日経BPコンサルティングは10月21日、今年で14回目となる「企業メッセージ調査 2015」の結果をまとめた調査結果報告書を発行・発売した。同報告書は、国内の402の企業メッセージ(273社)を、認知度、理解度、接触度、好感度のほか、16項目のイメージなどさまざまな角度から、一般消費者が評価したもの。調査結果によると、「企業名想起率」(メッセージのみを提示してその企業名の記入を求めた時、正しく記入できた回答者の比率)の全体平均は3.5%となり、企業名想起率が50%を超えたのは402メッセ―ジ中5件だった。首位は14年連続「お口の恋人」(ロッテ)となり、昨年の前回調査に続き、全メッセージの中で唯一70%台をキープしている。また、「セット認知率」(メッセージの発信企業名も合わせて提示し、その組み合わせを「知っていた」を選択した比率)の全体平均は6.0%となり、同ランキングにおいても首位は「お口の恋人」(ロッテ)となった。「企業名想起率」では第2位、「セット認知率」では第3位に浮上した味の素ゼネラルフーヅ(AGF)の「コーヒーギフトはAGF」。同メッセージは、「メディア別接触率」(メッセージをどのメディアで接触したかを選択した比率)のテレビCM部門において首位となった。「イメージ想起率」(メッセージのみを提示して、あてはまると思ったイメージの比率)のインパクト部門のランキングは、「そのタイヤに、驚きはあるか。」(東洋ゴム工業)が首位となり、これに「不の解消」(ファンケル)、「ガ、スマート!」(東京ガス/大阪ガス)が続くなど、文字数の短いメッセージが上位に並ぶ。同ランキング上位は、今年度に初めて登場したメッセージも多く、「セット認知率」や「理解度」の数字には、バラツキが見られたという。
2015年10月22日ハクバ写真産業は18日、Loweproブランドのカメラバッグ「フォトスポートBP 300/200 AW II」「タホ BP 150」「ウィスラー BP 450/350 AW」「スリングショットエッジ 250/150 AW III」の4モデルを発売した。○「フォトスポートBP 300 AW II」「フォトスポートBP 200 AW II」機動性を重視したフォトグラファー用バックパック、「フォトスポートシリーズ」の新モデル。レンズを装着した一眼レフカメラ、予備レンズを2本、ストロボ、2L給水パック、ヘルメットなどを同時に収納可能。収納部には側面からアクセスして、カメラを素早く出し入れできる。カメラ収納部はウルトラシンチ仕様で、収納した機材をバックパックの外側から隙間なく固定する。水分やホコリから機材を保護する、オールウェザーAWカバーが付属。カラーはブラックとホライゾンブルーの2色。フォトスポートBP 300 AW IIの内寸は、W210×H220×D90mm。外寸はW210×H560×D220mm。重量は1,520g。希望小売価格は52,380円(以下、すべて税込)。フォトスポートBP 200 AW IIの内寸は、W160×H205×D90mm。外寸はW245×H500×D170mm。価格は44,820円。○「タホ BP 150」タホ BP 150はタウンユース向けのバックパック。レンズを装着した一眼レフカメラ、50mmまでの予備レンズ、ストロボなどを同時に収納できる。収納部には着脱可能な仕切りを備えている。加えて、バッグの底面に機材を接触させない、クレードルフィット構造のタブレット収納部、ジッパーポケット、ストレッチメッシュ製のサイドポケットを設けた。内寸はW240×H360×D120mm。外寸はW280×H405×D220mm。重量は765g。カラーはブラック、ブルー、ミネラルレッドの3色をそろえる。価格は18,360円。○「ウィスラー BP 450 AW」「ウィスラー BP 350 AW」レンズを装着した一眼レフカメラ、58mmまでの予備レンズ、ストロボ、アクションカメラなどを同時に収納できるバックパック。カメラ収納部は身体側から開口し、開口部カバーは半開か全開かを選択できる。雪、雨、砂埃から機材を保護するオールウェザーAWカバーを装備するほか、登山用具の収納を想定した大きな正面ポケットを持つ。堅牢な構造とduraflex製メタルフックにより、重量のあるスキー板、ポール、三脚などの取り付けも可能だ。ウィスラー BP 450 AWの内寸はW250×H400×D160mm。外寸はW320×H600×D300mm。重量は3,430g。価格は92,340円。ウィスラー BP 350 AWの内寸はW230×H360×D155mm。外寸はW310×H540×D300mm。重量は3,130g。価格は81,540円。○「スリングショットエッジ 250 AW III」「スリングショットエッジ 150 AW III」ミラーレス一眼カメラまたは小型の一眼レフカメラ、予備レンズ、小型のタブレット、小型の三脚などを同時に収納できるスリング型カメラバッグ。水分やホコリから機材を保護するオールウェザーAWカバーが付いているほか、タブレット収納部にはクレードルフィット構造を採用している。スリングショットエッジ 250 AW IIIの内寸はW225×H210×D120mm。外寸はW265×H480×D160mm。重量は835g。希望小売価格は25,380円。スリングショットエッジ 150 AW IIIの内寸はW205×H180×D110mm、外寸はW245×H400×D150mm。重量は735g。希望小売価格は21,600円。
2015年08月24日コンピュータエンターテインメント協会と日経BPは9月17日~20日、幕張メッセ(千葉県千葉市)にて「東京ゲームショウ2015」を開催する。「東京ゲームショウ」(以下、TGS)は、国内外からゲーム業界の関係者が多数参加するトレードショー。今回は7月1日現在で242社の出展を予定しており、昨年同時期の224社を上回る規模となっているという。また、出展小間数も同時点で1,891小間と、昨年最終小間数の1,715小間を上回る過去最大規模となっている。このため、TGSでは初めて、幕張メッセの全館(国際展示場1~11ホール、幕張イベントホール、国際会議場)の使用を決定したとのこと。展示ホールのレイアウトは9月上旬に公開予定。当日は、最新プラットフォーム向けの発売予定タイトルのほか、スマートフォン、PC、VR(仮想現実)デバイスなどあらゆるプラットフォームに向けたさまざまなジャンルのコンピューターエンターテインメントの最新情報が集結。また、スマートフォンゲーム/ソーシャルゲームコーナーやビジネスソリューションコーナーへの出展規模も拡大しているという。同イベントの会期は、9月17日・18日がビジネス関係者およびプレス関係者のみの入場となるビジネスデイ、9月19日・20日が一般公開となっている。開催時間はいずれも10:00~17:00(一般公開日のみ状況により9:30~)で、来場予定者数は22万人。なお、一般公開日の入場料金は、「前売券」で1,000円、「当日券」で1,200円(共に税込)、小学生以下無料となる。「前売券」は現在販売中で、先着順の提供。詳細は公式サイトにて。※画像は過去開催時のもの
2015年08月24日日経BPコンサルティングは21日、2020年に向けたワークスタイルとIT活用に関する調査の結果を発表した。期間は、7月6日~7日。対象は、大企業、中堅・中小企業、および公共系組織の社内情報システムに携わる636名。○ワークスタイル改革を支援するIT企業、日本MSが1位「ワークスタイル改革を支援する代表的なIT企業」について聞き、4段階で評価してもらい、100点満点でスコア化した。1位は56.9点で「日本マイクロソフト」だった。次いで、2位は「グーグル」(56.6点)、3位は「NTTコミュニケーションズ」(53.2点)となった。「ワークスタイル改革に今後影響を及ぼすもの」を尋ねたところ、41.8%で「経営環境・事業環境の変化」が1位となった。次いで、「女性の活用」(31.8%)、「ITの急速な進展」(30.5%)が上位となった。また、企業がワークスタイル改革に取り組んでいる中で期待しているプラス効果を質問した。結果、最多は49.8%で「業務効率の向上」だった。以降、「従業員の労働時間の短縮」(40.9%)、「移動途中などのすき間時間の活用」(30.5%)となった。
2015年08月24日○年に1度の銘柄入替え2014年から新しい日本株式指数として公表されたJPX日経400。年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)がベンチマークとして採用したことから注目を集めてきました。そんなJPX日経400の構成銘柄の見直しが8月7日に行われ、42銘柄が除外され、43銘柄が新たに組入れられました。8月31日から新たな銘柄構成で指数が算出される予定で、今後の動向が気になるところです。○日経平均株価とは違うの?このJPX日経400ですが、従来公表されてきた日経平均株価と何が違うのでしょうか?2つの指数を比較してみます。日経平均株価算出:日本経済新聞社対象銘柄:東証1部上場銘柄構成銘柄数:225銘柄日経平均株価は、その時々の日本を代表する225社の株価の平均を算出しています。この225社はよく取引されていることや構成銘柄の業種間のバランスなどを重視して選出されています。JPX日経400算出:日本経済新聞社、東京証券取引所、日本取引所グループ対象銘柄:東京証券取引所上場銘柄構成銘柄数:400銘柄JPX日経400は、企業の自己資本利益率(ROE)や利益などの企業業績を重視して、銘柄が選定されています。実際に、日経平均株価の構成銘柄であっても、ソニーや日本マクドナルドなどをはじめ、約60銘柄がJPX日経400では組入れられていません。○パフォーマンスももちろん…?銘柄の選定基準が異なることから、これらのパフォーマンスも異なることが考えられますが、この2つの指数を比較すると、ほとんど同様の動きで推移しており、足元では日経平均株価がJPX日経400を上回っています。しかし、JPX日経400には業績重視の選考基準で選ばれた企業が集まっています。今後、これらの企業が、JPX日経400のパフォーマンスを牽引していくかもしれません。先の銘柄入替えを経て、引き続き注目です。日経平均株価とJPX日経400のパフォーマンス推移(日次、2013年8月30日=100として指数化、期間:2013年8月30日~2015年8月17日)●ピクテ投信投資顧問が提供する、「ボンジュール」からの転載です。
2015年08月20日カブドットコム証券はこのたび、「JPX日経インデックス400」(以下JPX日経400)の構成銘柄に採用されたと発表した。またこれを記念して、「JPX日経400採用記念!JPX日経400 上場商品キャッシュバックキャンペーン」を開始するとしている。○「JPX日経400」への採用とカブドットコム証券の経営目標、株主還元方針について「JPX日経400」とは、日本経済新聞社、日本取引所グループおよび東京証券取引所の3社が共同で開発、運営する株価指数であり、「資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸要件を満たした、『投資者にとって投資魅力の高い会社』で構成される」(日本取引所グループHPより)ものだという。カブドットコム証券は上場以来、業界に先駆けてROEを経営目標に掲げてきたという。企業価値最大化のためには、自己資本に対する利益率の向上と積極的な株主還元がその基盤になると考えており、利益率については「ROE20%以上」を経営目標としているという。また株主還元については、業容に応じた強固な財務基盤と将来の事業拡大に必要な内部留保を確保した上で、配当と自社株買いを合わせた「総還元性向」を重視しており、配当の実施方針を「配当性向30%かつDOE4%」を下限とするとともに、自己株式の取得については、同社株式の市場価格、流動性、個人株主数などの状況を総合的に勘案し機動的に実施していく方針としているという。カブドットコム証券は、厳しいサービス競争の中で手数料等の引き下げを段階的におこないつつ、3月第4週には創業以降初めて株式シェアが11%(週次ベース)を超え、さらに当第1四半期の税引前利益は40億円となり四半期ベースで過去最高を達成したという。また6月には、前年から5円増配となる1株あたり23円の配当を実施し、さらに約22億円の自己株式の取得を実施。このように、同社は利益を向上させるのみならず、顧客・株主への還元も積極的に実施しているとしている。このたびの「JPX日経400」への採用は、同社の経営方針に基づいたこれまでの施策が結実した結果であると考えており、大変喜ばしく感じているという。カブドットコム証券は今後も顧客・投資家の期待に応え、更なる企業価値の向上に努めていくとしている。○「JPX日経400採用記念!JPX日経400 上場商品キャッシュバックキャンペーン」の概要カブドットコム証券の株式の「JPX日経400」構成銘柄への採用を記念し、9月1日から9月30日まで、「JPX日経400採用記念!JPX日経400 上場商品キャッシュバックキャンペーン」を実施する。内容:以下のJPX日経400関連の上場商品について、期間中に約定した手数料(税込)を全額キャッシュバックする(1)ETF(上場投資信託)(現物取引および信用取引):「NEXT FUNDS JPX日経400インデックス400連動型上場投信」(銘柄コード1591)、「上場インデックスファンドJPX日経インデックス400」(銘柄コード1592)、「ダイワ上場投信-JPX日経400」(銘柄コード1599)、「i シェアーズ JPX 日経400ETF」(銘柄コード1364)。「MAXIS JPX日経インデックス400上場投信」(銘柄コード1593)は手数料無料となる「フリーETF」の採用銘柄であり、同キャンペーンの対象外(2)先物:「JPX日経インデックス400先物」
2015年08月11日野村アセットマネジメントは5日、JPX日経400レバレッジ・インデックス、JPX日経400インバース・インデックスおよびJPX日経400ダブルインバース・インデックスの各指数を連動対象とする3本のETFを新たに設定すると発表した。設定はいずれも8月21日を予定している。○8月24日に東京証券取引所へ上場予定「NEXT FUNDS JPX日経400レバレッジ・インデックス連動型上場投信」(愛称「JPX日経400レバレッジ指数ETF」、銘柄コード:1470)は、JPX日経インデックス400の日々の変動率のプラス2倍の変動をするJPX日経400レバレッジ・インデックスへの連動を目指す運用を行う。「NEXT FUNDS JPX日経400インバース・インデックス連動型上場投信」(愛称「JPX日経400インバース指数ETF」、銘柄コード:1471)は、JPX日経インデックス400の日々の変動率のマイナス1倍の変動をするJPX日経400インバース・インデックスへの連動を目指す運用を行う。「NEXT FUNDS JPX日経400ダブルインバース・インデックス連動型上場投信」(愛称「JPX日経400ダブルインバース指数ETF」、銘柄コード:1472)は、JPX日経インデックス400の日々の変動率のマイナス2倍の変動をするJPX日経400ダブルインバース・インデックスへの連動を目指す運用を行う。このたび設定する3本のETFは、5日、東京証券取引所より上場承認を受けた。上場予定日はいずれも8月24日で、同日より全国の証券会社を通じて取引所での売買が可能となるという。上場当初の最低投資金額は、それぞれ順に2万1千円程度、6千円程度、4千円程度(各1口単位)となる見込みとしている。同ETFの設定・上場により、野村アセットが運用するETF「NEXT FUNDS」(ETFシリーズの統一ブランド。「NEXT FUNDS」の名称は、「野村のETF(上場投資信託)」を意味する「NomuraExchangeTradedFUNDS」の頭文字であるとともに、「次世代のファンド」のラインナップを展開していく意図を表している)は、合計50本(外国で設定・上場しているETFを含む)となるとしている。
2015年08月06日eワラント証券はこのほど、2015年10月に予定されている日経平均構成銘柄の定期入れ替え予想を発表した。○消費セクターから追加銘柄選定か?同社は、追加候補として「オリエンタルランド」「リクルートHD」の2銘柄を、除外候補として「日東紡績」「日本曹達」「北越紀州製紙」の3銘柄を挙げ、これらの中から入れ替え対象が選定される可能性が高いと予想している。理由については、現在の日経平均の構成銘柄をセクター別に見ると、素材セクターの銘柄数が多く、消費セクターの銘柄が少ない状態が続いているため、消費セクターから追加銘柄が選ばれ、素材セクターから除外銘柄が選ばれることで、「セクター間の銘柄数バランスの調整が行われる」と分析している。消費セクターにおいては、日経平均に採用されていない銘柄の中から、採用要件である高い市場流動性を保っている、具体的には「売買代金」が高く「売買高当たりの価格変動率」の低い2銘柄を追加候補として選定。なお、リクルートHDは新規上場後、1年足らずではあるものの、過去データが少ないことを加味した上で、追加候補のひとつとして挙げたという。一方、素材セクターにおいては、日経平均に採用されている銘柄の中から、市場流動性の低い銘柄、具体的には過去5年間の「売買代金」が低く「売買高当たりの価格変動率」の高い3銘柄を除外候補として選んだとしている。
2015年08月05日『プレゼンをキメる30秒のつくり方』(高橋晋平著、日経BP社)の著者は、国内外で累計335万個も売れたという『∞プチプチ』をはじめ、数多くのヒット商品開発に携わってきた人物。現在はアイデア・コークリエイターとして、多くの企業とともにさまざまな新商品・新サービスの企画開発を行っているそうです。■プレゼン嫌い人間が大変身そんな経歴を確認すれば、さぞプレゼンがうまいのだろうなと思うことでしょう。しかし実際には、幼いころから人前で話すのが大の苦手。いざ玩具メーカーに入社して念願の企画の仕事についても、社内での新企画プレゼンでは声が震え、顔が引きつってばかりいたのだとか。だから企画もまったく通らなかったといいますが、そんなことを繰り返すなかでひとつのプレゼンを通したことから、「プレゼンと次々と通せる人間」へと変身することができたのだといいます。■プレゼンは「オチ」が9割!そしていま、「プレゼンは『オチ』が9割」だと断言してもいます。「オチ」のひとことがしっかりとつくられていて、それさえプレゼンのなかで伝えられれば、提案がおもしろいように通るのだというのです。でも、「オチ」ってなんなのでしょうか?たとえば『∞プチプチ』のプレゼンをつくったとき、最重要ポイントとして考えたのが、「営業担当が『∞プチプチ』の注文を取りに行くとき、セールストークでなんといったらいいか」だったのだとか。裏を返せば、どんな提案でも、実際に営業担当が現場で使える「セールストーク」さえあれば商談に困ることはないということです。■セールストークの方向性もちろん、セールストークにはさまざまな方向性があります。「競合品より◯◯円安いです!」「従来品より品質がいいです!」「いま◯◯個売れている商品より、スペックが高いです!」などなど。ところが問題は、これまでにないコンセプトの『∞プチプチ』がそうであるように、比較しやすい要素や数字データがない場合。そんな場合に必要なのは、(1)受け手が「そのとおりだね」と納得し、(2)人にいいたくなる、(3)セールストークだと著者はいいます。つまり、それこそが「オチ」。ちなみに、『∞プチプチ』のプレゼンで「オチ」として使ったフレーズは次のようなものだったそうです。「心理学上、プチプチを見ると、本能的に誰もがつぶしたくなってしまいます。『∞プチプチ』を触れない透明パッケージに入れて店頭に陳列したら、誰もが触りたくなって買ってしまうはずです。全国の店頭でそれを仕掛けませんか?」裏づけはないけれど、なんとなく人を納得させてしまうものがここにあるわけです。■オチづくりの3つの基本そして本書ではこのあと、「オチづくりの基本」が紹介されています。それは、次の3つ。(1)「人はみな、◯◯したい」で納得させる(2)人にいいたくてたまらないネタを入れる(3)「受け手」のメリットを必ず入れる「たしかに◯◯したくなるよな」と納得させ、しかもそれを「人に伝えたい」と思わせ、「この提案が実現すれば、いままでなかったよりよい未来が見られる」ということを示す。それが、効果的なオチを実現するポイントだということ。*この基本を軸として、本書では他にもさまざまなメソッドが紹介されています。そして、それらはきっと、プレゼンをする際の力になってくれるはずです。(文/印南敦史)【参考】※高橋晋平(2015)『プレゼンをキメる30秒のつくり方』日経BP社
2015年07月26日日経BPコンサルティングは6月29日、3万人以上のネットユーザーが国内500サイトを評価する「Webブランド調査2015 - 春夏」の結果をまとめ、調査報告書を発行・発売した。調査期間は、2015年4月8日~20日で、有効回答数は3万5,820サンプルとなる。同調査は、企業や団体が運営する日本の主要500サイトについて、「アクセス頻度」や「ユーザビリティ」「コンバージョン」「ロイヤルティ」「態度変容」「波及効果」の計6要素をインターネットユーザーが評価するもの。半年ごとに実施し、回答者は毎回3万人以上にのぼる。今回の調査によると、インターネット専業企業を除く一般企業443サイトの「Webブランド指数」トップ3には、総合飲料メーカーが揃った。1位が「サントリー」次いで「アサヒビール」「キリン」となる。サントリーは、3年前の「Webブランド調査2012 - 春夏」以来、7回連続で首位をキープ。今回は、会員ページやキャンペーン利用が増え「コンバージョン」が上昇したほか、サイト内容のクチコミも増加し、「波及効果」も伸びた。日経BPコンサルティングによると、サントリーは3月~4月にかけ、Webサイト上で新製品「南アルプスの天然水&ヨーグリーナ」を15万人にプレゼントするキャンペーンを実施し、製品の話題性も相まって、行動を誘発したようだと分析する。また、第2位のアサヒビールは今回、トップページを大幅にリニューアル。会員サイト「アサヒパーク」やキャンペーン情報、お酒を楽しむコンテンツ、ソフトドリンクはじめ関連会社の製品カテゴリーなどを、製品や食卓の写真で紹介した。この結果、製品への関心や購入意向、企業への好感が上昇。サイトの使いやすさを示す「サイト・ユーザビリティ」や「態度変容」の評価が高まった。なお、調査対象500サイトにおけて総合ランキング第1位を獲得したサイトは「Yahoo! JAPAN」。同サイトは今回、「サイト・ユーザビリティ」と「波及効果」でスコアが上昇したほか、特に「店舗などで製品・サービスを購入」との回答が増えている。第2位の「楽天市場」は、同項目の回答が減り、「Yahoo! JAPAN」にトップの座を譲るかたちとなった。
2015年06月30日日経BPコンサルティングは5月29日、「データ連携に関するアンケート調査」の結果を発表した。これによると、データ連携ツールの導入率は20.4%で、導入検討中を含めると36.3%となり、3社に1社が必要性を感じている結果に。特に、中小・中堅企業の導入意欲が高いことが明らかになった。同調査は、大企業や中堅・中小企業、公共機関等にて社内向け情報システムの構築・運用に携わる1253名を対象に実施したもの。企業内の複数のシステムを連携させ、データやプロセスを統合させる製品(EAI : Enterprise Application Integration等)の利用実態や導入計画、選定ポイント、期待度、満足度などについて調査したという。○データ連携ツールの導入率は20.4%これによると、データ連携ツールの導入率は20.4%で、導入検討中は15.9%。導入検討中のうち、「1年以内の導入を検討中」が1.8%となったほか、「3年以内の導入を検討中」が1.9%となり、導入時期を決めて検討している企業は多くないことが分かった。また、導入済みと導入検討中を合わせた「導入済み / 導入検討中」は36.3%であることから、3社に1社はデータ連携ツールの必要性を感じているようだ。なお、EAIとは、企業内の複数のシステムを連携させ、データやプロセスを統合させること、あるいはそのためのミドルウェアの総称。データベースや個別の業務アプリケーションがそれぞれ採用するデータ形式を変換し、相互に受け渡しが行えるようにする役割を持つ。○大企業の導入率が比較的高い傾向に同調査を企業規模別で見ると、企業規模が大きいほどデータ連携ツールの導入が進んでいることが分かる。従業員数1000人以上の大企業では、導入済みが30.0%で、導入検討中までを含めると45.7%となり、半数近い企業がデータ連携ツールの必要性を感じている結果に。大企業ほどデータが分散していると推測されるため、データ連携へのニーズが高いと推測できる。また、300人以上1000人未満の中堅企業の導入済みは19.7%で、2014年の結果(12.3%)より7.4ポイント増加。300人未満の中小企業の導入済みは8.0%で、300人以上1000人未満の半分未満の比率であり、導入が進んでいないことが分かる。なお、導入検討中に着目すると、300人未満では16.1%、300人以上1000人未満は16.0%、1000人以上では15.7%が導入を検討しており、企業規模に関係なく約16%が導入を検討している。○選定ポイントは「接続先の多様さ」導入済み・導入検討中の企業が重視する選定のポイントでは、「接続先が多様なこと(アダプタの種類の多さ)」が33.3%で、最も重視される選定のポイントだと判明。同社によると、この背景には、「データ連携ツールの導入率が高まるにつれて、社内に分散する多種多様な形式(業界標準あるいはメーカー固有の形式)のデータを取り扱いたい」というニーズの表れがあるほか、「さまざまなデータやシステムを臨機応変に連携させ、ダイナミックに利用する際にも接続先の多様性が鍵」になるのではという。○満足度No.1は、アプレッソの「DataSpider Servista」主要なデータ連携ツール(製品)の導入状況と、導入前の期待度、導入後の満足度についての質問では、総合満足度において、昨年に続き2年連続でアプレッソの「DataSpider Servista」が最も高い結果に。最重視された選定ポイント「接続先が多様」の個別項目においても、同製品の満足度が最も高くなった。なお、同社は、期待度に比べて満足度が低くそのギャップが大きいツールもあり、顧客の期待の大きさを裏切らない製品作りが求められていると分析する。
2015年05月29日アサヒビールと日経BP社が共同で運営するWebサイト「カンパネラ」は、酒文化啓蒙のためのきっかけづくりのツールとなる“若年層がお酒を飲みたくなる(誘いたくなる)アプリの開発”をテーマに、ハッカソンイベント「AB会議 ハッカソン」を開催すると発表した。アサヒビールによると、酒類メーカーと出版社がコラボレーションして主催するハッカソンは日本初。「AB会議」とは、カンパネラのコンテンツのひとつで、「AB」は「アルコール・ブレインストーミング」を略したもの。集団でひとつのテーマに対してアイデアを出しあうことで、解決に結びつける創造性開発の会議手法であるブレインストーミングを適量のお酒を飲みながら実施するというカンパネラオリジナルの会議手法だ。同ハッカソンは、5月22日~5月24日の3日間にわたって開催される。1日目はチームづくりとAB会議、2~3日目はハッカソンを実施し、賛同IT系企業から提供される最新の技術を用いて実際にアプリを開発する。その後プレゼンテーションを行い、審査のうえ各賞が決定される。同サイトでは、ハッカソン参加経験者のITクリエイター(エンジニア、デザイナー、ディレクターなど)約40名を募集している。参加費は無料。こちらのサイトより応募可能となっている。グランプリに選ばれたアプリは、アサヒビールがその後の開発をサポートし、開発者と共同でリリースを目指していくという。
2015年05月01日日経BPコンサルティングは4月21日、「企業・組織におけるマイナンバー対応に関する実態調査」の結果を公開した。これによると、マイナンバー制度対応作業を「実施している」という回答は17%にとどまっていることがわかった。同社は調査の結果より、企業・組織によるマイナンバー制度への対応が遅れ、対応作業が2015年末に完了しないおそれがあると指摘している。同調査は、日経コンピュータと共同で2015年3月下旬に実施、企業や公的機関における経営系部門や、情報システム部門、総務・人事・経理部門などマイナンバー対応の取り組みが想定される部門の所属者からの1058件の有効回答を集計したもの。調査結果の詳細は『マイナンバー実態調査2015』として、日経BPコンサルティングから発行される。マイナンバー制度への対応作業の実施状況を聞いたところ、「実施している」(実施層)が16.8%、「実施していないが、予定はある」が21.2%で、これらを合計した「実施・実施予定層」は38.0%にとどまることが明らかになった。これに「実施していないが、対応を要する法制度であれば今後対応するはずだ」(20.4%)まで加えた「実施・実施予定・実施想定層」は58.4%となり、ようやく過半数になる。一方、「実施していないし、予定もない」という回答が8.4%あることについて、同社は「マイナンバー制度の趣旨が十分には浸透していないことを示している」とコメントしている。マイナンバー制度対応作業の「実施層」の比率を業種別(7分類)に見ると、政府/官公庁/団体が28.2%と最も高く、金融業の25.4%がこれに続く。IT関連業の20.0%を含めた3業種が2割台となった。3業種で実施率が高い背景については、従業員などのマイナンバーを収集・管理する通常業務に加え、公共系業種では行政手続きを効率化すること、金融機関は顧客からマイナンバーを収集して管理すること、IT関連業では情報システム更改などを事業として行うこと、など特別な役割を持つことが指摘されている。マイナンバー対応が求められる2015年末時点で、対応が遅れた場合に想定される事態を、マイナンバーの実施・実施予定・実施想定層に複数回答で尋ねたところ、10項目のうち、「社内規定・マニュアルが対応していない」(42.9%)と「従業員の教育・啓発が不十分である」(40.9%)の2項目が高かった。また、マイナンバーの実施・実施予定・実施想定層が、対応する必要があると考えている情報システム(複数回答)は、上から「人事・給与システムの改変」(71.4%)、「会計・経理システムの改変」(41.4%)、「マイナンバー保管システムの導入」(28.3%)だった。
2015年04月22日マネックス証券は10日、日経平均株価が約15年ぶりに 2万円を超えたことを記念し、「日経平均株価 2万円突破記念キャンペーン」を開始した。期間は4月17日まで。日経平均株価は日本を代表する株価指数として、長い間、日本株式市場の相場動向や、景気判断の指標として新聞やニュース等で広く報道されている。2015年は安倍晋三首相が掲げる一連の経済政策「アベノミクス」が始まって3年目となるが、2014年度は日経平均株価が約30%上昇、4月9日の終値では19,900円台となり今世紀最高値を更新するなど、株高基調の中で2万円の大台突破に注目が集まっていたという。マネックス証券 チーフ・ストラテジスト広木隆氏は、日経平均株価が2万円を超えた今後の日本株式市場について「日本株式市場を取り巻く投資環境は良好である。公的年金の組み入れ変更に伴う需給要因、グローバルな金融緩和による流動性要因、そして相次ぐ賃上げを背景に家計の実質所得が伸びることによる消費主導の国内景気回復期待。それらに加えて今回の上昇相場の根底にあるのが日本企業の変革への期待だ。日本企業はROE(自己資本利益率)重視経営へと大きな変革を遂げようとしている。昨今、自社株買いや増配など株主還元を拡大する企業、成長のためにM&Aに踏み切った設備投資をおこなう企業が増えており、それらはいずれもROE向上への取り組みを強化するものである。これらの流れが続く限り、日経平均2万円は通過点に過ぎない。日本株式市場は80年代末期につけた史上最高値を再び目指す遠大な相場の入り口に立っている」と述べている。マネックス証券では、同キャンペーンにあわせて、広木隆氏によるオンデマンドセミナー「日本株式市場新時代の幕開け」の開催を予定しているという。なお、同キャンペーン及びオンデマンドセミナーは、マネックス証券に口座を持っていない人でも参加できる。○「日経平均株価2万円突破記念キャンペーン」について応募期間:4月10日(金)~4月17日(金)内容:10日より1ヶ月後(5月11日)の日経平均株価の終値7ケタ(小数点以下第2位まで)の数字を、マネックス証券ウェブサイト上の指定入力フォームより回答し、該当者に最高で20万円(ピタリ賞)をプレゼントする○オンデマンドセミナー「日本株式市場新時代の幕開け」概要マネックス証券チーフ・ストラテジスト広木隆氏が今後の日本株展望を話し、キャンペーン回答の予想数字も発表する
2015年04月13日日経BPコンサルティングは3月27日、ブランド価値評価調査「ブランド・ジャパン2015」の結果を発表した。ブランド・ジャパンは、一般消費者やビジネスパーソンが興味を示しているブランドをランキング形式でまとめたもので、2015年で15回目となる。「BtoC編」「BtoC編」の2つで構成されている。2014年11月~12月にかけて調査が実施され、回答者数は約5万4000人。○セブン-イレブンがBtoC編で首位BtoC編「総合力」ランキングの首位は、91.7ポイントのセブン-イレブンで、初めての首位。スコア別に見ると、「フレンドリー(親しみ)」で15.4ポイント、「イノベーティブ(革新)」で13.4ポイント、「アウトスタンディング(卓越)」で12.6ポイントが前回調査より上昇している。また、「コンビニエント(便利)」で、初めて第1位を獲得した。また、プライベートブランド「セブンプレミアム」も144位にランクインした。149位のイオンの「トップバリュ」を抑え、プライベートブランドの中ではトップとなった。さらに、2013年1月から始まった「セブンカフェ」も好調を維持し、2014年度は、前年の年間販売数、約4億5千万杯を9カ月で突破した実績を持つ。○第2位はYouTube、第3位は日清食品2位は、動画共有サービスのYouTubeで、こちらも前回からランキングを上げている。注目すべきは「最近使っている」のポイントは53.3%で、同項目内でトップとなった。日経BPコンサルティングでは、「好きなことで、生きていく」というキャッチコピーが功を奏し、今回の結果につながったと分析している。続く3位は日清食品がランクイン。これまで食品業界のブランドでは、自身の第5位(2011)が最高位であったが、今回はそれを更新した結果となった。「カップヌードル トムヤムクンヌードル」などのヒット商品が登場し、各地で品切れも起こった。2013年に商品の開発プロセスを短縮する体制を整えたことで、短期間で魅力的な商品を次々と販売したことが「イノベーティブ」スコアの上昇につながったほか、ファンを惹きつける商品を次々と生み出したことが「フレンドリー」スコアが上昇したと分析している。○ハードウェア系のブランドは減少トップ10にランクインするハードウエア系ブランド(家電、AV・IT機器、自動車など)の数が減少しており、2010以前は4~6ブランドが登場していたが、2011以降は1~2ブランド程度だという。今回は、第9位タイにアップルがランクインしたのみ。ハードウエア系ブランドの多くが、消費者の興味、関心を、うまく惹きつけられていない現状が浮き彫りになっているとしている。○「総合力」上昇ランキング首位はユニバーサル・スタジオ・ジャパン前回から最も「総合力」が上昇したのは「ユニバーサル・スタジオ・ジャパン」。前回から19.0ポイント上昇し、79.5ポイントを獲得し12位となった。項目別では、「イノベーティブ」と「アウトスタンディング」の2つがスコアを多く上昇させており、「イノベーティブ」では首位を獲得した。2014年7月にオープンした新アトラクション「ウィザーディング・ワールド・オブ・ハリー・ポッター」は、米国に続き世界で2カ所目。映画「ハリー・ポッター」シリーズの世界を魅力的に忠実に再現し、消費者の注目を集めた実績を持つ。○BtoB編はトヨタ自動車が4年連続の首位BtoB編の1位はトヨタ自動車で、2位を20.6ポイント引き離して4年連続で首位となった。「人材力」でも首位を獲得し、「先見力」でも2位に入っている。2位はセブン-イレブンで「先見力」で第4位となり、「人材力」と「活力」での評価も向上した。3位は全日本空輸。前回の第12位が自身の過去最高位であったが、今回「人材力」の評価が28.3ポイント上昇sた。トヨタ自動車に次ぐ第2位を獲得したことが「総合力」向上の決め手となった。企業活動全体のイメージを評価するBtoB編の結果を俯瞰すると、社会の変化に対する適応力ともいえる「先見力」と「人材力」で先頭を走る企業が「総合力」トップでも名を連ねた。また今回は、消費税率引き上げ後の調査であり、BtoC編、BtoB編共に、消費マインドや社会の変化にあわせて、いち早く柔軟に対応し、変化・成長した企業が、魅力的なブランドとして消費者に映ったのではないかと考えられると、まとめている。
2015年03月30日Evernoteは3月16日、Evernoteのコンテキスト機能に、米国以外で初めてのコンテンツパートナーとして「日本経済新聞 電子板(日経電子版)」が加わったと発表した。パートナー契約により、日経電子版とエバーノートの両方の有料サービスに加入する利用者に向けた新サービスを追加。Evernote上でノートを閲覧・編集している際に、ノートの内容に関連する記事を日経電子版から自動的に見つけ出す機能が搭載された。ノートに表示された記事タイトルをクリックすると、記事全文をEvernote上で閲覧できる。また、日経電子版の記事本文で気になる箇所を選択すると、該当部分を「引用」としてコピーでき、引用部分をノート内にペーストすると、元記事のタイトル・日付・リンクが追加される。日経電子版のサイト上では、記事内容に関連するEvernote上のノートが自動的に表示される。この連携機能は、世界中のニュースサイトの中で日経電子版が初めての試みだという。サービス開始を記念してEvernoteユーザー限定で、日経電子版が最大2カ月無料、およびEvernoteプレミアムが1年間無料で利用できるキャンペーンを6月30日まで実施する。
2015年03月18日Evernoteと日本経済新聞 電子版の機能連携が16日から始まった。新機能は日経電子版とEvernoteの双方のサービス上で、キーワードや文脈に沿ったコンテンツを表示する。日経電子版、Evernoteの有料会員になることで、フルサービスを利用できる。機能連携により、Evernoteユーザーが日経電子版上でニュースを読むと、過去に作成・保存したEvernote内の文書などから関連の高いものを表示する。これにより、情報の収集や分析が効率的になるとしている。一例として「訪日観光客の購買力が高まっている」という記事を読んでいる際、過去に保存した「世界各国の休暇」に関するノートが記事の下に表示されるという。また、Evernoteでは、ユーザーが作成する文書の内容に応じて、独自のアルゴリズムで自動検索して関連する日経電子版のコンテンツをノート下部に表示する。表示されたコンテンツは閲覧できるほか、Evernoteに保存したり、作成中の文書に引用したりすることができる。連携機能は、日経電子版、Evernoteの双方の有料会員が全機能を使えるが、サービス開始を記念して、6月30日までの期間限定で無料会員にも一部機能を開放する。また、サービス開始を記念して、Evernoteユーザー限定で日経電子版が最大2カ月無料、Evernoteプレミアムが1年間無料となるキャンペーンを6月30日まで実施する。なお、日経電子版を有料購読中の場合はすべて、キャンペーンの対象となる。
2015年03月16日松谷化学工業はこのほど、同社が製造・販売する希少糖含有シロップ「レアシュガースウィート」が、「2014年日経優秀製品・サービス賞」における「最優秀賞 日経産業新聞賞」を受賞したことを発表した。日本経済新聞社が主催する「日経優秀製品・サービス賞」は毎年1回、公募によらず、同社が独自に候補となる製品・サービスを選定し、特に優れた新製品・新サービスを表彰している。1982年に「日経・年間優秀製品賞」として始まり、1987年(第6回)から現在の名称に変更され、今回で33回目を数える。今回、この1年間に日本経済新聞、日経産業新聞、日経MJ、日経ヴェリタス、日経新聞電子版、Nikkei Asian Reviewの各媒体に掲載された新製品・新サービス約2万点の中から「レアシュガースウィート」が「最優秀賞 日経産業新聞賞」に選出された。「レアシュガースウィート」は、トウモロコシなどのでんぷんから作られた異性化糖をさらに異性化した「プシコース」などの希少糖類13~15%含むシロップ(液糖)。既存の糖質(甘味料)を見直し、「ぶどう糖」・「果糖」・「希少糖」のそれぞれの長所を生かすようにバランスよく作られているという。甘さは砂糖の90%程度で、コクのあるスッキリした甘さが特長。液状で、砂糖と同様の甘味料用途として、料理や飲み物、菓子やパンなどに幅広く利用できる。また、卵臭の軽減、フレーバーリリースの向上、コク味付与・風味向上、減塩効果、マスキング、水分活性の調整といった特長も持っている。同商品の受賞の理由として、より幅広い世代の衣食住を豊かにする製品であることが挙げられた。また、製品に含まれる「希少糖」がさまざまな機能性を持つことから、現代人の生活改善に役立つことが期待される点や、社会に大きな変化をもたらす可能性がある点などが評価されている。<「希少糖」(レアシュガー)>自然界に微量にしかない、希少な単糖およびその誘導体の総称として、国際希少糖学会によって定義された。量は非常に少ないが種類は多く、自然界に50種以上存在している。
2015年01月13日楽天証券はこのたび、16日のナイトセッションから、日経225先物・オプション取引における取引手数料を改定し、大手ネット証券で最安値水準(8日現在)に引き下げると発表した。大手ネット証券とは、楽天証券、SBI証券、カブドットコム証券、松井証券、マネックス証券の5社を指す。改定後の取引手数料(税別)は、日経225ラージ1枚につき、従来の450円から278円に、日経225ミニ1枚につき、従来の50円から38円へと大幅な引き下げになるほか、日経225オプション取引の手数料(税別)についても、売買代金の0.2%(最低手数料200円)から0.18%(最低手数料180円)へと引き下げるという。楽天証券では、先物・オプション取引専用のスマートフォンアプリ「iSPEED 先物OP」をはじめとする取引ツールの強化のほか、このたびの手数料改定により、取引コストの面でもより充実したトレーディング環境を顧客に提供するという。楽天証券は引続き、顧客の満足度の向上を目指し、さらなるサービス拡充をおこなっていくとしている。
2015年01月13日日経BPコンサルティング12月19日、「携帯電話・スマートフォン"法人利用"実態調査2015」を行い、その結果を発表した。調査によると、2015年のモバイル・ソリューションへの投資に関する重点投資分野の1位は「クラウドサービス」、次いで「タブレット端末」という結果となった。タブレット端末は、昨年の調査でも伸びが大きく、引き続き企業の投資意欲が高いテーマとなった。また、今回から新たに追加した「ビッグデータ活用」への投資も拡大傾向にある。ビッグデータ活用は、2015年の投資意欲の前年比伸びが2014年の伸びより大きく、取り組みを強化すべきテーマと考えられている。今後主流となるモバイルデータ通信は、「タブレット端末」という回答が多かった。タブレット端末を選択した企業は45.7%で、昨年の52.1%からは減少したが、引き続き高い比率を占めている。2015年も企業におけるタブレット端末の需要は高まる見込みだ。スマートフォンと回答した企業は23.7%で、昨年の22.0%から1.7ポイント拡大。ノートパソコンが昨年の22.0%から5.7ポイント拡大して27.7%となった。Windowsアプリに対するニーズや、ノートパソコンの軽量化、ウルトラブックやタッチパネル搭載のタブレット端末にもなるタイプの登場により、利便性が増したことで利用意向が高まったと考えられる。○通信事業者への満足度はauが首位通信事業者に対する満足度は、音声端末部門でKDDI(au)が1位。KDDIは、昨年NTTドコモに1位の座を譲ったものの、今回1.4ポイントの僅差で首位を奪還した。項目別に満足度を見ると、1位は「法人割引サービス」のみであるが、全体的にバランスのよい評価を得ている。総合満足度以外は、NTTドコモが11項目中6項目で1位を獲得。具体的には、「通話エリア(屋内外の2項目)」「通話品質」「法人営業担当者の対応」「販売店・ショップ店員の対応」「アフターサービス・サポート体制」。エリア/品質と法人営業担当を中心とした顧客対応での満足度は非常に高く、NTTドコモの強みは変わっていない。一方で、価格、料金面での満足度が他の通信事業者よりも低く、通話料金定額制などの効果が表われていない。端末の満足度が大きく改善されたのがソフトバンクモバイル。総合満足度では、昨年から16.0ポイント上昇し、NTTドコモと並んだ。ソフトバンクモバイルは項目別に見ても総じてスコアが上がっており、特に「通話エリア(屋内外)」、「通話品質」は10ポイント以上上昇した。昨年に続き、エリア、通信品質などのネットワーク改善の取り組みが実を結んできたと思われる。○データ端末の総合満足度はソフトバンクモバイルが首位続いて、データ端末の注目度を見ていこう。首位はソフトバンクモバイルで、前回調査から約10ポイント上昇。また個別の項目別評価においても「月々の利用料金」「法人割引サービス」「法人向けサービス/ソリューション」「端末(性能・機能等)」「法人営業担当の対応」「アフターサービス・サポート体制」の6項目で1位となった。これらのうち「アフターサービス・サポート体制」以外の5項目は、スコアが10ポイント以上高くなった。また「データ通信速度の速さ」も約10ポイント上昇し、165Mbpsの高速モバイルWi-Fiルーターの提供などが満足度向上に貢献した可能性が高い。企業が負担する1人当たりの音声端末の月額負担料金は6,523円。昨年から約1,000円の大幅減少となり、新料金プランの影響が見られる結果となった。特にNTTドコモが昨年の8,367円から6,818円となり、1,549円の大幅な減少となった。同社が2014年4月から提供を開始した「カケホーダイ」「ビジネスシェアパック」で利用料金が低下したと見られる。KDDIとソフトバンクモバイルも、NTTドコモに追随し同様のサービスを提供したことで、全体平均が1,000円規模で下がった。携帯電話・スマートフォン“法人利用"実態調査2015は、2005年から開始し今回が10回目。企業へのアンケート調査とモバイル通信事業者4社(NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイル、ワイモバイル)へのヒアリング調査を実施。アンケート調査は、全上場企業と非上場の優良企業の合計5,000社の情報システム部門に調査票を郵送し、677社の情報システム部門、総務部門などから回答を得た(回収率:13.5%)。調査期間はアンケート調査が2014年11月4日~11月20日、ヒアリング調査が2014年11月25日~12月5日。携帯電話/PHSの法人利用の実態と、今後3年間の企業の導入計画、さらに経年での比較も含めた法人利用・ニーズの変化を分析した。音声通信とデータ通信の両面で調査している。
2014年12月22日カブドットコム証券はこのたび、12月1日に日経平均株価が1万7563円に到達したことを記念して、「1・7・5・6・3(イナガキゴローサン)キャンペーン」を開始した。日経平均株価1万7563円という水準は、2006年4月、当時の第3次小泉内閣の年の高値だった。同社は今年、創立15周年、東証一部上場10周年を迎えるにあたり、この2006年の高値であった1万7563円を、現第2次安倍内閣に2014年度中に超えてほしいという願いから、イメージキャラクターとして稲垣吾郎さんを起用し広告展開を開始した。そして12月1日(月)、日経平均株価が1万7563円(イナガキゴローサン)に到達したことを記念して、期間中現物株式取引にて手数料2000円以上支払った顧客を対象に、抽選で100人に「MMF(マネー・マネージメント・ファンド)1万7563口分の買付代金」をプレゼント、さらに、期間中に証券口座を新規に開設した顧客を対象に先着1000人に稲垣吾郎さん特製クリアファイルをプレゼントするという。今後も、同社の企業理念である「顧客投資成績重視」のために今後もさらなるサービス拡充に努めていくとしている。○1・7・5・6・3キャンペーン概要期間:12月2日(火)~12月12日(金)内容:キャンペーン1/期間中に現物株式(ETF,ETN,REIT含む)取引において、手数料2000円以上支払った顧客を対象に抽選で100人にMMF(マネー・マネージメント・ファンド)1万7563口の買付代金をプレゼント。キャンペーン2/期間中に証券口座を新規に開設した顧客を対象に先着1000人に稲垣吾郎さん特製クリアファイルをプレゼント
2014年12月03日日経リサーチは11月27日、総合企業ランキング「NICES」2014年度版の調査結果を発表した。「NICES」は企業に関係するステークホルダーにとって「優れた企業」像を探るため、日本経済新聞社・日本経済新聞デジタルメディア・日経リサーチが共同開発した企業評価システム。企業へのアンケート結果と公開財務データをもとに、ステークホルダーの観点からの4つの実績評価(投資家、消費者・取引先、ワークライフバランス、社会)と、将来性評価としての「潜在力」の合計5つの視点から企業を分析してランキングを作成している。2014年度版はトヨタ自動車が昨年の2位から順位を上げ、5年目の調査で初の首位となった。以降、セブン&アイ・ホールディングス、NTTドコモ、キヤノン、東レと続く。NICES総合ランキング トップ102014年度番の特徴として、「消費者・取引先」で大幅に順位を上げ首位に立ったキヤノンが総合ランキングでも18位から4位に急上昇したほか、昨年に続き自動車大手が上位をキープするなど、円安の影響を受けてグローバルに展開している企業が好調だったことが挙げられている。総合企業ランキング「NICES」の調査結果をベースにしたレポート・データ集「総合企業ランキング『NICES(ナイセス)』報告書・ベンチマークレポート」が12月下旬から発売される予定。価格は20万円(税別)。
2014年11月28日SBI証券はこのたび、25日(予定)より、大阪取引所に新たに上場する「JPX日経インデックス400先物」の取扱いを開始すると発表した。このたびの「JPX日経インデックス400先物」の取扱い開始により、同社の同取引所上場の先物・オプション取引の取扱商品数は、大手ネット証券最多という11商品となる。「JPX日経インデックス400先物」は、「JPX日経インデックス400」を原資産とした先物取引で、同指数の変動を利用して少ない資金で大きな利益を狙えることが特徴だという。また、海外マーケットの取引時間中である夜間取引にも対応しており、海外市場の動きに合わせて取引できるなど、さまざまな魅力を有しているとしている。原資産である「JPX日経インデックス400」は、日本取引所グループと日本経済新聞社が共同開発し、1月より算出が開始された株価指数で、流動性(売買代金)や規模(時価総額)のほか、株主の投資資金がどのくらい効率的に使われているかを示すROE(自己資本利益率)、コーポレートガバナンス(企業統治)などの要素も考慮して構成銘柄を選定していることが大きな特徴だという。また、市場第一部銘柄だけでなく、市場第二部銘柄、マザーズ銘柄、JASDAQ銘柄なども含まれていることから、これまでの市場の枠組みに縛られない指数となっており、日本市場を代表する新たな株価指数として期待されているという。このたびの「JPX日経インデックス400先物」の取扱い開始により、同社の大阪取引所上場の先物・オプション取引における取扱商品数は大手ネット証券最多の11商品となるという。同社は、今後も「業界屈指の格安手数料で業界最高水準のサービス」を実現するべく、魅力的な投資商品を拡充し、個人投資家の資産形成を支援していくとしている。○「JPX日経インデックス400先物」の概要対象指数:JPX日経インデックス400限月:3月、6月、9月、12月のうち直近5限月取引単位:JPX日経インデックス400×100円呼値の単位:5ポイント取引時間:日中立会9:00-15:15、夜間立会16:30-3:00手数料(インターネットコース):46円(税込49.68円)1円未満切捨
2014年11月14日カブドットコム証券はこのたび、25日(予定)から大阪取引所にて取引が開始されるJPX日経インデックス400先物を上場初日より取扱うと発表した。これにより同社の先物・オプション取扱商品数は11商品となり、主要ネット証券での取扱商品数最多を更新するという。同社は、取扱いを開始するJPX日経インデックス400先物に加え、人気の日経225先物、日経225miniから東証REIT指数先物、NYダウ指数先物にいたるまで、多数の商品を用意することで、高まる個人投資家の投資ニーズに応えるとともに、幅広い投資機会を提供しているという。JPX日経インデックス400先物取引の取引対象である「JPX日経インデックス400」は、資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸要件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」で構成される新しい株価指数だとしている。これからもカブドットコム証券は、企業理念である「顧客投資成績重視」のため、今後もさらなるサービス、商品の拡充に努めていくとしている。
2014年11月12日米Evernoteと日本経済新聞社(日経)は10日、両社が資本・業務提携に合意したと発表した。Evernoteは日経から2,000万ドルの出資を受ける。また、2015年初頭より、Evernoteと「日本経済新聞 電子版」のサービス上で、キーワードや文脈にマッチしたコンテンツを自動配信する「コンテキスト」機能が提供される。「コンテキスト」機能は、Evernoteのユーザーが作成するノートの内容を分析し、関連する他のノートやパートナーの情報・記事を自動的に表示する機能。例えば、Evernoteで業界レポートを作成している際、その業界のニュース記事がEvernoteに配信される。配信記事は、日経電子版の朝刊、夕刊、電子版の独自記事などが対象。自動配信されたコンテンツはEvernote内に保存したり、ノート作成時に引用したりできる。同機能は、Evernoteプレミアム会員、有料の「日本経済新聞 電子版」会員向けに提供され、「日本経済新聞 電子版」で記事を閲覧する際は、Evernoteに保存した取引先の名刺などのノートが表示される。Evernoteに関連記事を配信するサービスは米国でも行われているが、米国以外のサービス提供は今回が初。
2014年11月10日日経BPコンサルティングはこのほど、大学Webサイトのユーザビリティ(使いやすさ)を評価した「全国大学サイト・ユーザビリティ調査 2014-2015」の結果を発表した。○富山大学は文字のコントラストを高めてさらに読みやすく同調査の対象となったサイトは、全国の国立大学67校、公立大学18校、私立大学126校。審査項目は、Forrester Research Inc.(米国)が開発したサイトのユーザビリティ診断ツール「ウエブサイト・スコアカード」をベースとして行った。調査期間は7月22日~9月25日。総合スコア・ランキング1位は、富山大学(国立)だった。同大学のサイトは2008年から常に同調査のトップ10に顔を出すユーザビリティの高さに定評のあるサイトとなっている。今年は文字のコントラストを高めて読みやすくするなど、弱視の人にも配慮したことでさらにスコアを伸ばした。2位は山口大学(国立)で、190位から5位に一気にランキングを上げた。3位には前回2位の大阪府立大学(公立)が入っている。前回1位の福岡工業大学(私立)は8位、同3位の岡山大学(国立)は17位にそれぞれ順位を下げた。○帝京平成大学は155位から21位にアップ大幅にランキングを上昇させた大学は帝京平成大学(私立)で、前回の155位から21位に上昇した。サイト内検索への対策を施したり、サイトロゴを分かりやすく表示したりするなど、サイト内の地道な改善が高評価につながっているようだ。茨城大学(89ランクアップ)、室蘭工業大学(80ランクアップ)は、ナビゲーションページを中心としたページの改善により総合スコアを大きく伸ばしている。また、スマートフォンで大学サイトを検索し、「スマホ対応ページ」にスムーズにアクセスできた大学は5割だった。私立と国公立の別で見ると、私立は6割に達しているのに対して、国公立は3割にとどまっている。
2014年11月06日日経トレンディが選出する「今年のヒット人」に俳優のムロツヨシ、“天使すぎるアイドル”と人気の橋本環奈(Rev.from DVL)が選ばれたほか、来年「2015年の顔」は女優の杉咲花に決定。11月3日(祝・月)に開催された、日経トレンディによる「2014年ヒット商品ベスト30」発表会で明かされ、3人も出席した。ムロさんは『薔薇色のブー子』『女子ーズ』『小野寺の弟・小野寺の姉』の3本の映画出演に加え、NHKの朝ドラ「ごちそうさん」にレギュラー出演。さらに異色の歴史ドラマ「新解釈・日本史」では主演を務めるなど幅広い活躍を見せた。「日経トレンディ」の伊藤健編集長は、ムロさんの選出を「満場一致」と説明。ムロさんは「まさか自分でそんな風には思ってなかった」と“ヒット”という評価に驚きを見せつつ「役者を目指して18~19年。今年が一番、人前に立ち、セリフを言わせていただくことも多かった」と述懐。自身が立つ会見場の足元を指さし「18年前はバイトでこれ(足場)を組むのをやってたんですよ」とそうした場所に自分がいま立っていることへの感慨を口にする。「まだ、自分ではポテンヒットと思ってるんで、どの打席に立ってもヒットを打てるようになりたい」と来年に向けての意気込みを語った。橋本さんはネットに出回ったパフォーマンス中の1枚の写真をきっかけに人気が急上昇するというシンデレラストーリーを歩んだが、「初めての経験をたくさんさせていただきました。あの1枚で始まり、1年がすごく早かった。より一層努力して、飛躍、成長できるようにしたい」と笑顔で語った。そして、来年のブレイクが期待される「2015年の顔」に選出されたのは杉咲さん。「Cook Do」のCMで話題を呼び、現在放送中の「KDDI au」のCMでも存在感を放ち、ドラマ「MOZU」への出演、『思い出のマーニー』での声優挑戦など注目と期待を集める17歳だが、伊藤編集長は「大人しそうな姿から想像できませんが、ドラマになるとすごい!」とブレイクを確信しているよう。杉咲さんはやや緊張した面持ちで「ここに立って、身が引き締まる思いです。私の名を挙げていただき光栄です」と語った。来年に向けては「『頑張る』に尽きます。これから情報解禁され、公開が控える作品がいくつかあり、みなさんにお届けできると思います。一番光った状態でお届けできるようにしたいです。ラジオとか、いろんなことにも挑戦したいです」と抱負を語った。「2014年ヒット商品ベスト30」を掲載した「日経トレンディ12月号」は11月4日(火)より発売。(text:cinemacafe.net)
2014年11月04日「日経トレンディ」(日経BP社)が発表する「2014年ヒット商品ベスト30」の発表会が11月3日(祝・月)に開催。1位に映画『アナと雪の女王』、2位に「妖怪ウォッチ」、3位には今年7月「USJ」に開業した「ウィザーディング・ワールド・オブ・ハリー・ポッター」がランクインした。この日は、「日経トレンディ」の伊藤健編集長、今年の「ヒット人」に選出された俳優のムロツヨシと、橋本環奈(Rev.from DVL)、さらに来年のブレイクが見込まれる「2015年の顔」として女優の杉咲花も出席した。『アナと雪の女王』は国内興行収入歴代3位の254億円を稼ぎ出し、ブルーレイは発売初日に66万枚の売り上げを記録する大ヒットとなり「関連商品も次々と売れた」(伊藤編集長)。2位の「妖怪ウォッチ」はメダルの出荷数が1億枚に到達する勢いで、妖怪メダルや特典付きの映画前売り券を求めて親子で奔走する“社会現象”となり、劇場版アニメは第1弾公開を前に既に第2弾の製作が発表されるなど、今後「ポケットモンスター」のような“定番コンテンツ”への道を歩み始めたと言える。「ウィザーディング・ワールド・オブ・ハリー・ポッター」はその再現性の高さでUSJの月ごとの入場者数を更新し続けており、来年にかけても多くの人が全国から詰めかけることになりそうだ。上位3位までをアニメ・ファンタジー関連のコンテンツが占める結果となったが、伊藤編集長は過去の、消費税の導入や税率アップのタイミングで「ちびまる子ちゃん」「ポケモン」などのヒット商品が生まれたことに言及し、「固くなりがちな財布の紐を子ども向けのキャラクターがこじ開けたが、その中でも過去最高のヒット」と解説。「現実からかけ離れたものに消費者が惹かれた。『楽しみたい』心理の表れ」と語る。この他、ディズニーキャラクターを起用し2,800万ダウンロードを誇ったスマホゲームを引き金に生まれたぬいぐるみ「TSUM TSUM」が7位、1,000円という格安で子どもを狙った商品として未来の万年筆ユーザーを醸成したのに加え、“美文字”ブームから大人の女性をも取り込んでヒット商品となった格安の万年筆「カクノ」が25位に入るなど「大人の女性と子どもの掛け合わせ」、「子どもを狙って大人にも買わせる商品」もヒットの鍵となった。食品では「トクホ茶は苦い」という概念を覆した「伊右衛門 特茶」が6位、新食感の「クロワッサンドーナツ」が8位、吉野家の中でも異例のメニューとして女性やシニアの人気を集めた「牛すき鍋膳」が14位にランクイン。それ以外では4位に「ジェルボール洗剤」、9位に「格安スマホ」、大阪・天王寺に開業した日本一の高層ビル「あべのハルカス」が10位に入った。来年2015年のヒット予測では、1位に食品への新表示解禁により、野菜や鮮魚といった日常で口にする食品にも「睡眠に良い」「肌・目に良い」といった効き目が訴求される「グルメ“健効”系フーズ」を選出。「自撮り」仕様に進化したスマホ「セルフィースマホ」が2位に、新幹線の延伸を引き金に金沢・能登・富山を巡る新ルートに観光客が殺到するという「北陸トライアングル」が3位に挙げられた。これらのランキングが掲載された「日経トレンディ12月号」は11月4日(火)発売。(text:cinemacafe.net)
2014年11月04日日経BPコンサルティングは23日、全国主要500駅で実施したLTE/4G通信速度に関する調査の結果を公表した。それによると、データ通信のダウンロード速度についてはiPhone 6、Android端末ともにソフトバンクモバイルが1位となった。また、アップロード速度についてはiPhone 6、Android端末ともにNTTドコモが1位だった。この調査結果について本稿で考察していく。○通信速度トップはどこのキャリア? 下りはソフトバンク、上りはドコモに今回、LTE/4Gでつながった駅のうちデータ通信のダウンロード速度が最も速かったのは、iPhone 6、Android端末ともソフトバンクモバイルだった。全国エリアでは、ソフトバンクの「AQUOS CRYSTAL」が下り平均速度37.67Mbpsで最速。次いで同じくソフトバンクの「iPhone 6」が下り平均速度37.51Mbpsだった。特に西日本エリアでは「AQUOS CRYSTAL」が下り平均速度40.53Mbps、「iPhone 6」が下り平均速度39.99Mbpsと好結果を残している。一方で、iPhone6、Android端末ともにアップロード速度が最も速かったのはNTTドコモだった。同社のiPhone 6のアップロード速度は6機種の中で最速で、上り平均速度9.31Mbpsだった。特に西日本においては上り平均速度11.38Mbpsと好結果を残している。Webブラウジングの際や、写真や動画などのコンテンツを閲覧する際にはダウンロード速度の速さが求められる。今回、ソフトバンクモバイルの提供する端末が下り最速となった理由はどこにあるのだろうか。昨年より、ソフトバンクではFDD-LTEとTD-LTEの両方式に対応した「Hybrid 4G LTE」を提供。これまではAndroid端末でのみ利用可能だったが、iPhone 6/6 Plusでも新たにこのHybrid 4G LTEによる通信が利用できるようにしている。同社はこの Hybrid 4G LTEにより、同社のネットワークはこれまで以上に強化されたとしており、9月17日に開催された記者説明会においても、 ソフトバンクモバイル 副社長 兼 COOの宮内兼氏が「TD-LTEの基地局や100Mbps以上の基地局の数もナンバーワン。FDD-LTEでもTD-LTEでも圧倒的な強さを誇っている。Wi-Fiスポットだって日本中どこに行ってもあるくらいある」とアピールしている。今回、ソフトバンクの提供するiPhone 6およびAndroid端末がダウンロード速度で1位を獲得した理由のひとつには、この「Hybrid 4G LTE」の好影響があると言えそうだ。ちなみにKDDI(au)ではCA(キャリアアグリゲーション、複数の帯域を同時利用することにより高速化を実現する技術)を先行導入しているが、今回の調査ではダウンロード、アップロードともにその効果が存分に発揮されているとは言い難い結果となったようだ。***今回の調査は、全国の乗降者数上位500駅を対象に実施したもの。全国47都道府県のうち地下鉄を除く、JR、私鉄の乗降者数の多い駅から500カ所を選んだ。調査に使用した端末は、主要3キャリアから提供されている「iPhone 6」、およびAndroid端末。Android端末はNTTドコモの「GALAXY S5 SC-04F」、KDDI(au)の「Xperia ZL2 SOL25」、ソフトバンクモバイルの「AQUOS CRYSTAL」の計6機種。調査期間は2014年10月3日から10月10日まで。なお乗降者数上位500駅の選定に際しては、全国のJR各社、私鉄の公開データを基にした。500駅のうち、東日本エリアは376駅(北海道、東北、北関東、東京、南関東、甲信越)、西日本エリアは124駅(東海、近畿、中国、九州)となっている。データ通信速度は「RBB TODAY SPEED TEST」アプリにて計測。いずれの駅も、上りホームの中央を測定ポイントとして指定し、同一地点で各3回計測を行い、平均値を記録した。またその際の接続通信方式についても把握した。(執筆:大石はるか)
2014年10月23日(画像はwoman expo 2014 HPより)WOMANEXPO2014開催働く女性の為の総合イベントが日本経済新聞社、日経BP社の主催で、5月24日(土)~25日(日)の2日間、東京ミッドタウンで開催されます。「WOMAN EXPO TOKYO 2014」は働いているすべての女性の総合イベントで、トークショウや講演、セミナー、展示が行われます。トークショウなどに事前登録をすれば、豪華なプレゼントがあたる抽選会に参加できます。観月ありささんの美しさの秘密観月さんは、美しさの秘密、ダイエット法などについて、日経ウーマンオンラインのインタビューに答えています。普段は、太ってもあまり気にしないようにしています。ドラマや映画の撮影に入る2週間ほど前になったとき、「運動+半身浴+鍋中心の食事」の3点セットで、ちょっとストイックに短期決戦で絞るというのが私流。(日経ウーマンオンラインより引用)観月さんのダイエット法は短期戦、普段はストレスとためないようにして、ダイエット目的ではなく、いろいろな運動法を試して、体の変化を楽しんでいるという。健康で、美しくあるために、「WOMANEXOPTOKYO2014」観月ありささんのトークショウは大変興味深い、お話がきけそうです。【参考リンク】・WOMANEXPOTOKYO 2014 ホームページ・観月ありささん「透明感ある美しさ」の秘密日経ウーマンオンライン
2014年05月15日