マイナビは10月8日、同社が運営する総合転職情報サイト「マイナビ転職」においてIT技術職の正社員および契約社員を対象に実施した「ITエンジニアの転職意識調査」の結果を発表した。同調査は、転職意向があり、IT技術職(エンジニア・プログラマーなど)に従事している全国の25歳・30歳・35歳の正社員および契約社員500人(25歳:100人、30歳:200人、35歳:200人1)を対象として、2015年8月20日~24日にインターネット調査によって行われたもの。対象者に「現在、仕事上で抱いている不満」について聞いたところ、「給与が低い」が45.2%で最多となった。特に、「テクニカルサポート・監視・運用・保守」は、57.8%が「給与が低い」と回答し、他職種と比較して高い結果となった。「システム開発(汎用機系)」は、「新しい技術がどんどん出てくるので勉強が大変(29.5%)」、「仕事が不規則で残業が多い(27.9%)」が高く、「システム開発(組み込み・ファームウェア・制御系)」は「突発的なトラブル対応が発生する(32.7%)」が目立った。「関わりたいプロジェクトの条件」については、「技術者を軽視しない環境である」が39.0%で最多となった。次いで、「世の中に役立つものを開発できる(36.2%)」、「最先端の技術を学ぶチャンスがある(33.8%)」が続いた。「技術者を軽視しない環境である」の職種別の回答では、「プログラマー(WEB・オープン・モバイル系)」が50.7%、「システム開発(組み込み・ファームウェア・制御系)」が50.0%で高い割合となり、これらの職種はともに現場志向が強く、技術に専念できる環境を重視する傾向が表れる結果となった。「今後のキャリアプラン」については、「安定した環境で働きたい(38.8%)」と「仕事より家庭(プライベート)を大事にしたい(37.8%)」が約4割となり、ほかの項目を10pt以上上回った。特に女性は「安定した環境で働きたい」が半数を超えた(52.3%)。職種別の回答では、「システム開発(組み込み・ファームウェア・制御系)」は「安定した環境で働きたい(57.7%)」、「技術スペシャリストとして現場で活躍し続けたい(34.6%)」が高く、専門分野でじっくりと開発スキルを磨いていけるキャリアを希望していることが推察できる。一方、「コンサルタント・アナリスト・プリセールス」は「いずれは独立したい(25.9%)」、「海外で活躍したい(25.9%)」が他職種より高く、職種によりキャリアプランに差異が表れる結果となった。
2015年10月08日オールアバウトとドクターシーラボはこのほど、「美白」に関する調査結果を発表した。調査は20代~30代の独身女性と40代~50代の女性を対象にインターネット上で行われ、8月14日~17日の期間に2,367人から回答を得た。はじめに、年間の紫外線対策と美白ケアについて20代~30代の女性(1,267人)に聞いた。結果は「UVケア・美白ケアを行う」(42.0%)、「UVケアのみ行う」(42.0%)が同率1位となり、あわせて約8割がUVケアを行っていることがわかった。一方で美白ケアを行っている人は、「UVケア・美白ケアを行う(42.0%)」「美白のみ行う(2.0%)」を合わせて半数以下にとどまった。次に、20代~30代の独身女性のうち、美白ケアをしていると回答した人(565人)を対象に季節別の美白に対する意識の変化を調査した。すると、夏(6~8月)は「非常に高い」(44.0%)と「高い」(43.0%)をあわせると約9割が「意識が高い」と回答。一方、秋にはその割合が約6割と約20ポイント低下していることがわかった。加えて、20代の頃に美白意識が高かった40代~50代の女性(263人)にも調査を実施。現状の肌への満足度についてたずねたところ、38.0%が「想像していたより悪い」と答え、「想像していたよりとても悪い」と答えた人も9.1%いた。その主な理由としては、紫外線による肌の老化「光老化」が原因のひとつである「シミ」(48.3%)、「たるみ」(44.9%)、「シワ」(41.1%)が上位を占めた。結果を受けて、美容ライターの夏目円氏は、「40代~50代の女性の悩みの多くは光老化が一因であることから、十分に美白の効果が得られていないことがわかる」と指摘。その上で「美白を成功させるには、紫外線が強い時期に肌を守りケアするだけでなく、受けたダメージをしっかりリセットすることが大事」とコメントした。続けて、「秋こそ意識高く美白ケアを行う必要がある」としている。
2015年10月07日ジャストシステムは10月6日、セルフ型アンケートサービス「Fastask」を利用して行った「SNSの利用実態調査」の結果を発表した。同調査は、事前の調査で「プライベートでスマートフォンを利用し、SNSを使っている」と回答した15~59歳の男女550名に対して2015年9月25日~9月27日に実施されたもの。現在利用しているSNSサービスについては、「LINE」が最も多く74.5%。続いて「Twitter」(43.1%)、「Facebook」(42.7%)、「Instagram」(15.9%)という結果になった。2015年3月時のLINE利用率と比較すると、30代は67.0%から73.3%、40代は60.7%から65.0%、50代は57.9%から67.9%と、いずれの世代でも利用率が伸びていることがわかった。LINEの「タイムライン」を機能を使う人のうち、「毎日1回以上チェックする」人は85.8%と、利用者にとってタイムラインの確認は日常化していることが伺える。また、タイムラインの企業投稿に対して、利用者は「バナーやURLをクリックした」(43.8%)、「『いいね』をした」(42.6%)、「LINEクーポンを利用した」(39.5%)、「企業投稿から、実際に店舗に行った」(26.5%)などの行動をとっており、企業サイトへの誘導や、購買につながる販促施策としてLINEは有効なツールであることがわかった。
2015年10月06日ダスキンはこのほど、2014年末の大掃除についての意識・実態調査の結果を発表した。同調査は1月30日~2月2日、20歳以上の男女4,160人を対象にインターネット上で実施したもの。まず、大掃除を実施したかどうかを調査したところ、実施率は58.0%となった。大掃除をした理由については44.5%が「気持ちよく新年を迎えたいから」と回答した。一方で大掃除をしなかった理由は、「時間がなかった」が33.9%で最多となり、時間がなかった理由には「仕事」が最も多く挙がった。次に、大掃除に費やした日数について尋ねてみると、全体では「1日」が24.6%で最多となり、69.0%が3日以内に済ませた事が分かった。男女別に見ると、男性の1位は「1日」で日数が増えるにつれて実施率が減少していく一方、女性の1位は「3日」で1日から3日にかけて実施率が上昇傾向にあった。大掃除に2日以上費やした理由については、「身体に負担をかけずに少しずつ大掃除をしたかったから」(39.6%)が最も多かった。続いて、最も精力的に掃除した場所はどこか尋ねたところ、1位は「レンジフード・換気扇」となった。しかし、最も汚れが落ちなかった場所についても「レンジフード・換気扇」が1位であり、同結果は2010年(2009年末の大掃除実態)の調査開始以来6年連続となっている。また、レンジフードの大掃除に苦戦した人を対象に、プロに掃除を依頼してみたいか聞いてみると、65.4%が「依頼したい」と回答した。中でも若年層の男女は依頼したい傾向が強く、特に20代の女性では86.0%にのぼった。
2015年10月06日オーラルプロテクトコンソーシアムはこのほど、「オーラルケアの実態に関する意識調査」の結果を発表した。調査はインターネット上で行われ、20~40代の日本人男女600名(調査期間: 8月1~2日)、外国人100名(調査期間: 8月10~11日)から回答を得た。はじめに、在日外国人を対象に、日本人の口臭についてどう思っているか調査した。すると、72%の人が「日本人の口臭にガッカリした経験がある」と回答。口臭に対して不快感を持っていることが明らかになった。また「あなたは日本人にオーラルケアを徹底してほしいと思いますか」と聞くと、「そう思う」もしくは「非常にそう思う」と回答した人が、あわせて72%にのぼった。さらに「2020年東京オリンピックに来る外国人に対して、エチケットの1つとして日本人は口臭の改善を試みるべきだと思いますか」という質問も投げかけた。結果は「強くそう思う」と答えた人が12%、「そう思う」と答えた人が31%と、あわせて43%の在日外国人が「改善を試みるべき」と考えていることがわかった。最後に日本人の「オーラルケアの頻度」について調べると、1日に2回以上ケアを行っている人の割合は約7割だった。平成23年歯科疾患実態調査によると、小中学生の約4割、大人の約5割に歯肉炎の症状が生じていることが明らかになっているという。同団体は約7割の人が1日に2回以上オーラルケアを行っていながらも多くの人が歯周病にかかっていることについて、「大きな問題は回数ではなく、リスク部位がケアできていないこと」と指摘。その上で「歯周病は口臭の1つの要因である」として、「正しいオーラルケアの仕方を身につけることが歯周病(歯ぐき臭)の改善に効果的だ」と見解を述べている。
2015年10月05日日本銀行は2日、2015年9月の「生活意識に関するアンケート調査(第63回)」の結果を発表した。それによると、現在の物価は1年前と比べて「上がった」と答えた割合は84.1%となり、前回(6月)から2.2ポイント減少した。減少は2013年12月以来、7期(1年9カ月)ぶり。○先行き、景況感DIと収入DIは悪化現在の景気が1年前と比べて「良くなった」と答えた人から「悪くなった」と答えた人を引いた景況感DIは、同0.2ポイント上昇のマイナス15.2。3期連続で改善したものの、上昇幅(前回9.2ポイント上昇)は縮小した。先行き(1年後)の景況感DIは同3.9ポイント低下のマイナス17.8と、3期ぶりに悪化した。現在の暮らし向きが1年前と比べて「ゆとりが出てきた」と答えた人から「ゆとりがなくなってきた」と答えた人を引いた暮らし向きDIは、同0.7ポイント上昇のマイナス41.0。3期連続で改善したが、上昇幅(前回1.8ポイント上昇)は鈍化している。現在の収入DIは同1.4ポイント上昇のマイナス26.0と、4期連続の改善。先行き(1年後)の収入DIは「増える」と答えた割合が減少したため、同1.5ポイント低下のマイナス26.5と、3期ぶりに悪化した。調査期間は2015年8月7日~9月2日、有効回答は2,014人。
2015年10月02日どんなダイエットをしてる?ダイエットサポートドリンク『コバラサポート』を販売する大正製薬株式会社が、20~50代の女性を対象にした「ダイエットの実態調査」を実施。ダイエットに伴う悩みや苦労が垣間見える、赤裸々な調査結果を公開している。この調査は、2014年9月~2015年8月の1年間でダイエットに挑戦した女性449人を対象に行われた。どんなダイエットを実施したかを尋ねる質問では、最もベーシックといえる「食事の制限」を挙げた人が64.1%にも及んだ。次点に「間食をしない」(40.1%)「カロリー制限」(37.0%)と続いたことからも、何らかの食事制限を行うことで体重を落とそうと考える女性が多いことがわかった。リバウンドだけじゃない!ダイエットの弊害しかし、おいしいものを我慢するのはつらいもの。「ダイエット中にあった良くない影響」として「イライラすることが多くなった(19.8%)」「イライラして身近な人に当たってしまった」(14.0%)と、強いストレスを感じたことを明らかにした女性が多かった。また、「食事制限をしていたら、食事に誘われなくなった」(7.1%)、「性格がきつくなったなど、性格の変化を周囲に指摘された」(5.3%)と、その影響が人間関係にまで及んだという意見も多かった。あなたもしっかり見られてます!そして、9割近い回答者が「周囲の女性の体型を見て気になる部位がある」と答えている。特に意見が多かったのは、「お腹」(41.0%)、「お尻」(13.6%)、「脚」(10.7%)。サイズダウンさせたい部位は、他人のサイズまで気になってしまうということだろう。美に敏感な女性たちは、他人にも厳しい目を持っていることがわかった。(画像はプレスリリースより)【参考】・大正製薬株式会社プレスリリース/PR TIMES
2015年10月02日えんばく生活とサイキンソーは9月29日、「腸内環境とダイエット」に関する意識・実態調査の結果を発表した。調査は8月27~28日の期間にインターネット上で行われ、30~40代の女性398名から回答を得た。はじめに現在のお通じの状況について尋ねたところ、お通じについて悩みのある人(「恒常的な便秘である」「過去は便秘ではなかったが、現在は便秘である」「便秘と軟便を繰り返している」「恒常的な軟便である」を選んだ人)は約半数を占めた。またお通じについて悩みのある人のうち、「便秘」に悩みがある人は92.5%にものぼることがわかった。「恒常的な便秘」「過去は便秘ではなかったが、現在は便秘である」と回答した人を対象に、便秘の状況を調査した。すると、「3日以上つづけてでないことがある」(64.5%)という回答がトップとなった。次いで、「排便をするときに硬くて不快感がある」(37.4%)、「排便はあるがすっきりしない」(31.8%)が上位に入った。さらに「お通じは良好である」(39.2%)と回答した人と、「恒常的な便秘である」(20.9%)と回答した人の毎日継続的に食べている食品を比較した。調査の結果、両者とも変わらずヨーグルトや納豆などの発酵食品をとっている人が多かった。一方で大きな違いが出たのは「グラノーラ等のシリアル類」。同選択肢を選んだ「お通じは良好である」人の割合は「恒常的な便秘である」人の割合の2倍以上となった。この結果を受けて、和洋女子大学家政学群客員教授の王堂哲氏は「食物繊維には水溶性と不溶性の2種がありどちらも大切です」と指摘。その上で、「水溶性のものは主に穀物に、不溶性の方は野菜に豊富です。野菜は日常とる機会が多いのに対し、えん麦・大麦等の穀物は少し意識して食べる必要があります」とコメントしている。
2015年09月30日女性のためのさまざまな情報を発信するwomedia Labo*を運営するトレンダーズはこのほど、SNSへの「お料理写真」投稿に関する意識・実態調査の結果を発表した。調査は8月31日~9月10日の期間にインターネット上で行われ、週に3~4回以上料理を作り、1回以上SNSに「お料理写真」を投稿している20~40代の女性102名から回答を得た。はじめに「お料理写真」を撮影・投稿する際に、食卓を"盛った"(実際よりもよく見せた)ことがあるかどうかについて聞くと65%の人が「ある」と回答した。続いて"盛った"写真を通じて投稿の閲覧者に何をアピールしたいと考えているのか尋ねると、「写真撮影のセンス」(63%)、「料理の腕」(56%)、「メニュー選びのセンス」(56%)が上位にあがった。加えて「ライフスタイルのセンス」(54%)と答えた人も半数以上にのぼった。「お料理写真」を"盛る"ために購入したことがあるアイテムも調査した。すると「ランチョンマット」(71%)、「箸置き」(53%)、「グラス・タンブラー」(51%)がトップ3に並んだ。また購入したアイテムの最高金額(1回のお料理写真あたり)を聞いたところ、「調理器具類(調味料入れ、鍋、保存容器等)」は平均7,147円、「食器・カトラリー類(お皿、グラス、カップ類)」は平均4,377円、「食材」は平均3,264円となった。同社は「『お料理写真』を"盛る"ことに対する女性たちの"本気度"がうかがえる」としている。一方、他人の「お料理写真」を見て、"盛りすぎ"(過剰に"盛っている")だと感じたことがあるかたずねると57%と約6割が「ある」と回答。その特徴としては「ものすごく生活感のない、きれいすぎる食卓の状態」(29歳・未婚)、「お花がテーブルに散らしてあったり、テーブルクロスをクシャッとさせていたり、お鍋に野菜をたくさん詰め込んでいたりする、カタログのような雰囲気の写真」(35歳・既婚)などがあがった。
2015年09月25日情報処理推進機構(IPA)はこのほど、自動車や家電などのIoT製品のセーフティ設計・セキュリティ設計に関する実態調査を実施し、結果を公開した。調査では、自動車、スマートフォン、ヘルスケア、スマート家電の4分野において、「セーフティ設計」と「セキュリティ設計」の取り組み、「設計品質の見える化」の取り組み状況を調べたもの。関連するメーカーなど320社に郵送・メールによるアンケート調査を実施し、68件(有効回収率21.3%)の回答を得られた。これによると、セーフティ設計・セキュリティ設計の実施状況は、セーフティ設計の場合が、自動車分野が86.4%と最も多く、最も少ないところでもスマート家電分野の71.4%の企業が実施。セキュリティ設計の場合は、自動車分野では87.5%の企業が、自動車分野以外の3分野すべての企業がセキュリティ設計を実施していることがわかった。製品開発におけるセーフティ設計・セキュリティ設計の必要性について確認したところ、回答企業すべてにおいて「どちらか必要」または「両方とも必要」という回答を得られた。製品開発における安全性やセキュリティの方針を示す「設計に関する基本方針」の有無は、セーフティ設計の場合が64.9%、セキュリティ設計の場合が54.4%の企業で「明文化されたものはない」ということがわかった。製品開発において、遵守対象の法令や設計手法の選択などの具体的な基準となる「設計ルール」の有無は、セーフティ設計・セキュリティ設計いずれも約半数の企業が「明文化されたものはない」と回答した。さらに、設計ルールを有していない企業の半数以上が「リーダーなどの判断に任されている」と回答した。セーフティ設計・セキュリティ設計を行ううえで必要となるそれぞれの要件が発注者側から提示されているかどうかは、約3割が「提示されていない」という結果となった。セーフティ設計・セキュリティ設計の判断への経営者層の関与は、「経営層が関与」と回答した企業がセーフティ設計は26.4%、セキュリティ設計は29.8%にとどまった。IPAは、製品開発において、企業全体の基本方針や設計ルールに基づき、想定される安全性のリスクやセキュリティ上の脅威を分析したうえで、コストを踏まえた判断が必要となるが、経営層はあまり関与しておらず、開発現場の判断に依存している傾向があるとまとめている。
2015年09月17日全国の中小企業及び個人事業者のうち、マイナンバーへの対応や準備が完了しているのは1.3%に過ぎない実態が、ソリマチの調査で浮かび上がった。同調査は、ソリマチが全国の中小企業・個人事業者に対して2015年8月下旬から9月上旬にかけて実施したインターネット調査であり、有効回答数は1540人だった。現時点で同制度への対応・準備状況を尋ねると、「完了している」と回答した企業は1.3%にとどまり、「取り組んでいる」「始めたばかり」との回答も計19%に過ぎなかった。一方、まだ行動していない企業が全体の約80%に上り、うち「情報収集・計画中」が30%、「まだ何も着手していない」が50%だった。対応状況を従業員数別に見たところ、「まだ何も着手していない」との回答は従業員が30人までの会社規模では38%であるのに対して、30人を超える会社では20%程度に下がり、何らかの調査をして関心が高い表れだという。実際に行動に移している会社の割合を見ると、従業員が300人までは40%(取り組んでいる(22%)+始めたばかり(18%))に留まっているのに対し、300人を超える会社の場合には85%(取り組んでいる(71%)+始めたばかり(14%))に達している。着手していない企業からは、「妻を専業従業者としている段階なので対策は必要ないと思っている」「中小零細企業はどうしたらいいのかわからない」「当社の従業員数で特別な対策が必要なのか」といった回答があった。マイナンバー制度は全ての事業主が対象になり、個人商店をはじめとした個人事業者の場合でもアルバイトやパート社員を雇っているケースは多いため、結果として源泉徴収などの届け出の際に従業員・扶養親族のマイナンバーを記載する必要があると同社は指摘した上で、全ての事業主に影響があるため注意しなければならないとしている。マイナンバー制度の認知度を見ると、マイナンバーという言葉を知らないとの回答はほとんど無かった一方、「詳細まで知っている」との回答は8%に過ぎない。多くの人は制度の理解が進んでおらず、何を行えばよいか分からない状態だと同社は推測する。マイナンバーの通知カード送付については89%が「知っている」と回答しているものの、残りの11%は「知らない」と回答しており、準備時間が残りわずかだということさえも一部では認識していない状況。コメントからも「開始時期がいったいいつになるのか」「スケジュールが全くわからない」との回答や不安の声が挙がった。マイナンバー制度への対応内容を尋ねると、「特に予定していない」(35%)が最多だった。準備を進めている会社では、「セキュリティの強化」(25%)、「給与システムの改修」(24%)、「マイナンバーに関する社員教育の実施」(21%)の順だった。セキュリティの強化を予定している回答者からは、「クライアントへの周知徹底がかなり大変そう。セキュリティの取り扱いに不安がある」というコメントがあった。また、給与システムの改修を予定する回答者からは、「マイナンバー導入後、年末調整・社会保険手続きの負担をどの程度抑えられるか、給与システムの改修にかかってくる」というメーカーへの期待が挙がった。マイナンバーに関する社員教育の実施状況では、「十分行き届いている」と「現在実施しているところ」が合わせて全体の13%にとどまり、過半数は準備すらしていないのが実情だ。回答者からは「総務側の人間が十分に理解していないため、社員教育をどう進めていったらいいかわからない」「社員の扶養家族の分の収集に、社員が納得するかが心配」といったコメントがあったという。マイナンバー制度に対する役割を尋ねると、個人事業者や社長などの「責任者」(46%)と総務・経理・営業担当などの「担当者」(42%)が回答者のほとんどを占めた。その他、税理士・社労士・事務所職員など「受託者」が少数あった。担当者からのコメントには、「経営者の認識レベル(が低いこと)が悩み」「上から指示がない」「会社がまだ対応に本腰を入れていないこと」といった、社内の意識の低さを挙げるものがあった。マイナンバー制度への対応に費やす概算予算を尋ねたところ、「わからない」「0円」という回答が多い一方で、具体的な金額で最も多かったのは「3万円未満」(6%)だった。制度対応にかける平均額が少ない理由として、コメントからは「将来的に保険料率が下がることはないのか」「企業側にメリットを感じない」「面倒だなと感じて、対応が後回しになる」といった、制度対応へのメリットを見出せていないことも同社は要因だと推定する。中には、「セミナーに参加したりしているが、どれも大企業向けのような感じを受ける。50人程度の会社も同じように整備しようと思うと費用が大きいと感じる」「セキュリティ、マイナンバー管理用サーバに費用が掛かりすぎる」という、中小企業には対応への経費負担が大きいという意見もあり、切実な課題となっていることが分かる。従業員が多い大企業ではマイナンバー対策パッケージやアウトソーシングなどを導入し、業務を委託する会社が多い一方、中小企業では給与計算ソフトなどを利用して自社でマイナンバーの収集・保管・破棄を行うケースがほとんどとなっており、メーカーの対応に頼っているというコメントも多く見受けられた。中小企業にとっては、利用中の給与計算システムの対応だけではなくマイナンバー情報にも期待している部分が多く、対応製品の提供に加えてセミナー開催などを望んでいることが改めて分かった。
2015年09月16日宿泊予約サービスを提供するゆこゆこはこのほど、「年齢意識」に関する調査結果を発表した。調査は「ゆこゆこネット」のメールマガジン会員(50代~)を対象に7月31日から10日間行われ、2,458人から回答を得た。はじめに「敬老の日に『おめでとう』と言われるとどういう気持ちになるか」について調べた。孫の有無別に回答をみると「うれしい」と回答したのは、孫がいる人では全体の16.1%、いない人では全体の6.5%と、孫の有無によって約10ポイントの差があった。さらに孫のいる人でも「うれしくない」(43.2%)が「うれしい」(16.1%)を上回る結果となった。理由としては「自分は若いつもりでいるのでショック」(70代以上の女性)などがあがっている。同社は「いくつになっても"老人扱い"をされたくないというシニアの本音がうかがえる」とコメントしている。そこで「心(気持ち)は実年齢と比べてどのくらいだと思うか」聞いたところ、「実年齢より若い」(「20歳以上若い」「15歳~20歳程若い」「10歳~15歳程若い」「5歳~10歳程若い」「5歳程度若い」の合計)と回答したのは、全体の80.1%にのぼった。理由をたずねると、「心身共に元気でバリバリ仕事をしている。あと15年は現役でがんばる」(60代男性)、「子育ても終わり、これから青春時代に戻って楽しもうと思っている」(60代女性)などがあがった。また「見た目は実年齢と比べてどのくらいだと思うか」についても「実年齢より若い」(「20歳以上若い」「15歳~20歳程若い」「10歳~15歳程若い」「5歳~10歳程若い」「5歳程度若い」の合計)と回答したのが、全体の69.2%にのぼった。結果を受けて同社は、「年長者を敬う気持ちはもちろん大切ですが、シニアが求めているのは"特別扱い"ではなく、フラットなコミュニケーションなのではないでしょうか」との見解を示している。
2015年09月14日アサヒグループホールディングスお客様生活文化研究所はこのほど、「おひとりさま消費」に関する意識調査の結果を発表した。同調査は7月22日~28日、20歳以上の男女を対象にインターネット上で実施し、2,376人から有効回答を得たもの。まず「1人で外食ランチをするのは好きか」を尋ねたところ、「大好き」と回答した人は8.6%。「まあまあ好き」という声も22.5%を占め、積極的に1人で外食ランチができる人は全体の約3割であることがわかった。一方、「好きではないが、1人で外食ランチができる」人は46.2%、「1人で外食ランチをするのには抵抗を感じる」人は13.3%を占め、6割近くが1人の外食ランチに苦手意識を持っていることが明らかとなった。また、9.0%は「1人で外食ランチができない」と答えており、女性に多い傾向(男性5.7%、女性12.1%)が見られた。続いて、「1人で外食ディナーをするのは好きか」を聞くと、38.4%が「好きではないが、1人で外食ディナーはできる」と回答した。「1人で外食ディナーをするのには抵抗を感じる」(22.9%)と合わせると、全体の6割以上が「1人での外食ディナー」に積極的でないことわかる。また、ランチと比べて、ディナーは「1人で外食するのに抵抗を感じる」という声が10%近く増加しており、「1人で外食ディナーはできない」も19.4%と、外食ランチより大幅に数値が増えた。次に、「今までに1人で外食したことがある飲食店」を男女別に調査。その結果、男性の1位は「ラーメン屋」(79.1%)、2位は「そば・うどん」(78.1%)だった。6位にも「駅構内にある立ち食いの店」(54.5%)が入り、10位以内に「麺類」が3つランクインしている。そのほか、男性人気が高かったのは「牛丼屋」(77.8%)、「ファーストフード」(71.8%)、「大衆食堂・定食屋」(60.5%)、「カレー専門店」(48.5%)だった。一方、女性の1位は「ファーストフード」(70.6%)だった。2位の「チェーンのカフェ・喫茶店」(54.0%)、4位の「ファミリーレストラン」(40.6%)など、のんびりと過ごせるスペースを求める傾向にあるようだ。そのほか、「チェーンではないカフェ・喫茶店」(40.0%)、「ケーキ屋・甘味処」(32.8%)、「イタリア料理店(スパゲティ屋)」(26.3%)などの回答も多く、おしゃれかつ同性客の多い店は女性1人でも入りやすいことがうかがえる。最後に、1人では入りづらい飲食店を尋ねたところ、最も回答が多かったのは「フランス料理店」(54.0%)だった。2位は「焼肉屋」(43.4%)、3位は「寿司屋(回転しない)」(33.4%)となっている。ほかには、「小料理屋・割烹」「日本料理店(てんぷら、とんかつ、鰻など)」などの格式ある高級店、「居酒屋」といったグループ利用が多い店舗も回答にあがった。そこで、1人で入りづらい理由を聞いたところ、最も多かった回答は「値段が分からない店」(59.4%)だった。2位以降には、「高級そうな店」(59.0%)、「常連さんが多そうな店」(46.8%)、「グループ客が多い賑やかなお店」(43.3%)が続いた。
2015年09月10日トレンダーズはこのほど、「女性のInstagram活用」に関する意識・実態調査を実施し結果を発表した。調査は8月20~24日、Instagramを利用する20~40代の女性500名を対象に、インターネットにて行われた。○Instagramの魅力は「素敵な写真」はじめに、「Instagramの利用頻度(閲覧・投稿どちらも含む)」について調査した結果、約6割が「ほぼ毎日(56%)」と回答した。「Instagramの魅力」を教えてもらったところ、圧倒的に「素敵な写真を閲覧できる点(81%)」を挙げた人が多かった。また、「投稿を通じて、友人の様子を知ることができる点(41%)」「自分が素敵だと思う写真を投稿できる点(33%)」などのSNSとしての機能に加えて、「流行を知ることができる点(45%)」「投稿内容が生活の参考になる点(30%)」といった、情報収集ツールとしての側面もInstagramの魅力であることがわかった。○人気のジャンルは"衣"と"食"次に、「Instagramに投稿されていた内容を"まねしたい"と思ったことがありますか?」と質問したところ、73%が「ある」と回答。「"まねしたい"と思ったことがある投稿のジャンル」についても聞いたところ、「ファッション(67%)」と「食べ物/飲み物(58%)」と回答した人が多く、俗に言う"衣食住"のうち"衣"と"食"に関する投稿に影響を受けていることがわかった。○投稿で見た料理をまねて、作って、自分も投稿続いて、"食"に関する投稿を見て、実際にどのようなアクションをとったのか調べたところ、「買ったことがある」という人は42%、「店頭で探したことがある」人は40%、「インターネットで検索したことがある」人は51%と半数を超えた。また、自由回答では「Instagramで見て興味がわき、実際に"沼サン"を作ってみた。また、本も購入した」(38歳)、「インスタグラマーが毎朝素敵なお弁当を作っていたので影響を受け、まねして作ってみた」(49歳)など、魅力的な投稿に影響を受けて実際に作ってみた、さらに「メイソンジャーを買って、投稿で見た"ジャーサラダ"をまねして作り、自分も投稿した」(30歳)、「朝食を素敵に撮っていたインスタグラマーのまねをして、朝食に装飾をプラスするようになった。また、自分でも投稿するようになった」(26歳)というように、作った料理を自分でも投稿する人も。投稿が次の投稿を生み、Instagramの影響の輪が広がっていることが読み取れる結果となった。○"食"の投稿をまねしたくなるポイントは「写真のきれいさ」では、ユーザーがまねしたくなるInstagramの"食"の投稿には、どのような特徴があるのだろうか。「その食べ物/飲み物を"まねしたい"と思う投稿のポイントは何だと思いますか?」と尋ねたところ、特に多かったのは「写真のきれいさ(加工、レイアウトなど)」で、その割合は85%にのぼった。同時に「投稿の内容に親近感を抱くこと(67%)」や「投稿者に親近感を抱くこと(58%)」にも回答が集まったほか、「投稿者のファンであること(56%)」も半数以上となった。さらに、「"食"に関する情報を得るためにフォローしているInstagramのアカウントがありますか?」と聞いたところ、およそ6割が「ある(59%)」と回答。それはどのようなアカウントなのか調べた結果、「知人ではないが、"食"に関する素敵な投稿をしているアカウント(51%)」が「"食"に関する素敵な投稿をしている、知人のアカウント(31%)」を20ポイントも上回る結果に。"食"に関して魅力的な投稿をしているアカウントであれば、知人でなくともフォローし、参考にしていることがわかった。
2015年09月04日トレンダーズは9月3日、20~40代の女性Instagramユーザー500名を対象に「女性のInstagram活用」に関する意識・実態調査を実施しその結果を発表した。同調査は、8月20日~24日の期間にインターネット調査を用いて行われたものとなる。これによると、Instagramの利用頻度(閲覧・投稿どちらも含む)として最も多い回答は、「ほぼ毎日」で56%。Instagramの魅力としては、81%が「素敵な写真を閲覧できること」としたほか、「投稿を通じて、友人の様子を知ることができること(41%)」「自分が素敵だと思う写真を投稿できること(33%)」などのSNSとしての機能に加えて、「流行を知ることができること(45%)」「投稿内容が生活の参考になること(30%)」といった情報収集ツールとしての側面も挙がった。次に、「Instagramに投稿されていた内容を、真似したいと思ったことがあるか」という質問に対し、7割以上の人が「ある」と回答。真似したいと思った投稿のジャンルとして特に多かったのは「ファッション(67%)」と「食べ物・飲み物(58%)」で、次いで「美容(42%)」「インテリア(40%)」「旅行/景色(40%)」となった。また同調査では、食の分野において、Instagramの投稿をきっかけにとったアクションに関して質問。投稿で閲覧した食べ物・飲み物を、実際に買ったことがある人は42%となったほか、店頭で探したことがある人が40%、インターネットで検索したことがある人が51%となった。これにより、Instagramの投稿を閲覧し、その食べ物や飲み物を「買う・探す・検索する」のいずれかのアクションをとった経験がある人は57%と約6割にのぼることが明らかとなった。
2015年09月04日ジャストシステムは8月27日、「ニュースキュレーションアプリに関する実態調査」の結果を発表した。同調査は、セルフ型アンケートサービス「Fastask(ファストアスク)」による事前の調査で「ニュースキュレーションアプリの利用経験がある」と回答した20代~30代の男女440名に対し2015年8月18日~19日に行ったもの。ニュースキュレーションアプリ利用経験者のうち、機能面の不満点として、65.0%の人が「過去記事が読めないことや、ストックできない点が残念」と感じていることがわかった。また、「検索機能などがあれば、より記事を読みやすいと思う」人は67.7%、「たくさんのニュースが読めるのはいいが、読み込みが遅いと思う」人は57.3%だった。また、記事に混じって表示される広告について、「広告とわかりやすくなったのはいいことだと思う」と回答した人は78.6%と評価する声が多い一方で、「広告とわかりやすくなったのはよいことだが、よりノイズに見えて無視をしてしまう」人も67.5%いた。キュレーションアプリを利用した感想としては、「話題のニュースをチェックするという、一日の楽しみが増えた」と思う人が56.6%いる一方で、キュレーションの内容について「インパクトはあるが、『ツリ』気味の記事が多いと思う」人は65.0%、「なぜこの記事がキュレーションされるのかと疑問に思うことがある」人は62.8%となった。なお、68.5%の人が「複数のアプリを利用しながらも、メインのアプリは決めている」と回答。また、79.0%の人が「より魅力的なニュースキュレーションアプリが出れば試してみる」と答えた。
2015年08月27日アドビ システムズは、従業員規模100名以上の国内企業の管理職1,031名(35歳以上の男女)を対象とした、管理職の業務の実態に関する調査結果「Management’s Work Survey」を公表した。調査期間は2015年8月14日~15日、Webアンケートによる調査となる。本調査では、管理職の全業務のうち、平均で27.5%が主業務以外の「庶務業務」という結果となった。また、最も多くの管理職が時間を費やしているのは「承認関連業務」(33.9%)となった。さらに、庶務業務の割合が40%を超えると回答した管理職は23.0%を占め、庶務業務に貴重な時間を費やしていることが伺える結果となった。庶務業務の非効率性について調査した結果、「社内(団体内)申請に関する承認」に関しては45.5%、「社外(団体外)取引に関する承認」に関しては53.0%もの管理職が「非効率」と回答。約半数の管理職が社内外に関わらず承認関連業務を非効率と感じていることがわかった。同社ではこの結果から、承認業務を効率化することが管理職の生産性向上の鍵であると結論づけた。同社では、社内外に関わらず、どこからでも承認作業が可能となる「Adobe Acrobat DC」を提供しており、同サービスの基本機能であるデジタルサインサービス「eSign」をクラウドサービス「Adobe Document Cloud」とつなげることによって、外出先でもモバイルデバイスから確認と署名(決裁)することを可能としている。現在同社では、「eSign」を体験することによって、銀座の豪華ディナーを堪能できるキャンペーン「そのビジネスディナー、アドビが持ちます。@GINZA」を実施しており、実際に「eSign」を体験したユーザーからは、「見積のやり取りなど迅速な対応が求められる時に便利だと感じた」「その場ですぐに承認してほしい時にお願いしやすい」といったコメントが寄せられたという。
2015年08月21日IDC Japanは8月17日、世界主要地域おけるモバイルユーザーのプリント、スキャン、ドキュメント管理の実態調査結果を発表した。調査期間は2015年3月~6月。米国、ブラジル、英国、ドイツ、オーストラリア、中国の6カ国の企業勤務者(従業員数100人未満、100~999人、1,000人以上の3分類の企業規模)および一般消費者から、16歳以上のエンドユーザー2万2,041人を抽出し、さらに詳細回答者として4,125人を絞り込み、彼らに対するWeb調査となる。今回のグローバル調査によると、ユーザー企業がモバイル端末の導入を急速に進めたことにより、モバイルのドキュメントソリューション市場は拡大し続けているという。大手・中堅企業がモバイル活用をリードしており、これらのユーザー企業の54%がスマートフォン/タブレットを導入。特に情報サービス、卸売、銀行、ライフサイエンス、資源、証券の6つの産業分野でスマートフォンとタブレットの導入率が高いことが確認された。「モバイル機器からPCと同じように直接プリントできること」に対するビジネス上の価値(生産性、満足度、業務スピードなど)について、75%のユーザーがPCからのプリントと同等の価値があると回答。また、15%のユーザーがモバイルプリントの方が価値が高いと回答している。つまり、約90%ものユーザーが、モバイルプリントにPCからのプリントと同等以上の価値を見いだしていることがわかる結果となった。また、モバイルプリントの利点として、ドキュメント確認の迅速化、顧客満足度向上、取引処理件数の増大、新規顧客の獲得増加などが上位(上位4項目の回答比率は57~32%)に挙げられた。一方、現在のモバイルプリントの状況に満足しているユーザーは56%にとどまるという。その上、スマートフォンユーザーの35%、タブレットユーザーの34%は、モバイルプリントを必要としているにもかかわらず実施できない状況にある。スマートフォン/タブレットの導入率が上昇を続ける中、モバイル機器からプリントする機能は備わっているものの、それらは実際のモバイルプリント需要に応えられていないということが推測される。
2015年08月18日薄毛に関する意識調査株式会社ナガセ ビューティケァは2015年7月2日から7月3日までの期間、全国の20代から60代の働く女性を対象に「薄毛に関する意識調査」を実施。2015年8月5日にその調査結果を公開した。このところ、女性をターゲットにしたヘアケァ市場が盛り上がりを見せている。各社こぞって女性用の発毛剤や育毛剤を発売しているということは、それだけ薄毛に悩む女性が多いということであろうか。そこで同社は働く女性の薄毛に関する意識を探るべく今回の調査を実施。事前に「自分の薄毛に対して、どのような気持ちを抱いているか」質問し、「気にしているけど、対処をしていない」「気にしていて、対処をしている」と回答した人を対象に行った。アンケート調査の結果今回の調査によると、最も薄毛が気になる部分は「分け目」。2位が「つむじ」であり、3位が「頭頂部」という結果になった。どの年代でも「分け目」が1位であったが、40代以降になると「頭頂部」の薄毛を気にする人が増える傾向にあった。「他人に薄毛を指摘された」と回答した人に誰から指摘されたか質問してみると、1位「母」、2位「同性の友人」、3位「夫」という結果に。どうやら近しい人から指摘されるケースが多いようである。また、薄毛に関する悩みを誰かに相談したことがあるか質問したところ、半数以上の回答者が「誰にも相談したことがない」と答えた。(画像はプレスリリースより)【参考】・株式会社ナガセ ビューティケァプレスリリース(PR TIMES)・薄毛に関する意識調査結果詳細
2015年08月10日J.D. パワー アジア・パシフィック(J.D. パワー)は8月5日、日本法人市場MVNO利用実態・意識調査の結果を発表した。調査は、全国の従業員規模50名以上企業の各種電話サービスの管理・意思決定関与者を対象にしている。法人市場におけるMVNOの利用実態や、今後の利用意向などを調べたもので、6月に郵送調査を行い、有効回答数は3834件。これによると、「SIMカードと電話機をセットで契約する形態」もしくは「SIMカードのみ契約する形態」などの、MVNOが法人向けに提供するサービスを検討したことがある企業は6%、実際に契約している企業は3%で、法人市場におけるMVNOの浸透率は低い。なお、事業者別の利用率では、「SIMカードと電話機のセットで契約」「SIMカードのみ契約」いずれもNTTコミュニケーションズの利用率が6割を超えトップシェアとなった。一方、今後MVNOが提供するサービスを「検討したい/契約したい」と回答した企業は12%であることから、法人市場におけるMVNOの浸透率は現状では低いものの、拡大余地はあると考えられる。なお、今後MVNOが提供するサービスを「検討したい/契約したい」企業がMVNOを選ぶ際の重視点としては、「コスト」が最も多く、「通信品質・エリア」「サポ―ト体制」が続いた。
2015年08月06日IDC Japanは8月3日、2015年4月から5月にかけて、国内オフィスプリント環境およびIT環境の導入判断者を対象に、ワークスタイル変革の実態と今後の活動予定や、ワークスタイル変革がプリント環境に与える影響に関して調査した結果を公表した。調査方法は、アンケートおよび個別インタビューとなる。調査の結果、ワークスタイル変革の重要性が高く認識され始めており、変革活動を推進しようとする企業も増えていることが判明した。特に従業員数1,000人以上の大規模企業においては、ワークスタイル変革を「非常に重要」「重要」とする回答者が66.8%にのぼり、48.2%の大規模企業は「すでに変革活動を開始」、あるいは「1年以内に開始する」と回答した。ワークスタイル変革を実施する主な目的は、従業員の生産性向上だが、育児や介護などの労働上の制約がある従業員の業務継続などの複合的な目的も持ち合わせている。ワークスタイル変革に取り組んでいる企業の具体的な活動内容は企業規模で異なっている。従業員数1~99人の小規模企業ではモバイルワークと在宅勤務の導入に積極的な姿勢が見られ、例えば、小規模企業における在宅勤務可能業務の導入指数は、現在26.9%、2年後32.5%、5年後38.1%となった。一方、従業員数100~999人の中規模企業および大規模企業は、フリーアドレスオフィス、会議室改善などのオフィス環境改善活動、Web会議などのコミュニケーション支援に力を入れているようで、例えば、大規模企業におけるWeb会議の導入指数は、現在15.4%、2年後25.5%、5年後34.6%となっていた。ワークスタイル変革推進上の課題としては、セキュリティリスクの増大、勤怠管理、事故などの場合の責任範囲、部門内コミュニケーションなどが挙げられている。また、新たなワークスタイルを支援するプリント環境としては、大規模企業の47.0%、中規模企業の43.8%の回答者が、他事業所でのモバイルプリントが必要と回答。他事業所だけでなく、自宅やコンビニなどでのモバイルワーカーへのプリント支援が求められている。また、在宅勤務者支援のためには、個人所有プリンターの使用許可、在宅勤務用プリンターの貸与に加えて、消耗品や用紙の支援なども期待されている。プリント支援に関する課題としては、モバイルや在宅勤務でのプリント環境の提供方法が分からないこと、プリントのセキュリティ、およびプリントアウトからの情報漏洩など挙げられた。これらのアンケートと個別インタビューの結果を分析した結果、IDC Japanでは、ワークスタイル変革推進には、個人強化とチーム力強化との最適バランスをユーザー企業ごとに設定して、活動を実施していくことが重要であるとしている。また、ワークスタイル変革の際、成熟度が低いままプリント環境を拡張するとセキュリティリスクが増大する恐れがあることから、新しいワークスタイルを支援するプリント環境を提供するためには、プリント/ドキュメント管理の成熟度を高めたてから新たなワークスタイルへとプリント環境を拡張する必要があると考えている。
2015年08月04日モバーシャルは7月30日、20~60歳の男女700名を対象に、スマートフォン(スマホ)の動画視聴実態やユーザーの嗜好について調査を実施し、その結果を公表した。これによると、スマホを縦向きにして動画を見る人の割合が、横向きにして見る人のそれに並ぶほど増えていることが明らかに。特に、縦向き動画を見る人は20代~40代の女性に多く、1本あたり30秒以内のWeb動画が縦向きで視聴される傾向があることが分かった。スマホでWeb動画を視聴する時間帯については、66%が「18~24時」と回答しており、帰宅中や帰宅後にWeb動画を視聴するのではと推測される。また、スマホでWeb動画を視聴する環境としては、「ベット/ふとんの中」が約半数で最も多く、次いで「テレビを視聴中」が約3割となり、テレビを視聴しながら、スマホでWeb動画も視聴する様子が想像できるほか、電車内や職場などでの視聴も多く、通勤・通学時間や職場・学校での空き時間に動画を楽しんでいる傾向がみてとれる結果となった。Web動画を見る時のスマホの向きに関する質問では、縦のみが約3割で、横のみの約4割(38.9%)に迫る勢いを見せた。さらに、1本あたりの長さとスマホの向きに関する質問では、30秒以内の動画を見る場合は「縦のみ」で視聴する傾向が顕著に現れた。なお、好みの縦横比についての質問では、映画やCMのような「横向きで作られている動画」が約7割となったが、スマホを縦向きにして撮影したような「縦向きで作られている動画」を好む人の割合も28%となった。
2015年07月31日エン・ジャパンは7月29日、子供を持つ女性の「働く」意識調査の結果を発表した。調査は6月25日~7月1日、同社が運営する「女の求人マート」を利用している子どもを持つ女性639人を対象にインターネット上で行われた。「あなたは今、お仕事をしていますか?」と聞いたところ、52%の人が「仕事をしている」と回答した。雇用形態を聞くと、最も多かったのは「パート・アルバイト」(62%)で、次に「派遣社員」(17%)、「正社員」(8%)と続いた。「仕事をしていない」と回答した人にその理由を聞いたところ、61%の人が「自分に合う仕事がみつからない」と答えた。20~39歳の世代では、「子供と過ごす時間を大事にしたい」(43%)や、「子供を預けられる保育園が空いていない」(25%)など子供に関する理由が上位に挙がっている。また、「働きたくない」と答えたのが全体の1%だったことから、希望の条件に合う仕事があれば、働きたいと思っている人が多いことが分かった。続いて希望している働き方を聞くと、「家事や育児などプライベートと両立できる程度で働きたい」(68%)が最も多く、次に多かったのは「家計の足しになる程度で働きたい」(18%)。仕事をしている人に「お仕事をしている理由はなんですか?」という質問をしたところ、圧倒的に多かったのは、「家計のため」で86%。次が「社会とつながりをもつため」で40%だった。世代別に見てみると、40歳以上では「生活にメリハリをつけるため」(42%)、20~39歳では「育児や介護から離れた時間を持つため」(31%)が多かった。「今後もお仕事を続けたいと思いますか?」という質問では、全体の60%が「生活の変化(出産・結婚・配偶者の転勤など)に関わらず、続けたい」と回答している。
2015年07月30日LINEは7月28日、9月から12月にかけて青少年におけるネット利用実態把握のため、10万人規模の全国調査を実施することを発表した。この調査は、ネット上のコミュニケーショントラブル根絶を目的としたものだ。対象は全国の小中高(専門含む)の児童および生徒で、7万から15万サンプルの回収を目標にしている。調査結果は来年3月頃を目処に公表予定だ。これまでにもLINEは、全国の学校や教育現場を訪問し、教職員・保護者・児童・生徒に直接ヒアリングすることで、実態に則したトラブル対策や啓発活動を実施してきた。今回実施する調査では、ネット上のトラブル発生原因・過程をより詳しく広範に把握し、根本的な抑制対策を行う考えだ。また、LINEは調査実施と同時に、ネット上のコミュニケーショントラブル根絶に向けた啓発プログラムとして、マンガ教材とワークショップ教材の改定版も発表した。マンガ教材は9月に提供予定で、小中学生を対象にネット上のコミュニケーションと、対面のコミュニケーションの違いを考えることをテーマにしている。マンガの手法を用いることで、「読むことで理解する教材」ではなく、登場人物の表情や仕草から「情報を読み解く教材」として活用できるという。ワークショップ教材に関しては、8月下旬に提供される予定だ。この教材は、昨年静岡大学教育学部とLINEが共同研究・開発した小中学生向け情報モラル教材の改訂版で、「自分と他人の価値観の違いに再度気づく」という点をテーマにしている。今回は、全国の学校(小・中・高)にLINE社員を派遣しワークショップ授業を数多く実施してきた知見・経験と、教職員の意見をもとに、教材を再開発した。どちらの教材も、子供たち自身が考え、想像できるように工夫されている。また、複数の視点からディスカッションするグループワークでの活用も可能だ。教材やワークショップ授業・講演へLINE社員の派遣については、特設ページから申し込み可能だ。
2015年07月29日「紫外線の対策」に関連する役立つ調査結果とは?マイボイスコム株式会社は「紫外線の対策」に関連する調査を実施した。調査方法はインターネットで、調査の対象はMyVoiceアンケートモニターだ。また回答者数は10,827人である。調査によって紫外線対策が気になる人は全体の6割で、現実に紫外線の対策を行っている女性は9割弱という結果が示された。また紫外線対処を行う時期は【春~夏シーズン頃】が一番多く、次に多かったのは【季節に関係なく1年間を通して対処する】だ。紫外線対処、具体的に何をしている?続いて「紫外線への対処について、どんなことを実行しているか?」と質問したところ、6割以上の人が【日焼け止めを使う】と答えており、以下は【帽子をかぶる】【紫外線の防御効果がある、スキンケアアイテムを用いる】【UVカットの効果がある、基礎コスメを使う】などがランクインしている。女性の高い年齢層では【日傘を使う】や、【紫外線対処効果のある、スキンケアアイテムの使用】および【ストール利用】などの回答がみられた。さらに「紫外線の対策を実行する為の判断基準は?」に対して、【日差しの強さ】【屋外にいる時間】【太陽が当たる時間の長さ】などが上位に選ばれている。紫外線対処が気になる人は、このような調査結果を参考にして自身に適する紫外線への対策を考えてみてはいかが。(画像はプレスリリースより)【参考】・MyVoice プレスリリース (PR TIMES)・MyVoice
2015年07月29日オリコンはこのほど、「イマドキ20代男性の理想像に関する意識・実態調査」の結果を発表した。調査は7月10日~15日、全国の20代男性267名を対象に実施した調査結果(6月11日~16日)をもとに、20~40代の男女を対象に行われ、1,000サンプル(男女各500サンプル)を得た。○20代男性を4つのタイプに分類すると…調査では、全国の20代男性の価値観や社会性を統計分析し、主に4つのタイプに分類した。1つ目のタイプは「静かなマイワールドタイプ」で、その特徴は「単独行動を好む・自分の世界を大切にする・引っ込み思案」など。2つ目は、「社交性に欠ける・人の役に立ちたい・正義感が強い」といった「シャイな男気タイプ」。3つ目は「同調的なトレンドタイプ」で、「周りの流れに同調・見た目に気を遣う・家族が大事」といった特徴が。そして4つ目は、「自分から行動・プライドが高い・自信家」などの特徴を持つ「イケイケな自己演出タイプ」となった。○恋人にするなら「シャイな男気タイプ」次に、女性500名を対象に、20代男性の4つのタイプのうち「恋人として最も良いと思うタイプ」を選んでもらった結果、1位は断トツで「シャイな男気タイプ(80.2%)」だった。「家族も大事にしてほしいし、目立たずとも縁の下の力持ちのような人に魅力を感じる」(20代女性/栃木県)、「家族や友達を大事にする人はすてきだと思う」(30代女性/滋賀県)といった声が寄せられ、家族や友人を大切にする点が女性の好感度を上げているよう。また、「判断力があり、いざという時に頼りになりそう」(20代女性/石川県)、「能力があるのに目立ったアピールをしない点が良い」(20代女性/埼玉県)といった意見も目立ち、普段は自己アピールは強くないけれど、実は能力があっていざというときに頼れるといった印象が女性の支持を集めたことがわかった。○ビジネスシーンでも「シャイな男気タイプ」が人気続いて、男女1,000名を対象に、オフィスで求められる20代男性のタイプについて「同僚」「先輩」「後輩」の場合でそれぞれ選んでもらったところ、いずれも「シャイな男気タイプ」が1位となった。その理由は、「ことさら自分をアピールはしないが、正義感があるところが良いと思う」(20代女性/大阪府)、「困っている時に一番助けてくれそうなタイプ」(40代男性/長野県)など、正義感の強さや目立とうとしないところ、人のために頑張るといった性質に好感を持っているよう。また、「行動力や情報収集能力・判断力は大事だから」(30代男性/青森県)、「情報収集能力に長けている人はやはり生き延びられると思う」(20代男性/長崎県)など、このタイプの特徴である能力面を評価する声も目立った。また、「先輩」のタイプについて女性の回答だけで見ると「シャイな男気タイプ」をおさえて「イケイケな自己演出タイプ」が1位に。その理由として「責任感をもってチームや同僚を引っ張ってくれそうで、尊敬できる部分がある」(30代女性/大阪府)、「自分に責任を持って行動するので後ろをついていっても安心できそう」(20代女性/奈良県)など、頼りがいのある点を魅力としてあげる声が多数寄せられた。
2015年07月28日特技が役立つ場面は?「特技に関する意識・実態調査」調査日本アロマ環境協会は「特技に関する意識・実態調査」を実施した。調査方法はインターネット調査で、20歳代~50歳代の一般女性340人(特技を持つ女性119人、アロマテラピー検定の資格を持つ女性41人)が調査対象となった。持つ女性41人)が調査対象となった。調査の結果、特技を持っているグループは特技を持っていないグループよりも、ポジティブで活動的な様子が見られる回答が多かった。【特技を持つグループ】では、「今の自分が好きか?」という質問に対して【そう思う】と回答した人の割合が特技を持たないグループの約2倍で、「日々の生活に充実感があるか?」という質問には【そう思う】を選んだ人の割合が、特技を持たないグループの約1.7倍という結果になった。続いて「特技を持っていて良かったと思うシーンは?」という質問では、世代ごとに特技を活かしている場面に違いが見られた。30代は【仕事で役立つ】、40代は【家族や子供の為に役立つ】と答えており、具体的には【アロマが好きで資格を取り仕事にしている】や【子供の行事で手作りの衣装をつくる時に簡単にできる】などの回答が多かった。人気の「アロマテラピー検定」の資格取得のメリットは?さらに同協会はアロマテラピー検定の資格者294人を対象として別の調査を実施した。アロマテラピー検定保有者に、アロマテラピーを特技として役立ている場面を質問したところ、20代では「アロマテラピーを通して友人ができた」などのコミュニケーションに役立てているという回答、30代では「仕事によって生じるストレスを、自身でコントロールできるようになった」などの仕事に役立てているという回答が多く得られた。さらに40代では「大事な人や家族の健康管理に役立つ。正確な知識でケアも安心して実施できる」等の声もあったという。アロマテラピー検定保有者は日常の様々な場面でアロマテラピーを特技として役立てているようだ。アロマテラピー検定についてアロマテラピー検定は1999年の開始以来、38万人を超える人が受験している。公益社団法人 日本アロマ環境協会(AEAJ)が実施する検定試験で、アロマテラピーを安全に楽しむための正確な知識を持ってもらうことが目的だという。アロマテラピー検定は年に2回の実施があり、全国各地の会場で試験を受けることができる。また、受験資格に経験や年齢の制限はないので、誰でも受験が可能だ。アロマテラピー検定には2級と1級があり、受験料はともに税込みで6,480円。試験は毎年5月と11月に開催され、次回の「第33回:アロマテラピー検定」は2015年11月1日に実施される。(申し込み期間は8月12日から9月16日まで)検定を通してしっかりとアロマテラピーを学ぶことで、リラックスのため・香りを楽しむための【趣味】としてだけでなく、コミュニケーションや仕事・周囲の人のために役立てられる【特技】として、生活の様々な場面で活用できるという。アロマテラピーが気になる人は、資格取得を目指してみてはいかがだろうか。【参考】・アロマテラピー検定公式ページ
2015年07月14日ゴールドウインはこのほど、20代~50代以上のスポーツを楽しむサラリーマン・OLを対象に実施した「スポーツへの意識と実態」の調査結果を明らかにした。調査は5月29日~6月2日にかけて行い、480名から回答を集めた。スポーツをする目的について聞いたところ、「健康のため」が70.6%と圧倒的に多かった。3位に「ストレス解消」(41.9%)、4位に「身体を鍛える」と「美容やダイエット」が同率28.3%で入っており、自身の心身の健康や美容などを目的にしている人が多いことがわかる。また、2位には「運動やスポーツを楽しむ」(45.2%)、6位は「自らの達成感・満足」(19.2%)がランクインするなど、スポーツ本来の楽しさ、面白さ、満足感を目的としている人も多い。スポーツの頻度を尋ねたところ、「週3~4回程度」と「週2回程度」が24.6%と同率でトップだった。16.7%が「毎日」と回答しており、合計すると、週に2回以上スポーツをしている人は65.9%となっている。「いつスポーツをしているのか」という設問に対しては、61.5%が「休日」と回答した。「退社後」と回答した人も51.3%と多く、サラリーマンやOLは日々の忙しい仕事のかたわら、週末の休日を中心に空き時間をうまく活用して、スポーツに取り組んでいることがわかる。今、行っているスポーツについて聞くと、「ウオーキング」が47.1%でトップだった。2位は「ランニング・ジョギング」(37.7%)で、1位、2位をラン系が占めた。3位以降も、「筋力トレーニング」(21.0%)、「体操・ストレッチ」(18.1%)、「エクササイズ/スポーツジム」(17.7%)、など、一人でも行える個人スポーツが上位となった。スポーツにかける1カ月の費用について尋ねたところ、全体平均では6,906円だった。男性は7,215円、女性が6,597円となっている。年代でみると20代は5,036円、30代が5,699円、40代が6,450円で、50代以上は10,440円。費用は女性より男性が高く、年代が上がるにつれて金額が増える傾向が見られた。
2015年07月07日デジタルアーツは7月7日、「未成年者の携帯電話・スマートフォンの利用実態調査」の結果を発表した。調査は、2011年12月から定期的に実施しているもので今回が8回目。10~18歳(小学生、中学生、高校生)の男女618名を対象とし、端末でのインターネット接続の利用実態を調べた。また、0~9歳までの子どもを持つ家庭で保護者597名を対象とし、どのような意識・意向で子どもにインターネット接続端末を使わせているか調査した。10~18歳の男女で、スマートフォンを使用している割合は67.3%で、調査開始して以来、最も人数が多かった。まだスマートフォンを使ったことはないが、意向ありと答えたのは24.1%、意向なしと答えたのは8.6%であった。回答者を小学生のみに絞ると、スマートフォン使用の割合は40.8%で、前回の1月の調査より1.5%増加した。男女別の使用率は、男子小学生が43.7%と前回より7.8%増加したのに対し、女子小学生は37.9%と4.8%減少した。中学生の使用率は62.1%と、前回から2.4%上昇した。男女別では男子中学生が54.4%と前回から12.6%減少したのに対し、女子中学生は69.9%と前回より17.5%と大幅に上昇した。高校生の使用率は99.0%と前回より2.9%増加し、未使用・意向なしが調査開始して初めて0%となった。男女別では。男子高校生が99.0%と4.8%増加し、女子高校生が99.0%で0.9%増加した。フィルタリングの使用状況は48.2%と、前回から0.4%減少した。携帯購入時にフィルタリングの設定説明を受けたと回答したのは43.2%で、前回から5.2%減少した。小学生全体のフィルタリングの使用率は40.1%で、前回から14.6%となった。男女別では、男子小学生のフィルタリング使用率が40.5%で前回から8.2%1減少、一方の女子小学生が39.7%と前回から20.6%であった。中学生のフィルタリング使用上状況は、54.5%と前回より4.1%増加した。男女別では、男子中学生のフィルタリングの使用率は49.5%で前回から5%減少。女子中学生は59.3%と前回より12.9%増加した。高校生のフィリたリング使用率は50.8%と前回より9.9%増加した。男女別では、男子高校生のフィルタリング使用率は48.8%と前回より6.5%増加。女子高校生は53.0と前回より13.7%増加した。携帯電話とスマートフォンの1日あたりの使用時間は平均2.5時間で前回よりも0.5時間減少。小・中学生では「1時間未満」が多い。女子高校生の平均は、5.5時間と前回より1.5時間減少した。使用時間帯で多いのは18時~21時。男子高校生の30.1%。女子高校生の23.3%が0時~6時に使用している。使用頻度が高いアプリの上位は、LINEが61.7%、YouTubeが39.6%、ゲームが35.4%となった。親の62.1%がLINEを使用しており、前回の27.6%から34.5と大きく増加した。YouTube以外の子どもの動画アプリ使用率はInstagramが7.4%、TwitCastingが2.9%、Vineが2.8%、MixChannelが1.3%。女子高校生はInstagramが30.1%と高かった。携帯電話やスマートフォンの使用時に注意を受けた経験があるのは29.1%で前回より11%減少した。前回は女子中学生・高校生が「ある」と回答したのが多かったの対し、今回は男子中学生が37.9%と最も高くなっている。0~9歳までの子どもが専用端末の所有状況は、何らかの端末を持たせている割合が51.3%。内訳は、携帯ゲーム機が21.4%、子ども用携帯電話が12.9%。契約の切れた中古のスマートフォンが9.7%であった。子どもが端末機器を使用するのに最適な年齢は「小学1~3年生」と考える親が最も多く22.9%。前回と比べて「中学生」「高校生」が最適と考える親が増加しており、中学生が7.8%増加、高校生が5.7%増加した。一方で未就学児と回答する親は減少した。子どもが想定外の端末の使い方をしていた経験があると答えた親は45.4%。子どもの年齢が低いほど、想定外の使い方をして驚いた割合が高いのは、前回の同じであった。想定外の使い方の詳細は、「動画を見ていた」「カメラアプリを起動していた」「電話が発信されていた」「サイトを見ていた」が上位で、前回と比べると「0~3歳」が「動画を見ていた」という回答が増加した。動画アプリで撮影・投稿する内容は、「自分のプライベート」「学校での自分や友達」が上位。女子高校生の68.9%が撮影・投稿の経験があり、肖像権・著作権に関連する内容も多い。インターネット上の書き込み・投稿の認識は、親の50.4%、子どもの53.7%が「知らない」と回答した。女子高校生は35.9%、女子高校生は64.1%が「知らない」と回答した。禁じられていると思う行為については、女子高校生の約半数が「違法行為の仲間を募集する」「法令違反になることを強要する」「商標の無断引用」「他人を侮辱する」行為を違法行為として認知していない。女子中学生中で「他人に自殺に追い込むと捕まる」と認知していたのは40.5%であった。違法行為にならない為に気をつけるべきことは「特に気を付けていない」と回答。高校生は男女ともに約半数がすべての項目において「気をつけるべき」と回答した。犯罪に巻き込まれる可能性の認識はおやん71.2%、子どもの64.6が「自分の身にいつ起きるかわからないので怖い」と回答。女子高校生が最も高く76.7%が「怖い」と回答。子ども達をネット上の犯罪から守るための対策や教育が十分にされているかという質問に対し、親の67.5%が「思わない」と回答した。ネットの犯罪から守る具体的な対策は、「情報モラル教育強化」「販売されている端末側の機能制限」「アプリやウェブサービス提供者の年齢制限」が上位となった。情報モラル教育を主体になって取り組むべき対策は、「学校・教育機関」と回答した親が最も多く73.7%で前回よりも4%増加した。続いて「保護者・家庭」が59.7%、「地方自治体」が50.0%、「政府」が48.7%となった。
2015年07月07日日本銀行は2日、2015年6月の「生活意識に関するアンケート調査(第62回)」の結果を発表した。それによると、現在の物価は1年前と比べて「上がった」(「かなり上がった」と「少し上がった」の合計)と答えた割合は86.3%となり、前回(3月)の84.0%から2.3ポイント上昇した。○物価上昇、8割超が「困ったことだ」具体的に何%程度変化したか尋ねると、平均値は6.1%上昇(前回5.6%上昇)、中央値は5.0%上昇(同5.0%上昇)となった。また、物価が「上がった」と答えた人にその感想を聞くと、81.4%が「どちらかと言えば、困ったことだ」と回答した。1年後の物価についても、「上がる」と答えた割合は82.0%となり、前回(81.6%)から0.4ポイント増加。具体的な予想上昇率は、平均値が4.8%上昇(前回4.8%上昇)、中央値が3.0%上昇(同3.0%上昇)となった。現在の景気が、1年前と比べて「良くなった」と答えた人から「悪くなった」と答えた人を引いた景況感DIは、前回比9.2ポイント上昇のマイナス15.4となり、2期連続で改善した。現在の暮らし向きが、1年前と比べて「ゆとりが出てきた」(4.5%)と答えた人から「ゆとりがなくなってきた」(46.2%)と答えた人を引いた暮らし向きDIは、同1.8ポイント上昇のマイナス41.7と、こちらも2期連続で改善した。調査期間は2015年5月9日~6月5日、有効回答は20歳以上の個人2,177人。
2015年07月02日