ランチは0円！外資系企業が報酬よりも「待遇」を手厚くする理由

では、周辺の映画館や水族館、遊園地などさまざまなレジャー施設が大幅割引になったり、人間ドック利用に最大8,000円の補助が出たり、各種教養講座の補助が受けられたり、冠婚葬祭資金の融資を受けられたりできます。

この施設は従業員300人以下の企業が対象で、企業単位でも個人でも加入可能。

「全サラリーマンの8割ほどが従業員300人以下の企業で働いているので、つまりは、サラリーマンの8割が該当する」と著者はいいます。

＊

本書では、給与明細の基本的な読み方から、サラリーマンなら認められるが現実には利用している人の少ない「手取り額を増やす裏ワザ」、スポーツジムの年会費や子どもの学校への寄付金も取り返せる「控除」の賢い使い方などを、税制を知り尽くした元税務調査官が詳説。

「給与計算は会社がしてくれるもの」と思っていると、もらえるハズのお金を逃してしまう可能性があります。でも、本書で給与明細のカラクリを知って裏ワザを使えば、手取り給与の増額や将来の年金支給額アップも夢ではないかも？

（文／よりみちこ）

【参考】

※大村大次郎（2016）『知らないと損する給与明細』小学館