業界初の個人向け不動産コンサルティング・ホームインスペクション（住宅診断）、マンション管理組合向けコンサルティングを行う"不動産の達人"株式会社さくら事務所（東京都渋谷区／社長：大西倫加）が運営するシンクタンク「だいち災害リスク研究所」では、ハザードマップを有効に活用し、土地の災害リスクを把握したうえでの住み方を普及するため、サイト内にて最新の情報を網羅した「2022年最新ハザードマップ徹底解説」を、2022年２月22日（火）に公開致しました。下記をご覧いただき、本件に関する取材やお問い合わせがございましたら、お気軽にご連絡ください。
1つのハザードマップだけでは不十分
ハザードマップは、自治体や国などが作成・公開している、自然災害が起きた時の被害を予測して、その被害が考えられる範囲を地図に色付けして示した地図です。災害が起きる前に被害を事前に想定できるので、賢く使うことで災害が発生した時の被害を小さくすることに活用できます。一方で、ハザードマップで色がついていない地点が必ずしも安全ではないことや、水害を示した地図が複数作成されているケースがあるので、一つの水害に関するマップを見るだけでは不十分など、注意すべき点もあります。
