アナタは知ってる？ “大雨特別警報”の正しい意味と発令時の対処法

『道路が地下に潜って交差する道路（アンダーパス）を使おうとしたら、冠水していて思ったようなルートで車の移動ができず、あたふたしました。そういうときにはどういうルートを使えばいいのか、事前に頭に入れておくべき だと思います』（平成25年台風第18号で福井、滋賀、京都の大雨の際に特別大雨警報が発表された地域にお住まいの女性／40代）

やはりみなさん、初めての状況に遭遇し、驚いたり恐怖を感じたりしたようです。

●理解してる？ 特別大雨警報の正しい意味

平成25年8月30日から運用が始まった“特別大雨警報”は通常の“大雨警報”と何が違うのでしょうか。

気象庁は大雨によって重大な災害が起こるおそれがあると判断した際に、警報を発令して警戒を呼び掛けてきました。

しかし、“警報の発表基準をはるかに超える大雨が予想され、重大な災害の起こるおそれが著しく高まっている場合”に特別警報が発令されます。

過去の災害でいうと、100人近い死者・行方不明者を出した平成23年台風第12号の大雨などに匹敵する規模の大雨による災害が起きる可能性がある、というレベルが想定されています。

特別警報が発令されたということは、テレビなどでも耳にした方もいらっしゃると思いますが、まさに“数十年に一度の、これまでに経験したことのないような、重大な危険が差し迫った異常な状況”にある、という認識を持たなくてはいけません。

気象庁は特別大雨警報の基準として、平成3年以降の観測データを元に、各地域の3時間と48時間の“降水量と土砂雨量指数”から算出した“50年に一回程度の頻度で発生すると推定される降水量 ”とその広がりを組み合わせて発令の判断基準としています。

過去50年の間に実際に観測された値の最大値を超えるかどうか、ということではないので注意してください。

50年に一度ですから、長年その土地にお住まいの方でも体験したことがないような状況が起きている、ということがお分かりいただけると思います。

つまり、「今まであの川は氾濫したことはないから大丈夫」とか「今まで裏の山が崩れたことはないから大丈夫」といった経験則は当てはまらないかもしれない、と思った方がいいでしょう。また、“数十年に一度”とは地域ごとにみてのものです。全国的にみた場合には、年に1～2回程度あるかないかという頻度で発生する可能性があり、実際に年1～2回程度発生しています。