博報堂が11月19日に実施したセミナーのレポートによると、「爆買い」がしばしば話題に上り、実際に人数・日本での消費額とも大きく伸びている訪日中国人は、20～30代で子供がいる既婚者が多く、学歴・年収とも高めの傾向にあるという。また、購入する店舗や商品は来日前に情報収集し、サイトの情報よりも旅行者の生の声や口コミを重視する傾向にあるとのことだ。
同セミナーは「インバウンドトレンドを戦略的に活用する! 『訪日客の消費行動データに基づく、最新グローバルマーケティング』」と題して、インバウンド・マーケティング戦略に必要なデータ収集と分析を可能にするという同社独自のソリューションである「IMBA」の開発・運営を担当する、同社グローバルMD推進局GMの木戸良彦氏及び岩佐数音氏が、インバウンドを「ブランドと外国人との接点」と捉え、統合的なグローバルマーケティングに繋げていくための視点や方法論について語ったもの。
訪日中国人の層を分析したところ、男女ともに30代が最多で20代が続き、男女比では女性が男性よりも若干多いという。既婚者が約85%を占め、また子供がいる人が約80%を占めている。
世帯月収のボリューム・ゾーンは1万元から2万6,000元(日本円でおよそ20万円から52万円)
