がんと診断された女性が治療と就労を両立できた理由は?

と答えた。2位は「家族の理解・協力があったから」(53.0%)となっており、治療と仕事を両立できた背景として、給与の維持や柔軟な働き方よりも、職場や家族からの理解・協力が大きいことがわかった。

勤務先で配慮してほしかったことはあるか尋ねたところ、82.5%が「ある」と回答した。具体的には、「傷病休暇・休業制度の充実」(40.0%)、「柔軟な勤務形態の容認」(37.5%)といった働き方の選択肢に関する配慮のほか、「治療に関する費用の助成」(30.0%)、「業務量・内容、業務分担等の調整」(24.5%)などだった。

人事担当者を対象とした調査では、がん治療のために利用できる制度で、最も多くの企業が導入済みなのは「傷病休暇・休業制度(賃金支給あり)」(47.5%)だった。しかし、各制度の導入率は半数を下回り、企業規模によって差があることもわかった。