機器が増えると、その機器に新たに認証情報を登録するのも非常に面倒だ。管理性や拡張性を考えると、認証情報を一元管理できることが望ましい。今回紹介するソリトンシステムズの「NetAttest EPS」は、手軽に認証情報を一元管理でき、さまざまな認証に対応する専用のアプライアンス装置である。コンセプトは「いろんな認証これ1台」だ。○NetAttest EPSの特徴今回は、ネットワーク機器ベンダ8社の製品とNetAttest EPSとのユーザ認証の検証を行う内容となっている。まず、NetAttest EPSについて、同社 プロダクトマーケティング本部 製品担当の竹谷修平氏と中山聡子氏に語って頂いたので、その内容をお伝えしよう。NetAttest EPSの主な特徴は、以下の通りだ。さまざまな認証方式に対応しているプライベートCAを構築できる手軽に導入、運用できる以下、それぞれの特徴について詳しく見ていこう。さまざまな認証方式に対応NetAttest EPSは、基本的にIEEE802.1X認証のRADIUSサーバとして動作する。ユーザID / パスワードを利用するEAP-PEAPやサーバ / クライアント証明書を利用するEAP-TLSなどさまざまな認証情報を利用することができる。また、PAP/CHAPプロトコルもサポートしている。さらに、オプション対応となるが、NetAttest EPSはワンタイムパスワードサーバとして動作し、ワンタイムパスワード認証も可能だ。VASCO Data Security社のセキュリティトークンを利用して、よりセキュアな認証を行うことができる。複数の認証方式を併用して、より強固な認証を提供することもできる。たとえば、アクセスするノートPCやスマートデバイスにはあらかじめクライアント証明書をインストールしておき、まず、クライアント証明書をチェックする。これによって、クライアント証明書がインストールされている「正規のデバイス」であることを確認するわけだ。その後、ユーザID / パスワードをチェックして、デバイスを利用しているユーザが「正規のユーザ」であることを確認することができる。NetAttest EPSは、認証情報の管理も柔軟に行える。NetAttest EPSローカルのユーザデータベースだけでなく、ほかのRADIUSサーバの認証情報を参照することも可能となっており、Active DirectoryやLDAPの認証情報が参照できる。プライベートCAの構築NetAttest EPSはプライベートCA機能を標準で搭載しており、登録したユーザのクライアント証明書を発行することができる。証明書の発行はとても手軽で、管理画面から最短で2クリックで行える。多数のユーザがいる場合は、「証明書一括生成ツール」を用いて、証明書を一括で発行することも可能だ。証明書は発行するだけではなく、デバイスへ配布したり、有効期限の管理などを行わなければいけない。これは、管理者にとって手間がかかる作業だが、NetAttest EPSのプライベートCA機能は、ユーザがWebブラウザで証明書の取得や更新を行うこともでき、管理者の負荷を減らしている。手軽に導入、運用できるNetAttest EPSは、オールインワンのアプライアンス製品なので、認証機能を1台のデバイスに集約して提供することができる。いろいろな機能があると初期設定などが複雑ではないかと考えがちだが、非常に簡単に初期設定が行える。NetAttest EPSを導入する際に、既存のネットワーク構成を変更する必要はない。NetAttest EPSをLANに接続し、初期設定ウィザードにしたがって、IPアドレスなどの初期設定やユーザID / パスワードといった認証情報を登録するだけでよい。特に技術的な知識がなくても、ウィザードにしたがって設定すれば、RADIUSサーバおよびプライベートCAの機能は15分程度で利用可能になる。あとは、VPNゲートウェイや無線アクセスポイント / コントローラ、レイヤ2スイッチなどでRADIUSサーバとしてNetAttest EPSのIPアドレスとパスワードを設定すればよい。汎用サーバでNetAttest EPSと同等の機能を実現することもできる。ただし、汎用サーバで同等のことを実現しようとすると、高いスキルが要求され、しかも非常に手間がかかる。ハードウェアを用意し、OSのインストール、プライベートCAの構築、RADIUSのインストールや各種設定およびユーザの設定といった作業が必要となり、到底15分程度でできることではないだろう。次ページでは、NetAttest EPSの初期設定を実際に行ってみた。●初期設定ウィザードで、短時間で「NetAttest EPS」のセットアップが可能○NetAttest EPSの初期設定の概要前ページで紹介したように、「NetAttest EPS」は導入時の初期設定が簡単に行える。はじめて製品をさわるときに、実際に初期設定にどのぐらいの時間がかかるかを確認するために、同社技術者の立ち会いのもと、次回以降に紹介する検証環境と同等の初期設定を行なってみた。初期設定は、Webブラウザ経由で行う。NetAttest EPSのLAN2ポートとPCを接続する。NetAttest EPSのLAN2ポートには、デフォルトで「192.168.2.1/24」のIPアドレスが設定されている。PC側のIPアドレスを同じサブネットのIPアドレスに設定して、Webブラウザで「」にアクセスすれば、管理画面に入ることができる。初期設定ウィザードには、「システム初期設定」と「サービス初期設定」がある。システム初期設定では、ホスト名や認証サービスを提供するLAN1ポートのIPアドレス、NTPサーバなどの設定を行う。サービス初期設定は、プライベートCAやRADIUSサーバの設定を行う。ウィザードの指示にしたがって必要な項目を入力していくだけで、システム初期設定とサービス初期設定は完了した。初期設定ウィザードが完了すると、いったん再起動が行われ、再起動後にシステム管理ページへ移ることができる。システム管理ページでは、主にユーザとNASクライアントの登録を行う。ユーザの登録は、メニューの「ユーザ一覧」から「追加」を選び、ユーザ名、ユーザID / パスワードを入力すればよい。NASクライアントとは、認証要求を中継するVPNゲートウェイやアクセスポイント、レイヤ2スイッチなどの機器のことだ。「RADIUSサーバ」メニューから「NAS/RADIUSクライアント」→「NAS/RADIUSクライアント一覧」と進み、「追加」を選んで、NASクライアントのIPアドレスとシークレットキーを設定すればよい。筆者が試した設定は、ユーザ1人、NASクライアント1台のみだったが、まったくの初期状態から12分30秒ほどでひと通りの設定が完了した。実際に初期設定を行なってみると、導入時の管理者の負担は非常に少ないことが実感できた。次回から2回にわたって、ネットワーク機器ベンダ各社の協力のもとに実施したNetAttest EPSとのユーザ認証の検証を紹介する。NASクライアントとして、2回目はVPNゲートウェイ、3回目は無線LANコントローラ / アクセスポイントについての検証の予定だ。○連載タイトル第1回 事例検証 : スマートデバイスが普及する今、ネットワーク認証の重要性を考える第2回 事例検証 : NetAttest EPSとVPNゲートウェイ機器との認証第3回 事例検証 : NetAttest EPS無線LANコントローラ / アクセスポイント機器との認証今回の事例検証はソリトンシステムズをはじめ、各ベンダーの協力によって実現しました。ご協力頂いたベンダーの皆様には、この場を借りて御礼申し上げます。
2012年01月19日