断熱が不十分だと家はどうなる？断熱セミナーに参加して分かったこと

省エネ基準の義務化
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建築物では空調や冷暖房・換気・照明・給湯といった項目でエネルギーを消費しています。

そのため省エネを推進するためには建物の断熱性能を確保し、効率性の高い設備を導入することが必要となります。

現在の省エネ基準は2013年に制定されたもので、非住宅建築物に対してはすでに2014年4月から完全施行されています。

住宅に関しては強制力がない状態でしたが、2020年からは義務化されます。
多くの住宅が既存不適格となる
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住宅の省エネ基準は1980年に制定されて以来段階的に強化が繰り返されてきましたが、どの基準も満たしていないという住宅が現在でも意外と多いようです。そのため2年後に多くの住宅が「既存不適格」という状態になることが予想されており、今後自宅のリフォームを予定している方は断熱についても考慮する必要があると思われます。
既存不適格になるとこうなる
たとえ既存不適格建築になったとしても、適法に建てられた建築物であるため違法建築でも欠陥建築でもありません。

しかし確認申請の必要なリフォームや建て替えをする時には、現在の基準に合わせる必要が出てきます。