生活者の意識・実態に関する調査をおこなうトレンド総研は、夏の「プリン体」対策について実態調査を実施。専門家による対策のポイントや、有効な対策アイテムをまとめた。夏に尿酸値が上がりやすいのはプリン体のせい⁉︎夏は「尿酸値」が上がりやすい季節と言われているが、その一因となっているのが「プリン体」の過剰摂取。プリン体の摂りすぎは尿酸値の上昇につながる場合もあり、それにより痛風や高尿酸血症などといった病気のリスクが高まると言われている。約7割が「プリン体の含有量を気にしている」30~50代の働く男女500名を対象に「尿酸値とプリン体摂取」に関する意識・実態調査を実施したところ、「プリン体」の認知度は94%という結果に。また、「普段の食事において、プリン体の含有量を気にしていますか?」と聞いたところ、66%と約7割が「気にしている」と回答。さらに、尿酸値の上昇を防ぐために、「プリン体」対策商品を試してみたいと思うかと聞くと、66%が「機会があれば試したいと思う」と回答し、プリン体に対する意識の高さがあらわれた結果となった。「プリン体」対策の商品も登場医学博士で、秋葉原駅クリニック院長の大和田潔医師によると、最近では「プリン体」対策のアイテムも登場しているそう。たとえば、「PA-3乳酸菌」を使った商品。この乳酸菌は「プリン体」を腸内で取り込み、分解し、自らの栄養源として活用するという作用がある。またアルコールが好きな方には、飲み過ぎないということが大前提ではあるが、「プリン体」オフ、またはゼロのお酒も多数登場しているとのこと。「明治プロビオヨーグルトPA-3」「プリン体と戦う乳酸菌」をコンセプトにしたヨーグルト。明治の保有する数千種類の乳酸菌ライブラリーの中から、プリン体への可能性に着目して選び抜いたPA-3乳酸菌が配合されている。「アサヒ オフ」アサヒビールが展開する「アサヒ オフ」は、プリン体0(※1)、糖質0(※2)、人工甘味料0を実現した、機能性新ジャンルビール。醸造工程においてプリン体を含む酵母等をこまめに取り除き、最適な温度帯をコントロールすることで、プリン体の含有量を低減させるという「プリン体最少化技術」が採用されている。※1:100ml当たりプリン体0.5mg未満を「プリン体0」と表示※2:栄養表示基準による「DHC アンセリン」食事における「プリン体」が気になる方をはじめ、健康を意識している方に向けたサプリメント。「アンセリン」は、マグロやカツオなど、回遊魚のスタミナ源ともいわれる成分で、アラニンとヒスチジンという、2つのアミノ酸が結合したもの。DHCの「アンセリン」は、回遊魚の特有成分を30倍(マグロ刺身と比較/DHC調べ)に濃縮したフィッシュペプチドを配合している。【参考】※トレンド総研
2016年08月01日生活者の意識・実態に関する調査を行うトレンド総研は、20~50代の男女500名を対象に、夏場の「栄養ドリンク」や「エナジードリンク」の摂取に関する意識・実態調査を実施。さらに調査回答者から寄せられた疑問をもとに、専門家へのインタビューを行った。「栄養ドリンク」と「エナジードリンク」の違いがわかる人は約1割「栄養ドリンク」と「エナジードリンク」の違いが明確にわかるかという質問に対し、「わかる」と回答した人は僅か12%。大多数の68%の人が「わからない」と答えたほか、20%の人が「明確な違いはないと思う」と回答。また、「栄養ドリンクやエナジードリンクを選ぶ際の知識に十分な自信がありますか?」という質問に「ある」と答えた人も、全体の僅か10%にとどまった。効能・効果の表示ができるのは「栄養ドリンク」だけ医薬品ビジネスに精通する専門家、日本経済大学大学院の赤瀬朋秀教授によると、「栄養ドリンク」の多くは医薬部外品で、「エナジードリンク」は清涼飲料水とのこと。「栄養ドリンク」は効能・効果がみとめられており、「肉体疲労時の栄養補給」「滋養強壮」などの具体的な効能や、成分の含有量も明記されている。一方で、清涼飲料水である「エナジードリンク」は、名前やパッケージの印象から“元気になりそう”というイメージはあっても、他のソフトドリンクなどと同様に、具体的な効能・効果を標榜することはできないという。両者には明確な違いがあることがわかった。夏の疲れに効く「ビタミンB1」がポイント赤瀬教授によると、夏の疲れ対策において重要なのが、スタミナ食材などに多く含まれるビタミンB1とのこと。ビタミンB1が含まれる「栄養ドリンク」なら、普段の食事にプラスして活用するのは、夏の疲れ対策として理にかなっていると言えるそうだ。また、水溶性ビタミンであるビタミンB1は、一度の吸収量に限度があり、吸収されなかった分は体外に排出されてしまうそう。そのため栄養ドリンクの中でも、ビタミンB1を腸管から吸収しやすくした「フルスルチアミン」などの成分が含まれたものを選ぶのが効果的とのこと。栄養ドリンクはパッケージのイメージではなく、成分をよく確認して選ぶことが大切だ。またその商品ごとの1日の用法・用量を守り、夏の疲れ対策として上手に活用していきたい。【参考】※トレンド総研
2016年07月25日元タカラジェンヌの赤裸々な悩み株式会社ドクターフィル コスメティクスは、宝塚歌劇団で活躍した元タカラジェンヌ101名を対象に「肌の悩み」に関する意識・実態調査を実施。元月組娘役・城咲 あいさん、元宙組男役・初嶺 麿代さん、元花組娘役・神津 見佳さんの3名を招き、エイジングケアや同社の集中エイジングケアシリーズ「フイルナチュラントIC.U」についてインタビューを行った。華やかなスポットライトや豪華絢爛な衣裳にも負けない、独特の美しさを持つ「宝塚メイク」。実はタカラジェンヌ自身でメイクを行っているのだそう。メイクや肌へのこだわりは人一倍の元タカラジェンヌへのアンケートにて「最近『素肌』を見て実感したこと」をきくと、「年齢を感じる」(57%)が最も多く挙げられた。次いで「若いころの肌が懐かしくなる」(41%)が挙がるなど、「年齢」に関する回答が目立った。タカラジェンヌにも集中ケアが必要?!具体的に「年齢が気になっているポイント」としては、1位に「目の下のくま」(51%)、2位に「ほうれい線」(50%)、3位に「肌全体のくすみ」(49%)がランクイン。全体的な印象を左右する「肌くすみ」よりも、くまやほうせい線といった集中的な箇所が気になるという人が多いようだ。インタビューに応じた神津さんも、鏡を見るたびに目尻のシワが気になり「最近また多くなったな…」と落ち込むのだそう。初嶺さんは保湿を念入りに行うことに加え、ミュージカルのように歌いながら表情を動かすトレーニングを行うことで、顔の筋肉を鍛えてシワやくすみを撃退していると、美の秘訣を語った。劇場に足を運ぶ際はファンの目もあるため、特にメイクを念入りにするなど、退団後も高い美意識は衰えない元タカラジェンヌたち。3人の詳しいインタビューや「IC.U」シリーズへの感想などは、同社のホームページやプレスリリースにて公開されている。(画像はプレスリリースより)【参考】※株式会社 ドクターフィル コスメティクスプレスリリース※フイルナチュラント IC.U アルジェックス
2016年07月05日参天製薬株式会社は、「スマホ老眼」を自覚する10~50代のスマートフォンユーザー男女500名を対象とした意識・実態調査を実施。「スマホ老眼」に悩まされるユーザーたちの現状が明らかとなった。若いのに老眼!?「スマホ老眼」とは「スマホ老眼」とは、スマートフォンを長時間利用する生活を続けることで、目のピントが合いにくくなる症状のこと。若い年代であっても、老眼のような症状があらわれることが特徴だ。さらに、頭痛や肩こりなどの症状を引き起こすこともあり、目以外の場所への健康被害も問題となっている。約8割が週に1回以上「スマホ老眼」の症状を自覚今回の調査対象は、事前アンケートで「スマホ老眼」の自覚があると回答した、10~50代のスマートフォンユーザー500名。「スマホ老眼」を自覚する頻度を聞いたところ、「週に5回以上」が27%、「週に3~4回くらい」が21%、「週に1~2回くらい」が30%という結果に。合計すると、「週に1回以上、症状を自覚している人」が8割近くにのぼることが分かった。また「スマートフォンの利用時間」を聞いたところ、平均は平日「3.4時間」、休日「4.0時間」という結果に。平日・休日にかかわらず、スマートフォンを長時間利用している人が多いようだ。スマホ老眼の原因は「ピント調節筋」の使い過ぎ!目薬を使った対策も眼科医の荒井宏幸医師によると、「スマホ老眼」の原因は「ピント調節筋」(毛様体筋)の使い過ぎが原因とのこと。「筋肉の使い過ぎ」で動きが悪くなり、結果として老眼と同じようにピントが合いにくくなるなどの症状が起こるそう。対策としてはスマホの利用を控えてスマホ老眼を予防することはもちろん、すでに症状が出ている場合は「ピント調節筋」の調節機能を改善する目薬を使うことも有効だ。疲れ目対応目薬「サンテメディカル10」「ソフトサンティア ひとみストレッチ」なお、同調査を行った参天製薬では、疲れ目対応目薬として、「サンテメディカル10」および「ソフトサンティア ひとみストレッチ」を展開している。「サンテメディカル10」はピント調節筋に直接働いて、目の疲れを緩和する点眼薬。10の有効成分により、眼疲労の改善に効果を発揮するだけではなく、目の組織代謝を円滑にし、疲労回復を促進。さらに、かゆみ・充血を改善する有効成分、炎症に効く有効成分も配合している。「ソフトサンティア ひとみストレッチ」は、ピント調節筋のコリをほぐすネオスチグミンメチル硫酸塩とビタミンB12の2種類の成分、組織代謝を促進するビタミンB6を配合した、しっとりした使い心地の点眼薬。裸眼でも、すべてのタイプのコンタクトレンズ(ハード・ソフト・O2・ディスポーザブル)を装着したままでも点眼することが可能だ。【参考】※参天製薬
2016年06月29日トリンプ・インターナショナル・ジャパンはこのほど、「ブラジャー」に関する意識調査の結果を発表した。同調査は2015年5月、全国女性1,303人を対象に、同社のホームページにて実施したもの。現在、ブラジャーを何枚持っているか尋ねたところ、最も多い回答は「5枚」(18.6%)、次いで「10枚」(16.2%)となった。10枚以上所持している人は3割程度となっている。ブラジャーの平均所有枚数は7.9枚だった。「ブラジャーを持っている」と回答した1,285人を対象に、年間でブラジャーを何枚購入するか聞くと、2枚と回答した人が31.1%で最も多く、次いで3枚(20.2%)、1枚(15.7%)と続いた。ブラジャーの平均購入枚数は2.8枚だった。いくらくらいのブラジャーを購入することが多いか尋ねると、「1,000円~2,000円未満」(25.0%)、「2,000~3,000円未満」(24.3%)が多くを占めた。2014年調査(2015年度版として発表したもの)と比べると、1,000円未満が減少し、1,000~2,000円未満が増加している。ブラジャーを買うときの主な購入理由について聞くと、最も多い回答は「今、使っているものが古くなったから」(80.6%)だった。次いで「デザイン・カラーが気に入った」(43.3%)、「セールだった」(42.7%)が続く。何色のブラジャーを一番多く持っているか尋ねたところ、全体では「ピンク」(30.7%)が多く、「黒」(22.9%)、「ベージュ」(22.1%)が続いた。年代別に見ると、年代が上がるにつれ「ベージュ」の割合が増加していることがわかった。所有しているブラジャーのタイプで多いものを聞くと、58.3%が「ワイヤー入りブラジャー(パッドあり)」と回答した。次いで「ワイヤー入りブラジャー(パッドなし)」(25.3%)で、合わせると8割以上が「ワイヤー入り」を所有している。ブラジャーを選ぶとき重視することについて尋ねると、78.6%が「デザイン」と回答した。次いで「価格」(67.0%)、「カラー」(60.8%)となっている。
2016年06月27日パナソニックはこのほど、全国の男女を対象に実施した「女性のムダ毛処理に関する意識調査」の結果を発表した。同調査は2月17日~18日、20~50代の女性490名、20~30代の男性250名を対象にインターネットで実施したもの。男性に「恋人にしたい女性の職業」を聞いたところ、最も多い回答は「看護師」(38.2%)、2位は「幼稚園教諭、保育士」(34.2%)、3位は「受付」(30.6%)だった。一方、「ムダ毛がボサボサでも気にしなく、意識が低い方だと思う」と回答した女性を職業別に見たところ、最も回答率が高かった職業は「看護師」(11.4%)だった。男性が恋人にしたい職業の1位であるにもかかわらず、ムダ毛処理意識は低いことが明らかになった。次点には、「保育士・幼稚園教諭」(5.7%)、「薬剤師」(4.3%)が続いている。脱毛について「意識が高い方だと思う / 高めの方だと思う」と回答した割合が最も高い職業は「秘書業務」(37.1%)だった。次いで、「薬剤師」(25.8%)、「受付業務」「看護師」(同率24.3%)という結果となっている。続いて、ムダ毛の処理方法を選ぶ際の基準について聞いた。その結果、ムダ毛処理に対する意識が高い「秘書業務」は、「肌への負担」「仕上がりがきれいであること」「必要頻度」「時間に縛られない」「手軽さ」といった項目において、他の職業の女性より重視していることがわかった。ここから、忙しい合間にもムダ毛処理をおろそかにしない姿勢がうかがえる。異性からモテる方だと思うか尋ねたところ、ムダ毛処理に対する意識が高い「秘書業務」の52.5%が「モテる方だと思う」と回答した。一方、男性が恋人にしたい職業1位の「看護師」の中で「モテる方だと思う」と答えた人の割合は25.7%だった。続いて、女性のムダ毛で最も気になる部位を男性に聞いたところ、「脇」(18.4%)を抑え、「口まわり(ひげ)」(25.6%)が最も多かった。一方で、女性は「脇」に対するムダ毛処理の意識は非常に高く、68.0%近くが「常にムダ毛処理を心がけている」と回答。しかし顔まわりのムダ毛に関しては、56.1%が「うぶ毛程度なら放置しても良い」「毛の処理をしなくてもよい部位だと思う」と答えており、ムダ毛に対する男女の意識差が浮き彫りとなっている。なお、資生堂が実施した「汗のニオイについての調査」では、汗のニオイが気になりやすい女性の職業を知ることができる。
2016年05月19日お母さんの気持ちが分かる調査「THINKINGS of MAMA」ロッテは5月8日(日)の母の日を前に、「ガーナ」ホームページにて、女子高生200人とそのお母さん200人に対して調査を行った結果をまとめたコンテンツ「THINKINGS of MAMA」を公開。調査結果からは、お母さんたちの娘を想うキモチや、娘たちのお母さんへの感謝のキモチ、普段なかなかそれを伝えることができていない実態などが明らかに。「娘がいるから、私は幸せだ」と感じているお母さんは実に96.0%にのぼった。また、「お母さんに対して、感謝のキモチがある」と答えた娘は93.0%と、母娘のお互いに対する強い想いが表われた結果だと言える 。一方で、実際に「お母さんに、感謝のキモチを伝えている」という娘は51.5%にとどまった。さらに、「私のお母さんは世界一の母親だ、と思う」と答えた娘は66.0%だったのに対して、同じ質問で「私は世界一の母親だ、と思う」と回答したお母さんはわずか14.5%と、互いのキモチに一部すれ違いも見られた。「母の日ガーナ」で日本中のお母さんを笑顔に!2001年から実施されている「母の日ガーナ」は、「ガーナ」で日本中のお母さんに笑顔になってほしいという想いを込めて始まった企画だ。「ガーナ」ホームページでは、「THINKINGS of MAMA」だけでなく、「母の日ガーナ」にまつわるエピソードや「母の日ガーナ」の渡し方を紹介したコンテンツも公開中。お母さんへの感謝の気持ちは、普段はなかなか素直には伝えにくいもの。母の日に赤いカーネーションと一緒に真っ赤な「ガーナミルクチョコレート」をプレゼントして、素直な気持ちを伝えるきっかけにしてみては?【参考】・ロッテ ガーナ母の日意識調査 THINKINGS of MAMA・ロッテ ガーナチョコレート ホームページ
2016年05月06日ジャストシステムが3月11日に発表した「SNSプロモーション活用実態調査2016」の結果によると、マーケティング担当者が、今後マーケティング活動や販売促進活動に使いたいと考えているSNSは、全体平均ではFacebookが最多だったが、販促や売上拡大ではLINE、ブランドや商品などの認知度向上ではInstagramが最も多いなど、目的により利用したいSNSが異なっている。同調査は、同社が運営するマーケティング・リサーチに関する情報サイトである「Marketing Research Camp(マーケティング・リサーチ・キャンプ)」において、ネットリサーチサービス「Fastask」を利用し、3月4日から6日にかけて実施したもの。調査対象は、事前調査で「マーケティング、販売促進」の職種と回答した20代から50代の男女221人。現在、マーケティング活動や販促活動に活用しているネット媒体を複数回答で尋ねると、「ホームページ」が67.9%で最も多く、以下、SNS(35.3%)、メール・マガジン(メルマガ、31.7%)、ブログ(20.4%)と続く。今後マーケティング活動や販促活動に活用したいSNSを複数回答で聞いたところ、Facebookが21.7%で最多だった。販売促進・売上拡大を狙う場合に使いたいSNSではLINE(59.1%)が、ブランド・商品などの認知度向上を目的とする場合はInstagram(45.5%)が、それぞれ最も多い。マーケティング活動や販促活動で既にSNSを利用している担当者に次年度予算を尋ねると、「2015年度と比較して、2016年度は増やすつもり」が30.8%、「2015年度とさほど変化なし」が29.5%で、「増やす」と「変化なし」が拮抗している。Twitterをマーケティング活動や販促活動に利用している担当者が実感している効果(複数回答)では、「ブランド・商品などの認知度向上」が41.3%と最多であり、以下「情報を拡散できる力が大きいこと」(34.8%)、「ブランド・商品などのファン増」(30.4%)と続く。Facebookをマーケティング活動や販促活動に利用する目的(複数回答)として、「集客」を挙げる担当者が51.0%で最多だったにも関わらず、集客アップの効果を実際に感じている担当者は19.6%にすぎない。
2016年03月14日LINEが3月10日に発表した「世代間のニュースサービス利用に関する意識調査」の結果によると、スマートフォン・ユーザーがニュースの閲覧に利用する媒体やデバイスとしてはスマートフォンやテレビが多く、世代間の差も少ないという。同調査は同社が、全国の13歳以上69歳以下のスマートフォンを所有する男女1,682人を対象に、2月26日から29日にかけてスマートフォンで回答するアンケート・システムにより実施したもの。ニュースの閲覧時に利用する媒体やメディアを尋ねたところ、全体ではスマートフォンが84%、テレビが61%と多く、他の媒体などを引き離すと共に、世代間の差も少ない。一方で、パソコンと新聞は世代が下がるにつれて利用率も下がっており、世代間で大きく差が開いている。スマートフォンで利用しているニュース・サービスを見ると、全体ではYahoo!が49%と最も高く、LINEが23%で続く。世代により使用するサービスの傾向が異なり、20代以下はLINEを始めとするSNSやまとめ系サイトの利用率が高く、世代が上がるにつれてYahoo!やSmartNewsの利用率が高まる傾向が見られるという。特に、「スマホ・ネイティブ世代」と呼ばれ、インターネット上の各種情報やサービスの取得をスマートフォンだけで完結させることが多いと言われている10代では、LINEやその他のSNSの利用率がYahoo!と肩を並べている。ニュースに対する考え方を尋ねたところ、全世代に共通する傾向としてニュースを見ること自体を楽しんでいる回答者が33%と多い。一方、シンプルで短いニュース本文が好まれ(35%)、厳選されたニュースを読みたい(25%)など、効率的にニュースを閲覧したいと考えられていることが分かったとしている。さらに、ニュースに対する考え方を世代ごとに比較すると、利用媒体・デバイスや利用サービスと同様に、世代間で差が開く項目があった。特に差が大きいのは「ニュースを見ること自体が楽しい」と「自分でニュースを見に行くより定期的に配信されるほうが楽だ」の2項目であり、10代及び60代と30代とを比較すると、いずれも10ポイント前後の開きが見られる。30代や40代のミドル層は、自らに必要なニュースを積極的に探し楽しみながら閲覧している一方で、10代や60代は、それぞれ異なる手法を用いながらも興味のある分野に特化したニュースを効率良く閲覧しているものと同社は推測している。
2016年03月11日シマンテックは9日、日本、米国、イギリス、オーストラリア、カナダの5カ国を対象に行った、モバイルアプリとIoTに関する意識調査の結果を発表した。調査はオンラインで行い、対象は18歳以上の一般消費者。調査機関は2016年2月4日から8日の5日間。日本で1,016、米国で1,007、イギリスで1,000、オーストラリアで1,031、カナダで1,007の回答数を得た。同調査では、ネットワークに接続できる機器全般を「IoT機器」と定義。ベビーモニターや自動車、フィットネストラッカー、スマートウォッチ、スマートTVなどのホームエンターテイメント、スマートロックなどのホームエントリーシステム、セキュリテイカメラ、スマート電球、スマート家電などだ。これらIoT機器と、機器を管理するモバイルアプリに関し、使用率や不安に感じることなどを調査した。モバイルアプリを使ってIoT機器を管理・操作しているか、という問いについて、日本では42%が1種類以上のIoT機器を管理していると回答。米国・カナダでは60%、イギリスでは53%、オーストラリアでは63%と海外ではいずれも50%を超えており、5カ国平均は56%。日本は平均より低い結果となった。また、スマートロックの使用を安全だと思うか、という問いについては、日本では70%が「不安を感じる」と回答。「わからない」が18%、「安全だと思う」が12%という結果となった。5カ国平均では「不安を感じる」が52%、「安全だと思う」が26%となり、日本より不安を感じる割合が低かった。これについて同社のノートン事業統括本部 プロダクトマーケティング部 リージョナル プロダクト マーケティングマネージャーの古谷尋シニアマネージャは、「スマートロックを含むIoT機器がどれだけ国に浸透しているかが回答に影響するのでは」と分析した。同社は、スマートフォンがIoT機器のコマンドセンターとして機能していると指摘。スマートフォンを通じて、スマートTVやホームセキュリティ、車といったネットワークにつながる機器に被害が及ぶ可能性があると説明し、モバイルアプリのセキュリティについても注意を促した。同社は90以上のアプリストアで2,500万以上の無料アプリをサンプルとしてセキュリティスキャンしたところ、このうち900万が悪意あるアプリだったとして、IoT機器へのリスク要因として警告する。同社では、IoTデバイスにおけるセキュリティについて、下記5点を認識しておくことを推奨している。アプリダウンロード前にアプリをスキャンし、潜在的な脆弱性を特定できる、信頼性の高いモバイルセキュリティアプリを使用するIoT機器は対策のないセキュリティ上の脆弱性を含んでいる可能性があるアプリストアの検証や審査内容には差があり、特にサードパーティによるアプリストアでは、厳格なアプリ検証や審査を行っていない可能性がある危険なアプリをインストールしないための保護設定を無効にするよう指示してくるアプリに注意するモバイルデバイス、IoTデバイスへ必ず最新アップデートを適用する
2016年03月09日情報処理推進機構(IPA)は3月3日、「「内部不正による情報セキュリティインシデント実態調査」報告書について:IPA 独立行政法人 情報処理推進機構」において、情報セキュリティの内部不正に関するアンケートの結果を公表した。これによると、情報の持ち出しの手段としては「USBメモリ」の利用が最多だったという。調査結果のポイントとして、次の4つのポイントが紹介されている。内部不正のうち約40%がうっかりした違反、約18%がルールを知らずに犯した違反であるとされており、約6割が故意に実施したわけではないという結果が出た。こうした6割に関してはルールの明確化と周知徹底などを実施することで問題を回避しやすくなると考えられるという。情報持ち出しの主要ルートはUSBメモリという結果に。このため、USBメモリ等の外部記憶装置の利用に関するルールを明確化し周知徹底および利用制限を設けることで対処しやすくなるとしている。経営者や管理者が考える抑止策と実際に内部不正を実施した経験者らが考える有益な抑止策には差違がある。内部不正の実施者が効果的と考える抑止策を実施することで、内部不正の効果的な防止につながるものと見られる。内部不正経験者の5割がシステム管理者であることから、システム管理者の権限の最小化や分散化、作業監視などの対策が有効と見られる。内部不正によってもたらされる被害は、外部から攻撃を受けることで発生する被害よりも被害額が高額になる傾向がある。しかし、内部不正の防止は実施者が職務上の権限を与えられた関係者であるため、防止策の実施が難しいとされている。
2016年03月04日「womedia Labo(ウーメディア ラボ)」はこのほど、働く女性の「花粉症事情」をテーマとした意識・実態調査の結果を発表した。同調査は2月5日~8日、花粉症の症状がある20~40代の有職者女性500名を対象にインターネットで実施した。まず、花粉シーズン時の「見た目力」(=顔を中心とした外見・見た目のレベル感)について調査した。「花粉シーズンは、通常時と比べて自分の『見た目力』が低下すると感じますか? 」と聞いたところ、84%が「そう感じる」と回答。具体的にどれくらい低下すると思うか聞くと、平均は「4割減」という結果になった。「花粉の時期、『見た目力』が低下しやすいと思う部位」を聞いたところ、「鼻」(82%)、「口元」(36%)、「頬(ほお)」(30%)などを大きく上回り、「目元」(91%)が1位だった。「花粉の時期と、そうでない時で「見た目」のギャップが大きいと思う部位」の回答としても「目元」(71%)が最多となっている。具体的な「花粉シーズンにおける目元の状態」は、「目が赤くなる」(55%)、「涙が出やすくなる」(46%)、「目の周囲が腫れぼったくなる」(45%)、「目の周囲が荒れる」(39%)などが上位に並んだ。さらに、「アイメイクが崩れやすくなる」(37%)、「いつものアイメイクができなくなる」(31%)など、メイクに関連する回答も目立つ。花粉によるボロボロの目元が「ストレスにつながることがあるか」を聞くと、76%が「ある」と回答した。具体的なストレス度合いを、職場における他のストレスと比較してもらったところ、「急な残業」や「部下のミス」を上回るストレスであることが明らかになった。花粉シーズンの「目」に関する症状を具体的に聞いたところ、「目のかゆみ」(92%)、「目の充血」(60%)、「涙目」(49%)などが上位になった。また、「目」に関する花粉症の症状の対策法としては、「目薬」(85%)が最も多く、「飲み薬」(54%)、「空気清浄機」(25%)、「食品」(21%)、「カップ型洗眼剤」(20%)、「花粉対策用メガネ・ゴーグル」(17%)などを大きく上回った。いなげ眼科の稲毛佐知子院長によると、花粉シーズンがスタートしたら、目の表面に花粉が付着した場合は適切に洗い流すことが大切とのこと。その際には、「防腐剤無添加」かつ「人工涙液」タイプの目薬が適しているという。「人工涙液」とは、自然の涙液に近い成分になるように作られた点眼薬。さし過ぎると角膜を傷つけてる可能性があるため、「防腐剤」の有無のチェックも重要とのこと。こうした目薬で花粉を洗い流した上で花粉対策用の抗ヒスタミン薬などを使用すると、より効果的だという。また、目薬については食品と同様、使用期限にも注意が必要とのこと。「一度開封したらなるべく早く買い替えましょう。花粉の時期もシーズンを通じて同じ目薬を使い続けるのではなく、意識的に交換することが重要です」と稲毛院長。さらに、花粉対策としても挙げられている市販のカップ型洗眼剤について、「洗眼剤が目を保護している成分を洗い流し、目が傷つきやすくなる原因になる可能性があります」と、使用に慎重な考えを示した。まつ毛やまぶたに付着した細菌や花粉が液体を通じて目の表面に付着し、かえって逆効果になる場合もあるという。
2016年03月02日子どもの保育園や幼稚園、何を基準に選んでいますか? 都心部では特に、プレ保育や見学などをしていくうちに「ここがいいな」と思う園を見つけても、必ずしも入園できるわけではないという現実があります。「保活」の希望と現実について、ある調査が行われましたのでご紹介しましょう。子どもの園選び、希望は叶う?オウチーノ総研は子どもがいる首都圏在住の20歳~45歳既婚女性826名を対象に「 『保育園・幼稚園』に関するアンケート調査 」を行いました。その結果、もともと希望していた認可保育園や幼稚園などに入ることができず、別の施設に入ることになったママが全体では約1割(10.9%)、0歳~3歳では16.7%と、決して少なくない人数いることがわかりました。希望通りの園に入れた人が8割以上いるものの、保活の厳しさが浮き彫りとなったこの調査。子どもを持つ家庭にとっては悩みのひとつとなっているようです。約7割の家庭が園選びで「立地」が重要と回答在宅の仕事をしている私は通勤の必要がないため立地の条件を外し、園庭が広くて芋ほりやみかん狩りなど、自然とふれあう行事が多い園を選びました。一方、調査では「保育園・幼稚園を選ぶ際、重視するポイントは何ですか?」という質問で67.1%を獲得し1位となったのは「立地」。続いて「園内環境」が38.2%、「料金」が35.0%、「保育環境・保育方針」が24.5%、「教育環境・教育方針」が23.0%という結果に。子どもの園選びにおいて多くの家庭では「自宅から徒歩圏内」「通勤経路内」など、預けやすい場所にあるかどうかを重視しているようです。また、園内環境は園庭が広く充実しているか、料金は兄弟姉妹がいても家計を圧迫しない料金設定であるかなどを重視する声も多かったよう。すぐに預けられる・預けやすい、子どもが広々と活動できる園内環境、そして保育料の3つが大きく重視されていることがわかりました。入園前に行った「保活努力」は?「希望の保育園や幼稚園に入園するために、ご自身やご家族が行ったことはありますか?」という質問では「特になし」と答えた人が全体で84.2%いたものの、0~3歳児を持つ家庭では「自身の就労条件を変えた」という人が13.8%。次いで「出産後の職場復帰を早めた」という人も9.2%いました。具体的には「勤務時間を伸ばした」という人が多かった反面、「延長保育のない園だったため、勤務時間を短縮するしかなかった」という真逆の対応をした人もいます。また「0歳の4月じゃないと待機児童になる可能性があったので、生後4ヵ月、4月時点で職場復帰した」など、保育園に入ることを目的として仕事復帰のタイミングを決めた人もいるようです。「ここがいいな」と感じた園にすんなり入れるのが理想ですが、現実はやはりそうもいかないですよね。事前に勤務スタイルを変更したり、産後復帰のタイミングを計算したりと預ける前の準備も大変です。この現状が少しずつでも改善へと向かうように期待していきたいですね。(すだあゆみ)
2016年03月01日ジャストシステムが2月10日に公開した「20代~60代に聞いた! スマートフォンの契約に関する意識調査」によると、スマートフォン契約におけるいわゆる「2年縛り」を知っていて他の人にも説明できるという回答者でも、実際に正しい回答を選択できたのは43.3%に過ぎない実情が、から浮かび上がった。同調査は、同社の自己回答型Webアンケート・システムである「Fastask (ファストアスク)」の登録モニターのうち、スマートフォンを所有する全国の20歳から69歳の男女計500人を対象として、2月5日から2月8日にかけて実施したもの。スマートフォンに関連して、料金の値下げや「2年縛り」の是正案などに関する報道をどのように感じるかを聞いたところ、「『2年縛り』については、通知も無く自動更新されるのではなく、事前に契約終了が近いことを『通知』してほしい」について「あてはまる」または「ややあてはまる」とした回答者が計84.4%と最も多い。次いで、「データ通信などをあまり頻繁に利用しない人向けの値下げよりも、そもそも『2年縛り』を撤廃してほしい」という回答が計70.4%に上った。また、「次はSIMフリーの端末にしようと考えている」という回答が計35.2%あり、年代別では40代が42.0%で最多だった。スマートフォンの2年縛りを知っていて他の人にも説明できるという回答者(全体の42.0%)のうち、実際に正しい回答を選択できたのは43.3%に過ぎず、残りの56.7%は間違った認識を持っていた。スマートフォンの解約について尋ねると、思いついたその日のうちに解約できたという回答者は16.0%に過ぎない。一方で、「1カ月以上かかってしまったことがある」という回答者が13.8%、「挫折したことがある」が13.4%、「2週間以上かかってしまったことがある」が13.0%であり、スマートフォンを速やかに解約することはなかなか難しいようだと同社は見ている。同社の調査担当者は、自身がスマートフォンの契約を変更しようとした際の繁雑さに触れた上で、「スマートフォンの料金や、契約の『2年縛り』に対する是正案などが報道されていますが、2016年はまさにスマートフォン市場にとって一つの転換期になるかもしれません」とコメントしている。
2016年02月12日Woman&Crowdは21日、女性のエイジングケアの実態や、それがもたらす意識変化を明らかにすることを目的として、40代・50代の女性を対象に実施したエイジングケアに関する意識調査結果を発表した。まず、実際にエイジングケアを始めた年齢を尋ねたところ、最も早くから始めた人は19歳から、遅く始めた方は55歳からで、平均は38.9歳。エイジングケアを意識し始めた平均は37.3歳となったが、実際に加齢による肌や顔つきの変化を実感したのは平均40.6歳であり、特に産後や育児が落ち着いてから体の変化と共に加齢を感じることが多いようだ。実際に加齢を要因とする肌の悩みとして、1位は「シミ」、2位は「たるみ」、3位は「乾燥」という結果になっている。実年齢より自分は若く見えると思うかという質問に対しては、「思う」(26%)と「まあまあ思う」(51%)を合わせた約8割の女性が「自分は実年齢よりも若く見える」と思っていると回答。また、95%の女性がエイジングケアは女性にとって重要なことだと考えており、その中でも「若々しくいることで生活にハリが出る。女性として自信が持てる(40代後半)」といった自分のためのエイジングケアを含め、「夫や子どもが、素敵な妻や母として紹介できる存在でいたい(40代前半)」など、誰かのためのエイジングケアも意識していることが分かった。さらに、エイジングケアによって私生活に期待できる影響として、「イキイキと過ごせることで、家庭生活や仕事もうまくいく気がする(40代前半)」「年齢を言い訳にせず、活動的になれる。人に会うのが楽しくなる(40代前半)」といった回答も挙がっている。こうした回答に対して同社は、「外見の自信は、内面にもポジティブな影響を与えると共に、女性の美意識は実生活にも影響をもたらす可能性があることが分かった」とコメントしている。最後に、「キレイに年を重ねている」と思う40代・50代の女性芸能人を聞いたとこと、ドラマやCMでも活躍中の篠原涼子さんと真矢ミキさんが、同年代の女性たちから「キレイに年を重ねている」と多数の支持を集め、それぞれ40代女性と50代女性の1位となっている。同調査は、2015年12月1日~15日の期間に、「Woman&Crowd」会員の40代・50代の女性300名を対象とし、インターネット調査によって実施された。
2016年01月22日日本銀行は8日、2015年12月の「生活意識に関するアンケート調査(第64回)」の結果を発表した。それによると、現在の景気が1年前と比べて「良くなった」と答えた人から「悪くなった」と答えた人を引いた景況感DIはマイナス17.3となり、前回(9月)から2.1ポイント悪化した。悪化は4期(1年)ぶり。○1年後の物価「上がる」、2013年3月以来の低水準日銀は「調査期間中に発表された2015年7~9月期のGDP速報値が前期より悪化したといったニュースが、マインドに影響した可能性がある」と説明している。先行き(1年後)の景況感DIは同2.1ポイント低下のマイナス19.9と、2期連続で悪化した。現在の暮らし向きが1年前と比べて「ゆとりが出てきた」と答えた人から「ゆとりがなくなってきた」と答えた人を引いた暮らし向きDIは同1.3ポイント上昇のマイナス39.7と、4期連続で改善した。現在の収入DIは同0.3ポイント上昇のマイナス25.7と、5期連続の改善。先行き(1年後)の収入DIは同1.9ポイント上昇のマイナス24.6と、2期ぶりに改善した。現在の物価は1年前と比べて「上がった」と答えた割合は同5.3ポイント低下の78.8%と、2期連続の減少。1年後の物価が「上がる」とした割合は同4.3ポイント低下の77.6%と同じく2期連続で減少し、2013年3月(74.2%)以来の低水準となった。調査期間は2015年11月6日~12月3日、有効回答は2,122人。
2016年01月08日ティアはこのほど、「葬儀に対する意識と実態」に関する調査結果を発表した。調査は12月11日~13日、全国の40代~70代の男女1,000名(男女各年代125名)を対象にインターネットで行われた。○7割が「配偶者の葬儀」について話し合った経験なし「自分や配偶者の葬儀の準備について、配偶者と話し合ったことがありますか?」と尋ねたところ、「自分の葬儀」について「ある」と回答したのは35.5%。その理由は「準備をしておけば配偶者や子供たちに迷惑をかけずに済むから」だった。一方、「配偶者の葬儀」について話し合ったことがある人は29.1%で、およそ7割が話し合ったことがないとのこと。話し合ったことがない理由について聞いたところ、多い順に「まだ早から(38.4%)」「残された人間で決めればいいから(30.7%)」「縁起が悪いから(15.9%)」となった。○半数以上が「自分の老後の準備せず」次に、「自分の老後に備えて準備しているもの」について尋ねたところ、約半数が「準備していない(51.3%)」と回答。その割合は年代が上がるに連れて減少するものの、70代でも3割超(31.2%)が「老後の準備を何もしていない」ことがわかった。また、「準備している(48.7%)」と回答した人に、どのような備えをしているのか教えてもらったところ、「葬儀の費用(53.0%)」や「墓(51.1%)」、「介護の費用(30.2%)」など、"自分の死に関する準備"が上位を占めた。○親が亡くなる前に準備しておくこと続いて、"親の葬儀の準備"について尋ねたところ、「親が亡くなる前に葬儀の準備をしておいてよかったと思うこと」として、「墓(54.3%)」や「葬儀の費用(48.0%)」、「葬儀社(32.1%)」などが上位に並んだ。反対に、「準備をしていなかったために困ったこと」では、「案内対象者のリスト(36.7%)」「葬儀の費用(30.2%)」「葬儀実施に関する親の意志とヒアリング(26.1%)」が上位に。各項目とも若い世代になるにつれ割合が高くなり、若い世代ほど親が亡くなる前の準備や親との意思疎通が不足していることが浮き彫りとなった。○自分の葬儀よりも「配偶者の葬儀」を……最後に、「自分が亡くなった後に葬儀をしてもらいたいか?」と質問したところ、「はい(51.2%)」「いいえ(48.8%)」と、ほぼ半々という結果に。また、「配偶者が亡くなった後に配偶者の葬儀をしたいか」については、8割以上が「はい」と回答し、自分の葬儀よりも配偶者の葬儀をしたい人が多いことがわかった。また、自分の葬儀をしてもらいたい理由について尋ねたところ、断トツで「配偶者の気持ちの区切りをつけてもらいたいから(56.4%)」だった。一方、配偶者の葬儀をしたい理由としては「自分の気持ちに区切りをつけたいから(56.4%)」が最多となり、多くの人が、葬儀を"気持ちに区切りをつける機会"としていることがうかがえる結果となった。
2015年12月28日葬祭事業を展開するティアは24日、「葬儀に対する意識・実態調査」の結果を発表した。調査期間は12月11日~13日、対象は全国の40~70代の男女1,000名。○親の葬儀、8割が「話し合ったことがない」「自分の親の葬儀の準備について、親と話し合ったことがあるか」を質問したところ、80.4%が「ない」と回答した。理由を尋ねたところ、最も多かったのは「残された人間で決めればいいから」(39.0%)。以下「親の気分を害したくないから」(20.0%)、「縁起が悪いから」(16.9%)の順となった。年代別に見ると、「残された人間で決めればいいから」「縁起が悪いから」は年代の上昇につれ高くなり、70代と40代では2倍の差がついた。「自分の葬儀の準備について、配偶者と話し合ったことがあるか」を尋ねたところ、35.5%が「話し合ったことがある」と回答した。うち65.0%が「準備をしておけば配偶者や子供たちに迷惑をかけずに済むから」と回答した、世代別にみると、70代は27.7%で40代とは約5倍もの差がついた。一方、「配偶者の葬儀の準備について、配偶者と話し合ったことがあるか」については「話し合ったことがない」が70.9%を占めた。理由については「まだ早いから」(38.4%)、「残された人間で決めればいいから」(30.7%)、「縁起が悪いから」(15.9%)の順となった。○70代の3割が「老後の準備をしていない」「自分の老後に備えて準備しているか」について質問したところ、「準備している人」は48.7%、「何もしていない」人は51.3%という結果となった。年代別にみると「老後の準備を何もしていない」という70代は約3割だった。準備しているものは、「葬儀の費用」(53.0%)、「墓」(51.1%)、「介護の費用」(30.2%)の順となり、「自分の死に関する準備」が上位を占めた。「親が亡くなる前に葬儀の準備をしておいてよかったと思うこと」について尋ねたところ、「墓」(54.3%)、「葬儀の費用」(48.0%)、「葬儀社」(32.1%)の順番となった。また「親が亡くなる前に準備をしていなかったため困ったこと」は、「案内対象者のリスト」(36.7%)、「葬儀の費用」(30.2%)、「葬儀実施に関する親の意志のヒアリング」(26.1%)だった。「自分が亡くなった後に葬儀をしてもらいたいか」と質問したところ、「はい」が51.2%、「いいえ」が48.8%で、ほぼ半々となった。また、「配偶者が亡くなった後に配偶者の葬儀をしたいか」を尋ねたところ、「はい」が82.3%、「いいえ」が17.7%となり、自分の葬儀よりも配偶者の葬儀をしたい人が多いことがわかった。男女別に見てみると、「いいえ」と回答した女性は男性より15.6%も多く、夫よりも配偶者の葬儀に消極的な様子がうかがえた。「自分の葬儀をしてもらいたい理由」について全体に尋ねたところ、「配偶者に気持ちの区切りをつけてもらいたいから」が60.9%、「配偶者の葬儀をしたい理由」では「自分の気持ちに区切りをつけたいから」が56.4%で1位となった。
2015年12月26日大王製紙はこのほど、夫婦の「トイレ掃除」に関する意識・実態調査の結果を発表した。調査は11月27日~30日、30代~40代の既婚男女500名(性年代別均等割付)を対象にインターネットで行われた。○76%の家庭が「トイレ掃除は妻のみ」担当調査ではまず、夫婦のどちらか、あるいはその両方がトイレ掃除を定期的に行っている既婚男女を対象に、夫婦間における「トイレ掃除」の分担について尋ねたところ、「自分のみが担当している」と回答した夫が9%だったのに対し、妻は76%という結果に。圧倒的に「妻がトイレ掃除を担当する」家庭が多い実態が明らかとなった。夫・妻双方に「トイレ掃除」を担当している理由を聞くと、「自分のほうが、時間があり細かいところまで掃除できるので」(妻・34歳・福井県)、「汚れたら掃除するのがルールだから」(夫・47歳・鹿児島県)などの回答が挙がり、「掃除の時間があるかどうか」や「汚れ具合」に応じて分担を調整するなど、各家庭の「トイレ掃除ルール」を設けている様子が見てとれた。○トイレ掃除のストレス箇所は「便器のフチ裏」次に、日常的に「トイレ掃除」を担当している314名(夫79名、妻235名)に対し、トイレ掃除でストレスがたまる箇所があるか聞いたところ、88%が「ある」と回答。そこで、「最もストレスがたまる箇所」を1つだけ挙げてもらった結果、「便器のフチ裏」(28%)、「洗浄ノズル近辺」(18%)、「便座(裏)」(14%)がTOP3に。具体的には、「便座の裏や隙間の尿汚れがきれいに取れなくてストレスになる」(妻・37歳・愛知県)や「掃除用のペーパーの耐久性が低い」(妻・47歳・長崎県)など、きれいにできないこと、掃除用品に対する悩みの声が多数寄せられた。○トイレの汚れが夫婦げんかに発展!?ストレスのたまりやすい「トイレ掃除」だが、一方で「トイレ掃除が不十分だとストレスの原因になると思う」と考える人は全体の40%にのぼり、「トイレ」をきれいに保つことが家庭の中のストレスを低減させる役割があるとも言える結果に。そこで、家庭内の「トイレ掃除」の担当に対する夫婦間の意識差を探るべく、「家庭のトイレ使用時に『トイレを汚しがち』なのは夫と妻、どちらか」と尋ねたところ、「夫がトイレを汚しがち」だと考える妻は67%となり、トイレ掃除を担当することが多い「妻」だが、内心「夫がトイレを汚しがち」だと考えていることがわかった。続いて、「トイレの汚れが原因で夫婦げんかをしたことがありますか?」と質問したところ、18%が「ある」と回答。妻たちからは「夫は目に見える汚れは拭き取ってくれるが、微量の跳ねが残る」(妻・44歳・京都府)、「できるなら座ってしてもらいたい。意外と壁にも飛び散りがあります」(妻・31歳・千葉県)など、やや厳しい意見が並んだ。対する「夫」側からは、「妻は便座の裏を汚しているので気をつけてほしい」(夫・43歳・神奈川県)などの意見が挙がり、トイレ掃除やトイレの汚れに対しては、夫婦間の意識差が大きくなってしまいがちな現実がうかがえた。一方、そんな妻たちは、4割(41%)が「夫にトイレ掃除をもっとしてほしい」とのこと。さらに「トイレ掃除をしてくれるとうれしい気持ちになる」妻は約7割(68%)にものぼり、「トイレ掃除」は夫婦円満の秘訣と言える結果となった。
2015年12月21日凸版印刷が12月16日に発表した「Shufoo! 主婦の意識調査『2015年の振り返りと2016年の動向』」によると、2015年に主婦が最も関心を持ったニュースは「マイナンバー通知」であり、2位以下を大きく引き離した。家計については食品や日用品の値上げで7割が負担を感じ、2016年には75%が今年より熱心に節約したいと回答した。同調査は、同社が運営する電子チラシ・サービスである「Shufoo!」が11月17日・18日の両日に、全国の20歳から59歳までの既婚女性を対象にインターネットを通じて行ったもの。有効回答者数は824人。2015年に気になったニュースを3つ尋ねると、「マイナンバー通知」が41.9%で最も多く、以下「ラグビー日本代表の歴史的勝利」(27.3%)、「世界各国で起こるテロ」(26.5%)、「相次ぐ食品や日用品の値上げ」(24.2%)、「マンション傾斜」(22.8%)と続く。主婦の生活に関わるニュースを中心に、メディアで大きく扱われたニュースに対する関心が高い傾向にあるという。2015年の家計については、2015年は年明けから食品関連の価格改定が相次いだこともあり、7割強の主婦が「食品や日用品の値上げの影響で家計に負担を感じた」と回答している。2015年の家計と例年との比較では、4割強が「例年と比べて家計に余裕がなかった」と回答しており、2015年は主婦にとって苦しい年だったと同社は推測する。2015年に家計で抑えた費用を複数回答で尋ねると、外食費が41.7%と最多であり、以下、食費(36.7%)、被服費(33.3%)が続く。食費の節約方法では「まとめ買い」と「ポイントカードの活用」が53.6%で並び、次いで「チラシや電子チラシによる特売品の購入」(47.7%)が挙がった。2016年に向けた意気込みを尋ねたところ、「家事を今年より熱心に取り組みたい」との回答が61.1%、「今年より熱心に節約に取組みたい」との回答が75.0%に上った。家計を切り盛りする主婦たちの来年に向けた強い意気込みが伝わってくる結果になったと、同社は分析する。
2015年12月17日エリエールブランドから「除菌できるアルコールタオル」を発売している大王製紙株式会社が、「除菌」に対する意識・実態調査を行った。対象となったのは、25歳〜39歳の「子どものいる女性」「子どものいない女性」各250名。除菌への意識の高さと現状のギャップに悩むママまずは対象者全員に、部屋の中の『菌』が気になるかを質問。「気になる」と回答したママは77%であるのに対し、「子どものいない女性」では60%にとどまり、17ポイントの差が出る結果に。ここから、育児をする女性の「菌」に対する高い関心がうかがえる。その一方でママの約8割が、「十分に『除菌』ができていない」(78%)と、現状に課題を感じていることもわかった。ママが除菌したいもの1位は「おもちゃ」とくに「子どもの手が日常的に触れるところ」に対して「除菌」への意識が高いようで、「出産以降、特に気になるようになったものは?」という質問に対しては、「おもちゃ類」(46%)、「食卓(テーブル)」 (33%)、「部屋の床」(28%)という声が多く挙がった。そんなママたちに「除菌グッズ」選びのポイントを聞いたところ、「手軽」で「安心」なアイテムで子どもの手に触れるものの除菌を行いたいママたちの意向が見えてきたのだ。サッと除菌できて、コスパも◎な除菌シートそこで「除菌意識」が高いママたちにおすすめなのが、手軽に除菌ができる「エリエール 除菌できるアルコールタオル・ ウェットティシュー」。・「子どもと車の移動中とか、食事中すぐに手を洗えない時に助かります」・「薄すぎないので、手足を拭いたり、テーブルやおもちゃを拭いても、ちぎれなくて良いです」という声からもわかるように、シートの厚みや強さなど商品品質の高さ、使用シーンやニーズに合わせた豊富な商品バリエーションが魅力だ。お手軽除菌グッズを使えば、大切な子どもを菌から守りながら、同時にママの育児の負担も減らすことができるかもしれない。【参考】エリエール ウェットティシュー
2015年12月16日オーラルプロテクトコンソーシアムはこのほど、「口臭・オーラルケアの実態に関する意識調査」の結果を発表した。調査は8月1日~2日の期間にインターネット上で行われ、20~40代の男女600名から回答を得た。はじめに、口臭がきついことが原因でその人の印象が変わってしまった経験があるか尋ねた結果、55.5%の人が「ある」と回答した。具体的にどのような印象に変わったか質問すると、「周囲への気配りや配慮が足りない」(62.6%)が最も多くなり、次いで「モテなさそう」(39.1%)、「人から尊敬されなさそう」(15.8%)が続いた。次に、口臭を感じる人からどのくらい離れたいと思うか調査したところ、50.5%の人が「1~3m」と回答。3m以上距離を保ちたいと考える人は29.5%にのぼった。一方で、他人の口臭や歯垢(しこう)が気になったとき指摘できる人は13.2%にとどまり、86.8%が「できない」と回答した。さらに職場のオーラルケアの実態についても調べた。「普段、職場にて食後にオーラルケアを行っていますか? 」という質問に40.2%の人が「全く行っていない」と回答し、「毎日行っている」人は30.2%にとどまった。オーラルケアの頻度については「1日に1回以下」と回答した人が29.4%にのぼり、同社は「まだまだ日本ではオーラルケアの重要性に気づいていない社会人も多数いる結果となっています」とコメントしている。
2015年12月15日帝国データバンクが12月14日に発表した「特別企画: 2016年の景気見通しに対する企業の意識調査」によると、2015年の景気は踊り場だったと見る企業が過半数を占め、2016年の見通しでも4割近くが踊り場になると見ているという。同調査は同社が2006年11月から毎年実施しており、今回で10回目。今回の調査期間は11月16日~30日、調査対象は全国2万3,051社で、有効回答企業数は1万620社。2015年の景気動向について尋ねたところ、回復局面だったとする企業は7.5%であり、2014年11月の調査とほぼ同水準だった。一方、踊り場局面だとする企業は54.8%で、2006年11月の調査以来、9年ぶりに5割を超えた。さらに、悪化局面だという企業は19.9%であり、2014年の調査から9.0ポイント減少した。回復を実感する企業は1割弱で、悪化した企業を2年連続で下回ったが、2014年と比べて回復と悪化の差は-21.1から-12.4へと縮まっており、企業の景況感はやや明るさが表れていると同社は見る。一方で、踊り場だとの見方は半数を超えており、2015年の景気は弱含み傾向を示しつつ、横ばい状態で推移したと同社は分析する。「回復」局面とみている企業からは「インバウンドの増大による国内消費の拡大により、観光産業を中心に景気回復局面にある」(経営コンサルタント、大阪府)や「建設工事には人手不足で強気の金額を出しても受け入れてもらえる状況が徐々に出来つつあり、好材料が増えてきている」(建設、東京都)など、訪日観光客の増加やコスト増の価格転嫁が進みつつあることを指摘する意見がみられたという。しかし、「景気は回復傾向にあるが、ユーザー単位では良いところと悪いところで二極化しつつある」(鉄鋼・非鉄・鉱業、滋賀県)といった声も多く、業種や企業間で景気の回復度合いに格差が広がっている様子がうかがえるという。「悪化」局面とした企業からは、「プレミアム商品券による消費喚起の恩恵もなく、都心のようなインバウンド効果もないので、前年売上・入店客数をクリアできない状況」(各種商品小売、栃木県)や「高価格商材の動きが若干良くなってきているが、低価格商材の値崩れがとどまる気配がない」(化粧品卸売、愛知県)などの声が挙がり、中小企業や地方にはアベノミクスの恩恵が届いていないと考える企業が多かったという。2016年の景気の景気見通しを尋ねると、回復局面を迎えると見込む企業は11.3%であり、2014年11月の調査からは2.1ポイント減少した。悪化局面になると見込む企業が2014年11月の調査より減少した一方で、踊り場局面を見込む企業は4.0ポイント増加している。企業の規模別で見ると、悪化と見通す企業の割合は小規模企業が大企業より9.8ポイント高く、規模の小さい企業ほど厳しい見通しを示しているという。業種別では小売で悪化と見通す企業の割合が3割を超えて回復より20ポイント以上高くなっており、個人消費関連の業種で特に厳しく見込んでいる様子が伺えるという。2016年の契機に悪影響を及ぼす懸念材料を3項目以内の複数回答で尋ねたところ、中国経済が46.4%で最も高く、2014年11月の調査から33.3ポイント増加しており、中国の景気減速による影響を懸念する企業が企業規模や業界を問わず広がっていると同社は見る。逆に、2014年11月の調査では2位だった「原油・素材価格(上昇)」は23.0ポイント減の24.7%、同じく1位だった「為替(円安)」は同31.1ポイント減の19.5%となっており、景気の懸念材料はこの1年で大きく様変わりしたという。また、「消費税制」は37.7%で2位、「人手不足」は25.6%で3位となっており、景気を左右する重要項目として上位に挙がっている。景気が回復するために必要な政策を複数回答で問うと、個人消費拡大策が42.6%で2014年11月の調査に続いて4割を超え、4年連続で最多となったという。以下、所得の増加、法人向け減税、個人向け減税、年金問題の解決(将来不安の解消)が、それぞれ3割を上回った。実質賃金の伸び悩みが続く中で、今後の景気回復には個人消費の拡大と共に、企業の競争力向上として法人税など法人向けの減税策が重要な課題だと捉えていると同社は見る。また、政府が成長戦略や「新三本の矢」に掲げている女性活躍で重要となる「出産・子育て支援」は23.3%で4社に1社、「介護問題の解決(老人福祉、介護離職など)」は19.1%で5社に1社が、今後の景気回復に必要な政策として挙げている。また、2014年11月の調査では9位に入っていた財政再建は7.7ポイント減少して11位に後退しており、企業がこれまでより景気に配慮した政策を求めている様子が伺えるとしている。
2015年12月15日MMD研究所はコロプラが提供する「スマートアンサー」と共同で「2015年版:スマートフォン利用者実態調査」を実施、その結果を発表した。この調査は2015年11月27日~11月28日に、スマートフォンを持つ15歳以上、60歳未満の男女2,750人に対して、スマートアンサーのモニタを利用したインターネット調査によって行われた。○スマートフォンの利用スマートフォンを所有する15歳以上60歳未満の男女(N=2,750)を対象に、一日にどれくらいスマートフォンを利用するか聞いたところ、「2時間3時間未満」の割合が最も多く、22.4%となり、3時間以上の割合を合わせると、46.0%だという。また、メールやメッセージを一日にどれくらい送信するかを聞いたところ、キャリアメールは「1~10回」が46.8%で最多。次いで「0回」が42.6%となり、SMSは「0回」が最多で53.7%、次いで「1~10回」が33.7%となったという。また、LINEは「1~10回」が最多で50.7%となり、次いで「0回」が13.1%だという。格安SIMについては、認知度は76.2%となったが、「知っているが利用は検討していない」と回答した人が58.5%となり、半数以上が「知っているが利用は検討していない」と消極的だ。○スマートフォン端末スマートフォンを所有する15歳以上60歳未満の男女(N=2,750)のうち、iOSもしくはAndroidのスマートフォンを持つ人(N=2,723)を対象にメインで利用しているスマートフォン端末の種類を聞いたところ、iOSでは「iPhone6」ユーザーが30.1%で最も多く、次いで「iPhone 5S」(29.3%)、「iPhone5」(12.0%)の順となったという。Androidでは「Xperia」シリーズが34.6%で最多となり、次いで「AQUOSシリーズ」(20.1%)、「Galaxyシリーズ」(9.0%)の順だったという。○アプリ利用スマートフォンを所有する15歳以上60歳未満の男女(N=2,750)を対象に、メインで利用しているスマートフォンにインストールしているアプリの数を聞いたところ、「11~15個」という回答が最も多く17.5%、次いで「16~20個」が16.1%、「6~10個」が15.9%となり、平均で22.3個のアプリがインストールされていることが分かったという。10~30代が最もよく利用するアプリTOP5は「SNS・コミュニケーション」「ゲーム」「動画」「ミュージック」「EC/オークション」、40~50代が最も利用するアプリTOP5は「SNS・コミュニケーション」「ゲーム」「天気」「EC/オークション」「動画」の順だという。LINE利用がすべての世代で85%を超え、Twitter利用は10代で8割、20代で7割に迫り、10代においてはInstagram利用とFacebook利用が同率だが、10代女性においてはInstagramの利用がFacebookを上回るという。20~40代においてはTwitter利用がFacebook利用を上回りトップだが、50代においてはFacebook利用がTwitterを上回るという。○2015年動画およびネットショッピング利用スマートフォンを所有する15歳以上60歳未満の男女(N=2,750)を対象に、インターネットを利用して動画を視聴する際によく利用するデバイスを聞いたところ、「スマートフォン」と回答した人が76.1%となり、「PC」「タブレット」よりも多い結果となった。特に10代ではその割合が84.6%に上ったという。次に、ネットショッピングをする際によく利用するデバイスについて聞いたところ、「スマートフォン」と回答した人が70.5%となり、動画と同じく「PC」「タブレット」よりも多い結果となったという。また、この結果を男女別に見てみると、動画視聴、ネットショッピングとも男性はPCを、女性はスマートフォンをよく利用する傾向にあることが分かったという。
2015年12月14日ゲンナイ製薬が運営する妊活情報サイトの「妊サポ」はこのほど、「妊活に関する意識・実態調査」の結果を発表した。調査は11月5~11日にインターネット上で行われ、20~44歳の子どもがいない既婚女性1,000名から回答を得た。はじめに全回答者に妊活を行っているか聞いたところ、「現在行っている」は25.8%で、「現在は行っていないが、以前に行っていた」(18.5%)をあわせると経験率は44.3%となった。年代別にみると、現在行っている人の割合は40代前半では10.1%だった。20代(29.1%)や30代前半(31.7%)に比べると少ないが、40代前半でも妊活に取り組んでいる人は少なくないことがわかった。次に妊活を行っている人(または、以前に行っていた人)に、取り組んでいること(取り組んだこと)を聞いた。最も多かったのは「妊娠に向けて夫婦で話し合う」(74.7%)という回答で、次いで「基礎体温をつける」(69.1%)、「排卵日に合わせて性交渉する」(67.5%)が続いた。さらに、夫が妊活に対して積極的か(積極的だったか)についても調査した。結果は、「積極的」が62.8%となり、多くの夫が積極的に妊活に参加していることがわかった。一方、「積極的でない」と答えた人に理由を聞いたところ「仕事が忙しいから」(40代前半)、「自然にできるのを望んでいたから」(30代前半)などの回答があがった。最後に妊活中に悩んだり困ったりしたことを調べた結果、最も多かったのは「妊娠に対して焦りを感じてしまうこと」(51.5%)となった。上位には「妊娠の可能性が高い日に夫の時間がとれないこと」(44.0%)、「友人や知人の妊娠に嫉妬してしまうこと」(40.2%)、「性交渉が義務的になってしまうこと」(36.6%)が入った。同社は「妊活中の性交渉は、義務的になったり、互いにプレッシャーがかかったりしてしまうようです」と指摘。その上で「タイミングだけを意識するのではなく、日頃から仲よくしたり、楽しみながら取り組んだりすることで、これらの悩みは解消に向かうのではないでしょうか」とコメントしている。
2015年12月11日江崎グリコはこのほど、「今年のクリスマスの過ごし方」に関する意識・実態調査の結果を発表した。調査は11月10日~12日、事前調査で夫婦仲が"円満"と回答した30~40代の既婚女性500名(年代別均等割付)を対象に、インターネットで行われた。○夫婦円満の秘訣は「毎日夫と会話すること」同調査では、事前に30~40代既婚女性1,843名を対象に「夫婦円満」かどうかの調査を実施し、その中で「夫婦仲が円満である」と回答した女性たちを、夫に愛されている"愛され妻"と定義。"愛され妻"でいるための秘訣を探るため、はじめに、「夫婦円満」を保つ上で必要だと思うことを聞いたところ、「毎日夫と会話すること(77%)」が1位となった。次いで「相手に気を遣うこと(68%)」「夫との2人の時間を大切にすること(53%)」と続いた。○クリスマスは「夫とゆっくり家で……」が断トツ次に、"愛され妻"が大事にしたい「夫と過ごす時間」の代表として、「夫と過ごすクリスマスを楽しみにしていますか?」と尋ねた結果、およそ8割が「夫と過ごすクリスマスが楽しみである(78%)」と回答。そこで、クリスマスにどんなイベントを予定しているか教えてもらったところ、「自宅でパーティーなどお祝い」が断トツの1位に。「夫とゆっくり家で過ごしたい」……そんな"愛され妻"が多いよう。具体的には「夫の好きな料理、お酒を用意して、自宅でゆっくり語り合う」(45歳・埼玉県)とのことだった。また、"愛され妻"の条件のひとつである「見た目に気を遣うこと」についても尋ねたところ、「クリスマスには普段よりキレイでいたい」と回答した"愛され妻"は65%。さらに、67%が「クリスマスには、普段より潤いのある肌でいたい」と回答した。○「スキンケア」に悩む"愛され妻"たち続いて、"愛され妻"たちの生活が変わる「結婚前」「結婚後」を変化の起点として「スキンケア」の実態について調査を実施。まず、スキンケアにかけられる時間を教えてもらったところ、「5分以上スキンケアにかけられる」と回答した人の割合が「結婚前」は70%であるのに対し、「結婚後」は53%という結果に。スキンケアにかけられる時間が減少していることがわかった。また、「結婚後のスキンケアの悩み」については、結婚前よりも「肌の乾燥が気になるようになった」という女性が70%、「肌の保湿の必要性を感じる」と答えた人は78%にのぼった。
2015年12月10日ジャストシステムは2日、15歳から19歳の男女551名に対し行った「10代限定! SNS利用実態調査」の結果を公開した。それによると、西日本(近畿/中国/四国/九州地方)に住む10代女性の約25%が「Mix Channel」を利用していることがわかった。15歳から19歳のスマートフォンユーザーが現在利用しているSNSは「LINE」が最も多く93.8%、次いで「Twitter」が74.9%、「Facebook」が37.5%となった。動画系SNSについては、東日本(北海道/東北/関東/中部地方)では「Vine」を使う人が多く、西日本では「MixChannel」を利用するユーザーが多かった。特に女性における「MixChannel」利用状況は東西差が顕著で、東日本が15.0%だったのに対し、西日本では25.3%に上った。学年別の「MixChannel」利用率では、中学1年生が16.7%、中学2年生が11.8%、中学3年生が30.0%、高校1年生が15.2%、高校2年生が15.5%で、高校3年生になると6.3%に減少しており、ジャストシステムは受験や就職活動が本格化する高校3年生が「MixChannel」の利用をやめるターニングポイントだと分析している。
2015年12月03日マクロミルは、12月1日から施行される「ストレスチェック制度」の施行に伴い、20歳~59歳までの働く男女1,000名を対象に「ストレス実態調査」を行い、結果を発表した。調査はインターネットリサーチで、調査期間は2015年11月20日~11月22日。有効回答数は1,000名。それによると、普段どの程度ストレスを感じているかついては、「強く感じる」が29.5%、「やや感じる」が56%で、働く男女の86%がストレスを感じている。原因については、「仕事の内容」が61.7%、「職場の人間関係」が57.7%と仕事関係が上位を占め、以下の「経済問題」(32.1%)、「家族関係」(30.0%)、「睡眠」(24.6%)を大きく引き離している。昨年の調査では、「強く感じる」が28.1%、「やや感じる」が55.9%、原因については、「仕事の内容」(61.9%)、「職場の人間関係」(58.3%)、「経済問題」(30.5%)、「家族関係」(32.1%)、「睡眠」(21.5%)と、今年の調査とほとんど変化はない。どのくらいの頻度でストレスを感じるかたずねると、「ほぼ毎日」と答えた人は42%で、「週に3~4日」と答えた人も33%にのぼっており、日常的にストレスを感じている実態が浮かびあがっている。一方で、「ストレスチェック制度」を知っていたのは28%で、2014年10月に実施した同様の調査データと比べ22%伸長したが、制度に関する認知率はまだまだ低い。「ストレスチェック」は、ストレスに関する質問票(選択回答)に労働者が記入し、それを集計・分析することで、自分のストレスがどのような状態にあるのかを調べる簡単な検査。「労働安全衛生法」という法律が改正され、労働者が50人以上いる事業所では、2015年12月から、毎年1回、この検査を全ての労働者に対して実施することが義務付けられた(厚生労働省の資料より)。。
2015年11月28日アサヒグループホールディングスのお客様生活文化研究所はこのたび、忘年会に関する意識調査を実施し、その結果を発表した。同調査は、11月11日~17日の間にインターネットを用いて実施され、1,070の有効回答を得たものとなる。これによると、今年、忘年会の「参加予定がある」と人は44.5%。忘年会へ参加するかどうかを「まだ決めていない」という人も35.0%となり、全体の8割近くが忘年会への参加機会があることが明らかとなった。今年の忘年会の参加回数では、「2回」と回答した人が最も多く39.9%で、次いで「3回以上」が28.2%。参加予定者のうち、7割近くが「複数回の参加予定がある」ことが分かった。また、自身が幹事の場合、一人当たりの参加費はどのくらいに設定するか聞いたところ、「3,000~4,000円未満(30.2%)」と「4,000~5,000円未満(30.0%)」で全体の6割以上を占める結果に。お店選びで重視するポイントとしては、「個室・貸切できるお店(43.7%)」「食べ放題・飲み放題がある(40.7%)」「和食がおいしい(30.7%)」「時間制限なく、ゆったりできる(26.8%)」「座敷・掘りごたつがある(25.8%)」という声が上がった。
2015年11月26日オウチーノはこのほど、「食生活」に関する実態調査の結果を発表した。調査は11月11~14日にインターネット上で行われ、20~59歳で首都圏(東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県)に住む男女863名から回答を得た。はじめに「日々、健康や病気予防を意識し、食生活に気を遣っていますか? 」と質問した。その結果、「とても意識している」(22.0%)、「まあまあ意識している」(45.1%)を合わせると、67.1%が日頃から健康や病気予防を意識した食生活を送っていることがわかった。さらに、「全く意識していない」と回答した人以外を対象に、食生活の中で健康や病気予防を意識し始めたきっかけを尋ねた。すると最も多かった回答は、「自分の健康状態を気にし始めて」「健康診断の結果を見て」となり、共に24.7%だった。「自分の健康状態を気にし始めて」と回答した人の理由としては、「風邪をひきやすくなったから」(37歳女性)、「入退院を繰り返したから」(38歳男性)などがあがった。次に、健康や病気予防を意識し、気をつけていることについて調査したところ、「野菜・海藻・きのこ類を多く食べる」という回答が最も多く、女性だけで見ると51.5%と半数以上の人が意識していることがわかった。全体の結果としては、次いで「栄養バランスを考える」(40.7%)、「たくさん食べ過ぎない」(37.2%)が続いている。最後に、健康や病気予防を意識した食生活をおくることで心身に変化があったか調べた。結果、「変化があった」という人は31.6%、「特に変化はない」という人は68.4%となり、約7割の人が心身の変化を実感していないことがわかった。同社は「毎日の食事は、健康的な体づくりの土台。心身に大きな変化を実感するのは難しいようだが、気を遣っているからこそ、現状維持ができているのかもしれない」とコメントしている。
2015年11月26日