ソフトバンクは8日、病院の診察料を携帯電話料金とまとめて支払える「スマート病院会計」を、ソフトバンクのスマートフォンを利用する顧客向けに、2015年12月以降に提供開始すると発表した。現在、病院で受診する際の顧客の不満として、会計時の待ち時間の長さなどが挙げられている。「スマート病院会計」は診察料を後から携帯電話料金とまとめて支払えるため、受診後の会計をせずにそのまま帰れるほか、外出先での急病時などでも診察料を気にせずキャッシュレスで受診できる。また、通院先や診察料などの受診履歴をスマートフォンで一括管理することができる。対象機種は、iPhone、iPad、ソフトバンク スマートフォン、タブレット。なお、「スマート病院会計」開始時は、順天堂大学医学部附属順天堂医院、東京医科歯科大学附属病院をはじめ、全国の病院、クリニックなど130以上の医療機関が同サービスへの対応を予定しており、2016年12月には1,000以上の医療機関に拡大する予定となっている。
2015年10月09日米AMDは5日(現地時間)、DELLおよびOculusと提携し、VR(Virtual Reality)用ヘッドマウントディスプレイ「Oculus Rift」での動作が保証された「Alienware」ブランドの「Oculus Ready PC」向けにRadeonブランドのGPUを搭載すると発表した。Oculus Riftは、コンテンツを360度の3Dで再生できるVR用ヘッドマウントディスプレイ。2016年第1四半期の提供を予定する。コンテンツの再生に必要な解像度とフレームレートは、2.160×1,200ドット(両目合わせて)/90fps。推奨動作環境はCPUがIntel Core i5-4590以上、GPUがNVIDIA Geforce GTX 970以上またはAMD Radeon R9 290以上、メモリが8GBと高いスペックが要求される。Oculus Riftの動作保証PC「Oculus Ready PC」として、DELLからは「Alienware」ブランドを含む、ゲーミングデスクトップPC2を投入する予定で、詳細なスペックは不明だが、999米ドルからの価格で提供するという。AMDは2015年3月にVRコンテンツ向け技術「LiquidVR」を発表し、開発者向けのSDK(Software Development Kit)を提供。また、2015年6月に発表したGPU「Radeon R9 Fury」シリーズは、VRを見越した製品としてアピールを行っている。
2015年10月07日トレンダーズは10月5日、流通業界向けのマーケティングソリューションを提供するカタリナ マーケティング ジャパンと提携し、PR施策およびSNS拡散による商品の認知拡大・啓蒙から、店頭でのクーポン活用による購買促進までをワンストップで実現する販売支援サービスの提供を開始した。カタリナ マーケティング ジャパンが運営するポイント還元型サービス「カタリナ」は、登録したユーザーがクーポンを選択し、その商品をスーパー・ドラッグストアなどの店頭で購入するとポイントが付与されるというもの。今回の連携により、トレンダーズが実施するPR施策とSNS拡散を用いて、商品に関心を持った消費者をカタリナに誘導し、スムーズな商品トライアルを促進する。また、トレンダーズはInstagramを活用したPRサービスとして、「ライフ・インスタグラマー・ネットワーク (Life-Instagrammer Network : LIN)」を提供しており、同サービスでは"食"に特化したインスタグラマー「デリスタグラマー」やファッション・美容に特化した「ビュースタグラマー」、インテリア・住まいに特化した「リブスタグラマー」をネットワーク化。キャスティング可能なインスタグラマーの総フォロワー数は、2015年8月時点で1,000万人を超え、今回の販売支援サービスにおいては、「デリスタグラマー」の高クオリティな画像をカタリナのクーポンと連動させることで、認知獲得から購買促進までの導線上で活用を促進していく。
2015年10月06日サイバーエージェントのアドテクノロジー分野を担うアドテクスタジオはこのたび、情報キュレーションアプリ「グノシー」を運営するGunosyと広告事業における業務提携を実施した。これにより、アドテクスタジオが提供するインフィード特化型SSP「CAProFit-X」とGunosyが提供する「Gunosy Network Ads 」にて9月30日より広告配信の連携を開始。「Gunosy Network Ads」を利用する企業は、新たに「CAProFit-X」が保有する500メディアを超えるインフィード広告配信在庫への配信が可能となり、広告配信先バリエーションの更なる拡大が予想される。また、10月下旬を目処に、アドテクスタジオが提供するダイナミックリターゲティング広告DSP「Dynalyst」やインフィードアドネットワーク「AMoAdインフィード広告」と、情報キュレーションアプリ「グノシー」にて広告配信の連携を実施するほか、2016年春には2社共同で新たな動画広告ネットワークの開発を行う予定だ。
2015年10月02日ジグソーとFFRIは9月16日、IoTセキュリティ分野における提携を発表した。第一弾として、IoTセキュリティの共同研究(IoT-SeC)を開始する。両社はIoT領域において、FFRIの保有するセキュリティ技術・ノウハウの応用・脅威分析や、ジグソーのLinuxコンテナテクノロジーを活用したIoTセキュリティ施策を検討する。IoT-Potを用いた現実脅威の調査と次世代技術、各種膨大なIoTデバイスを用いたリスク分析なども行っていく。また、鍵や証明書のセイフティーロックの機能標準化や各種CPU、チップ活用した仕組みづくりなど、IoTにおけるあらゆるリスクやセキュリティに関しての情報収集および関係各所との連携も図るとしている。
2015年09月17日博報堂DYメディアパートナーズは9月15日、Treasure Dataとデータ分析・活用事業における共同事業推進に合意し、資本・業務提携を締結したと発表した。これにより両社は、「データドリブンマーケティングの加速」と「データを用いた新たなサービス開発」という相乗効果を生み出したい考えだ。「データドリブンマーケティングの加速」では、Treasure Dataが保有するデータ蓄積・分析の知識と、博報堂DYメディアパートナーズが持つ、広告主企業や媒体社、コンテンツホルダーといったステークホルダーとのネットワークやマーケティング機能を掛け合わせ、広告主・媒体社のデータドリブンマーケティングの支援を想定。具体的には、広告主のプライベートDMPの構築支援、広告主・媒体社のデータ分析業務・マーケティング施策の設計などを共同で実施していく。「データを用いた新たなサービス開発」は、博報堂DYメディアパートナーズのデータ分析力・データを活用するマーケティング力と、Treasure Dataのデータ分析基盤やテクノロジーを用いて、IoTに代表される、今後大量にデータが流通することが見込まれるデータのマーケティング活用方法を見つけ、企業のマーケティング支援を行う予定だ。
2015年09月17日トランスコスモスは9月10日、スウェーデンのECソリューション提供会社VAIMO AB(VAIMO)と資本・業務提携をすることで合意したと発表した。これにより同社は、欧州市場でのグローバルECワンストップサービスを強化し、顧客企業の欧州EC進出を支援するほか、VAIMOの顧客企業向けに、日本市場でのEC事業展開も支援。同提携に伴い、取締役を2名派遣する予定だ。なお、VAIMOは、ECプラットフォーム「Magento」のECソリューション開発に特化したEC支援企業で、2008年の設立以来400サイト以上のECサイト立ち上げをサポート。スウェーデンやイギリス、フィンランド、ノルウェー、デンマーク、南アフリカ、エストニア、ウクライナに拠点をもち、150人強のデベロッパーとともに、年間約100サイトの顧客企業向けにECシステム開発を行っている。
2015年09月11日米Appleと米Cisco Systemsは8月31日(米国時間)、「iPhone」「iPad」などのiOS端末の企業環境での利用で提携したことを発表した。提携の下、Ciscoのネットワーク技術をiOSデバイスおよびアプリ向けに最適化させるなどの取り組みを進める。Appleにとっては、2014年7月に結んだ米IBMとの提携に続くエンタープライズ分野における大型プッシュとなる。まず、Ciscoのネットワーク技術や製品をiOS端末向けに最適化する。これにより、Ciscoネットワーク製品上でのiPhone、iPadの利用が高速になるという。CiscoのIP電話などのデスク電話とiPhoneの間でシームレスな体験を可能にするなど、Ciscoの音声および動画環境でiPhoneをコラボレーション用途に快適に利用できるようにする。Ciscoはまた、Appleの協力の下で、iOS向けに最適化させた「Cisco Spark」「Cisco Telepresence」「Cisco WebEx」などのコラボレーションツールの提供も進める。これらはモバイル、クラウド、オンプレミス上で動くものになるという。Ciscoによると、Fortune 500企業の95%がCisco Collaborationとネットワーク技術を利用しているという。Appleとの提携により、共同顧客はCisco環境をシームレスにiOS端末に拡張できるようになるとしている。2社の協業は、開発と営業の両方の面で協業するものとなり、Appleにとってはエンタープライズ分野への強化につながると見ることができる。
2015年09月01日米Appleと米Ciscoは8月31日(現地時間)、法人向けサービスでの提携を発表した。iOSデバイス向けにネットワークを最適化し、またCiscoのエンタープライズ環境にiPhoneを統合して企業ユーザーの生産性とモビリティを引き上げる。Fortune 500企業の98%がiOSアプリを導入しており、またFortune 500企業の95%がCisco CollaborationおよびCiscoネットワークによって生産性の向上に取り組んでいる。AppleとCiscoは、すでに企業に広く浸透しているそれぞれの製品の連係を深め、より効率的で信頼性の高いエンタープライズ向けモバイルソリューションの実現を目指す。まずは以下の3点から共同開発を開始するという。CiscoネットワークにおいてiOSデバイスを効率良く利用するためのエンドツーエンドのソリューション。音声、ビデオ、データ、モバイルアプリなどをコラボレーション用に統合する「Ciscoユニファイド コミュニケーション」とiPhoneの統合的な利用体験を実現。クラウドベースのコラボレーションサービス「Cisco Spark」、会議システム「Cisco TelePresence」、Webコミュニケーション/コラボレーションの「Cisco WebEx」とiOSを統合し、チームコラボレーションを改革。
2015年09月01日Netflixとソフトバンクは24日、定額制の映像配信サービス「Netflix」の国内展開において、業務提携を発表した。合わせて、従来明かされていなかったサービス内容と料金を発表した。「Netflix」は、独自に制作したオリジナルドラマシリーズやドキュメンタリー、長編映画などをストリーミング配信する、米最大手の定額制映像配信サービス。日本では、9月2日にサービス開始予定で、東芝やシャープなどから対応テレビなども発表されている。○サービス内容と料金「Netflix」の視聴プランは、「ベーシックプラン」「スタンダードプラン」「プレミアムプラン」の3種類を用意。ベーシックプランは、画質が標準画質(SD)で、同時視聴が1ストリーミング、料金は月額650円(税別)。スタンダードプランは、画質が高画質(HD)で、同時視聴が2ストリーミング、料金は月額950円(税別)。プレミアムプランは、画質が超高画質(UHD 4K)で、同時視聴が4ストリーミング、料金は月額1,450円(税別)となる。加入後1カ月は無料でサービスを利用できる。○ソフトバンクとの業務提携ソフトバンクは、Netflixとの業務提携で、SoftBank携帯電話および、ブロードバンドサービス「SoftBank 光」を利用するユーザーを対象に、Netflixの加入申し込みを9月2日から受け付ける。受付場所はソフトバンクショップや家電量販店店頭、ユーザー向けサイト、コールセンターなど。店頭ではスタンダードプランのみを案内する。ソフトバンク経由でNetflixに加入した場合、支払いは携帯電話や「SoftBank 光」の通信料金との合算になる。ソフトバンクでは、Netflix加入取扱店の店頭でNetflixのデモを行なう。また、2015年10月以降に発表するSoftBankスマートフォンに、Netflix用アプリをプリインストールする。
2015年08月24日ソフトバンクは24日、Netflixと業務提携し、定額制映像配信サービス「Netflix」の日本国内での加入申し込み受付から利用料金の請求までを提供すると発表した。同サービスは9月2日より開始し、月額料金は税別(以下同)650円から。Netflixの料金プランは、標準画質(SD)で同時視聴が1ストリーミングまでの「ベーシックプラン」(同650円)、高画質(HD)で2ストリーミングまでの「スタンダードプラン」(同950円)、超高画質(UHD 4K)で4ストリーミングまでの「プレミアムプラン」(同1,450円)の3プランが用意されている。ソフトバンクでは、Netflixの加入申し込みを、SoftBankの携帯電話、または光ブロードバンドサービス「SoftBank 光」の契約者を対象に、ソフトバンクショップや家電量販店などの店頭、ユーザー向け専用サイト、SoftBankのコールセンターで9月2日より受付開始する。日本においてNetflixの申し込み受付から請求までまとめて提供するのはソフトバンクだけだという。なお、店頭では「スタンダードプラン」のみの受付となる。また、利用料金と通信料金をまとめて請求することも可能となっている。Netflixは、独自に制作したオリジナルドラマシリーズやドキュメンタリー、長編映画などをフルHDや4Kなどの映像で視聴できる月額定額制の映像配信サービス。通信環境があれば、スマートフォンやタブレット、PCなどのインターネット接続デバイスからいつでもコンテンツを視聴できる。ソフトバンクでは、今後オリジナルコンテンツの共同制作も検討していくという。
2015年08月24日●ビッグデータで映像作品に化学反応を!KDDIは20日、動画配信サービス「ビデオパス」において、テレビ朝日と業務提携すると発表した。KDDIのビッグデータを活用した動画コンテンツの共同制作などを予定している。本稿では、都内で開催された共同記者会見の模様をお伝えする。○新しい化学反応に期待KDDIの高橋誠専務が登壇して詳細を説明した。KDDIでは、かねてから映画や音楽など様々なコンテンツやサービスを(Multi-Use)、LTE、WiMAX、CATVなどTPOに合わせたネットワークで(Multi-Network)、スマートフォンやタブレットなど好きなデバイスで楽しめる(Multi-Device)、「3M戦略」を推し進めてきた。ビデオパスは、月額562円(税別)で映画・ドラマ・アニメなどが見放題になるサービス。国内最大級となるエピソード総数15,000本を用意、利用者には先行独占配信や会員特典などを提供している。高橋氏によれば、契約数は今日現在で100万を突破しているという。KDDIではビデオパスの契約数をさらに伸ばす施策として、ビッグデータ解析を活用する。具体的には、KDDIが保有する利用者の情報(年齢性別などの顧客データ、視聴履歴などの行動データ)に、ソケッツ社が保有する動画コンテンツのメタデータ(怖い、美しいといった基本データなど)を追加。それを、コンテンツの作り手(テレビ朝日)に提供する。このビッグデータ解析により、ビデオパス利用者に最適な作品の長さ、山場の作り方などが明らかになる。コンテンツ制作者はこれを参考にすることで、ビデオパス利用者のニーズに合ったコンテンツが制作可能になる、という算段だ。テレビ朝日とは、地上波番組と連動したオリジナルコンテンツの共同制作も予定。このほか放送中の最新話の配信など、両社の持つ強みを最大限に活かしたサービスも展開していく。高橋氏は、今回の提携を「コンテンツの作り手と、お客様のキャッチボールが実現できる」と表現し、「新しい化学反応が起こるのではないか」と期待感を口にした。なおKDDIでは、ビデオパスをより深く楽しめるサービスとして「長期優待データギフト」や「データくりこし」といったサービスを9月から開始させる予定だ。●業務提携に至った経緯○テレビ業界で勝ち残るためにテレビ朝日からは、角南(スナミ)源五常務が登壇して説明した。角南氏は「近年、テレビの見方が変わってきた。手元のスマートフォンを見ながらテレビを視聴するダブルスクリーン視聴、タブレットでオンデマンド配信を楽しむタイムシフト視聴などが当たり前になった」と切り出す。”2018年度までに、国内で最大のコンテンツ総合企業になる”という目標を立てている同社。この激変する時代に勝ち残るためには「インターネットの動画配信サービスに対応することが急務である」と危機感を募らせていた。「通信回線の高速化、デバイスの高機能化により、好きな場所、好きな時間に動画コンテンツを楽しめるようになった」と角南氏。テレビがインターネットにつながるようになったことで、動画配信サービスは今後、主戦場であるテレビの領域においてもその存在感を高める可能性がある。しかしテレビ局がネット動画配信サービスに参入するには容易ではない。「そんな折り、KDDIさまから大変ありがたいお話をいただいた」と業務提携に至った経緯を説明した。角南氏はKDDIの魅力として「強固な顧客基盤がある。グループにはケーブルテレビの大手ジェイコムも控えている。ビデオパスを始めとする付加価値サービスが充実しているほか、ビッグデータの活用も積極的に進めている」と説明。「今後、ビデオパス会員を増やすことが両社に共通するKPI(重要業績評価指標)となってくる」として、業務提携による相乗効果に期待を寄せた。○個人情報の取り扱いは慎重質疑応答では、記者から個人情報の安全性について質問がおよんだ。これについて高橋氏は「視聴データなど、個人情報を含まない統計データを中心に提供する」と説明。「個人情報の取り扱いにはKDDIとしても常に神経を尖らせている」として安全性を強調した。ビデオパスの利用にはau IDが必要だが、これについてはマルチキャリア化の予定は(現時点では)ないとのこと。また、ビッグデータを活用したコンテンツの制作について、高橋氏は「あくまでコンテンツ制作者の”手助け”になればというスタンス」と説明している。
2015年08月20日ボーイングは現地時間の8月7日、ANAと787ドリームライナーの「ゴールドケア」に加入した航空会社への支援で提携することを発表した。今回の提携は、ボーイングが持つ航空機に関する深い知識や膨大なフリートのデータに、ANAの整備や運航に関する知識や経験を組み合わせるというもの。ボーイングがこのような提携を航空会社と行うのは初となる。ANAは787型機のローンチカスタマーであるとともに、世界最大のオペレーター(40機が運航中で43機を発注済み)であり、他のどの航空会社よりも787型機の離着陸回数と飛行時間が多くなっている。今回の提携によって、両社は787型機を初めて運航する「ゴールドケア」の航空会社に対して、新機材導入期間中の整備管理とライン整備の監督を協力して支援していうこととなる。ボーイング民間航空機部門コマーシャル・アビエーション・サービス担当シニア・バイス・プレジデントであるスタン ディール氏は、「787型機の運航と整備に関するANAの豊富な経験と専門性を、ボーイングは高く評価しています。787型機は世界最先端の技術を採用している航空機で、ANAはその運航にかけて世界のリーダー的な存在です。ボーイングの航空機メーカーとしての知識とサービス事業は業界で最も深く広範なもので、それがANAの専門性によって補完されることになります」とコメントしている。ボーイングの「ゴールドケア」は、エンジニアリングとメンテナンスを統合して提供する航空会社向けのサービスプログラムであり、それぞれの航空会社に合わせた柔軟な組み合わせを行っている。7月31日現在、ボーイングはこれまでに世界の航空会社60社から計1,095機の787型機を受注し、そのうち304機を納入してる。
2015年08月07日ALBERTとTableau Softwareは8月6日、BI(ビジネスインテリジェンス)分野におけるアライアンスパートナーとして提携することに合意したと発表した。ALBERTは、独自開発の「smarticA!データマイニングエンジン」と「smarticA!キャンペーンマネジメント」を組み合わせて構築するプライベート・データマネジメントプラットフォーム「smarticA!DMP」を提供してきた。smarticA!データマイニングエンジンは、DWHに蓄積された大量データを自動的に解析し、smarticA!キャンペーンマネジメントと連動してオンライン、オフラインのチャネルを横断したマーケティング施策を自動実行するもの。これまでに、独自開発のプライベート・データマネジメントプラットフォーム「smarticA!DMP」とTableau Japanが提供するアジャイル型BIツール「Tableau」を連係させたサービスも提供してきたが、今後は、Tableau公式のアライアンスパートナーとして、両社のノウハウと技術を連係し、より積極的にBI導入を進めていくという。
2015年08月07日ゲッティイメージズは、同社傘下のストックフォトサイト「iStock」が、クラウドストレージサービスの「Dropbox」と提携したと発表した。今回の提携により、iStockが提供する写真や映像素材をDropboxフォルダに直接ダウンロードすることが可能となった。また、選択した素材を一時的に保存できる「ライトボックス」との自動同期機能も近日中に実装予定となっており、ユーザーは最長12カ月間、過去にダウンロードしたコンテンツを再取得できるとのこと。また同機能では、グループ内のメンバーであれば、場所やデバイスを問わずライトボックス内のコンテンツを確認・閲覧できるようになるという。なお、今回のパートナーシップを記念して、iStockとDropboxでは特別キャンペーンを実施。iStock定額使用(EssentialsおよびSignature定額使用)の新規購入、または更新した個人ユーザーには「Dropbox Pro」の3カ月無料ライセンスを、法人ユーザーに対しては「ビジネス向けDropbox」の3カ月無料ライセンスを進呈するとのこと(同サービスを利用中のユーザーは適用外)。詳細は「iStock」サイトまで。
2015年08月05日メガネトップとTポイント・ジャパンはこのほど、両社が業務提携に合意したことを明らかにした。Tポイント・ジャパンが運営する「Tポイント」は、コンビニエンスストアやスーパーマーケット、ドラッグストアなどさまざまな店舗で利用できる、日本最大級の共通ポイントサービス。 会員数は5,431万人(アクティブ・ユニーク数)、125社39万3,210店舗が参加している。メガネトップは、高品質な商品を低価格で提供する「眼鏡市場」「ALOOK」「レンズダイレクト」「レンズスタイル」を展開している。今回の提携により、メガネトップが展開するこれらの全店舗において、来春から共通ポイントサービス「Tポイント」の導入が開始する。メガネトップでは、今回のTポイント導入を機にさらなる顧客満足度の向上を図っていく。あわせてTカードの所有者がメガネトップ店舗の利用促進につながることも期待しているという。昨今の多様化するメガネやコンタクトレンズへの顧客ニーズに対しても、Tポイントのデータベースを活用し、商品開発などにも取り組んでいく予定とのこと。
2015年07月22日サイバーエージェントのエンジニア横断組織となるアドテクスタジオは7月22日、伊藤忠商事と提携し、法人向けデジタルギフト流通プラットフォーム「ifeelgoods (アイフィールグッズ)」を活用した広告配信を8月中旬より開始する予定だと発表した。「ifeelgoods」とは、全世界で10万種類を超えるデジタルギフトラインナップを提供し、ギフトの在庫管理からキャンペーン企画の立案支援、キャンペーンサイト構築・運用、エンドユーザーへの配布まで一元管理することが可能なプラットフォーム。提供元となる米ifeelgoodsと伊藤忠商事が2015年6月に提携し、日本市場への展開を本格的に開始している。今回の提携により、広告主は、アドテクスタジオにて提供する国内最大級のスマートフォンアドプラットフォーム「AMoAd (アモアド)」と、スマートフォンに特化したダイナミックリターゲティング広告「Dynalyst (ダイナリスト)」において、「ifeelgoods」を活用しユーザーに応じたデジタルギフトを配布する広告配信が可能に。また、両社は今後、スマートフォン広告市場における新たな価値・体験の創出を目指していく考えだ。
2015年07月22日NTTドコモとSansanは、法人分野において業務提携し、Sansanのスマートフォンを利用した名刺管理サービス「Sansan スマートフォンプラン ストレージPack」をドコモの法人向けクラウドサービス「ビジネスプラス」より16日から提供開始した。「ビジネスプラス」は、ソリューション導入のための費用や稼働を低く抑えた、中小企業向けのクラウドサービス。スマートフォンやタブレットを活用した、業務管理やドキュメント編集、Web会議などのサービスを利用できる。新たに提供される「Sansan スマートフォンプラン ストレージPack」は、名刺をスキャナーやスマートフォンのカメラを利用して、アプリから読み取り、Sansanのデータセンターで読み取られたデータをオペレーターが確認、修正し、クラウド上で管理するサービス。利用料金は、1契約あたり年額120,000円。1契約で、5,000枚までの名刺の登録が可能となっている。2017年度末までに3,000社への新規導入を目指していくという。今秋には、ドコモが提供する内線ソリューション「オフィスリンク」と連携するネットワーク電話帳サービス「ProgOffice」と「Sansan スマートフォンプラン ストレージPack」を連携させたサービスも提供する。「ProgOffice」と「Sansan スマートフォンプラン ストレージPack」が連携することで、社外の電話帳もシームレスにひとつのアプリで管理できるようになるとしている。
2015年07月17日オリックスとドーワテクノスは7月7月、安川電機の製品を中心とした産業用ロボットなどのFAシステムの販売ならびに導入支援について業務提携したと発表した。今回の提携は、産業用ロボットの導入を検討している製造メーカーに、診断から販売・施工・保守までのトータルサービスを提供することを目的としたもの。オリックスでは、自社の営業ネットワークを生かし、製造工場の自動化や省力化ニーズのあるカスタマに、ドーワテクノスとともに無料で診断を実施し、最適な製造ラインの構築と導入支援策を提案していくとする。また、ロボット設備の販売だけにとどまらず、製造ラインの設計・施工、保守・メンテナンスから、リースといった金融機能の提供、行政への各種補助金などの申請業務まで含めた形での支援を行っていくとしている。なお両社はまず、産業用ロボット大手の安川電機の本社があり北九州市を中心に九州地区でのサービス提供を開始し、将来的には全国展開を図っていきたいとしている。
2015年07月10日GEエナジー・ジャパンとNTTドコモは7月8日、業務提携に向けた覚書を締結したと発表した。これにより、GEの産業用機器向けワイヤレスルータ「MDS-Orbit(エムディエス・オービット)プラットフォーム(Orbit)」と、ドコモの通信モジュールを連携させた新たなIoTソリューションを提供していくという。GEが提供する「Orbit」は、産業用機器のデータ通信を行うための高度なセキュリティ技術とClass I Division2認証注意を受けた堅牢な筐体を採用したワイヤレスルータ。耐環境性を有しており、設置場所や地形等の環境に影響されることなく、セキュアな通信を可能とする。今回の覚書により、インフラ設備を有する民間企業や自治体などは、遠隔地の道路や橋梁、プラントや電気・ガス・水道等の設備にドコモの通信モジュールを内蔵したOrbitを設置し、インフラ設備の温度や振動などの稼働データをリアルタイムに監視することが可能となる。また、取得したデータを、ドコモがIoTクラウドプラットフォーム「Toami」上で提供するアプリケーションなどと連携させることにより、顧客はインフラ設備の稼働データをスマートフォンやタブレットを通じて管理し、故障防止に向けた予兆診断や老朽施設の保全に役立てる。ドコモは、パートナーと共に新たな価値を協創する「+d」の展開に向け、産業用機器の世界トップメーカーとしてIoTの発展を牽引するGEとの更なる連携を推進していくという。
2015年07月09日ヤフーとソニー不動産は7月7日、日本国内の中古住宅流通市場とリフォーム・リノベーション市場の活性化に向けた業務提携契約を2日に締結したと発表した。今回の業務提携契約の締結に伴い、ヤフーとソニーは、ソニー不動産の第三者割当増資を引き受けた。また、ヤフーは資本参加、ソニーは追加出資を行うことを決定した。ソニー不動産は、第三者割当増資によりヤフーを割当先としてソニー不動産の普通株式を発行。ヤフーから18億円の出資を受ける予定だ。また、ソニーも当該第三者割当増資と同時に、ソニー不動産に対して約10億円の追加出資を行う。なお、ソニーによる追加出資とヤフーからの出資により、ソニー不動産への出資比率は、ソニー約56.3%、ヤフー約43.7%になる。この提携の背景には、日本の中古住宅の流通シェアが全住宅流通量(中古流通+新築着工)に対し約13.5%にとどまっている現状がある。これは、欧米諸国と比較して6分の1程度の低い水準だ。なお、この課題に対し日本政府は、新成長戦略の一環として「2020年までに、中古住宅流通市場や、リフォーム市場の規模を倍増させる」という目標を掲げている。今回の業務提携契約により、ヤフーとソニー不動産は、「Yahoo!不動産」における売買仲介、リフォーム・リノベーション、賃貸管理の各分野で包括的な業務提携を行い、新たなサービスを提供していく考えだ。その最初の取組みとして、不動産所有者が主体となって自身のマンションを自由に売り出すための新しい不動産売買プラットフォームを共同で開発し、2015年中に公開する予定だ。この新規不動産売買プラットフォームを通じて、不動産所有者は「自分のマンションを、自分が決めた価格で、自分で売り出す」ことが可能になる。その結果として、不動産売却方法の選択肢が新たに広がる見込みだ。また、この不動産売買プラットフォームの活用で中古住宅流通市場が活性化し、リフォーム・リノベーション市場への波及効果も期待される。7月7日には新規不動産売買プラットフォーム 事前告知サイトがオープンし、7月中にはソニーとヤフーによる出資は完了する。また、2015年中に、新規不動産売買プラットフォームがオープンする予定だ。
2015年07月08日米Microsoftと京セラは7月3日、特許ライセンス提携の拡大を行うと発表した。この提携により、米国連邦地方裁判所で係争中だった特許侵害訴訟を取りやめる。両社によると、これまでも特許ライセンス提携は行っていたものの、今回その契約を拡大した。新たな契約では、両社が特許をクロスライセンスすることで互いの技術を関連製品に幅広く利用できるとしている。パートナーシップの強化を図る一方、今年になって係争していたスマートフォン関連の特許侵害訴訟で和解している。
2015年07月05日オプティムとアルプス システム インテグレーション(ALSI)は6月26日、モバイルセキュリティ分野にて業務提携を行い、ALSIのフィルタリングデータベースを利用した製品を、オプティムが開発・提供すると発表した。提携第一弾として、オプティムのペアレンタルコントロールサービス「mamoly(まもりー)」にWebフィルタリング機能を追加する。これは、スマートデバイスを持つ子供と保護者をサポートするペアレンタルコントロールサービス。今回の業務提携により、ALSIのフィルタリングデータベースを利用して、ユーザーがカテゴリを指定してWebコンテンツを制限するWebフィルタリング機能が追加される。制限を行いたいコンテンツの種類(カテゴリ)を指定し、ユーザーが認識していない未知の有害サイトや、危険なWebサイトの閲覧をブロックし、有害サイトや危険なWebサイトの閲覧による悪影響や被害から子供を守る。
2015年06月29日NTTとパナソニックは6月17日、2020年に向けて映像エンターテイメント分野や安心・安全分野における業務提携を発表した。今回の提携のきっかけは2020年の東京オリンピック・パラリンピックだ。パナソニックはワールドワイドオリンピックパートナー、NTTは東京2020ゴールドパートナーになっており、両者ともオリンピックに向けた意気込みは強い。パナソニックの津賀一宏 代表取締役社長が「2020年の東京オリンピックに向けてさまざまなソリューションを実現する機会が増えている」と語るなど、技術ロードマップにおけるマイルストーンとして位置づけられている。また、両社の発表では提携の背景について「2020年に向けては、現在官民挙げてのさまざまな取り組みが行われています。今後ますます増加が見込まれる訪日外国人の『おもてなし』を実現するサービスや、障碍者・高齢者が安心して暮らせる社会の実現に向けたサービスの高度化は喫緊の課題となっております。こうした状況の中、NTTとパナソニックの2社は、相互に技術を提供し、新たなサービスの共同開発を通じて、『映像サービスの革新』や『ユーザーエクスペリエンスの進化』により、『来るべき未来』を実現していきます」と説明。NTTの「ブロードバンドソリューション」とパナソニックの「高品質映像ソリューション」を組み合わせて、新たな映像コミュニケーションのスタンダードモデルの提案などを行っていくとした。提携分野は映像エンターテインメント分野と安心・安全分野。前者では高品質なAVデバイス/システムとブロードバンドサービスを活用して、スタジアムで観客が好みの映像を楽しむことのできるサービスや、臨場感あふれる映像を国内外に提供するサービスなどを提案していく。安心・安全分野では、映像モニタリングシステムとサイバーセキュリティ技術などをベースとする。また、必要な情報を必要なときに手に入れることができるサービスを提供する事で、訪日外国人や高齢者など、誰にでもやさしい社会の実現を目指すという。想定される取り組みの具体例としてNTTの鵜浦博夫 代表取締役社長はデジタルサイネージを挙げた。「街中にはさまざまな情報があふれているが、その中でデジタル情報は1割にも満たない。IOCからは30以上の言語に対応してほしいという要請もある。そうした中、デジタルサイネージを活用してさまざまな情報をさまざまな形で正しく伝えていくことが大事となる。情報をデジタル化し、デジタルサイネージをプラットフォームとした上で展開していく。」今後の計画について詳しくは明かされなかったが、パナソニックの津賀社長は「2017年までに提携の成果を形にする」と目標を明かしたほか「未来の社会像を世界へ発信していきたい」と今回の提携への期待を語った。
2015年06月17日ジャックスは12日、トマト銀行と提携し、同行の新商品「トマト・空き家活用ローン」の保証業務を、22日より開始すると発表した。このたび、ジャックスが保証業務の取扱を開始する「トマト・空き家活用ローン」は、空き家の解体からリフォームまで対応した商品となっているという。昨今増加し続け、社会問題にもなっている「空き家対策」を念頭に、顧客ニーズを取り入れた商品となっており、融資金額の上限額を500万円までとし、融資期間も最長10年と長期での借入を可能としているという。ジャックスは、金融機関の個人向け融資における保証業務をコア事業として展開しており、現在では、全国で550を超える金融機関と提携している。今後もリテールファイナンスの分野で長年にわたり培ったノウハウを最大限に活用することで、顧客のニーズに応えることができる商品・サービスの提供に努めていくとしている。○トマト・空き家活用ローンの商品概要利用対象者:借入申込時の年齢が満20歳以上70歳以下、完済時の年齢が80歳以下の人。安定継続収入のある人。過去に不渡り延滞等の事故がなく、ジャックスの保証が受けられる人借入金額:10万円以上500万円以内(1万円単位)借入期間:6ヶ月以上10年以内(1ヶ月単位)融資利率:銀行所定の利率返済方法:毎月元利均等返済(ボーナス併用返済も可)取扱開始日:6月22日(月)
2015年06月15日アイレップは6月8日、ランサーズとコンテンツマーケティング分野で業務提携に合意したと発表した。これにより、Googleから適切に評価されるSEOを意識したコンテンツの企画・制作と品質の担保、SEOコンサルティング・効果測定までを一括でディレクションするサービスのラインナップを拡充。新サービスブランド「ONE CUSHION(ワンクッション)」として共同で提供を開始する。「ONE CUSHION」は、「ワンストップサービス」「SEOのナンバーワンコンサルティング」「1%(ワンパーセント)のトップライター陣による制作」という3つのONEを軸に、クライアント企業の多様な要望を柔軟に実現するサービス。既にオウンドメディアを保有する企業や、コンテンツマーケティングへの取り組みを検討する企業の双方を対象に、ワンストップで支援を行っていくという。
2015年06月09日デジタルガレージ(DG)は6月4日、シンガポールの企業となるLCO-Creation Singapore Pte(LCO)と資本業務提携したと発表した。DGは今後、LCOへの出資を通じ両社の協力関係を強化し、同社と共同で、日本の会員保有企業に向けた海外旅行アプリのプラットフォームの提供を開始する。会員保有企業は、同プラットフォームにさまざまな情報を加えることで、自社のニーズに合ったオリジナルアプリを展開することが可能に。会員に対し、海外・国内の観光地のガイド情報や優待情報、オフラインマップ、オプショナルツアー、ポイントサービス等を提供することができる。なお、同社によると、今後、2020年に向けて訪日観光客がさらに増加すると予想され、そうしたインバウンド需要も視野に入れて日本の地方自治体が有する観光コンテンツを取り入れた訪日旅行客向けビジネスモデルの展開も開始。加えて、クレジットカードや電子マネーなどポイントやマイル会員保有企業に対し、カード利用の活性化・収益化を目的としたさまざまなソリューションを提案する。今回の取組みでは、日本で蓄積したカード利用促進に関する施策ノウハウを活かすほか、DGグループが有する海外でのネットワークを活用することにより、会員保有企業の世界各国における広い範囲でのマーケティング活動を支援していく考えだ。
2015年06月05日5月上旬、任天堂と、「ユニバーサルスタジオ」を運営するユニバーサルパーク&リゾート(Universal Parks & Resorts)が業務提携し、任天堂のゲームの世界観を表現したテーマパークを展開すると発表したことは記憶に新しい。今のところ、どんなアトラクションが作られるかの情報はほとんどない。しかし、海外サイトにて、あったらうれしい、ぜひとも体験したい9つの任天堂的新しいアトラクションが紹介されていたので、見ていくことにしよう。○1.マリオカート・レインボーロード・コースター『マリオカート』の難関コースを再現したレインボーロード・コースターだが、ゲームほどスリリングな体験は無理だろう。というのも、ライドがコースから落ちるところまでは再現されないからだ…恐らくは。○2.ドッスン・ドロップどのようなアトラクションかはご想像の通り。『スーパーマリオブラザーズ』に登場する敵のドッスンに乗り込み、上空へと連れ去られたかと思いきや、眼下に小さく広がるヨッシーアイランドがチラリと見えた瞬間、地上へ向けて絶叫とともに急降下する。○3.スーパードンキーコングのトロッコ・マッドネス『スーパードンキーコング』に登場する、悪名高いあのステージをトロッコで疾走するアトラクション。ゲーム自体がジェットコースター的なステージなので、再現はそれほど難しくないはずだ。ゲームとの違いは、途切れたレールを飛び越えるようなむちゃはしないですむことだろう。○4.ポケモンサファリ・アイランド「ポケットモンスター」シリーズをただのライドにするには惜しすぎる。ここでは完璧なポケモン体験を味わわせてもらいたい。ポケモンサファリ・アイランドでは、ポケモンジムで繰り広げられるインタラクティブな3Dバトルで手に汗握るほか、ラプラスのウオーターライドやポケモンスナップも楽しめる。さらに、ポケモンセンターでは、モンスターボールやバイバニラ・アイスクリームをお土産に買うことができる。まさに完璧なポケモンワールドが広がるはず。○5.メトロイド・3Dシューティングサムス・アランの宇宙船のミニチュアに乗って、惑星ゼーベスからの侵略者メトロイドを倒せ! 搭乗者は、3Dグラスとアームキャノンを着用し、サムスを援護しながらクレテリア、ブリンスタ、ノルフェアに分けられた惑星ゼーベス内部を探索する。○6.とたけけのミュージックライドにぎやかでスリル満点の任天堂ワールドに少し疲れたら、『どうぶつの森』で癒やしのボートライドを楽しもう。犬のストリートミュージシャン・とたけけがギターを奏でながら甘い声でセレナーデを歌ってくれる。虫の鳴き声や泳ぎ回る魚の姿にも注目だ。ディズニーワールドにあるイッツ・ア・スモールワールドの『どうぶつの森』版だと言えば分かるだろうか?○7.キノコ王国のキノピオ・マニアテーマパークのキノコ王国セクションには、子供向けのライドがめじろ押し。回転するキノピオ・カップやヨッシーゴーラウンド、そしてちょっと背伸びをしてみたい子にはお化け屋敷のテレサハウスがお勧めだ。○8.ブルーファルコン吹き付ける風圧で顔の形が変わるほどのスピードを味わえる。疾走感が気持ちいいF-ZEROから参戦するのは、ゲームの主人公キャプテン・ファルコンだ。この超高速ライドの最後に待ち構える音速の急降下では、きっと「ファルコンパンチ!」(キャプテン・ファルコンのオリジナル技)と叫びたくなるはず。シートベルトの着用を忘れずに!○9.ゼルダ・ダンジョン・チャレンジ任天堂テーマパークは、ゼルダの伝説のダンジョンがなければ始まらない。だが、普通のゼルダのダンジョンでは安全性に問題がありすぎる。溶岩の上をフックショットで渡ることが、どれほど危険かおわかりだろうか? それならば風のタクトに登場した神の塔のような、パズルをメインとしたダンジョンに挑戦しよう。挑戦者を案内するのは、しゃべる船の赤獅子の王と妖精ナビィだ。「Hey, Listen」と声をかけられたら、そこで上陸してパズルを解こう。このエリアにはインタラクティブな3Dで描かれるキースやオクタロックが登場するため、デジタルパチンコで戦うことになる。ディズニーランドのカリブの海賊的なアトラクションを想像してもらいたいが、実際にこのアトラクションで味わえる体験は全く新しいものだ。ここにはあなたの"内なる子ども"が求めるものが全てある。カラパイアブログ「カラパイア」では、地球上に存在するもの、地球外に存在するかもしれないものの生態を、「みんなみんな生きているんだともだちなんだ」目線で観察している。この世の森羅万象、全てがネイチャーのなすがままに、運命で定められた自然淘汰のその日まで、毎日どこかで繰り広げられている、人間を含めたいろんな生物の所業、地球上に起きていること、宇宙で起きていることなどを、動画や画像、ニュースやネタを通して紹介している。
2015年06月03日東芝とマイクロソフトは6月3日、IoTソリューションでの提携関係を構築することに合意したと発表した。今回の合意に基づき、東芝のIoT機器向けアプリケーションプロセッサ「ApP Lite」、ドライビングレコーダなどと、マイクロソフトのクラウドコンピューティングプラットフォーム「Azure」の機械学習サービスなどを連携させ、データを収集・分析してさまざまな課題を解決するIoTソリューションの開発を目指す。その第一歩として、東芝のセンシングデバイスで測定したデータを「Azure」で収集・測定する物流市場向けソリューションの提供を今年中に開始するとしている。
2015年06月03日東芝は6月3日、米マイクロソフトと、あらゆるモノをインターネットにつなぐIoT(Internet of Things)のソリューションにおける提携関係を構築することに合意し、昨日覚書を締結したと発表した。今回の合意に基づき、IoT機器向けアプリケーションプロセッサ「ApP Lite」、ドライビングレコーダなどのセンシングデバイスやクラウドストレージサービスなどの東芝製品/サービスと、「Azure」を構成するIaaS(Infrastructure as a Service)、「Azure」への専用線接続サービス「Azure ExpressRoute」やデータの分析・機械学習サービス「Azure Machine Learning」などのマイクロソフトのクラウドプラットフォーム・サービスを組み合わせることにより、新たな価値を付加したIoTソリューションを開発する。提携の第1弾として、物流市場向けに、東芝のセンシングデバイスで測定したデータを「Azure」で収集・分析するIoTソリューションの提供を今年中に開始する。今年中に、物流市場のほか、複数の事業領域において、IoTソリューションの提供が予定されている。
2015年06月03日