NPO法人である日本ユニバーサルデザイン研究機構は11月7日、同日付で組織名を「実利用者研究機構」へ変更すると発表した。同機構は2003年に法人化して以来、通称「ユニ研」として活動を行ってきたが、「活動の中心が『実際の利用者(リアルユーザー)』であることを明確にするため」、組織名の変更を決めたという。8月の社員総会で名称変更を決定しており、10月に所轄官庁へ届け出、2015年2月までに登記も完了する予定としている。新しい略称は、「JITSUKEN(実研)」で、コンセプトコピーは「マジョリティ+マイノリティ。つかう人、ぜんいん。」。なお、組織名の変更にともなって「使いやすさ検証済」の認証マークも変更される。UDコーディネータ資格の認定カードについては、古い認定カードであってもそのまま利用できるとしている。
2014年11月10日新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は11月4日、テムザック、NTTドコモとともに福祉機器ロボットの電動車いす「NRR」を開発し、デンマークのコペンハーゲン市とファーボ・ミッドフュン市の介護・福祉施設、高齢者住宅およびリハビリセンターで同月から実証試験を開始すると発表した。「NRR」は車いすというよりはシニアカーのような形状をしており、従来の車いすと異なり、後ろから前向きに乗り込む。スマートフォンを搭載することにより通信機能を備え、クラウドと連動することによって利用者ごとに最適な座面の高さを調節したり、速度制限を設けることができる。また、バッテリー残量を監視ししたり、転倒や衝突を検知して異常を介護者へ知らせるアラート機能を備える。搭乗時の操作はジョイスティックで行うほか、搭乗していないときは付属のリモコンで操作して、利用者が自分の近くに「NRR」を呼び寄せるなどすることができる。最速で6km/hで走行可能で、本体重量は100kg、バッテリーが満タンの状態で8時間稼働する。今回の実証試験では3施設に計10台の「NRR」を配備し、介護従事者の「業務量コスト削減効果」を検証する。期間は2015年2月末まで。同実証試験の開始に先立ち、テムザックは「NRR」の本体部分について、欧州での商品販売に必要とされる「CEマーキング」に適合していることを照明する「CE宣言」を行ったという。販売に至った場合、価格は100万円を想定しているとのことだが、日本国内では規制の関係上、現時点で実証試験・販売の予定はない。NEDOは「欧州で広がることによってコストダウンにつながる。いずれは逆輸入のようなかたちで日本でも展開したい」と語った。
2014年11月04日富士フイルムは11月4日、脳疾患や心臓疾患、腫瘍などの各種疾病の機能診断に役立つPET(陽電子放射断層撮影)検査用の放射性医薬品市場に参入すると発表した。今後、約60億円を投資し、大阪府茨木市と神奈川県川崎市に研究開発拠点を新設する計画だという。PET検査は従来の核医学検査と比べて高い感度と空間分解能を有しており、より診断に適した機能画像を得ることができる。そのため、同検査によってアミロイドβというタンパク質を検出する手法を用いることによってアルツハイマー型認知症の診断精度の向上が期待できる。同社はこれまで、放射性医薬品分野では、子会社である富士フイルムRIファーマを通じてSPECT検査領域で事業を展開してきたが、今後、アミロイドβ検出用薬剤の研究開発に取り組み、PET検査領域にも事業拡大を図っていく。富士フイルムRIファーマはすでに、PET検査において脳内アミロイドβプラークを可視化できる「florbetapir」という医薬品の共同開発契約を、米イーライリリー・アンド・カンパニーと締結しており、国内承認の取得を目指している。また、富士フイルムグループでは、アルツハイマー型認知症の治療薬「T-817MA」の開発も行っており、動物実験において治療効果を示すことを確認している。治療薬『T-817MA』と診断薬『florbetapir』の開発が進むことで、アルツハイマー型認知症の予防法や治療法の確立につながることが期待される。
2014年11月04日JBCCと、オリックス・レンテックは10月29日、デジタルサイネージの放映コンテンツ配信サービスと各種機器レンタルを一体化させた「mot!VISIONスターターパック」の提供を開始した。同製品パックは、各拠点のデジタルサイネージをクラウド環境により接続し、放映するコンテンツをコントロールするシステムと、ディスプレイでの放映に利用するサイネージプレイヤーのレンタルサービスをパッケージ化したもの。クラウド型の利点と機器のレンタルサービスを活用し、管理者によるプライベートなWeb放送局としての機能を提供するほか、設置したデジタルサイネージと来店者のスマートフォンなどを連携させ、O2Oによる販売促進への活用も可能とする。オプションとして、ディスプレイと専用スタンド、モバイル回線セットも用意し、デジタルサイネージを初めて活用される顧客でも初期コストを抑えて導入することができる。なお、12月26日までの契約でキャンペーン価格が適用され、基本システムがサイネージプレイヤー1台あたり、2年契約で月額6000円(税別)、3年契約で4800円(税別)。オプションとなる42型高輝度ディスプレイなどのスタンドセットは、2年契約で月額1万3800円(税別)、3年契約で月額1万500円(税別)となる。両社は今後、1年間で1000台の導入を目指す考えだ。
2014年10月30日りそなグループのりそな銀行は27日、独立行政法人中小企業基盤整備機構(以下中小機構)との間で「業務連携・協力に関する覚書」を締結した。この業務連携は、中小企業への「販路開拓支援」・「海外進出支援」などを目的に契約したもので、中小機構との業務連携は、大手行としては初めてだという。同社は従来より、中小企業庁から「経営革新等支援機関」の認定を受け、取引先企業に対し金融サービスにとどまらず幅広い分野での支援事業を行ってきた。また、大手企業と中小企業が接点を持つ場を提供する「りそなものづくりネットワーク」の取組みを行うなど、取引先企業の経営課題解決にも注力しているという。同連携はこうした取組みを強化する目的で行うもの。今後も、同社のネットワークと中小機構の持つ高度な課題解決力を融合させることで、より充実したソリューションを提供していくとしている。○業務連携による取組み事例販路開拓支援を目的にビジネスマッチング情報の連携「りそなものづくりネットワーク」が保有するビジネスマッチング情報と、中小機構の「J-GoodTech(ジェグテック)」(中小機構が運営する、優れた技術や製品を有する日本の中小企業と大手メーカーとの引き合わせを行うウェブマッチングサイト)が保有するビジネスマッチング情報を連携させることで、取引先企業の新たな顧客の開拓や技術提携を促進する
2014年10月28日ドスパラは、6.4インチまでのモバイル機器に対応した車載ホルダー「DN-11401」を、同社運営の「上海問屋」で販売開始した。価格は1,499円。同製品は、6.4インチまでのスマートフォンやタブレットなどのモバイル機器に対応した車載ホルダーである。吸盤を利用してダッシュボードに設置するタイプで、台座部分は360度回転する。設置はマウント部分を上から押さえて、ロックレバーを下げるだけで行える(ただし、シボ加工の粗いダッシュボードには装着できない場合がある)。吸盤部分が汚れてきたら水洗いまたはウェットティッシュなどで拭くと、吸着力が戻り、繰り返し設置出来るようになる。また、デバイスを挟み込む部分はラバーが貼られていて、傷から保護する構造になっている。サイズは高さが90mm、ホルダー幅が24mm、吸盤直径は63mm。重量は約62gとなっている。
2014年10月23日ソフトバンクテレコム、電算、テクマトリックスは10月22日、医療の効率化や個人の健康管理、災害時の緊急医療などを目的とした「地域健康・医療情報プラットフォームサービス(HeLIP:Healthcare Local Information Platform」)」の提供を開始すると発表した。HeLIPは、地域の医療機関、検査・検診センター、保険者、自治体などが所有する健康・医療に関するデータをクラウド上で安全に集積・管理するとともに、共通のインタフェースや認証基盤を通じて、各医療機関・施設で異なる医療情報システムの連携を実現する。システム構成は、SS-MIX2標準化ストレージに対応している電算の健康・医療情報プラットフォーム「HARMONYsuite」と、テクマトリックスの医療情報暗号化・分散保管システム「NOBORI」の画像保存技術を連携させ、ソフトバンクテレコムのクラウド基盤上で運営する形となる。SS-MIX2とは、厚生労働省および医療情報学会により定められている医療機関データの蓄積・管理の標準的な交換フォーマット。「認証基盤サブシステム」「ID管理」「SS-MIX2標準化ストレージ」「患者ビューア」という4つのサブシステムから構成される。 ヘルスケアPKI(HPKI:Health Public Key Infrastructure)による認証基盤を備えており、日本医師会医療認証基盤サービスと連携して、医師資格証(HPKIカード)による個人認証を行う。料金は、初期費用が250万円から、月額費用が20万円からとなる(いずれも税別)。
2014年10月23日アドビ システムズは21日、同社の公式ブログ「Focus In Blog」において、千葉県・幕張メッセにおいて開催される国際放送機器展「Inter BEE 2014」に出展すると発表した。開催期間は11月19日~21日 10:00~17:30(21日は17:00まで)。インテルとの共同出展で、ブースの場所は同会場 展示ホール6/ブース番号6304。入場無料(要・事前登録)同社のブースでは、横8メートル×縦4メートルの4K LEDスクリーンを設置したメインステージにおいて、Adobe Creative Cloudのビデオ制作ツール群(Adobe Premiere Pro CC/Adobe After Effects CC/Adobe SpeedGrade CC/Adobe Prelude CC/Adobe Media Encoder CC)のデモが実施される。また、モーショングラフィックアーティスト・佐藤隆之氏やフォトグラファー・藤本ツトム氏によるユーザー事例講演も予定されているとのこと。さらに、HP Zワークステーション環境によるビデオ制作ツールのデモを鑑賞できるCreative Cloudデモコーナーのほか、インテルのCPUおよびSSDを搭載したPCがAdobe Creative Cloudとともに展示される。なお、同展の入場に際しては登録が必要。会場で当日に登録はすることも可能だが、事前登録サイトから登録を行うことで、会場で並ぶことなく入場証を入手でき、より近い入場口から入ることができるという。ちなみに、「Inter BEE 2014」は、JEITA 一般社団法人電子情報技術産業協会が主催する音と映像と通信のプロフェッショナル展として開かれる、国内外のトップレベルの放送機器、映像機器、音響機器、周辺アプリケーションやソリューションが集結する国際展示会。1965年に第1回を開催して以来、今年で50回目となる。
2014年10月21日ラトックシステムは9日、HDMI機器×4台の映像を、2台のモニタ機器へ出力できるマトリックススイッチ「REX-HDSW42」を発表した。10月下旬より発売する。価格は16,000円(税別)。最大で4台のHDMI機器を、2台のTVなどに出力できるマトリックススイッチ。2台のTVに同じ映像ソースの画面を出力したり、別の機器の映像を個別に出力したりと、自在に切り替えできる。各色12bitの36bit Deep color/xvYcc/RGBに対応し、対応解像度は1080p(60Hz/50Hz/30Hz/24Hz)、1080i(60Hz/50Hz)、720p(60Hz/50Hz)、480p(60Hz/50Hz)、640×480ドット(60Hz)。HDMI入力端子を通してオーディオデータを送信する「ARC(オーディオリターンチャンネル)」に対応。ARC対応TVの音声を、外部出力音声ポートを経由してオーディオ機器に出力できる。対応オーディオフォーマットは、ドルビーTrueHD、 DTS-HDマスターオーディオ、DSD、Dolby Digital、DTS、L-PCM。映像入力インタフェースはHDMI×4、映像出力インタフェースはHDMI×2、音声出力インタフェースは光デジタル角形×1、同軸デジタル×1、RCA×1。切り替えは手動で行い、リモコンが付属する。本体サイズはW276×D167×H35.5mm、重量は約987g。また、発売を記念してキャンペーンも実施する。「もっとHDMIで楽しもう! キャンペーン」は誰でも応募でき、今回のREX-HDSW42やHDゲームキャプチャBOXなどのHDMI関連製品が抽選で当たる。開催期間は2014年10月9日~11月4日。「リビングをもっと便利にキャンペーン」は、対象製品のREX-HDSW42かREX-HDSW41を購入して応募。抽選で6名に、リビングで便利に使えるスマートフォン用製品(学習リモコンや電力チェッカー)がプレゼントされる。開催期間は2014年11月1日~2015年1月31日。
2014年10月10日NXP Semiconductorsは10月7日、センサ集約機器やモノのインターネット(IoT)機器などの用途向けにマイコン「LPC82x」ファミリを発表した。同ファミリは、90μA/MHzの低消費電力を実現したARM Cortex-M0+コア(30MHz)をはじめ、既存の「LPC81x」ファミリに比べ、2倍となる32kBのフラッシュメモリおよび8kBのRAMメモリ、1.2Msps、12チャネル、12ビットのA/Dコンバータ(ADC)、18チャネルのDMA、3個のシリアル接続ポートを搭載している。これらにより、多くの汎用コネクティビティ機能を備え、高い電力効率を維持しながら、広範なマイコン機能を提供する。また、センサゲートウェイとして、多数のアナログ/デジタルセンサとの効率的な接続と、センサデータの取得を可能にする。そして、IoTコネクティビティの分野では、NFC、Bluetooth Smart(BTLE)、ZigBee、Wi-Fiなど、多数の無線通信プロトコルを通じてローカルエリアコネクティビティやクラウドコネクティビティ向けにスペースと電力効率の高いソリューションを提供する。ヒューマンマシンインタフェース(HMI)機器の分野では、容量式/機械式タッチ、スワイプ、ジェスチャフロントエンド向けに効率的なセンサインタフェースとデータ収集機能を提供する。この他、ファン制御などのモータ制御の分野では、スペース効率の高いソリューションを提供する。なお、パッケージはTSSOP20、HVQFN33。価格は3000個購入時で0.58ドルから。
2014年10月08日皆さんは医療費をどれくらい払っていますか? もし、医療費の自己負担額が7割、10割となってきたら、虫歯1本治療するのに5千円~20万円ほどの支払いをしなければなりません。そうなら困るし、まさかそうなりはしないだろう、と思いたいところですが、今の日本の国家予算の赤字を考えると、はっきりそれを否定することができないのです。将来医療費が7割負担になっても困らないために、病気になってから対策をとるのではなく、病気を未然に防ぐ方法、つまり「病気になりにくい体づくり」が大切になのです。では、病気になりにくい体にするにはどうしたらいいでしょうか。答えは栄養学にあります。◆病気にならない体を作るために私たちの体は、心臓などの臓器、骨、筋肉、脂肪、皮膚、爪、髪の毛、と様々な部位からできていますが、もとは60兆個の細胞から成り立っています。その細胞が傷つくことで病気のもとになるため、細胞を元気にするために栄養をきちんと取り入れることが大切です。家族の健康は、家庭を守るお母さんの栄養学の知識に大きく影響します。◆体に必要な栄養素とは体に必要な栄養素は、1.炭水化物、2.たん白質、3.脂質、4.ビタミン、5.ミネラル、6.食物繊維です。いわゆる「6大栄養素」のことです。いずれもバランスよく必要量が摂取されていることが重要で、その量は「日本人の食事摂取基準」にて示されています。現代人が過剰に摂りすぎているのが炭水化物、たん白質、脂質で、足りないのがビタミン、ミネラル、食物繊維ですね。この中で特に注目したいのがビタミン、ミネラルです。ビタミン、ミネラルは人間が自ら作り出すことができない栄養素なのです。そして、たくさんとって何日も体内に蓄えておくこともできない。だから、毎日、野菜や果物などから体内に取り入れることが必要です。ビタミン、ミネラルはそれぞれたくさんの種類がありますが、中には生命維持に関わるものもあります。ですから、ビタミン、ミネラルが不足すると人は病気になり、全くなくなると死に至ります。病気にならないための体づくりの基礎は、ビタミン、ミネラルを毎日必要な分だけ摂り続けることで、子どもが小さいうち、成長期は食生活を預かる親がちゃんとそれを認識しておくことが大切です。お母さんの「野菜ちゃんと食べなさい!」のセリフは奥が深いんですね。◆ビタミン、ミネラルを摂るための工夫一方で、体に必要な全てのビタミン、ミネラルをバランスよく食事から摂ることは結構難しく、そのためマルチビタミン等のサプリメントなども重要視されています。栄養補助食品に頼ることももちろんよいと思います。ただ、食生活を預かる母としては、基本となる毎日の食事もきちんと見直していきたいですよね。悲しいことに、野菜そのものの栄養価が落ちている昨今、必要量を摂ろうとするとかなりの量の野菜を食べないとなりません。また、生の野菜より火を通した野菜の方が栄養価は格段に落ちます。栄養価の落ちを少しでも防ぐため、おススメなのが無水調理。モロッコに古くから伝わるタジン鍋や、各メーカーから出ている無水鍋を活用すると、通常の調理法より水に逃げる栄養素が少ないため、ビタミンミネラルもなるべく損なわずに食事から摂取できます。ささやかなことかもしれませんが、毎日、毎回の食事で考えると1年で大きな差が出ますよ! 千里の道も一歩から、病気になりにくい体づくりのための家庭でできる第一歩です。
2014年09月02日ミスミは4月15日、工場の設備や装置の機械設計を支援する自動化機構事例ライブラリーサイト「IDEA NOTE (アイデアノート)」を、4月7日に公開したことを発表した。自動化機構事例ライブラリーサイトは、業界としては初の試みだ。ミスミは第1弾として100事例を掲載し、5月末までに300事例の拡充を目指すとした。製造業の最前線で使用される工場設備・装置の分野では、機械設計の効率化のために、2次元や3次元CADソフトが普及し、装置部品メーカーによるCADデータの提供が進んでいる。しかし、装置への要求仕様を元に、機構やコスト、品質を検討する構想設計は、個人の経験・アイデアや過去図面の参照に依存しており、時間や手間がかかっているのが現状だ。こうした問題を解決するのが、装置などの自動化機構事例を多く集めたライブラリーサイト『IDEA NOTE』だ。各事例に対して、技術情報や CAD データも付加し、若手設計者の教育ツールとしてもご活用できる。ミスミは今後、中国版などへの海外展開も予定しており、取り組みがより多くの機械設計者の業務効率化や若手技術者の育成に貢献できることを、目指していくという。
2014年04月16日東京大学は4月3日、運動による脂質代謝改善に関わる新たな分子機構を明らかにしたと発表した。成果は、東大大学院 農学生命科学研究科の佐藤隆一郎教授らの研究チームによるもの。研究の詳細な内容は、3月18日付けで「American Journal of Physiology Endocrinology and Metabolism」に掲載された。メタボリックシンドロームの発症には、影響として運動習慣の有無が大きい。特に運動による脂質代謝改善においては、骨格筋で「リポタンパク質リパーゼ(LPL:Lipoprotein lipase)」発現が上昇することが重要だとされる。LPLは運動により発現上昇した後に血中に分泌され、「キロミクロン」や「VLDL」などのリポタンパク質中に含まれる「トリグリセリド」を分解。その後、分解産物である脂肪酸を骨格筋細胞が積極的に取り込むことで脂質代謝が改善する仕組みだ。しかし運動後の骨格筋でなぜLPL発現が上昇するのか、分子レベルで明確にはわかっていなかった。そうした中、近年、運動による代謝改善効果を担う因子として「エネルギーセンサタンパク質(AMPK:AMP-activated protein kinase)」が注目されている。AMPKは運動によって生じる細胞内エネルギー枯渇を感知し、その回復に努める機能分子だ。今回の研究では、AMPKが核内受容体「PPAR(peroxisome proliferator-activated receptor)γ1」の発現亢進を介してLPLの発現上昇を誘導することが新たに見出され、さらにAMPKによるPPARγ1の発現亢進の一部は、mRNAの安定化という一風変わった機構により調節されていることが明らかにされた(画像1・2)。今回の研究では、斜度10°のトレッドミルを用い、マウスに対して毎分15mの速度で30分の走行運動を週5回、4週間にわたる負荷がかけられた。その結果、非運動群のマウスに比べ、運動群マウスでは骨格筋におけるPPARγ1およびLPLのメッセンジャーRNA(mRNA)量が有意に上昇することが認められたという。核内受容体であるPPARファミリーはα、β/δ、γの3種類のサブタイプが存在し、さまざまなエネルギー代謝に関わることが知られている。骨格筋においてはPPARファミリー中のPPARα、およびPPARβ/δが脂肪酸代謝関連遺伝子の発現を調節する機能を持つ。一方、PPARγは脂肪細胞において重要な働きをしているが、骨格筋における発現量は脂肪組織の10%以下であることから、その機能については不明な点が多く残されていた。そこで筋細胞におけるPPARγ1の機能を明らかにするため、培養筋管細胞「C2C12」にPPARγ1を過剰発現させ、種々の遺伝子発現応答の追跡が実施されたのである。その結果、LPL mRNAおよびタンパク質の突出した上昇が確認されたことから、PPARγ1がLPL発現を調節する因子であることが明らかになった。さらに研究チームは、運動時にPPARγ1発現を上昇させる上流因子の同定を試みることにし、そこで着目した因子が運動により活性化するAMPKというわけだ。C2C12をAMPK活性化剤である「AICAR」や「メトフォルミン」、AMPKを間接的に活性化する「H2O2」を含む培地で培養すると、PPARγ1mRNAならびにタンパク質の上昇が確認された。この上昇は、同時にAMPK阻害剤を培地に加えると解除されたことから、AMPK活性化によりPPARγ1mRNAが上昇することが明らかになったのである。さらにマウスに対して3日間にわたるAICARの投与が行われたところ、やはり骨格筋においてPPARγ1、LPL mRNAの有意な上昇が確認された。以上の結果より、運動→AMPK活性化→PPARγ1増加→LPL上昇の分子機構が明らかにされたのである。運動刺激により骨格筋はLPL分泌を上昇させ、エネルギー源となる遊離脂肪酸を細胞内に積極的に取り込む適応をしていると考えることができるという。続いて、AMPK活性化によるPPARγ1発現上昇の分子機構の解析が行われた。その結果として興味深いことに、PPARγ1mRNAは通常およそ4時間の半減期で分解するのに対し、AMPKを活性化することで半減期が12時間程度まで延伸することが判明。ここで見られたmRNA安定化は、AMPK阻害剤により抑制された形だ。PPARγ1mRNAの「3’非翻訳領域」には、半減期の短いmRNAに特徴的な「AU-rich配列」が5カ所存在し、いずれもヒト、マウス、ラットで保存されている。この結果は、AMPKがAU-rich配列を介したmRNAの分解機構を抑制する作用を持つことを示唆しているという。今回の成果により、骨格筋における、運動→AMPK活性化→PPARγ1増加→LPL上昇の分子機構が明らかとなった。AMPKは、運動のみならず食品に含まれる種々のポリフェノールなどによっても活性化されることが知られている。来るべき高齢社会において、運動が十分にできない高齢者の健康維持に、AMPK活性化能を持つ食品が活用されることが期待されるとした。
2014年04月07日今は健康でもいつ何があるか分かりません。つい「医療保険に入らなければ」と思いがちですが、医療費には公的保障である程度カバーできるものも。もしもに備え、医療費について知っておきましょう。■意外と役立つ! 公的医療保障会社員なら健康保険、公務員なら共済保険、自営業なら国民健康保険など、日本ではすべての国民に公的な健康保険への加入が義務付けられています。この公的医療保険により、病気やけがをしたときには、医療機関に保険証を提示すれば医療費の一部を負担するだけで医療が受けられるようになっており、現在私たちの自己負担割合は3割です。でも、入院などで医療費が高額になってしまう可能性も考えられます。そんなときのために、医療費をカバーするさまざまな制度があるのです。■一定額以上の医療費が戻ってくる、高額医療費制度1ヵ月間の医療費自己負担分が一定額を超えた場合、それ以上は支払わなくて済むのが、高額医療費制度。所得区分が一般の人の場合、一定額を超えた分の自己負担が1%に。仮に1ヵ月に100万円の費用がかかっても、自己負担額は9万円程度におさえられます。ただし、入院中の食事や差額ベッド代、先進医療費には適用はされません。■医療費が年10万円以上かかったら、医療費控除が受けられるその年の1月1日から12月31日の1年間に支払った医療費の総額が10万円(所得金額が200万円以下の人は、その5%)を超えた場合は、確定申告をすれば医療費控除が受けられ、所得税の一部が戻ってきます。この医療費には、実際に治療のために支払った金額のほか、通院にかかった交通費、妊婦健診の費用や分娩費も計上できます。医療機関にかかった際は、明細や領収書などをしっかり残しておきましょう。なお、医療費控除の対象となる金額は、出産一時金や高額医療費など、保険によって補填されるお金を引いた額になります。■病気やけがで会社を休んだときは傷病手当金が受けられる会社員であれば、病気やけがで会社を休んだときには、健康保険から傷病手当金が支給されます。給付対象となるのは、業務外事由による(労災保険の給付対象ではない)病気やけがで、休業期間が連続して3日を超えるときに支払われます。給付期間は最長1年6ヶ月で、働けない間の生活費をカバーしてくれます。ただし、自営業やフリーランスの人が加入する国民健康保険にはこの制度はないので、貯蓄や保険で備えておくことが必要です。■さらに万全に備える 民間の医療保険の選び方傷病手当金制度のない国民健康保険に加入している人や、いざというときの貯蓄に不安がある人、公的保障のほかにもしっかり備えておきたい人は、民間の医療保険に加入を検討するのもよいでしょう。民間の医療保険なら、貯蓄の妨げにならない割安な掛け捨て型がおすすめ。女性特有の病気に手厚い保険もありますが、それらの病気は一般の医療保険でもカバーされます。高い保険料を払って病気に備えるより、年1度、婦人科検診を受診するのをおすすめします。「自分は大丈夫」と思っていても、病気やけがはいつ降りかかってくるか分かりません。また、公的保障でカバーされても、多くの場合は一旦医療費を自ら支払い、後で払い戻しが受けられるというシステム。万が一病気やけがになった場合、治療費はまず貯蓄から捻出することになります。もしもに備えて、日頃から“何にでも使えるお金”をプールしておくと安心です。
2014年03月12日(画像はプレスリリースより)“ダブル・ゼロ”の医薬品ドリンク「ビタシーローヤル3000ZERO」2014年4月1日、ノエビアグループの常盤薬品工業は、滋養強壮・栄養補給ドリンク『ビタシー』ブランドより、「ビタシーローヤル3000ZERO」を全国の薬局、薬店、ドラッグストアなどで発売を開始する。近年、美容や健康に気づかう傾向にあり、滋養強壮・栄養ドリンクも、糖類などのカロリーやカフェインなどの成分が低めに調整された「糖質ゼロ」や「ノンカフェイン」の付加価値機能である商品への関心が高い。タウリン3,000mgとローヤルゼリー配合でカロリー16kcal「ビタシーローヤル3000ZERO」は、「糖類ゼロ」と「ノンカフェイン(カフェインゼロ)」の“ダブル・ゼロ”にこだわりながら、タウリン3,000mgとローヤルゼリーを配合し、しっかりとした効き目をもちながらも、低カロリーの1本16kcalを実現した。栄養ドリンクで肉体疲労を改善したいけれど、「カロリーが気になる」、「睡眠前の遅い時間だからカフェインが気になる」などの時間やシーンを選ばず、欲しいときにいつでも飲むことができ、ミックスフルーツ風味で飲みやすく、しっかりとした効果が感じられる医薬品ドリンクとなった。【参考リンク】▼常盤薬品工業株式会社プレスリリース/日経プレスリリース▼常盤薬品工業株式会社ノエビアグループ
2014年03月05日(画像はトリア・ビューティ・ジャパン株式会社プレスリリースより)トリアの脱毛機器が銀賞受賞!冬だからと気を抜けないのが脱毛です。「セーターやカーディガンのおかげで肌が見えないわ」と油断していると、急なドレスアップの際に慌てることになります。特にこれからのパーティーシーズンは気をつけたいものです。2013年12月18日、トリア・ビューティ・ジャパン株式会社は、同社が発売する「トリア・パーソナルレーザー脱毛器4X」が、「MSN ジャパンビューティ・アワード2013」の美容グッズ部門にて銀賞を受賞したと発表しました。同賞は、マイクロソフト社が運営するMSNライフスタイルエディターとオンライン読者の投票によるコスメ大賞で、毎年コスメフリークから注目を浴びています。「トリア・パーソナルレーザー脱毛器4X」「トリア・パーソナルレーザー脱毛器4X」のスゴいところは、その技術力あります。クリニックと同じ光技術による脱毛は本格的で、2005年の販売以来同社のロングセラー商品になっています。今回の受賞を記念して、同社はスペシャル・プライス・プロモーションを展開します。2013年12月18日(水)~2014年1月7日(火)までの期間、「トリア・パーソナルレーザー脱毛器4X」、「トリア・スキンエイジングケアレーザー」、「トリア・スキンパーフェクティングブルーライトキット」の3商品を割引価格にて販売します。クリスマスや年末にむけて、「トリア・パーソナルレーザー脱毛器4X」でツルスベのセレブ肌を手に入れてみてはいかがでしょうか。【参考リンク】▼トリア・ビューティ・ジャパン株式会社プレスリリース
2013年12月21日(画像はイメージです)レーザー脱毛は医療行為。医師免許を持たない従業員がレーザー脱毛などの医療行為を行い、精神的苦痛を受けたとして元顧客8人が損害賠償を求め、山形のエステサロン「ブラッサム」の役員、従業員などを提訴しました。この事件に絡む提訴は2例目で、原告は合わせて28人となり、代金の返還と、医師でない従業員に医療行為を受けた精神的苦痛に伴う慰謝料として合わせて約700万円の支払いを求めています。知っておきたい「脱毛の種類」サロン・クリニックで行う脱毛で、現在主流の方法は「光脱毛」と「レーザー脱毛」の2種類があります。「光脱毛」は毛の黒色に反応するマシンを利用し、毛の発達抑制する方法で、医療免許が不要で安全に脱毛が出来るため、サロンで主流の脱毛法です。また、今回の事件で問題になった「レーザー脱毛」はレーザー光で毛根を焼き切る脱毛法であり、こちらは完全脱毛が望めますが、やけどの危険性もあるため医療行為となります。脱毛サロンを選ぶ時、予算、回数、期間はチェックをしても、脱毛方法の違いまでは調べない場合も多いのではないでしょうか?自分にあった方法を選び、しっかりとした下調べをして脱毛サロン・クリニックを選びたいものですね。【参考リンク】▼脱毛Wikipedia脱毛(美容)
2013年11月13日ジェネリック医薬品の製造販売を行っている沢井製薬は、10月26日から10月30日までの5日間、過去3カ月以内に薬を処方・調剤された患者400名を対象に、ジェネリック医薬品に対する意識調査を実施。同調査は、ジェネリック医薬品の環境変化を調べるため、毎年10月または11月頃に、定点調査として実施されている。「最近、実際にジェネリック医薬品を使用・服用したことはありますか?」と尋ねたところ、「ジェネリック医薬品を使用・服用したことがある」と回答した患者は50.5%と、半数を突破。中でも、制度改正の行われた2012年4月以降に、初めてジェネリック医薬品を使用・服用した患者が14.1%(2012年7月時点は8.1%)となり、制度改正を機にジェネリック医薬品の利用が広がっていることが伺える。なお、4月に行われた制度改正では、病院・薬局で薬を処方してもらう際、受け取った処方せんに医師のサインがあっても「変更不可」欄にチェックがなければ、患者は薬剤師と相談して、ジェネリック医薬品に変更することができるようになった。「薬剤師からジェネリック医薬品の説明を受ける機会は増えましたか?」という質問では、「説明される機会が増えた」患者は15.8%、「以前と変わらず説明されている」人も含めると40%近くの人が説明を受けている。その一方、「以前と変わらず説明されていない」とする患者も45.7%いた。「『ジェネリック医薬品を処方・調剤してほしい』と希望したことはありますか?」という質問では、自ら希望したり、医師・薬剤師から勧められたりして、ジェネリック医薬品を選ぶ患者が多い。一方で、「希望したことも、医師・薬剤師から勧められたこともない」という患者も32.2%と、まだ多く存在していることが分かった。詳細は、同社ホームページで見ることができる。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年12月14日行政刷新会議は17日、「新仕分け」 第2日目を実施し、「生活保護(医療扶助)」について、「『後発医薬品の原則化』、『医療供給側の受診抑制させるための取組』について、今年の見直しの中で直ちに取り組むべき」とする評価結果を示した。「新仕分け」は11月16日~18日に実施され、インターネットで生中継も行われた。17日の「新仕分け」では、「生活保護(生活扶助、住宅扶助)」「生活保護(医療扶助)」「市販品類似薬」などをテーマに議論が行われた。このうち、「生活保護(医療扶助)」については、「『後発医薬品の原則化』、『医療供給側の受診抑制させるための取組』について、今年の見直しの中で直ちに取り組むべき」と提言。また、『自己負担の導入』に関して、「大きな制度改正であり、政府内でさらに検討を深めるべき」との評価結果を示した。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月19日医療用医薬品、栄養剤、医療機器などを扱うアボットジャパンは、11月17日の世界早産児デーに際し、グローバル調査結果を公開した。調査期間は6月5日から6月24日。有効回答数は1,949件。世界19カ国(日本を含む)で実施された同調査によると、早産に関する情報を受けている「早産児の母親」の85%(日本では74%)は、早産に伴う合併症の可能性に関する情報を有益だと考えているという。また、「早産児の母親」の62%(日本では53%)は、早産児の合併症の可能性について「もっと詳しい情報が欲しい」と回答している。呼吸器感染症のリスク因子に関する知識調査では、出産時の在胎齢がリスク因子になり得ることを知っている「早産児の母親」はわずか50%(日本では50%)だった。さらに、就学年齢の兄姉がいることが、呼吸器感染症のリスクになると考えている母親は41%(日本では23%)にすぎないことが判明。家族に4人以上の同居者、または訪問者があると乳児の呼吸器感染症にとってリスクになると考えている母親は26%(日本では17%)にとどまった。これらの結果から同社では、「早産児の母親を対象に、呼吸器のリスク因子に関する意識向上を図る必要がある」と分析している。なお、世界早産児デーは、早産にまつわる健康問題の啓発のため、「March of Dimes」(新生児の健康向上のため、啓発や支援活動を行うアメリカのNPO法人)、新生児ケアのためのヨーロッパ財団(EFCNI)、LittleBigSouls 国際慈善財団、および全豪早産児財団によって定めらたとのこと。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月19日介護、医療、アクティブシニア分野における情報インフラを提供するエス・エム・エスと、情報メディア運営を行うQLife(キューライフ)は、「医師」、「看護師」、「薬剤師」、「患者」の4者(計1,219人)を対象に、一部の企業・団体が解禁を求めている「医薬品のインターネット販売」についての調査を8月下旬から9月かけて実施。全体の約6割が「一部のみ解禁すべき」と慎重な姿勢の一方で、患者側はより一層の解禁を望んでいることがうかがえる結果となった。「インターネットによる医薬品販売についてどう思いますか?」と質問したところ、「全面的に解禁すべき」が20%、「一部解禁すべき」が64%、「全面的に禁止すべき」が16%という結果になった。「一部解禁すべき」の中でも意見は分かれており、この問題における全体的なコンセンサスを得ることの難しさが明らかになっている。また、患者のうち、「全面的に解禁すべき」との回答は約32.3%と、医療者の同意見の倍以上の割合となっており、患者側の強いニーズがうかがえた。医療者の中では、約16%の医師・薬剤師が「全面解禁派」であるが、看護師は10%程度。処方や手渡し・情報提供など直接的に医薬品に関与する「医師」、「薬剤師」よりも、間接的に関与する「看護師」の方が解禁には慎重であることが分かった。なお、詳細な結果は、両社が運営する4サイト「病院・お薬検索QLife」、「院長jp」、「ナース専科コミュニティー」、「ココヤク」にて順次掲載されるとのこと。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月03日リサーチ会社のクロス・マーケティングは、全国の20~69歳の男女500人に、薬局で買える医薬品「スイッチOTC」に関する調査を実施。その結果、回答者の6割が「価格が高くても、薬に効果があれば購入」と回答した。調査期間は8月2日~8月5日。まず、医薬品を分類する言葉の認知状況を調べると、スイッチOTC医薬品は処方薬やジェネリック医薬品ほど浸透していないことが明らかになった。また、スイッチOTC医薬品の購入理由には、「効果の即効性がありそう(33.2%)」と「強い効果がありそう(32.6%)」が高く、「価格が安かった(28.9%)」が続いた。なお、「スイッチOTC医薬品」で発売してほしい薬は、「風邪薬」が63.4%でトップ。次いで「かゆみ止めの薬(37.2%)」「胃薬(33.8%)」「花粉症薬(31.0%)」という結果になった。スイッチOTC医薬品は、高い効果が見込まれると同時に価格が高い場合があるが、「薬の効果」と「価格」についてみると、61%が「効果があれば価格は高くても買う」と回答している。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年08月27日医療用医薬品&一般用医薬品の研究開発、販売などを行っているグラクソ・スミスクラインは、入れ歯洗浄剤のリーディングブランド「ポリデント」の新しいラインアップとして、20日より「爽快実感ポリデント」を、全国の薬局・薬店、スーパー、ホームセンターなどで発売した。48錠と108錠の2種類で価格はともにオープン。同製品は、入れ歯の「ネバつき」に悩む入れ歯使用者のニーズにあわせた商品となっている。入れ歯のネバつきを強力洗浄し、3分でニオイの原因菌を99.9%除去するという。さらに、3つのミント成分配合で入れ歯を爽やかにすることができる。従来の製品ラインアップ同様、研磨剤不配合のため入れ歯を傷つけないとのこと。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年08月22日イオンリンクは10日、イオンの総合ポータルサイト「イオンスクエア」をオープンした。同グループの総合力を活用し、買い物と生活に関する情報を一元化して提供するとしている。同サイトでは、最寄りの店舗情報やキャンペーン情報などをタイムリーに発信。同時に、同社が運営する「イオンネットスーパー」「イオンショップ」や、イオンクレジットサービスが運営する「暮らしのマネーサイト」などのインターネットサービスと連携を図り、ユーザーの利便性向上を図る。主な内容として、店舗の買い物情報、店舗までの交通機関・道案内を行う店舗検索、インターネットショッピング情報、ゲームや占い、会員限定キャンペーンといった「お楽しみコンテンツ」などを提供。また、同サイトメンバーが利用できるアクティビティポイント「スクエアゴールド」を設定し、ポイントを貯めるとゲームや投稿などに参加できるようにするという。同サイト開設と同時に、「暮らしのマネーサイト」「イオンネットスーパー」「イオンショップ」の既存ネット会員は、自動的に「イオンスクエアメンバー」に統合。ユーザーは新たに手続きすることなく、同サイトのサービスを利用することができる。また、イオンの共通ID、および共通ポイントの整備を図り、幅広い商品をワンストップで購入できる”クリック&モルタル型ポータルサイト”を追求。「イオンスクエアメンバー」は、一度会員登録を行うだけで、同グループの小売業、金融サービス業、サービス業など様々な分野から、日々の生活に必要なサポートや優待をうけることが可能になるとのこと。同社は、イオンクレジットサービス会員、電子マネーWAONの会員をベースに、初年度1,000万人、2016年度には3,000万人の会員組織を目指すとしている。今後のスケジュールについては、9月にネット共通ポイント(仮)制度を開始し、今秋には「イオンネットスーパー」および「イオンショップ」のリニューアルを予定している。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年08月10日医師コミュニティサイト「MedPeer(メドピア)」を運営するメドピアは、同サイトにて「ジェネリック医薬品(後発医薬品)の効果」に関する調査を実施。このほど、その結果を発表した。抗不安薬や抗精神病薬などの精神科で扱われるジェネリック医薬品の中には、患者が症状の悪化や効果が乏しいと訴えるケースがあり、作用が乏しいと感じる薬剤があるとされている。そこで同社はジェネリック医薬品(後発医薬品・後発薬)の効果について5月30日~6月5日、全国のMedPeer会員医師にアンケートを実施。2,763件の有効回答が集まった。「ジェネリック医薬品の効果をどのように感じていますか?」という問いに対し、57%が「ジェネリックは先発品より効果が乏しいことがある」と回答した。その理由として、「患者から効かないと言われることがある」「先発品ではでなかった副作用が発現した」「一部効果が劣るものがある」といった意見が寄せられた。対して「ジェネリックは先発品と同等の効果がある」と答えた医師は25%であるが、全てが問題なしとまではいかないようで、中には「メーカーによる」「使用感の違いはある」といったコメントを述べる人も。また、「副作用の発現頻度が多い」「アレルギーが増えた」というような問題点を指摘する声も上がっている。以下、「ジェネリックは先発品より効果が乏しい」との回答は7%で、「ジェネリックを処方した経験はない」とした医師は3%であった。意見としては全体的に「ジェネリックの臨床試験が必要」という声がある。一方で、「患者がジェネリックを使用しているか把握してない」「ひとくくりにジェネリックと先発品を比較することに無理がある」といったコメントも見受けられた。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年08月01日アクサ生命は、国の医療費適正化計画や医療技術の進歩などによる入院日数の短期化や治療の多様化など、医療を取り巻く環境の変化に着目し開発した『アクサの「一生保障」の医療保険 セルフガード アルファ』の販売を、7月2日から開始すると発表した。入院の平均日数は「30日以内」が全体の8割を超え、特に20歳代から40歳代では、「30日以内」の入院が9割以上となっている。こうした現状を踏まえ、アクサ生命はより多くの人が必要な医療保障を備えることができるよう、1回の入院で支払うことができる日数の上限を「30日」に設定することで、合理的な保険料水準を実現した。加えて、「アクサのメディカルアシスタンスサービス」を無料で自動付帯することによって、加入者の健康と安心をサポートし、総合的な医療保障サービスを提供する。1回の入院限度日数を「30日」に設定生活習慣病による入院の長期化が心配な人は、特則を付加することで7大生活習慣病の入院保障を1入院「365日」まで拡大可能入院の有無を問わず、公的医療保険制度の対象である約1000種類の手術と放射線治療を保障特約を付加することで先進医療や3大疾病に備えるための保障の充実が可能「アクサのメディカルアシスタンスサービス」を無料で自動付帯【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年06月29日AHBは、動物用医薬品店舗販売業許可を取得し、東京ウエルネスセンター(東京都江東区新木場1-12-18)内に「Bio Plus Pharmacy(バイオプラスファーマシー)」を開局。同社が展開しているペットショップ「PetPLus(ペットプラス)」の店舗をはじめ、取引先であるブリーダーに対して動物用医薬品の供給販売を開始した。同店を開局したことにより、同社の獣医師の処方せんのもと、管理薬剤師による適切なアドバイスとともに動物用医薬品の販売が可能になった。遠隔地に住んでいる人や、近くに動物病院がないブリーダーにも、動物用医薬品を届けられる。同社は、犬・猫の繁殖研究や、ブリーディングシンポジウムの開催、ブルセラ病の撲滅活動などを通して、ブリーダーを支援している。今回の動物用医薬品の供給販売も、ブリーダーの支援体制の強化の一環という。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月25日医師コミュニティサイト「MedPeer」を運営するメドピアは、会員医師に対して「医療に対する消費税」についてアンケートを実施した。その結果、4割以上は「患者・医療機関どちらも課税」に賛成しているという結果が出た。調査は、3月26日から4月1日にかけて、MedPeer会員医師を対象に「ポスティング調査」と呼ばれるオープン回答型のインターネットリサーチで実施。2,755件の有効回答が得られた。「医療に対する消費税」という質問に対して、患者・医療機関どちらも課税が良いと回答した医師は43.8%。非課税が良いと回答した医師は40.7%で、やや「課税が良い」と回答した医師の方が多かった。課税がいいと回答した医師からは「税率が上がったら、戻し税のような仕組みでないと低所得者は困るのでは」「全て課税するのが一番分かりやすい。非課税にすると、どの範囲まで非課税という議論が必ず起こる」などの意見が寄せられた。一方、非課税がいいと回答した医師からの意見としては「両方非課税が望ましい。患者からとると受診を控える可能性がある」「医療は命を守るという原点を考えるなら、非課税が原則と思う」というものがあった。また、患者のみ・医療機関のみ課税した方が良いという意見も少数ながらあった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月14日社団法人日本健康機構は、理事長の坂戸孝志氏が開発した、腰痛や肩こりなどの痛みを解消する「筋緩消法」の科学的な立証に成功。日本統合医療学会において、論文「筋緩消法が腰背部筋緊張および腰痛に及ぼす影響」を発表した。腰痛の悩みに関しては一般的に、骨格のゆがみが原因と考えられ、整骨院などでは圧迫やけん引により矯正し、痛みを和らげる施術が広く行われている。一方、この筋緩消法は、被施術者を立たせ、かつ運動をさせながら筋肉に圧力をかける施術法だ。筋肉の過度な緊張状態を軽減することにより、痛みを解消。そのため、骨格のゆがみを矯正する方法とはまったく異なる施術法となる。さらに、10分程度の施術で終了することも特徴だ。仕事帰りやランチタイムの合間など、ちょっとした時間を見つけて施術に通うことも可能になる。同論文では、この筋緩消法を科学的に立証。万人において適用可能で、かつ効果が期待できる施術法であると論じた。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月09日メットライフアリコは、14日より北洋銀行の保険コールセンターを通じて、新終身医療保険「やさしくそなえる医療保険[保障選択タイプ終身型]」などの、通信販売を開始する。通信販売の対象となる保険は、新終身医療保険「やさしくそなえる医療保険[保障選択タイプ終身型]」、終身医療保険(引受基準緩和型)「ずっとあなたと」、終身ガン保険(08)「メットライフ アリコのガン保険」、終身保険(引受基準緩和型)「ずっとスマイル」の4つ。保険コールセンターの業務については、メットライフダイレクトがコンサルティングを行う。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月09日