業界初の個人向け不動産コンサルティング・ホームインスペクション（住宅診断）、マンション管理組合向けコンサルティングを行う"不動産の達人"株式会社さくら事務所（東京都渋谷区／社長：大西倫加）が運営するシンクタンク「だいち災害リスク研究所」では、東北地方太平洋沖地震から11年を機に、地震の際に得られた教訓を洗い出し、今後懸念される海溝型地震に備えるためのコラムを、2022年3月11日（金）にサイト内にて公開致しました。下記をご覧いただき、本件に関する取材やお問い合わせがございましたら、お気軽にご連絡ください。
東北地方太平洋沖地震における特徴的な被害
東北地方太平洋沖地震（災害名：東日本大震災、以下「3.11」）は、観測史上4番目に大きな海溝型の巨大地震でした。
特徴的な被害として、
①海溝型地震特有の巨大な津波の襲来
②長周期地震動による被害
③都心部では500万人以上の帰宅困難者が発生
などがみられました。
3.11の津波による被害は、被災3県で亡くなった方の死因の9割が津波による溺死とされるほど甚大。平時に津波による浸水が想定される範囲、浸水する深さ、安全な避難先を確認して、防寒具等を含めた持ち出し袋の準備について備えをしておくことが求められます。
