小児科の受診年齢は何歳まで？ 子どもは何歳から内科に移ればいい？

となりました。

なんと小児科医と一般内科医では、移行期間の目安に3歳もの差があることが判明！

両者の回答を見てみると移行期間は12歳～18歳頃と幅広く、一般内科への移行は親やお子さんが判断されても問題はないようにうかがえます。

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■ 薬の処方方針は年齢によって違う？

次に、小児科医の坑インフルエンザウイルス薬の処方方針を見てみましょう。


”1歳未満の新生児・乳児に対してはほとんど処方しない”と回答した医師が17％いるものの、ほとんどの医師がどの年齢の患者に対しても坑インフルエンザウイルス薬を投与しているという実態が明らかになりました。

6歳まではドライシロップ(粉薬)が多く処方されていますが、6歳を超えると薬の選択肢が増え、10歳以上になると吸入薬が約6割。

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年齢に合った剤型が処方されているようです。



更に、厚生労働省で適正使用を求められている”抗菌剤”の使用について見てみると、かぜ症候群（主に上気道症状、発熱等）に対する抗菌剤の使用については、小児科では「ほとんど処方しない」とする医師の割合が85％。

その一方で、一般内科では「積極的に処方する」と「患者側の希望により処方する」とする医師数を合計すると半数にのぼることがわかりました。

抗菌剤は中耳炎や気管支炎、肺炎、扁桃炎など細菌による病気を早く治すためや、重い病気から命を救ってくれるものでもありますが、普通の｢かぜ｣であればウイルスが原因のため効きません。

普通のかぜのときに予防のために抗生物質を飲むことは、体内の菌のバランスが壊れ耐性菌（抗生物質が効かない菌）ができてしまうこともあるのです。

中耳炎に対しては、ペニシリン系抗菌剤を使う医師の割合が、一般内科よりも小児科の方が高いため、小児科医師の抗菌剤の適正使用に前向きな姿勢がうかがえました。
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いかがでしたか？

子どもの場合は細菌感染なのかウイルス感染なのか判断が難しい場合があります。

抗生剤が処方された場合は、用法と容量、内服日数を必ず守り、飲みきるようにする。

そして自己判断による抗生剤の内服や、中途半端な抗生剤の使用の中止はお子さんの将来にとってよくありません。

薬の処方について不明な点は、診察の際に質問されることをオススメいたします。