日本民営鉄道協会は、地方民鉄の11社が3月6日から共同で実施する「使用済きっぷ共同リサイクルプロジェクト~まずはイレブンから!」の実証実験に協力し、実験実施の円滑化と効果検証などをサポートすると発表した。同プロジェクトは、産業廃棄物として処理される「磁気乗車券」、焼却処分される「乗車券・整理券」などの使用済きっぷ類を、トイレットペーパーなどの原料として再生するため、地方民鉄の各社が協力して推進する環境対策の取り組み。同プロジェクトに参加する民営鉄道は、青い森鉄道、仙台空港鉄道、山万、秩父鉄道、富士急行、豊橋鉄道、三岐鉄道、京福電気鉄道、和歌山電鐵、一畑電車、熊本電気鉄道の11社。大都市圏の鉄道では「使用済きっぷのリサイクル」が進んでいるが、地方の鉄道では、「磁性体分離技術をもつ製紙工場まで資源を搬送するコストが割高」「②個社が排出する資源の絶対量が少ない」といった理由から実績が少ないという。今回、地方民鉄の事業者が排出する紙廃棄物全般(磁気タイプを含む使用済きっぷ・ワンマン車両整理券・ポスター・機密文書以外の書類など)を、リサイクル製品の原料の一部として再利用するためのモデル(仕組み)を構築するとともに、そのモデルが、コストダウンと事務効率化に資するか否かを検証する。
2015年03月05日石川県珠洲市と金沢大学はこのほど、3月1日から自律型自動運転車の走行実験を共同で行うと発表した。同実験は珠洲市内の公道を自動走行することで、市外地環境を走行可能な自律型自動運転知能を開発することを目的とする。実験では人が車内に乗り込み、全長約7kmのコースを走る。今後、走行ルートを拡張していき2020年まで試験を続けていくという。両者は今回の実証実験について、将来の交通事故低減・高齢者などの移動支援に資する高度な運転支援システムの技術開発を促進させ、珠洲市をはじめとする地域課題の将来的な解決に貢献することが期待されるとしている。
2015年02月23日ブイキューブとパイオニアVCは2月16日、ドローン(小型無人飛行機)を活用した新たなコミュニケーションスタイルの実現を目指した実証実験をパートナー企業とともに開始すると発表した。ブイキューブは、ドローンの商用利用に必要な技術を開発するRapyuta Roboticsに出資し、鉄鋼所など高所や煙突があるプラントや設備の保守点検、橋やトンネルなど社会インフラの点検、市区町村における災害対策分野において、年内のサービス提供開始を目指し、共同でのサービス開発に取り組んでいる。ブイキューブは開発中のサービスを利用した実証実験を進めていくため、災害対策分野において国土交通省などをはじめとした官公庁での実績をもつパイオニアVCと連携した。今回、「鉄鋼所やプラントの設備保守点検における活用」「橋やトンネルなど社会インフラ点検における活用」「市区町村の緊急災害対策における活用」を実証実験する。実験を行うにあたり、国内に研究・活動拠点を有する法人、市区町村を対象に、パートナーを募集する。応募は、ブイキューブのWebサイトで行える。
2015年02月16日ヴァル研究所と丸紅情報システムズ(MSYS)は1月15日、スマートフォンアプリ「駅すぱあと for Android」とBeaconの実証実験を名古屋と大阪で行うと発表した。名古屋市・大阪市共に3月1日まで実施する予定になっている。実証実験では、駅周辺案内看板に設置されたMSYS製のBeacon端末「RapiNAVI Air」から、Androidスマートフォン用アプリ「駅すぱあと for Android」最新版へ、各駅周辺のMAPや周辺に立地する店舗の情報を発信する。「駅すぱあと for Android」最新版は、「RapiNAVI Air」SDKを組み込んでおり、「RapiNAVI Air」からの駅周辺情報受信に対応する。実際の店舗にも「RapiNAVI Air」を設置することで、駅周辺案内看板から駅周辺情報を受信した人数および、実際の店舗の来店数を計測し、駅周辺情報受信者に対する周辺店舗への誘導効果を測定。実証実験の期間中には、同じく「RapiNAVI Air」からの駅周辺情報受信に対応したiPhone用アプリ「駅すぱあと for iPhone」最新版もリリースし、あわせて効果を測定する。名古屋市内の駅周辺案内看板に「RapiNAVI Air(ラピナビ エアー)」100台の取り付けを既に完了しており、大阪市内の駅周辺案内看板にも1月23日までに98台の取り付けを完了する予定。名古屋と大阪、双方で3月1日まで実施するという。今回の実証実験では、全国の公共施設(約500カ所)・駅周辺(約3000カ所)などにおいて、案内看板「NAVITA(ナビタ)」での広告事業を展開する表示灯による協力を得ている。
2015年01月16日ゼブラは1月8日、シャープペンの芯折れによる集中力への影響を調べることを目的とした脳波を計測する実験の調査結果を発表した。同実験では、どれだけ力を込めても芯が折れないシャープペン「デルガード」と従来のシャープペンを使って、集中力に違いが出るかどうかを、脳科学的に検証した。具体的には、高校3年生男子1名に脳波記録用電極を装着してもらった後、従来のシャープペンと「デルガード」を使って計算問題を解いてもらい、計算問題に取り組んでいる最中にランダムに短い雑音を聞かせ、脳がどれくらい反応(注意散漫)するか、を脳波で計測した。この実験では、集中していればしているほど「外界からの刺激(雑音)」に対して人間の脳が反応する度合いが小さくなることが予測されるという。問題は、マークシート式計算問題150問で、シャープペンシルは両条件とも、3回ノックして芯を出した状態で使用した。実験の結果、従来のシャープペンを使用して芯が複数回折れる状態では、雑音に対して脳が反応しやすく、集中力が大きく低下する様子が見られたのに対し、「デルガード」を使用して芯が折れない状態では、実験中の雑音に対する脳の反応が従来品と比べて、36%抑えられたという。
2015年01月09日ナビタイムジャパンは、阪神高速道路にて「安全、安心で快適な走行を支援する情報配信実験(プロジェクト名:Project Z NAVI de HANSHIN!)」を12月17日より実施すると発表した。Project Z NAVI de HANSHIN!は、ドライバーの"安全・安心"で"快適な"走行を支援するための情報をわかりやすく配信する取組み。ナビタイムジャパンが国土交通省国土技術政策総合研究所、ゼンリン、ゼンリンデータコム、一般財団法人日本デジタル道路地図協会、阪神高速道路、本田技研工業とともに実施するもの。本実験の第1弾として、平成24年度に、阪神高速道路に関する「交通事故多発地点情報」「分合流部における安全運転に関する情報」「工事予定情報」の3種類の情報を阪神高速道路の一部路線を対象にナビタイムが提供するスマートフォン向けのカーナビアプリケーションにより配信した。今回の実験では、実施エリアを阪神高速道路全路線に拡大して実施。平成24年度と同様の情報について、ナビタイムが提供するアプリケーションに加え、ゼンリンデータコムが用意するWebサイトを用いる。本実験を通じ、ドライバーの安全・安心、快適な走行をサポートする情報配信の効果、「道路の区間ID方式」の利用による情報流通効果を検証するとのこと。なおナビタイムジャパンでは、本実験にご協力いただける参加者(実験モニター)を随時募集している。詳細は本実験の案内ページで確認できる。
2014年12月19日クレディセゾンは12月9日、アクセンチュアとコイニーが復興庁の委託を受けて実施するスマートフォンやタブレット端末を使ったカード決済の実証実験に参加し、カード決済の導入支援と利用促進のキャンペーンを展開すると発表した。同実験は、スマートフォン等でのカード決済の導入を通じた地域経済活性化プロジェクトで「新しい東北」先導モデル事業の一環。スマートシティ推進協議会を設立しICTを活用した地域づくりに意欲的に取り組むなど、情報通信技術との親和性が高い福島県・会津若松市にて実施する。9月21日~23日まで鶴ヶ城にて開催された「會津十楽」においてスマートフォン決済端末「Coiney」を導入したことを皮切りに、今後も、事業者を対象とした導入支援セミナーなどの開催を行っていく。これにより、事業者側の初期費用を抑えることでカード決済可能店舗を増加させるほか、旅行者にとって便利な決済手段の提供により、消費者の旅行消費額の増加を図りたい考えだ。今回発表したクレディセゾンの参加では、実証実験に参加する店舗の拡大やクレジットカードの利用促進を目的に、「会津地域のセゾンカード加盟店を対象に実証実験への参加の呼びかけ」と、加盟店にてセゾンカードを利用すると「永久不滅ポイントが通常の5倍貯まる期間限定キャンペーン」を実施するという。
2014年12月10日JR東日本は12月2日、iPhone向けアプリ「東京駅構内ナビ」を試験的に公開して、ナビゲーションサービスの実証実験を行うと発表した。同アプリは、Beaconを用いて利用者の現在位置を表示し、目的地までのルートを、案内サインを目印に案内する。アプリの対象端末は、iPhone(iOS 7.1.2以上)。実験期間は2014年12月18日から2015年2月28日までの予定で、案内対象はJR東京駅1階、地下1階 改札内コンコース。東京駅構内の1階、地下1階の約160カ所に位置検出用のBeaconが設置される。アプリは12月18日から提供が開始される予定で、App Storeでダウンロードできるほか、同社のアプリの「実験に参加する」、「東京駅構内ナビ」公式サイトからもダウンロードページにアクセスできる。同社は、利用者へのアンケートや利用状況の調査を通じてサービス内容を評価し、今後の実用化を目指す。
2014年12月03日東北大学は11月28日、アインシュタインとボーアの論争で思考実験として提案された2重スリット実験を、酸素分子の2個の酸素原子を2重スリットに置き換えることによって実現したと発表した。同成果は、同大 多元物質科学研究所の上田潔教授、フランスのソレイユシンクロトロン放射光施設のCatalin Miron研究員のグループ、スウェーデン王立工科大学のFaris Gel’mukhanov教授らによるもの。詳細は、英国の科学雑誌「Nature Photonics」のオンライン版に掲載される。アインシュタインとボーアは20世紀前半、光や電子があわせ持つ波としての性質と粒子としての性質の2重性の解釈について、論争を繰り広げた。彼らが論争の際に用いた手法は思考実験で、実際には実験を行うことなく、理論的思考によって実験結果を演繹するものだった。彼らの思考実験は、当時、実現できないものばかりだったが、のちの研究者の想像力を大いに掻き立てた。そして、現在もさまざまな実験的検証が行われている。今回、研究グループはアインシュタインとボーアの論争でも主要な位置を占める2重スリット実験を分子レベルで実現した。まず、フランスの中型高輝度放射光施設ソレイユの最先端の軟X線ビームラインにおいて、酸素分子を励起し、放出された電子と電子放出の結果生成されたイオンの運動量を同時に計測した。この実験の結果、酸素分子または解離生成した酸素原子と高速電子との間の運動量の交換を測定することに成功した。ここで、2つのシナリオが考えられたという。第1のシナリオは、高速電子の放出が酸素分子の解離の前に起きる場合で、このとき、2個の酸素原子、つまり2つのスリットはつながっている。この場合、2個の酸素原子が受ける反跳運動量は同じである。従って、どちらの原子が電子を放出したかは決定できない。第2のシナリオは、分子が解離してから高速電子が放出される場合で、この場合、一方の酸素原子が高速電子の反跳運動量を受け取るため、どちらの原子が電子を放出したかを決定できる。研究グループはこの2つのシナリオに相当する現象をそれぞれ観測し、第1のシナリオの場合には有名なヤングの2重スリット実験のように干渉縞が現れ、第2のシナリオの場合には干渉縞が消えることを実証したという。この結果は、ボーアの反論を支持するものだったとしている。
2014年12月02日ソフトバンクモバイルは11月14日、ウエアラブル端末を利用した実証実験を、2015年1月中旬に福井県立恐竜博物館(福井県勝山市)で実施すると発表した。この実験は、ウエアラブル端末関連産業の育成を目的とする福井県の「ふくいe-オフィスプロジェクト補助金(ウエアラブル関連実証実験支援分)活用事業者募集」の公募に、同社の企画案が採択され実施するもの。メガネ型ウエアラブル端末「Google Glass」や腕時計型端末を用いて、AR(拡張現実)技術による恐竜の映像の表示(素材提供:セガトイズ)や、展示の解説、館内のナビゲーションなどを行い、今後普及が見込まれるウエアラブル端末が新しいサービスや付加価値を生み出す可能性について検証する。今回の実証実験には、ACCESSのiBeacon(アイビーコン)を用いた位置連動型コンテンツ配信ソリューション「ACCESS Beacon Framework」を開発したサービスプラットフォームを活用。また、ウエアラブル端末などで撮影した画像とクラウドや端末内に登録した画像データを照合して物体の名称や詳細情報を画面に表示する、NECが独自開発した世界最高水準の画像認識サービス「GAZIRU(ガジル)」も利用する。
2014年11月17日NECとオランダのIT企業であるDacomは10月24日、共同でDacomの農業ICTソリューションを活用した実証実験をルーマニアのじゃがいも農場で行ったと発表した。同ソリューションは、農場の温湿度や風向・風速などを測定、収集する環境センサーと、収集したビッグデータを分析するソフトウェアで構成されている。具体的には、Dacomの気象センサー(気温、湿度、風速、風向き、降雨量、日照時間)と土壌センサー(水分量、地温)を農場に設置し、24時間365日にわたって計測した環境データ、現地の気象予報、過去数年の栽培履歴などを、インターネットを通じてコンピュータ上に集約する。これらのデータは、現地の農作物成長率や肥料・殺虫剤・吸水などのモデルと照合・分析されて、農作物の植え付け時期、肥料・農薬・殺虫剤など化学薬品の使用量、農業用水量、気象災害からの保護方法、収穫時期などのアドバイスとして、農家に提示される。今回、ルーマニア中央部に位置するブラショフのじゃがいも農場において、実証実験が行われた。実験の結果、同ソリューションを導入しない農場と比べ、農薬・殺虫剤などの化学薬品の使用量を1ヘクタール当たり最大40%削減したという。また、形状が左右対称など、高品質なじゃがいもが栽培可能なことも確認された。NECは今後、同社のビッグデータ分析技術を活用して、Dacomの収集した多種多様なデータを解析し隠れたパターンを発見することで、農業生産に必要な資源の使用量をより抑えコストを低減するなど、同ソリューションを改善する取り組みを進める。また、農業投資を検討する銀行の意思決定支援や、食品取引所への正確な農作物情報提供などを目的に、農作物生産量データサービスについても提供を検討する。
2014年10月24日日産自動車は10月16日、電気自動車「日産リーフ」と電力供給システム「LEAF to Home」を活用したエネルギーマネジメントの実証実験を10月より開始したと発表した。この実証実験は、エナリスのインセンティブ型ディマンドリスポンス(DR)実証実験に、日産が参加するものである。日産は、神奈川日産自動車の店舗で「リーフ」と「LEAF to Home」を使い、実証実験に取り組み、エネルギーマネジメントにおけるEVバッテリの有効性を検証する。DRとは、エネルギーの供給状況に応じて、需要側の消費パターンを変化させることで、より効率的な電力システムを構築するための方策で、東日本大震災以降、電力のピーク時間帯の需給ひっ迫が顕在化したことにより、注目を集めている。具体的には、電力会社の依頼に基づき、アグリゲータが需要家に節電要請を行い、その対価としてインセンティブを支払う仕組みのことである。節電要請時にエアコンや照明の操作によって節電を行うことが一般的だが、V2H(Vehicle to Home)ではEVから建物に電力を供給すると照明などを消灯することなく、系統電力の負荷を低減することが可能であり、商業施設などの節電が困難な施設においても有効な手段になると考えられている。なお、実験ではV2Hを活用したピークカットの有用性、およびインセンティブ(報酬)による経済性の効果・検証・分析を行う。例えば、営業中に点灯している店舗ショールームなどの照明にV2Hを接続し、節電要請があった際にV2Hから照明に電力を供給することで、系統電力の負荷を低減し、その対価としてインセンティブを受け取る。今回の実証期間となる2014年10月~2015年1月では、平日8時~20時の間の3時間、月2~3回の節電要請を受ける予定という。今後、さらなる再生可能エネルギーの有効活用や、発電設備の効率化による、環境負荷を低減したエネルギーマネジメントが求められる。その中でも、EVが持つ大容量バッテリを活用したエネルギーマネジメントはグローバルに行われている実証実験により、その有効性が確認されつつある。また、節電行動に対するインセンティブによってEVオーナーの経済性向上も加われば、EVの普及がさらに促進され、社会全体の低炭素化にもつながるものと見込まれるとしている。
2014年10月17日NTTドコモは14日、安定的な通信サービスの提供などのメリットが見込まれる「ネットワーク仮想化技術」の実用化に向けた実証実験を成功させたと発表した。ソフトウェアと仮想的なハードウェアが異なるベンダーの組み合わせでも動作することを確認した。ネットワーク仮想化技術は、通常、特定のハードウェアでしか動作しないソフトウェアを仮想的なハードウェア上で動作させる技術のこと。同技術を用いることで、通信混雑時における通信のつながりやすさが向上、通信設備故障時の継続的なサービス提供が可能となる。また、新たな通信サービスの迅速な提供、設備投資の効率化も見込めるという。ネットワーク仮想化技術の実証実験は今年5月にも実施。その際、LTEのデータ通信機能を担うEPC(ソフトウェア)と仮想的なハードウェアが同一ベンダーにおいて動作することを確認していた。今回は、EPC(ソフトウェア)と仮想的なハードウェアが異なるベンダーにおいても動作することを確認している。同社では、今後、今年9月発足の「Open Platform for NFV」において、世界の主要通信事業者やベンダーと協力し、仮想化プラットフォーム作りを進め、2015年度の商用化を目指すという。なお。今回の実証実験では、NTTドコモほか、アルカテル・ルーセント、シスコシステムズ、エリクソン、ファーウェイ、日本電気、ノキアソリューションズ&ネットワークスが協力した。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年10月15日睡眠不足だとなんだか風邪をひきやすい。そんなことってありませんか?それを証明するために、今から約35年前にラットを使ったある実験が行われました。果たして、睡眠と免疫の間には関係性があったのでしょうか?ラットの研究で判明したこと1980年代、アメリカの研究者がラットを使ってある実験を行いました。それは、餌は豊富に与え続ける反面、睡眠は一切断つというもの。この結果は、通常よりも餌をたくさん食べるものの、次第にやせこけていき、最後は体温が下がっていった結果、3週間足らずで死んでしまったのだそうです。この実験やその後の研究で、断眠は免疫力を低下させる、ということが明らかになったそうです。それだけ生物にとって睡眠は欠かせない大切なものだということですね。ここで突然ですが問題です。そもそも免疫とは何なのでしょうか?免疫ってなに?免疫とは簡単に言えば、病気や病原菌などから身体を守る仕組みのことです。感染症などで発熱を伴うのもこの仕組みのためで、免疫に関係するリンパ球や白血球が増加し、熱で病原菌を殺していると考えられています。私たちが眠くなるのは、白血球からつくられる免疫物質が増加するためと言われています。つまり、しっかり睡眠をとることでエネルギーを蓄えることができ、病気や病原菌と戦えるというわけですね。実験のラットが死んでしまったのは、健康な状態であれば免疫によって防げた病原菌が血液へ感染し、敗血症となったことが原因と考えられています。睡眠時間はしっかり確保が原則!私たち人間もラットと同様に、睡眠不足では免疫力が低下します。眠ることで自律神経のバランスもとっているため、できれば7~9時間は睡眠時間を確保したほうがよいと言われています。ただ、睡眠時間が長すぎてもリンパ球が過剰な状態になるなど、よくないと考えられているので、寝すぎには注意が必要です。夜更かしをすれば交感神経が優位になりすぎ、昼夜逆転のような生活では副交感神経が優位になりすぎるそうです。何事も大切なのは塩梅(あんばい)ということでしょうか。季節の変わり目は特に体調を崩しやすいので、しっかりと睡眠時間をとって、毎日健康的な生活を送るようにしたいですね!Photo by michibanban
2014年10月02日子供達が理科の実験を体験できる”「夢・化学-21」わくわく理科・実験教室”が、今年5月~来年1月にかけて計6回開催される。会場は北の丸公園(東京都千代田区)の科学技術館4F実験スタジアム。開催時間は、各回とも1回目13時30分~14時15分、2回目15時~15時45分。参加費は無料(入館料のみ必要)。この講座は実験や工作、観察を通じて子供達に化学の面白さや不思議さを伝え、科学的な見地や実験器具の扱い方を習得してもらうことを目的に開催される。指導するのは中学校や高校の教員で、小学校の授業ではなかなかできない実験が体験できるという。初回のテーマは「水圧を感じよう」。ペットボトルやゴム手袋を使って実験器具をつくり、水深による水圧の大きさの違い、水圧がかかる方向などを体験する。このほか写真ができる仕組みを知る実験や、色を変化させたり光らせたりする実験、空気に秘められた力を知る実験なども行う予定。身の回りにあるモノを使いながら、化学の魅力を継続的に体験・学習できる。対象は小学1年生~4年生(保護者同伴)で、初回5月18日開催分の参加者募集締め切りは4月30日。なお、今回の申込時に限り、2013年度開催の実験教室すべてに参加できる継続参加も募集するとのこと。■開催日、テーマ、実施教諭詳細・5月18日(土)「水圧を感じよう」高橋美由紀先生(文京区立第九中学校)・6月15日(土)「写真のしくみを知ろう」荘司隆一先生(筑波大学附属中学校)・7月6日(土)「色の不思議」宮本一弘先生(開成学園開成中学校・開成高等学校)・10月5日(土)「空気の力」樋口健太郎先生(北区立明桜中学校)・11月16日(土)「不思議なコップをつくろう」宮内卓也先生(東京学芸大学附属世田谷中学校)・1月18日(土)「音のふしぎ」牧野順子先生(品川区立小中一貫校八潮学園)【拡大画像を含む完全版はこちら】
2013年04月05日EUでの禁止を受けて一気に世界へ2月25日、ニュージーランドのニュースサイト Scoop Politics では、化粧品などに関わる動物実験禁止についての記事を掲載した。EUでは3月11日より化粧品に関わる製品、原材料の動物実験禁止が実施される。実現を目の前に、動物実験全面禁止を一気に世界中へ行き渡らせようという動きが本格化している。動物実験禁止のために長年運動を続けている自然派化粧品メーカー、Lush(Lush Fresh Handmade Cosmetics)と、動物愛護団体 Humane Society International(HSI)の会長は、各国のメイクアップ用品、日用化粧品、香水産業協同組合に対して動物実験の禁止を要求する文書を提出した。対象となった国は、ニュージーランド、オーストラリア、インド、ブラジル、ロシア、韓国、日本、カナダ、アメリカ。両会長は、3月11日はコスメティック業界の歴史的分岐点となるはずだ。動物実験は消費者からも歓迎されていない。私たちはこの習慣を絶ち切り、新しい化粧品の開発を世界に広めなければならない。と語っている。動物実験は時代遅れ技術はもっと進んでいるはず記事では動物実験は時代遅れだと見解を示している。化粧品の毒性を試験するために動物を犠牲にする方法は数十年前の技術に頼った方法だ。安全で確実な方法を実施しないことは科学の遅れを証明することになるが、人類の技術はもっと進んでいるはずだ。動物の皮膚や眼を痛めつける実験を肯定する言い訳はもうたくさんだ。化粧品を使う私たちがこの件に無関心でいいはずがない。どれだけの動物がどんな目にあった結果その製品があるのか。自分の手元にある化粧品を見直してみたい。元の記事を読む
2013年02月27日延期を繰り返した全面禁止今後は医薬品以外の実験禁止を強制2月2日、examiner.com は、イスラエルにおける化粧品の動物実験禁止に関する記事を掲載した。来る3月11日、EUで動物実験を伴う化粧品と日用品の販売が全面禁止となることから、各国でそれに呼応する動きが明らかになっている。動物実験禁止の法案は2007年に発令、2010年に可決されていたが実施は延期を繰り返し、 本年1月1日よりようやく実質的に禁止されることとなった。イスラエルはEUをモデルとしてこの法を施行している。EUではすでに最終段階となっている動物実験禁止だが、イスラエルでは現段階では化粧品メーカーに強制はしていない。しかし、今後は化粧品、日用品の製造、販売、輸入において、動物実験を禁止する。ただし、医薬品については免除されている。動物にとっての幸せな環境をめざしてイスラエルでは動物愛護団体の活動も盛んで、動物の権利を非常に重く扱っている。動物虐待に反対するグループは、人間が犯した罪を鶏に乗り移らせたことにして処分する宗教的儀式についても改善するよう運動をしている。愛護団体の一人は、一つの製品に対して2~3,000もの実験が行われている場合もあった。その数だけ動物が死んでいる。法の実施までは本当に長い道のりだった。次はすべての動物実験廃止を望む。イスラエルを動物にとって幸せな環境にしたい。と語っている。世界的規模で活動する動物愛護団体 PETA では、ヨーロッパに続いて中国、インドにも全面禁止を勧めている。元の記事を読む
2013年02月13日活動20年を経て、ついに全面廃止へ動物実験を伴う化粧品の製造、販売、輸入がヨーロッパで全面禁止される。実現の日まで1か月である。ヨーロッパから動物実験を経た化粧品が姿を消す。EUは来る3月11日をもって、動物実験を伴う化粧品の製造はもちろんのこと、輸入することも禁止する。HAND.comは、動物実験全面禁止までの歴史を振り返る記事を掲載した。もう動物実験はされていないと思っている人もいるのではないだろうか。しかし、この問題はまだ終わっていないのだ。EU諸国では、化粧品製造に関わる動物実験の中止を求めるキャンペーンを20年以上前から行っており、一般にも広く認識されている。人体の安全優先のため即全面禁止という訳にはいかず、実現までには長い年月を必要とした。その時を目前にして感慨深い思いを抱く人は多いはずだ。イギリスから始まりヨーロッパ全域へ世界中が動物実験廃止の道を動物実験廃止運動の歴史は19世紀までさかのぼる。1898年、イギリスで動物実験廃止を訴える団体、英国動物実験廃止連盟(BUAV)が設立されたのが始まりだ。その後、活動はヨーロッパ全域に拡がり、1996年には400万人の署名を集めた。しかし、化粧品業界の抵抗があり、全面禁止は延期を繰り返した。その中で、化粧品メーカーとして画期的な活動をしたのが、現在世界中で動物実験廃止キャンペーンを続けているザ・ボディショップである。ザ・ボディショップは原料、製品ともに動物実験を一切行わず製品化し、BUAVの基準を満たした初めての化粧品メーカーとして高く評価された。長い道のりを経てようやく全面禁止が実現される。3月11日以降、動物実験を伴う製品はヨーロッパの地を踏むことはできない。対象は石けんや歯磨き粉なども含む化粧品一切だ。日本ではザ・ボディショップ、生活の木に続き、2011年3月には最大手の資生堂も自社での動物実験を廃止した。世界中が動物実験廃止に向けて、着実に進んでいる。元の記事を読む
2013年02月12日問題定義の第一歩自然派化粧品のLUSHから、「化粧品のための動物実験」に反対をしたメッセージを掲げたオーガニックコットン製のバッグ「FATバッグ」の販売が日本全国の店舗と通信販売でスタートした。「FAT」とは、「Fighting Animal Testing」の略。ウサギが戦っているイラストが描かれ、化粧品のために動物を犠牲にしない、という強い意志が込められたデザインになっている。まずは、動物実験が行われている実態を広く知ってもらい、問題として考えるきっかけとしての第一歩という考えだ。※画像は、FATバッグ現在も行われている動物実験化粧品自体の動物実験は行われていないが、現在も原材料に関しての安全実験は動物で行われている。アイメイクやリップに利用するものに関しての安全実験を動物ですることの意味はないとし、昔から安全に使われていた物を安全に利用していくべきだ、という意思表示をしている。「FATバッグ」の売り上げは、「化粧品のための動物実験」をなくすために活動している国内の3団体「NPO法人動物実験の廃止を求める会(JAVA)」「NPO法人アニマルライツセンター」「PEACE(Put an End to Animal Cruelty and Exploitation)」に消費税を除く全額が寄付される。元の記事を読む
2012年12月31日LIXIL住宅研究所は2月14日~24日と6月26日~7月6日にかけて、「住宅空間における照明の効果実験」を実施した。実験の結果、一般的な照明よりも暗くても、読み書きやリラックスに問題がないことを実証したという。同調査は、「日本の住宅照明の明るさは明るすぎるのではないか?」という疑問から、生活シーンに合わせた最適な照明空間とエコな照明の提案を検討するために実施したもの。東北大学加齢医学研究所の川島隆太教授指導のもと、次世代スマートハウス「GURU GURU」のリビングダイニングにて、大人(35~46歳)40名、子ども(10~12歳)39名を対象に実施した。今回はJIS(日本工業規格)で読書・勉強に必要とされている500~1,000ルクスより暗い、250~350ルクスの明るさで、人の作業効率、気分の変化、自律神経系の指標を調査した。作業効率実験では、一桁の計算問題、認知テストを行ったが、大人・子どもとも明るさの違いにより効率が変化することはなかった。気分の変化の実験では、大人は明るい方が計算問題がやりやすく、字が読みやすいと感じている。250ルクスの明るさでは若干他の明るさより値が低いが、350~600ルクスでは大きな変化は見られなかった。子どもは250~600ルクスでの明るさでも、気分の違いは見られなかった。続いて自律神経系への影響だが、安静時、一桁の計算問題、認知テスト、記憶テストなどどの作業をしていても、大人・子どもとも明るさの違いによって、緊張・精神的ストレス・リラックス状態への有意な影響は見られなかった。今回の実験の指導教授川島隆太教授は、「感性の領域(気分)は明るさの影響を受けていたが、『知性』の領域である認知機能や、『身体』の領域である自律神経機能には全く影響を与えていないことは新しい発見」とコメントしている。同研究所はこの実験結果をふまえ、一般的な照明計画と実験計画を反映した少エネ照明計画を発表している(※)。それによると、年間照明ランニングコスト(電気代・交換ランプ代)は2万3,248円節約でき、年間CO2排出量も585kg削減できる計算となった(試算協力は大光電機)。※少エネ照明計画は、LED照明使用、リビングダイニング、居室の机上面は約250ルクス、部屋の端は100ルクス以下で計算【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年12月26日吉野家ホールディングスは10月、「築地吉野家 極(きわみ)」という店名の実験店を東京都板橋区と江戸川区に2店舗出店した。同店では、提供するメニューは牛丼並盛(250円)と大盛(400円)のみ。吉野家の通常店舗では、並盛(380円)、大盛(480円)なので、並盛で130円、大盛で80円安いことになる。ライバルである「すき家」や「松屋」(並盛280円)と比較してもお得感のある価格だ。同社に築地吉野家「極」店の位置づけに関して聞いてみると、「ローコストオペレーションの為の実験店舗」とのこと。現在の価格も開店お試し価格であり、"定価"という意味合いではなく、今後の出店計画に関しても未定という。いち消費者としては、吉野家の牛丼が低価格で楽しめるのはうれしい限り。店舗数も増えていくことを願う。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年12月07日リレーションズ(株)は9日、横浜国立大学で世界初の自転車シェアリングシステム「COGOO(コグー)」の実験導入を開始した。学内の駐輪場2カ所に自転車10台が設置され、Android対応のスマートフォンで専用アプリがダウンロードできる。順次iPhoneやiPad、フィーチャーフォンにも対応させ、2012年6月までに9カ所100台に設置規模を拡大する予定。COGOOは、数人で1台の自転車を共有し、利用者が好きな駐輪場で借りて好きな駐輪場に返せるシステム。往来の方法では(1)駐輪ラック、(2)電源、(3)通信端末、(4)精算機、(5)電子錠などが必要だったが、COGOOは電子錠を自転車に装着するだけで無人サイクルシェアリングが実現できる。電子錠に通信端末を搭載しないタイプとしては、世界で初めてのシステム。利用者は端末に専用アプリをダウンロードし、駐輪場の近くでアプリから自転車を選択して開錠、レンタルを開始できる。乗り終えたら駐輪場に自転車を止めて電子錠を装着し、アプリで施錠して返却処理を行う。これら一連の流れで、自転車の利用時間が自動的にカウントされる。自転車の鍵の開閉には、スマートフォンやタブレットなどの端末のBluetooth機能を利用する。システムは同社とイデアシステム(株) 、NCデザイン&コンサルティング(株)の3社で共同開発された。同社によると、導入コストが往来のものに比べ約1/4に抑えられ、1台から導入できるため駐車場のスペース確保も容易にするという。将来的には、放置自転車問題の解消や、環境負荷の少ない交通インフラの構築の手段にしたい考えだ。環境省の平成24年度地球温暖化対策技術開発・実証研究事業(競争的資金)にも採択されている。さらに、「COGOO(コグー)」には、「みんなと一緒に(cooperate)未来へ進もう(go)」という意思が込められており、自転車の“漕(こ)ぐ”にちなんで「コグー」と名づけられた。あらゆる人が仲間になってシェアして使ってもらいたい、明日の地球環境へ貢献していきたいという思いから、ロゴデザインは自転車で前進する3匹のシロクマがモチーフとなっている。今後は、首都圏の大学のほか、駐輪場不足や放置自転車の問題を抱えているマンション、レンタサイクル需要が高い観光地のホテル・コンビニ、既存の自転車シェアリングシステムの導入が進んでいない自治体への導入も検討されている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年04月17日パナソニックセンター大阪では、小学生対象にスペシャル実験室を開催する。どうして立体的に見えるんだろう? 3Dメガネの役割は? など『3D』のしくみについて実験や工作を通じて楽しく学べる実験室だ。絵が立体的に見える「3Dボックス」を工作して持ち帰ることができる。 スペシャル実験室~3Dを科学しよう~開催日:2011年10月15日(土曜日)・16日(日曜日)時間:1回目:10:30~12:00/2回目:14:00~15:30場所:パナソニックセンター大阪 2階セミナールーム対象:小学3年生~6年生(保護者同伴)定員:各回親子24組48名(事前予約制・参加無料)お申し込み:パナソニックセンター大阪 エコ実験室係お問い合わせ:06-6949-2111※受付は10時~18時まで 水曜日休館※各回とも定員になり次第、締め切り。 そのほかにもイベントが盛りだくさん! ▼ エコクイズラリー ▼ エコナビガイドツアー プレスリリース提供元: PR TIMES
2011年10月06日