ドウェイン・ジョンソンが「E!News」のインタビューで、「男性は、メンタルヘルスの問題を抱えていてもオープンに話すことができない傾向にある」と問題提起。自らの経験を語った。「私は一人っ子で、男として育った。男というのは、もともとそういうこと(メンタルヘルス)について語らないような性質がある。話すことで、傷つくような気がするからだ。誰だって傷つきたくない。メンタルヘルスについて話すことで、弱さを見せるような気になるんだ」と指摘した。ドウェインは1990年代から90年代半ばに、アメフトがらみのけがや不調で「うつ」を経験。初めて「うつ」を患ったときは「それがなんだかわからなかった。とにかく最悪な気分で、なにもしたくなかった」という。どん底から抜け出すために必要だったことは、人と話し、助けを求めることだった。この経験をもとに、自身の伝記ドラマ「Young Rock」で視聴者に「助けを求めるのは弱さを見せるんじゃない。助けを求めるのは、私たちのスーパーパワーなんだ」と呼びかけたことも。「最高に感動する視聴者からの感想は、メンタルヘルスについて語る開放性に関してのことなんだ」と話し、ドラマがメンタルヘルスについて考えるための手助けとなっていると、手ごたえ感じていることを明かした。(Hiromi Kaku)
2022年03月15日夫婦が離婚に至る、理由というのは様々ですが、女性側で言うと、どこかで男性と戦うという心理を持っています。根っこはみんな男に勝ちたいという心理。そういう女性は男性に頼る事は一切せずに、とにかく自分で物事をなんとかしようとしています。旦那さんは当てにならない、だから自分が頑張らねば!こんな男はこちらから捨ててやる!となる場合もあります。反対にご主人側から離婚したいと言われる場合、妻側は夫の言う事は何でも聞きます、従順でいます、何でもやってあげますタイプだったりするのです。自分は尽くしているつもりかもしれませんが、逆に浮気されやすくなるケースも。男性側の心理としては『コイツ、何やっても文句いわねーんだろ?』となるのです。バカにされるというかなんというか。家の中で、旦那さんの役割がほとんどないと大抵面白くなくなって、オレいなくても良いじゃん的になります。そうなると、帰ってこなくなります。このケース、一見勝っているように見えないけど、旦那さんの役割を奪う事で、『あなたは何も出来ないでしょ』って暗に言っている事になります。だから私がいないとダメよねって相手を蔑んでいる。そこに旦那さんへの尊敬のかけらもない。でも、自分はしおらしいと思っています。ご主人とあからさまに戦っている場合も、ご主人に尽くしている場合も、どちらも自分が正しいと思っています。どちらも奥底で、旦那はダメな奴だと思っているのです。何も出来ないからとやってあげるのか、何も出来ないからと見捨てるのか、ただその違いでしかありません。両方とも幸せからは遠ざかる。旦那がこんなんだし!という理由で始めたものは、ほぼ思い通りにはなりません。他に助けを求めても、自分で自分に向き合わない限りただの現実逃避になります。自分が選んだパートナーをダメにしているのは自分かもしれない、という視点が必要になります。その視点がなく、最初から相手をダメだと決めつけているなら、どの人がパートナーになったとしても、結局は同じになるでしょう。(もしくは自分のために最初からダメなのを選んでいる)自分が相手をダメにしているのかもしれない。旦那さんを主観で『コイツはこうだ!』と決めて付けているのは他でもない自分自身だったりするのです。夫婦は元々が他人です。元々違う価値観の中で生きて来た者同士が、何かのきっかけで家族になりました。そこに必要なのは相互理解です。相手への理解、そして自分を理解してもらう努力。それをせずに、相手が悪いと決めつけるのは、横暴ではないかなと思うのです。長い結婚生活、時に離婚したい!と思う日があるでしょう。それは否定しませんし、あって当然だと思います。ただ、その気持ちに流されて、すぐに結論を出そうとするのは早いかなと思います。自分が作り出した現実かもしれないと、ひと呼吸おいて、自分自身を振り返ってみてください。
2016年07月19日おじいちゃんやおばあちゃんが認知症になったとき、みなさんはどうするでしょうか。まずは医者に行って診断をしてもらい、お薬を受け取るのではないでしょうか?しかし、宅老所よりあい代表の村瀬孝生さんとフリーライター兼編集者の東田勉さんの共著書『認知症をつくっているのは誰なのか』(SBクリエイティブ)には、衝撃的な内容が書かれています。なんと、“認知症の問題行動の8割は薬のせいではないか”というのです。また、薬害認知症も認知症全体の3割はいるのではないか、という話も出ています。そこで今回は本書より抜粋した、「認知症の薬物療法を勧めない理由」をご紹介していきたいと思います。■知っておきたい認知症の「症状」まず、認知症には、大きくふたつの症状があるそうです。ひとつは、認知機能が障害されたことで出る中核症状。具体的には記憶障害(直前のことを忘れる、出来事全体を忘れる)、見当障害(ここがどこで、いまいつか、自分が誰だかわからなくなる)、実行機能障害(これまでできていた家事や趣味がなくなる)など。もうひとつが周辺症状で、かつては問題行動と呼ばれていたもの。現在は「BPSD」とも呼ばれているようです。具体的には徘徊、暴力、介護抵抗、失禁、不潔行為、昼夜逆転、幻覚、妄想、不穏などがこれにあたります。■認知症の薬物療法には問題がある筆者が問題提起するのは、この認知症の薬物療法です。中核症状については抗認知薬を、周辺症状については向精神薬(抗精神病薬、抗うつ薬、精神安定剤、睡眠薬など)が使われるのが一般的だそう。最初に抗認知薬の問題点を上げてみましょう。(1)抗認知薬は認知症を治す薬ではない厚生労働省や医学会、医者、マスコミによる認知症キャンペーンでは、よく「早期受診・早期診断・早期治療」を勧めています。その後に必ず「進行を遅らせる薬があるから」といわれるそうです。しかし、アリセプトに代表される抗認知症薬は進行が止まるものではなく、飲み続けても緩やかに進行していきます。一部の人(4~6割)で9カ月~1年間は進行速度が弱まるものの、その時期を過ぎたら効かなくなるそうです。飲むのをやめれば飲まなかったのと同じ症状になってしまうとのこと。認知症を治す薬ではないので、効果に過剰な期待はしないほうがいいようです。(2)抗認知症薬のうち3種は興奮系の薬剤ということ確実に存在する“副作用”について見ていきましょう。抗認知症薬のうちメマリーという薬を除く3種は興奮系の薬剤で、「病的な怒り」を引き起こす点が大きな問題です。高齢者が認知症の薬を飲んで、興奮して暴れたという報告はものすごく多いとのこと。認知症の人を介護する側はこれらの薬によって、かなり大変なことになってしまうようです。(3)抗認知症薬には必ず増量規定があるそのような副作用が出るにも関わらず、抗認知症薬には増量規定があります。たとえばアリセプトという薬は1日3mgから服用を開始し、3週目からは5mgに増量しなければなりません。個人差があっても増量です。約20%に出てしまう“病的な怒り”にもお構いなく、医者は規定通りに増量しようとするそうです。それは、規定以外で処方すると、医者の診療報酬がカットされて保険診療にならず、薬代が病院・医院の自腹になる可能性があるから。抗認知症薬の副作用で大変な思いをした家族は医者にすがると、今度は多くの医者が増量規定を守りながら、お年寄りを鎮静させる「向精神薬」を処方します。これはつまり、アクセルとブレーキを両方踏むような薬物療法です。これが現在の70歳代、80歳代、90歳代のお年寄りに行われているのです。■問題行動の約8割が薬害性の疑い著者は「問題行動といわれるものの約8割は薬害性なのではないか」と疑っています。一昔前までは、認知症でも悩まず明るく、混乱もしていないお年寄りがいたそうです。しかし、いまでは「早期受診・早期診断・早期治療」で大量の薬を飲まされているから、“病的なボケ”が蔓延しているとのこと。お年寄りは医療では生活の支援が受けられず、著者の施設のような所へ来るのですが、みんな薬漬けになって来るそう。そして、薬によって元々もっている人間としての排泄や睡眠のリズムが崩れてしまいます。薬ではコントロールができていないのです。著者は経験として、薬を断ったお年寄りが心身ともに安定した例を多数見てきたこともあり、「できれば薬を使わない、減らしていくことが必要」と訴えています。また、著者と同じ考えで協力してくれる医者もいるとのことです。*自分の身近な人が認知症になったとき、医者の指示どおり、処方された薬を飲ませてしまう人は少なくないでしょう。しかし、薬はどんなものであっても、効き目には個人差があり、たくさん飲めば副作用も出てくるかもしれません。だからこそ、その時々で本人の様子を観察し、本当にこの薬でいいのか疑う目も必要なのではないでしょうか。認知症に関する疑問や興味がある人は、ぜひ読んでほしい本だと思います。(文/齊藤カオリ) 【参考】※村瀬孝生・東田勉(2016)『認知症をつくっているのは誰なのか』SBクリエイティブ
2016年03月01日幼い頃に受けた集団予防接種で注射器を使い回しされたのが原因として、全国10地裁で国に損害賠償を求めて争われているB型肝炎訴訟。このほどの原告側との和解協議では、発症した場合に一時金を支給するにとどめられ、和解金を支払わない方針が国から示された。しかし、医療機関にかかることが少ないため実態が見えにくかった未発症者(キャリアー)の6割以上が、医療費の経済的負担を感じ、差別や偏見を経験するなどの被害を受けている人も多いようだ。これは、毎日新聞が実施したアンケート調査の結果として報じている。原告側は、薬害C型肝炎でのキャリアと同水準の1人1,200万円の和解金を求めているが、国側は接種から20年以上経過したキャリアーには損害賠償請求権がないと主張、「将来、肝炎などを発症する割合は相当程度低い」とも指摘している。原告の多くが定期的な血液検査や差別・偏見で悩むしかし、アンケートでは約9割が定期的な血液検査に通い、医療費の負担は「家計を圧迫して苦しい」といい、「家族に迷惑を掛けていると感じる」を合わせると64%に上るという。健康状態でも73%は「体調管理に気を使っている」と答え、常に不安を抱えた状態のようだ。さらに生活面の影響は深刻だ。差別・偏見を受けることが多く、差別が怖く家族以外には感染を知らせていないとか、家族にも言えないケースもあるという。「家族らに負い目を感じる」とした人は73%に達していて、発症者より割合が高く、また「夢を断念した」「性格が内向的になった」も20%以上いたとのことだ。保険加入困難、恋愛・結婚を断念…原告からのアンケートの自由記述欄に多かったのは、「生命保険の加入が難しい」「加入できても保険料の割り増しや条件付きの契約になってしまう」「保険に入れないので自分が死んだ時は家族の生活費を補償してほしい」など、保険での制約と要望だったという。また、つらいと感じるのは自身の健康問題に限らないようで、「親族が緊急に輸血を必要としても手助けできない。臓器提供の意思があってもできない」「48歳の若さで夫を亡くした母がショックでうつ病になり、家族がバラバラになってしまった」「友人の反応に過敏になり、パニック障害を発症した」「(子供に母子間感染させた女性からは)息子は交際相手に肝炎を告げるのが苦で恋愛も結婚もあきらめた」「子供が成長過程で発症し、母子心中まで考えた」「子供が偏見を受けず、充実した治療体制が確立されないと死んでも死にきれない」「『性交渉で感染したんでしょ?』と誤解されるのが悔しい」など、それぞれに深刻な悩みと戦っているようだ。専門家の意見は?専門家からは、「発症していなくても、感染したこと自体の被害を考慮すべき」との声が出ており、薬害問題に詳しい新潟医療福祉大の片平特任教授(保健学)は「発症の有無以前に『感染した』という事実が原告の人生に大きな影を及ぼしていることが推察される。和解協議は感染被害者の身体的・精神的・経済的・社会的被害を十分考慮に入れて進めるべきだ」と話している。こうして考えると、キャリアーへの何らかの対応は必須ではなかろうか。
2010年10月27日