コロナ後遺症 予防＆最新治療を医師が解説「療養明けの無理が後遺症に直結する」

後遺症になってしまった場合でも希望を持つことが大切だ。

「当院で2カ月以上診察した“準寝たきり”だった患者645人のうち、76・4％は、ある程度生活できる、または仕事ができるところまで回復しています。焦らず治療・療養を続けてください」

各都道府県で案内されているコロナ後遺症外来がある病院やクリニックを受診したうえで、これらのポイントを実践してみよう。

とはいえ、まだコロナ後遺症を診るクリニックが少ないのが現実だ。

「増えない原因のひとつは、診療報酬が非常に低いからではないでしょうか。コロナ後遺症患者を診察するには十分なヒアリングが必要で、風邪の3〜5倍時間を要します。しかし、診療報酬は風邪と同じなのです」（平畑さん）

療養したくても仕事を休めなかったり、後遺症で仕事に行けなくなってしまう場合も。もし業務中にコロナに感染したのであれば「労災申請の検討をしてみて」と語るのは産業医科大学産業生態科学研究所・災害産業保健センター助教の五十嵐侑さん。

「認定されやすいのは、医療・介護従事者ですが『職場でクラスターが発生していた』『同僚が陽性だった』などがわかれば、どんな職種でも認められる可能性があるのです。