国内中堅企業の約8割が「3～5年、競争優位性を維持できる」

過去1年間の取り組みでは「組織改革」が34%と最多であり、以下「取扱製品・サービスの多様化」(31%)、「新規事業への参入」(29%)、「次世代幹部の登用」(29%)の順だった。中長期的な優先事項は、組織・人事に関する取り組みと事業に関する取り組みに二分できると同社は分析する。

また、76%の中堅企業が安定期または転換期になる中で、「代替わり・世代継承」が課題になっていると同社は推測している。回答企業の社長では「創業者2代目以降」が32%と最多、「創業者1代目」が29%で続き、半数以上がオーナーまたはその親族で占められているという。

今後1年間で取り組みたい将来を見据えた戦略を尋ねると、「次世代幹部の登用」が31%で最も多い。以下「組織改革」(30%)、「取扱製品・サービスの多様化」(29%)、「新規事業への参入」(26%)と続き、事業継承を含めた組織作りに対する取り組みへの意欲が高いと同社は見ている。