FPが教えるコロナ時代“保険の新常識”「貯蓄型保険はおすすめできない」

仮に3カ月入院したとしても、自己負担は約17万3,000円なので、医療保険の保険料を払い続けるよりも、その分を現金で持っていたほうがいい場合がほとんど。

また、掛け捨ての保険は損した気がするからといって、貯蓄型の保険に入るのはおすすめできないともいう。

「貯蓄型の保険は保険料が高いのと、払込み期間中に解約すると、解約返還金が払込保険料を下回る可能性が高いので、その保険料を投資にまわしたほうが、効率がよいでしょう。要介護状態になったら一時金がもらえるといったような介護保険もありますが、保険料が高いのでおすすめしていません」

ショッピングモールなどにある「無料相談所」は、手数料の高い保険をすすめてくることもある。有料の相談所のほうが、中立な立場から、的確にアドバイスをしてくれるという。

「加入している保険をそのままにしておかないで、無駄な特約はついていないか、保障内容をもう一度見直してみましょう。ただし、無料の相談所は必ずしも相談者が望むタイプではなく、彼らが売りたい保険を提案してくることも多いので要注意です」

【これまでの常識】

・将来が不安だから民間の保険も必須
・がんや脳卒中などの特約は欠かせない
・掛け捨ての保険は損した気がする
・保険の見直しには無料相談を活用

【これからの新常識】

・ほんとうに必要な保険を見極める
・公的保険制度をフル活用する
・掛け金の積み立て部分は投資に回す
・中立な立場の有料相談所で相談する

毎月たった500円の特約でも、年間にすれば6,000円。30年なら18万円に。保険を見直して、きっちり貯蓄にまわしておこう。