葬祭事業を展開するティアは24日、「葬儀に対する意識・実態調査」の結果を発表した。調査期間は12月11日~13日、対象は全国の40~70代の男女1,000名。○親の葬儀、8割が「話し合ったことがない」「自分の親の葬儀の準備について、親と話し合ったことがあるか」を質問したところ、80.4%が「ない」と回答した。理由を尋ねたところ、最も多かったのは「残された人間で決めればいいから」(39.0%)。以下「親の気分を害したくないから」(20.0%)、「縁起が悪いから」(16.9%)の順となった。年代別に見ると、「残された人間で決めればいいから」「縁起が悪いから」は年代の上昇につれ高くなり、70代と40代では2倍の差がついた。「自分の葬儀の準備について、配偶者と話し合ったことがあるか」を尋ねたところ、35.5%が「話し合ったことがある」と回答した。うち65.0%が「準備をしておけば配偶者や子供たちに迷惑をかけずに済むから」と回答した、世代別にみると、70代は27.7%で40代とは約5倍もの差がついた。一方、「配偶者の葬儀の準備について、配偶者と話し合ったことがあるか」については「話し合ったことがない」が70.9%を占めた。理由については「まだ早いから」(38.4%)、「残された人間で決めればいいから」(30.7%)、「縁起が悪いから」(15.9%)の順となった。○70代の3割が「老後の準備をしていない」「自分の老後に備えて準備しているか」について質問したところ、「準備している人」は48.7%、「何もしていない」人は51.3%という結果となった。年代別にみると「老後の準備を何もしていない」という70代は約3割だった。準備しているものは、「葬儀の費用」(53.0%)、「墓」(51.1%)、「介護の費用」(30.2%)の順となり、「自分の死に関する準備」が上位を占めた。「親が亡くなる前に葬儀の準備をしておいてよかったと思うこと」について尋ねたところ、「墓」(54.3%)、「葬儀の費用」(48.0%)、「葬儀社」(32.1%)の順番となった。また「親が亡くなる前に準備をしていなかったため困ったこと」は、「案内対象者のリスト」(36.7%)、「葬儀の費用」(30.2%)、「葬儀実施に関する親の意志のヒアリング」(26.1%)だった。「自分が亡くなった後に葬儀をしてもらいたいか」と質問したところ、「はい」が51.2%、「いいえ」が48.8%で、ほぼ半々となった。また、「配偶者が亡くなった後に配偶者の葬儀をしたいか」を尋ねたところ、「はい」が82.3%、「いいえ」が17.7%となり、自分の葬儀よりも配偶者の葬儀をしたい人が多いことがわかった。男女別に見てみると、「いいえ」と回答した女性は男性より15.6%も多く、夫よりも配偶者の葬儀に消極的な様子がうかがえた。「自分の葬儀をしてもらいたい理由」について全体に尋ねたところ、「配偶者に気持ちの区切りをつけてもらいたいから」が60.9%、「配偶者の葬儀をしたい理由」では「自分の気持ちに区切りをつけたいから」が56.4%で1位となった。
2015年12月26日大王製紙はこのほど、夫婦の「トイレ掃除」に関する意識・実態調査の結果を発表した。調査は11月27日~30日、30代~40代の既婚男女500名(性年代別均等割付)を対象にインターネットで行われた。○76%の家庭が「トイレ掃除は妻のみ」担当調査ではまず、夫婦のどちらか、あるいはその両方がトイレ掃除を定期的に行っている既婚男女を対象に、夫婦間における「トイレ掃除」の分担について尋ねたところ、「自分のみが担当している」と回答した夫が9%だったのに対し、妻は76%という結果に。圧倒的に「妻がトイレ掃除を担当する」家庭が多い実態が明らかとなった。夫・妻双方に「トイレ掃除」を担当している理由を聞くと、「自分のほうが、時間があり細かいところまで掃除できるので」(妻・34歳・福井県)、「汚れたら掃除するのがルールだから」(夫・47歳・鹿児島県)などの回答が挙がり、「掃除の時間があるかどうか」や「汚れ具合」に応じて分担を調整するなど、各家庭の「トイレ掃除ルール」を設けている様子が見てとれた。○トイレ掃除のストレス箇所は「便器のフチ裏」次に、日常的に「トイレ掃除」を担当している314名(夫79名、妻235名)に対し、トイレ掃除でストレスがたまる箇所があるか聞いたところ、88%が「ある」と回答。そこで、「最もストレスがたまる箇所」を1つだけ挙げてもらった結果、「便器のフチ裏」(28%)、「洗浄ノズル近辺」(18%)、「便座(裏)」(14%)がTOP3に。具体的には、「便座の裏や隙間の尿汚れがきれいに取れなくてストレスになる」(妻・37歳・愛知県)や「掃除用のペーパーの耐久性が低い」(妻・47歳・長崎県)など、きれいにできないこと、掃除用品に対する悩みの声が多数寄せられた。○トイレの汚れが夫婦げんかに発展!?ストレスのたまりやすい「トイレ掃除」だが、一方で「トイレ掃除が不十分だとストレスの原因になると思う」と考える人は全体の40%にのぼり、「トイレ」をきれいに保つことが家庭の中のストレスを低減させる役割があるとも言える結果に。そこで、家庭内の「トイレ掃除」の担当に対する夫婦間の意識差を探るべく、「家庭のトイレ使用時に『トイレを汚しがち』なのは夫と妻、どちらか」と尋ねたところ、「夫がトイレを汚しがち」だと考える妻は67%となり、トイレ掃除を担当することが多い「妻」だが、内心「夫がトイレを汚しがち」だと考えていることがわかった。続いて、「トイレの汚れが原因で夫婦げんかをしたことがありますか?」と質問したところ、18%が「ある」と回答。妻たちからは「夫は目に見える汚れは拭き取ってくれるが、微量の跳ねが残る」(妻・44歳・京都府)、「できるなら座ってしてもらいたい。意外と壁にも飛び散りがあります」(妻・31歳・千葉県)など、やや厳しい意見が並んだ。対する「夫」側からは、「妻は便座の裏を汚しているので気をつけてほしい」(夫・43歳・神奈川県)などの意見が挙がり、トイレ掃除やトイレの汚れに対しては、夫婦間の意識差が大きくなってしまいがちな現実がうかがえた。一方、そんな妻たちは、4割(41%)が「夫にトイレ掃除をもっとしてほしい」とのこと。さらに「トイレ掃除をしてくれるとうれしい気持ちになる」妻は約7割(68%)にものぼり、「トイレ掃除」は夫婦円満の秘訣と言える結果となった。
2015年12月21日凸版印刷が12月16日に発表した「Shufoo! 主婦の意識調査『2015年の振り返りと2016年の動向』」によると、2015年に主婦が最も関心を持ったニュースは「マイナンバー通知」であり、2位以下を大きく引き離した。家計については食品や日用品の値上げで7割が負担を感じ、2016年には75%が今年より熱心に節約したいと回答した。同調査は、同社が運営する電子チラシ・サービスである「Shufoo!」が11月17日・18日の両日に、全国の20歳から59歳までの既婚女性を対象にインターネットを通じて行ったもの。有効回答者数は824人。2015年に気になったニュースを3つ尋ねると、「マイナンバー通知」が41.9%で最も多く、以下「ラグビー日本代表の歴史的勝利」(27.3%)、「世界各国で起こるテロ」(26.5%)、「相次ぐ食品や日用品の値上げ」(24.2%)、「マンション傾斜」(22.8%)と続く。主婦の生活に関わるニュースを中心に、メディアで大きく扱われたニュースに対する関心が高い傾向にあるという。2015年の家計については、2015年は年明けから食品関連の価格改定が相次いだこともあり、7割強の主婦が「食品や日用品の値上げの影響で家計に負担を感じた」と回答している。2015年の家計と例年との比較では、4割強が「例年と比べて家計に余裕がなかった」と回答しており、2015年は主婦にとって苦しい年だったと同社は推測する。2015年に家計で抑えた費用を複数回答で尋ねると、外食費が41.7%と最多であり、以下、食費(36.7%)、被服費(33.3%)が続く。食費の節約方法では「まとめ買い」と「ポイントカードの活用」が53.6%で並び、次いで「チラシや電子チラシによる特売品の購入」(47.7%)が挙がった。2016年に向けた意気込みを尋ねたところ、「家事を今年より熱心に取り組みたい」との回答が61.1%、「今年より熱心に節約に取組みたい」との回答が75.0%に上った。家計を切り盛りする主婦たちの来年に向けた強い意気込みが伝わってくる結果になったと、同社は分析する。
2015年12月17日エリエールブランドから「除菌できるアルコールタオル」を発売している大王製紙株式会社が、「除菌」に対する意識・実態調査を行った。対象となったのは、25歳〜39歳の「子どものいる女性」「子どものいない女性」各250名。除菌への意識の高さと現状のギャップに悩むママまずは対象者全員に、部屋の中の『菌』が気になるかを質問。「気になる」と回答したママは77%であるのに対し、「子どものいない女性」では60%にとどまり、17ポイントの差が出る結果に。ここから、育児をする女性の「菌」に対する高い関心がうかがえる。その一方でママの約8割が、「十分に『除菌』ができていない」(78%)と、現状に課題を感じていることもわかった。ママが除菌したいもの1位は「おもちゃ」とくに「子どもの手が日常的に触れるところ」に対して「除菌」への意識が高いようで、「出産以降、特に気になるようになったものは?」という質問に対しては、「おもちゃ類」(46%)、「食卓(テーブル)」 (33%)、「部屋の床」(28%)という声が多く挙がった。そんなママたちに「除菌グッズ」選びのポイントを聞いたところ、「手軽」で「安心」なアイテムで子どもの手に触れるものの除菌を行いたいママたちの意向が見えてきたのだ。サッと除菌できて、コスパも◎な除菌シートそこで「除菌意識」が高いママたちにおすすめなのが、手軽に除菌ができる「エリエール 除菌できるアルコールタオル・ ウェットティシュー」。・「子どもと車の移動中とか、食事中すぐに手を洗えない時に助かります」・「薄すぎないので、手足を拭いたり、テーブルやおもちゃを拭いても、ちぎれなくて良いです」という声からもわかるように、シートの厚みや強さなど商品品質の高さ、使用シーンやニーズに合わせた豊富な商品バリエーションが魅力だ。お手軽除菌グッズを使えば、大切な子どもを菌から守りながら、同時にママの育児の負担も減らすことができるかもしれない。【参考】エリエール ウェットティシュー
2015年12月16日オーラルプロテクトコンソーシアムはこのほど、「口臭・オーラルケアの実態に関する意識調査」の結果を発表した。調査は8月1日~2日の期間にインターネット上で行われ、20~40代の男女600名から回答を得た。はじめに、口臭がきついことが原因でその人の印象が変わってしまった経験があるか尋ねた結果、55.5%の人が「ある」と回答した。具体的にどのような印象に変わったか質問すると、「周囲への気配りや配慮が足りない」(62.6%)が最も多くなり、次いで「モテなさそう」(39.1%)、「人から尊敬されなさそう」(15.8%)が続いた。次に、口臭を感じる人からどのくらい離れたいと思うか調査したところ、50.5%の人が「1~3m」と回答。3m以上距離を保ちたいと考える人は29.5%にのぼった。一方で、他人の口臭や歯垢(しこう)が気になったとき指摘できる人は13.2%にとどまり、86.8%が「できない」と回答した。さらに職場のオーラルケアの実態についても調べた。「普段、職場にて食後にオーラルケアを行っていますか? 」という質問に40.2%の人が「全く行っていない」と回答し、「毎日行っている」人は30.2%にとどまった。オーラルケアの頻度については「1日に1回以下」と回答した人が29.4%にのぼり、同社は「まだまだ日本ではオーラルケアの重要性に気づいていない社会人も多数いる結果となっています」とコメントしている。
2015年12月15日帝国データバンクが12月14日に発表した「特別企画: 2016年の景気見通しに対する企業の意識調査」によると、2015年の景気は踊り場だったと見る企業が過半数を占め、2016年の見通しでも4割近くが踊り場になると見ているという。同調査は同社が2006年11月から毎年実施しており、今回で10回目。今回の調査期間は11月16日~30日、調査対象は全国2万3,051社で、有効回答企業数は1万620社。2015年の景気動向について尋ねたところ、回復局面だったとする企業は7.5%であり、2014年11月の調査とほぼ同水準だった。一方、踊り場局面だとする企業は54.8%で、2006年11月の調査以来、9年ぶりに5割を超えた。さらに、悪化局面だという企業は19.9%であり、2014年の調査から9.0ポイント減少した。回復を実感する企業は1割弱で、悪化した企業を2年連続で下回ったが、2014年と比べて回復と悪化の差は-21.1から-12.4へと縮まっており、企業の景況感はやや明るさが表れていると同社は見る。一方で、踊り場だとの見方は半数を超えており、2015年の景気は弱含み傾向を示しつつ、横ばい状態で推移したと同社は分析する。「回復」局面とみている企業からは「インバウンドの増大による国内消費の拡大により、観光産業を中心に景気回復局面にある」(経営コンサルタント、大阪府)や「建設工事には人手不足で強気の金額を出しても受け入れてもらえる状況が徐々に出来つつあり、好材料が増えてきている」(建設、東京都)など、訪日観光客の増加やコスト増の価格転嫁が進みつつあることを指摘する意見がみられたという。しかし、「景気は回復傾向にあるが、ユーザー単位では良いところと悪いところで二極化しつつある」(鉄鋼・非鉄・鉱業、滋賀県)といった声も多く、業種や企業間で景気の回復度合いに格差が広がっている様子がうかがえるという。「悪化」局面とした企業からは、「プレミアム商品券による消費喚起の恩恵もなく、都心のようなインバウンド効果もないので、前年売上・入店客数をクリアできない状況」(各種商品小売、栃木県)や「高価格商材の動きが若干良くなってきているが、低価格商材の値崩れがとどまる気配がない」(化粧品卸売、愛知県)などの声が挙がり、中小企業や地方にはアベノミクスの恩恵が届いていないと考える企業が多かったという。2016年の景気の景気見通しを尋ねると、回復局面を迎えると見込む企業は11.3%であり、2014年11月の調査からは2.1ポイント減少した。悪化局面になると見込む企業が2014年11月の調査より減少した一方で、踊り場局面を見込む企業は4.0ポイント増加している。企業の規模別で見ると、悪化と見通す企業の割合は小規模企業が大企業より9.8ポイント高く、規模の小さい企業ほど厳しい見通しを示しているという。業種別では小売で悪化と見通す企業の割合が3割を超えて回復より20ポイント以上高くなっており、個人消費関連の業種で特に厳しく見込んでいる様子が伺えるという。2016年の契機に悪影響を及ぼす懸念材料を3項目以内の複数回答で尋ねたところ、中国経済が46.4%で最も高く、2014年11月の調査から33.3ポイント増加しており、中国の景気減速による影響を懸念する企業が企業規模や業界を問わず広がっていると同社は見る。逆に、2014年11月の調査では2位だった「原油・素材価格(上昇)」は23.0ポイント減の24.7%、同じく1位だった「為替(円安)」は同31.1ポイント減の19.5%となっており、景気の懸念材料はこの1年で大きく様変わりしたという。また、「消費税制」は37.7%で2位、「人手不足」は25.6%で3位となっており、景気を左右する重要項目として上位に挙がっている。景気が回復するために必要な政策を複数回答で問うと、個人消費拡大策が42.6%で2014年11月の調査に続いて4割を超え、4年連続で最多となったという。以下、所得の増加、法人向け減税、個人向け減税、年金問題の解決(将来不安の解消)が、それぞれ3割を上回った。実質賃金の伸び悩みが続く中で、今後の景気回復には個人消費の拡大と共に、企業の競争力向上として法人税など法人向けの減税策が重要な課題だと捉えていると同社は見る。また、政府が成長戦略や「新三本の矢」に掲げている女性活躍で重要となる「出産・子育て支援」は23.3%で4社に1社、「介護問題の解決(老人福祉、介護離職など)」は19.1%で5社に1社が、今後の景気回復に必要な政策として挙げている。また、2014年11月の調査では9位に入っていた財政再建は7.7ポイント減少して11位に後退しており、企業がこれまでより景気に配慮した政策を求めている様子が伺えるとしている。
2015年12月15日MMD研究所はコロプラが提供する「スマートアンサー」と共同で「2015年版:スマートフォン利用者実態調査」を実施、その結果を発表した。この調査は2015年11月27日~11月28日に、スマートフォンを持つ15歳以上、60歳未満の男女2,750人に対して、スマートアンサーのモニタを利用したインターネット調査によって行われた。○スマートフォンの利用スマートフォンを所有する15歳以上60歳未満の男女(N=2,750)を対象に、一日にどれくらいスマートフォンを利用するか聞いたところ、「2時間3時間未満」の割合が最も多く、22.4%となり、3時間以上の割合を合わせると、46.0%だという。また、メールやメッセージを一日にどれくらい送信するかを聞いたところ、キャリアメールは「1~10回」が46.8%で最多。次いで「0回」が42.6%となり、SMSは「0回」が最多で53.7%、次いで「1~10回」が33.7%となったという。また、LINEは「1~10回」が最多で50.7%となり、次いで「0回」が13.1%だという。格安SIMについては、認知度は76.2%となったが、「知っているが利用は検討していない」と回答した人が58.5%となり、半数以上が「知っているが利用は検討していない」と消極的だ。○スマートフォン端末スマートフォンを所有する15歳以上60歳未満の男女(N=2,750)のうち、iOSもしくはAndroidのスマートフォンを持つ人(N=2,723)を対象にメインで利用しているスマートフォン端末の種類を聞いたところ、iOSでは「iPhone6」ユーザーが30.1%で最も多く、次いで「iPhone 5S」(29.3%)、「iPhone5」(12.0%)の順となったという。Androidでは「Xperia」シリーズが34.6%で最多となり、次いで「AQUOSシリーズ」(20.1%)、「Galaxyシリーズ」(9.0%)の順だったという。○アプリ利用スマートフォンを所有する15歳以上60歳未満の男女(N=2,750)を対象に、メインで利用しているスマートフォンにインストールしているアプリの数を聞いたところ、「11~15個」という回答が最も多く17.5%、次いで「16~20個」が16.1%、「6~10個」が15.9%となり、平均で22.3個のアプリがインストールされていることが分かったという。10~30代が最もよく利用するアプリTOP5は「SNS・コミュニケーション」「ゲーム」「動画」「ミュージック」「EC/オークション」、40~50代が最も利用するアプリTOP5は「SNS・コミュニケーション」「ゲーム」「天気」「EC/オークション」「動画」の順だという。LINE利用がすべての世代で85%を超え、Twitter利用は10代で8割、20代で7割に迫り、10代においてはInstagram利用とFacebook利用が同率だが、10代女性においてはInstagramの利用がFacebookを上回るという。20~40代においてはTwitter利用がFacebook利用を上回りトップだが、50代においてはFacebook利用がTwitterを上回るという。○2015年動画およびネットショッピング利用スマートフォンを所有する15歳以上60歳未満の男女(N=2,750)を対象に、インターネットを利用して動画を視聴する際によく利用するデバイスを聞いたところ、「スマートフォン」と回答した人が76.1%となり、「PC」「タブレット」よりも多い結果となった。特に10代ではその割合が84.6%に上ったという。次に、ネットショッピングをする際によく利用するデバイスについて聞いたところ、「スマートフォン」と回答した人が70.5%となり、動画と同じく「PC」「タブレット」よりも多い結果となったという。また、この結果を男女別に見てみると、動画視聴、ネットショッピングとも男性はPCを、女性はスマートフォンをよく利用する傾向にあることが分かったという。
2015年12月14日ゲンナイ製薬が運営する妊活情報サイトの「妊サポ」はこのほど、「妊活に関する意識・実態調査」の結果を発表した。調査は11月5~11日にインターネット上で行われ、20~44歳の子どもがいない既婚女性1,000名から回答を得た。はじめに全回答者に妊活を行っているか聞いたところ、「現在行っている」は25.8%で、「現在は行っていないが、以前に行っていた」(18.5%)をあわせると経験率は44.3%となった。年代別にみると、現在行っている人の割合は40代前半では10.1%だった。20代(29.1%)や30代前半(31.7%)に比べると少ないが、40代前半でも妊活に取り組んでいる人は少なくないことがわかった。次に妊活を行っている人(または、以前に行っていた人)に、取り組んでいること(取り組んだこと)を聞いた。最も多かったのは「妊娠に向けて夫婦で話し合う」(74.7%)という回答で、次いで「基礎体温をつける」(69.1%)、「排卵日に合わせて性交渉する」(67.5%)が続いた。さらに、夫が妊活に対して積極的か(積極的だったか)についても調査した。結果は、「積極的」が62.8%となり、多くの夫が積極的に妊活に参加していることがわかった。一方、「積極的でない」と答えた人に理由を聞いたところ「仕事が忙しいから」(40代前半)、「自然にできるのを望んでいたから」(30代前半)などの回答があがった。最後に妊活中に悩んだり困ったりしたことを調べた結果、最も多かったのは「妊娠に対して焦りを感じてしまうこと」(51.5%)となった。上位には「妊娠の可能性が高い日に夫の時間がとれないこと」(44.0%)、「友人や知人の妊娠に嫉妬してしまうこと」(40.2%)、「性交渉が義務的になってしまうこと」(36.6%)が入った。同社は「妊活中の性交渉は、義務的になったり、互いにプレッシャーがかかったりしてしまうようです」と指摘。その上で「タイミングだけを意識するのではなく、日頃から仲よくしたり、楽しみながら取り組んだりすることで、これらの悩みは解消に向かうのではないでしょうか」とコメントしている。
2015年12月11日江崎グリコはこのほど、「今年のクリスマスの過ごし方」に関する意識・実態調査の結果を発表した。調査は11月10日~12日、事前調査で夫婦仲が"円満"と回答した30~40代の既婚女性500名(年代別均等割付)を対象に、インターネットで行われた。○夫婦円満の秘訣は「毎日夫と会話すること」同調査では、事前に30~40代既婚女性1,843名を対象に「夫婦円満」かどうかの調査を実施し、その中で「夫婦仲が円満である」と回答した女性たちを、夫に愛されている"愛され妻"と定義。"愛され妻"でいるための秘訣を探るため、はじめに、「夫婦円満」を保つ上で必要だと思うことを聞いたところ、「毎日夫と会話すること(77%)」が1位となった。次いで「相手に気を遣うこと(68%)」「夫との2人の時間を大切にすること(53%)」と続いた。○クリスマスは「夫とゆっくり家で……」が断トツ次に、"愛され妻"が大事にしたい「夫と過ごす時間」の代表として、「夫と過ごすクリスマスを楽しみにしていますか?」と尋ねた結果、およそ8割が「夫と過ごすクリスマスが楽しみである(78%)」と回答。そこで、クリスマスにどんなイベントを予定しているか教えてもらったところ、「自宅でパーティーなどお祝い」が断トツの1位に。「夫とゆっくり家で過ごしたい」……そんな"愛され妻"が多いよう。具体的には「夫の好きな料理、お酒を用意して、自宅でゆっくり語り合う」(45歳・埼玉県)とのことだった。また、"愛され妻"の条件のひとつである「見た目に気を遣うこと」についても尋ねたところ、「クリスマスには普段よりキレイでいたい」と回答した"愛され妻"は65%。さらに、67%が「クリスマスには、普段より潤いのある肌でいたい」と回答した。○「スキンケア」に悩む"愛され妻"たち続いて、"愛され妻"たちの生活が変わる「結婚前」「結婚後」を変化の起点として「スキンケア」の実態について調査を実施。まず、スキンケアにかけられる時間を教えてもらったところ、「5分以上スキンケアにかけられる」と回答した人の割合が「結婚前」は70%であるのに対し、「結婚後」は53%という結果に。スキンケアにかけられる時間が減少していることがわかった。また、「結婚後のスキンケアの悩み」については、結婚前よりも「肌の乾燥が気になるようになった」という女性が70%、「肌の保湿の必要性を感じる」と答えた人は78%にのぼった。
2015年12月10日ジャストシステムは2日、15歳から19歳の男女551名に対し行った「10代限定! SNS利用実態調査」の結果を公開した。それによると、西日本(近畿/中国/四国/九州地方)に住む10代女性の約25%が「Mix Channel」を利用していることがわかった。15歳から19歳のスマートフォンユーザーが現在利用しているSNSは「LINE」が最も多く93.8%、次いで「Twitter」が74.9%、「Facebook」が37.5%となった。動画系SNSについては、東日本(北海道/東北/関東/中部地方)では「Vine」を使う人が多く、西日本では「MixChannel」を利用するユーザーが多かった。特に女性における「MixChannel」利用状況は東西差が顕著で、東日本が15.0%だったのに対し、西日本では25.3%に上った。学年別の「MixChannel」利用率では、中学1年生が16.7%、中学2年生が11.8%、中学3年生が30.0%、高校1年生が15.2%、高校2年生が15.5%で、高校3年生になると6.3%に減少しており、ジャストシステムは受験や就職活動が本格化する高校3年生が「MixChannel」の利用をやめるターニングポイントだと分析している。
2015年12月03日マクロミルは、12月1日から施行される「ストレスチェック制度」の施行に伴い、20歳~59歳までの働く男女1,000名を対象に「ストレス実態調査」を行い、結果を発表した。調査はインターネットリサーチで、調査期間は2015年11月20日~11月22日。有効回答数は1,000名。それによると、普段どの程度ストレスを感じているかついては、「強く感じる」が29.5%、「やや感じる」が56%で、働く男女の86%がストレスを感じている。原因については、「仕事の内容」が61.7%、「職場の人間関係」が57.7%と仕事関係が上位を占め、以下の「経済問題」(32.1%)、「家族関係」(30.0%)、「睡眠」(24.6%)を大きく引き離している。昨年の調査では、「強く感じる」が28.1%、「やや感じる」が55.9%、原因については、「仕事の内容」(61.9%)、「職場の人間関係」(58.3%)、「経済問題」(30.5%)、「家族関係」(32.1%)、「睡眠」(21.5%)と、今年の調査とほとんど変化はない。どのくらいの頻度でストレスを感じるかたずねると、「ほぼ毎日」と答えた人は42%で、「週に3~4日」と答えた人も33%にのぼっており、日常的にストレスを感じている実態が浮かびあがっている。一方で、「ストレスチェック制度」を知っていたのは28%で、2014年10月に実施した同様の調査データと比べ22%伸長したが、制度に関する認知率はまだまだ低い。「ストレスチェック」は、ストレスに関する質問票(選択回答)に労働者が記入し、それを集計・分析することで、自分のストレスがどのような状態にあるのかを調べる簡単な検査。「労働安全衛生法」という法律が改正され、労働者が50人以上いる事業所では、2015年12月から、毎年1回、この検査を全ての労働者に対して実施することが義務付けられた(厚生労働省の資料より)。。
2015年11月28日アサヒグループホールディングスのお客様生活文化研究所はこのたび、忘年会に関する意識調査を実施し、その結果を発表した。同調査は、11月11日~17日の間にインターネットを用いて実施され、1,070の有効回答を得たものとなる。これによると、今年、忘年会の「参加予定がある」と人は44.5%。忘年会へ参加するかどうかを「まだ決めていない」という人も35.0%となり、全体の8割近くが忘年会への参加機会があることが明らかとなった。今年の忘年会の参加回数では、「2回」と回答した人が最も多く39.9%で、次いで「3回以上」が28.2%。参加予定者のうち、7割近くが「複数回の参加予定がある」ことが分かった。また、自身が幹事の場合、一人当たりの参加費はどのくらいに設定するか聞いたところ、「3,000~4,000円未満(30.2%)」と「4,000~5,000円未満(30.0%)」で全体の6割以上を占める結果に。お店選びで重視するポイントとしては、「個室・貸切できるお店(43.7%)」「食べ放題・飲み放題がある(40.7%)」「和食がおいしい(30.7%)」「時間制限なく、ゆったりできる(26.8%)」「座敷・掘りごたつがある(25.8%)」という声が上がった。
2015年11月26日オウチーノはこのほど、「食生活」に関する実態調査の結果を発表した。調査は11月11~14日にインターネット上で行われ、20~59歳で首都圏(東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県)に住む男女863名から回答を得た。はじめに「日々、健康や病気予防を意識し、食生活に気を遣っていますか? 」と質問した。その結果、「とても意識している」(22.0%)、「まあまあ意識している」(45.1%)を合わせると、67.1%が日頃から健康や病気予防を意識した食生活を送っていることがわかった。さらに、「全く意識していない」と回答した人以外を対象に、食生活の中で健康や病気予防を意識し始めたきっかけを尋ねた。すると最も多かった回答は、「自分の健康状態を気にし始めて」「健康診断の結果を見て」となり、共に24.7%だった。「自分の健康状態を気にし始めて」と回答した人の理由としては、「風邪をひきやすくなったから」(37歳女性)、「入退院を繰り返したから」(38歳男性)などがあがった。次に、健康や病気予防を意識し、気をつけていることについて調査したところ、「野菜・海藻・きのこ類を多く食べる」という回答が最も多く、女性だけで見ると51.5%と半数以上の人が意識していることがわかった。全体の結果としては、次いで「栄養バランスを考える」(40.7%)、「たくさん食べ過ぎない」(37.2%)が続いている。最後に、健康や病気予防を意識した食生活をおくることで心身に変化があったか調べた。結果、「変化があった」という人は31.6%、「特に変化はない」という人は68.4%となり、約7割の人が心身の変化を実感していないことがわかった。同社は「毎日の食事は、健康的な体づくりの土台。心身に大きな変化を実感するのは難しいようだが、気を遣っているからこそ、現状維持ができているのかもしれない」とコメントしている。
2015年11月26日シマンテックは25日、インターネットの活用とサイバー犯罪の最新動向を世界規模で調査した「ノートン サイバーセキュリティ インサイト レポート」の説明会を行った。説明会ではシマンテック ノートン事業統括本部 プロダクトマーケティング部の古谷尋シニアマネージャーが登壇。調査結果を解説した。レポートは、調査対象の17カ国(インド、ブラジル、UAE、メキシコ、中国、米国、イタリア、フランス、カナダ、シンガポール、イギリス、ニュージーランド、オーストラリア、スウェーデン、ドイツ、オランダ、日本)から、各約1,000名の18歳以上のモバイルデバイスユーザーを対象としたオンライン調査結果(17カ国で計17,125名)に、各国のインターネット人口の割合に合わせ調整している。調査期間は2015年8月25日~9月15日。日本はネット犯罪的に言うと調査国の中で最も安全な国だという。過去一年の被害率は7%と17カ国中最も低く、「過去を含め、今までネット犯罪に遭ったことがあるか」という質問でも14%と、世界平均の47%と比べると圧倒的に低い。また、日本の平均被害金額は18億9,657万3,600ドルと、17カ国全体の平均被害額より低い結果となった。とは言うものの、過去1年以内のネット犯罪被害者は800万人弱にも上る。大文字・小文字・数字・記号を組み合わせた「安全なパスワード」の利用率は17%と、世界平均38%の半分以下となった。また、自分自身や周りのセキュリティ知識に対して評価する項目では、特に自分自身への評価が低く、他の国がすべてA以上だったのに対し、日本だけがC+となっている。今後新たなオンラインの脅威に追いつけないと感じる人は、国内では全体の48%と半数近くに上る(世界平均は61%)。また、ネット犯罪に遭った場合、「精神的に大きなダメージを受けるだろう」とした人は国内で73%と高い結果に。実際に経済的損失がなくても、クレジットカード情報など、財務情報の盗難が精神的打撃を受けると考える人は、世界平均で81%と世界的にも多かった。また、ユーザーはネット上にリスクがある事を感じ取っており、自分に起きる可能性がより高いと思うものを尋ねた質問で、「クレジットカード情報の盗難の可能性がある」のは、「財布から」よりも、「オンラインショッピング後」と回答したユーザーが多かった。さらに、日本では、実際にネット犯罪にあった人は、修理や損失アイテムの復旧など、その対応に世界平均の21時間よりも多い、29時間を費やすことが示された。説明からわかるように、日本はまだ安全な国と言える。これは日本のサイバー犯罪者がまだ少ないことに加えて、日本語の壁で海外の犯罪者が参入しにくいことを意味する。ただし、ここ1~2年のオンラインバンキングを狙う攻撃では日本語が巧妙になっており、日本語の壁は破られつつあるだろう。調査結果を見る限り、個人個人のネットリテラシーやセキュリティの知識を高め、パスワードを強固なものに見直し、適切なツールを併用することでネット犯罪の被害に遭遇する可能性を下げることは可能といえそうだ。まずはパスワードの見直しから行うのがよいだろう。
2015年11月25日ジャストシステムは25日、男女1,000名のスマートフォンユーザーを対象に行った「SIMフリー端末に関する実態調査」の結果を公開した。それによると、キャリアのスマートフォンを使っているユーザーの約7割が、SIMフリー端末に興味を持っていたという。「SIMフリー端末に関する実態調査」は、スマートフォンを利用している20歳から59歳の男女1,000名を対象に行ったもの。キャリアのスマートフォンユーザーに、SIMフリー端末への興味の度合いを聞いたところ、「近い将来、SIMフリー端末にしようと決めている」と回答した人が5.9%、「時期は決めていないが次はSIMフリー端末にしようと決めている」が13.0%、「SIMフリー端末には興味はあるが悩んでいる」が49.1%となり、合計で68.0%の人がSIMフリー端末に対し興味を持っていることがわかった。スマートフォンの月額利用料金についても聞くと、SIMフリー端末ユーザーでは「3,000円未満」が最も多く46.8%だったが、キャリアのスマートフォンユーザーでは、「9,000円未満」が最も多く20.9%、次いで「8,000円未満」が20.5%となり、57.3%の人が7,000円以上の月額利用料金を支払っていた。そのほか、キャリアのスマートフォンユーザーに、SIMフリー端末へ変更しない理由について質問すると、最も多かったのは「手続きが面倒くさそう」で32.7%、2番目は「どれくらい安くなるかわからない」で32.3%の人が回答していた。ジャストシステムは、変更手続きやメリットをわかりやすく提示できるかが、SIMフリー端末が普及する鍵になると指摘している。
2015年11月25日ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK Japan)は11月20日、スマートフォンの販売動向およびスマートフォンの使用実態調査の結果を発表した。スマートフォンの購入者および購入意向者を対象に実施した消費者調査によると、SIMロック解除の認知率は「名前だけは聞いたことがある」まで含めると76%に及んだ。ただし、「よく知っている/人に説明できる」は11%、「大体知っている」は29%にとどまった。SIMロック解除について「よく知っている/人に説明できる」または、「大体知っている」と回答した人に実際にSIMロック解除を行ったかを尋ねた結果、5人に1人が既にSIMロック解除を行っていることが明らかになった。また、将来的にSIMロック解除をしたいとの回答は3割に上った。なお、SIMフリースマートフォンの認知率は「名前だけは聞いたことがある」まで含めると76%と、SIMロック解除の認知率と等しかった。SIMフリースマートフォンの販売を見ると、急激な拡大は収束してきており、2015年第3四半期(7-9月)の販売台数は、前期(2015年4-6月)から横ばいとなった。2015年9月のスマートフォン販売におけるSIMフリーモデルの数量構成比は家電量販店およびインターネット専業チャネルでは7%。これらから推計すると、国内の全スマートフォン販売台数におけるSIMフリーモデルの構成比は2015年通年では2%程度と見込んでいる。SIMロック解除の影響は端末の割賦購入や2年契約などの縛りがあるため、「SIMロック解除に関するガイドライン」の開始から2年後に当たる2017年後半から本格化するという。スマートフォン全体の販売を見ると、2015年第3四半期の販売台数は前年比2%減で、2015年通年では販売台数は前年並みになることが見込まれる。こうしたスマートフォン市場の伸び悩みの背景には、スマートフォンの買い替え年数が長期化していることが挙げられる。2015年7月の消費者調査では、スマートフォン販売の58%をスマートフォンユーザーの買い替えが占めた。この値は2015年1月実施の前回調査を4%ポイント上回っており、フィーチャーフォンからの移行よりもスマートフォンの買い替えのほうが市場成長に大きく影響するという構図が強まっている。また、スマートフォンの買い替え年数は、前回調査では2.02年であったが、今回調査では2.08年へと伸びた。スマートフォン販売は2012年以降、年間2600万台前後で推移してきており、仮にスマートフォンの買い替えが0.1年伸びると30万台強の販売が翌年にずれると試算。政府や大手キャリアで検討されている2年縛りの見直しや端末値引きの縮小は直にスマートフォンの買い替えに影響を与えるため、今後の議論が一層注目される。
2015年11月24日子どもを産み育てていくことは、子どもの笑顔や成長する姿にホッとすることもある反面、うまくいかずに悩んでしまうことも多いですよね。育児中に抱えるストレスにはどんなものが多いのでしょうか? 「子育て」についてのある調査では、その具体的な内容や対処法が明らかになっています。ストレスの理由、第1位は「言うことを聞かない」オウチーノ総研は、首都圏在住の20~45歳の子どもをもつ既婚男女700名を対象に「子育て」についての アンケート を実施。「『育児ストレス』を感じたことはありますか?」というアンケートでは71.8%の人が「ある」と答えています。その理由としては「子どもが言うことを聞かないから」という意見が多く、「子どもの自我が芽生え、片付けなどを素直にしない」という意見も。続いて「夜泣き・なかなか寝付かないから」という意見から、「時間がとれない」ことのストレスもあることがわかっています。また、育児ストレスを抱えている女性は84.0%という高い数値にかかわらず、男性は59.5%。夫婦の間には育児でストレスを感じる度合いに、大きな差があることもわかりました。「ちょっとしたことで子どもを怒鳴ってしまった」という後悔もストレスが解消されないことで気持ちが不安定になり、つい「やってしまう」こともありますよね。育児ストレスを抱える人に「『育児ストレス』が原因で、ついやってしまったことはありますか?」と質問すると「些細なことで子どもに怒鳴ってしまった」という回答が男女ともに半数を超えました。具体的には「寝不足で子どもにからまれて…」「気持ちの切り替えができずに」「原因のすべてが子どもにあるかのように接してしまう」など。また、育児ストレスが原因でついやってしまったことは「特になし」と答えた男性が40.4%に対し、女性は15.6%。女性の抱える「育児ストレス」は、より深刻なのかもしれません。夫婦間で大きく違う「育児ストレス」対処法では、そんな育児ストレスとどう向き合えばいいのでしょうか? 「『育児ストレス』対処法は何ですか?」という質問に男性は「夫婦でコミュニケーションをとる」が最も多く32.7%、次いで「睡眠をとる」が22.9%、「一人の時間を作る」が18.5%と続きました。一方、女性は「睡眠をとる」が29.8%で最も多く、「ママ友と話す・相談する」が24.5%、「おいしいものを食べる」が23.3%と続き、男性が「夫婦でストレスを解消したい」と考えるのに対し、女性は自分の体調を整えるほか、夫以外と話す・相談する方法を選ぶ人が多いことがわかりました。私自身も、子育てにストレスを感じた時は夫に相談するより「1人の時間をつくる」ことを優先していたような…。子どもが5歳を過ぎたころ、ようやく夫と話す時間が自然に増えたような気がします。育児における男女差は、まだまだ埋める余地があるようですが「妻と話し合いたい」「夫婦で向き合いたい」という気持ちを、夫が抱いていることもまた事実です。夫婦のコミュニケーションをとることで、夫も妻の負担に目がいくようになり、子育てのストレスが自然と軽くなるとうれしいですね!(すだあゆみ)
2015年11月24日三菱電機はこのほど、「パートナーに対する意識と実態調査」の結果を発表した。調査は10月15日~23日、パートナーと同居する20代~60代の男女500名(未婚80名、既婚420名)を対象にインターネットで行われた。○同棲カップル・夫婦の79.2%が「仲良し」はじめに、パートナーとの仲の良さについて聞いたところ、全体の約8割が「仲の良い夫婦(カップル)だと思う(42.8%)」「どちらかといえば仲のよい夫婦(カップル)だと思う(36.4%)」と回答した。また、結婚期間別で見ると、特に仲良し率が高い期間は「結婚後1年超~3年(89.4%)」や「妊娠期(87.7%)」であることが判明。一方、仲良し率が最も低かったのは「結婚後10年超~20年(62.3%)」で、結婚後20年を超えると、仲良し率が回復する傾向にあることがわかった。○"仲良し夫婦の条件"5つ続いて、仲良しを自認する夫婦には共通する条件や習慣があるのかを探るため、パートナーとの接し方について30項目を挙げ、その中から、仲良し夫婦の自認率が高い5項目を"仲良し夫婦の条件"として採用した。まず、一つ目の"仲良し夫婦の条件"は「会話」。「パートナーとはよく会話をする」と回答した夫婦の仲良し自認率は93.6%と高いのに対し、「パートナーとはあまり会話をしない」と回答した夫婦の仲良し率は38.6%と低く、その差は55ポイント。パートナーとの会話が、仲良し夫婦の第一条件であることがわかった。続く二つ目は「寝室」について。「パートナーとは一緒の部屋で寝ている(91.6%)」と回答した夫婦の仲良し自認率は、「一緒に寝ていない(43.8%)」夫婦の倍以上。また、三つ目の条件となる「外食」については、「パートナーと一緒に外食することがよくある」と回答した夫婦の仲良し自認率は89.8%に対し、「パートナーと一緒に外食することはまれ」と回答した夫婦の仲良し率は44.2%という結果となった。そのほか、4つ目には「週末はパートナーと一緒に時間を過ごすことが多い」が、5つ目には「パートナーと食卓を囲むことがよくある」といった項目が、"仲良し夫婦の条件"として採用された。○エアコンの温度差1~3℃でイラっと……次に、日常生活でパートナーに対してイラッとすることについて尋ねたところ、「家電製品のつけっぱなし(57.4%)」を筆頭に、「照明のつけっぱなし(55.5%)」「エアコンの温度設定(50.7%)」「コミュニケーションの不足(49.0%)」「部屋の掃除 (48.8%)」の順となった。続いて、これから寒さが本格化するにつれ、同じ部屋で過ごすパートナーとのイライラ度が高まるであろう「エアコンの温度設定」について詳しく見てみることに。エアコンの温度設定でイライラ経験がある213名を対象に、何度の温度差でイライラしたか尋ねたところ、「1~3℃低い(39.4%)」または「1~3℃高い(38.5%)」が多く、わずか1~3℃の温度差でも多くの人がイライラすることが判明。また男女別で見ると、夫は自分の理想温度と「1~3℃高い(59.1%)」ことにイラッとし、妻は「1~3℃低い(49.6%)」ことにイラッとしていることがわかり、3℃以内の温度差でイライラする人は、イライラ経験者の7割を占めたが、夫婦全体でも35.5%にあたり、世の中の夫婦の3組に1組は、3℃以内の温度差でイライラしていることがわかった。ちなみに、この問題の解決策は「どちらかが妥協する」ことで、どちらかというと妻(35.2%)よりも夫(58.0%)が折れるケースの方が多かった。
2015年11月19日紙の手帳の利用者が手帳以外に使っているスケジュール管理ツールは紙の手帳の使い分けが最も多く、スマートフォンなどのデジタル・ツールとの併用者は減少傾向にある。高橋書店が11月16日に発表した「第9回『手帳に関する意識と実態調査』」による。同調査は、首都圏および近畿圏に在住する20代から60代で紙の手帳を使っている男女(有効回答数は900人)を対象に、同社が2015年7月31日から8月3日にかけて実施したもの。現在使用している手帳のタイプを複数回答で尋ねたところ、全体では月間のカレンダー式が43.0%と最多であり、以下、レフト式(見開きに1週間のスケジュール表と横罫のページがあるタイプ)が30.2%で続いた。男女別では、女性の最多は57.8%でカレンダー式だったが、男性ではレフト式が30.2%とカレンダー式(28.2%)を上回った。年代別では、20代女性のカレンダー式利用率はレフト式の2倍強あったが、60代ではレフト式がカレンダー式を上回っている。紙の手帳以外に使用しているスケジュール管理ツールを尋ねると、「アナログ手帳の使い分け」(54.7%)が最も多く、次いで「カレンダー(壁掛もしくは卓上)」(27.0%) 、「携帯電話(iPhoneなどのスマートフォン)」(13.0%)、「メモ帳やノート」(11.7%)の順だった。手帳やカレンダーなど「アナログ・ツールのみ(手帳+カレンダー+メモ帳やノート)」が73.0%、「デジタル・ツールと併用(携帯電話+PC+Webサイト+電子機器)」が26.6%となり、アナログ派が多いという結果になった。2014年の調査結果と比較すると、「アナログ手帳の使い分け」や「メモ帳やノート」などアナログ利用が増え、アナログ・ツールのみの利用者は66.1%から73.0%へ増加した。一方、「携帯電話(iPhoneなどのスマートフォン)」や「パソコンのスケジュール管理ソフト」の利用者は減少し、2014年には33.3%いた「デジタル併用派」が26.6%に減少している。紙の手帳とデジタル・ツールそれぞれに対してどんな考えを持っているのか尋ねたところ、デジタル・ツールでのスケジュール管理に関しては、「データ消失の心配がある」(75.1%)、「紙の手帳にもバックアップを取るべき」(68.0%)、「電池切れの心配がある」(63.1%)など、多くの回答者がデジタル・ツールのリスクを感じている結果になった。年代別に見ると、デジタル・ツールを使いこなしている20代で心配度が高くなっており、特に「電池切れ」(74.0%)に対する心配度が高く、痛い思いをした経験に基づいているようだと同社は見ている。取引先でのデジタル・ツールの使用に関しては、20代が最も失礼だと感じており、上司世代にあたる50代や60代での割合は20代や30代よりも低い。また、全体の9割が「デジタル・ツールより紙の手帳の方が好きだ」と答えおり、デジタル・ツールのリスクを反映した結果ではないかと同社は推測している。
2015年11月17日アニヴェルセルはこのほど、「プロポーズに関する意識・実態」に関する調査結果を「アニヴェルセル総研」の調査第24弾として発表した。調査は9月30日~10月1日、23歳~39歳の男女1,200名(未婚既婚・男女各300名)を対象にインターネットで行われた。○既婚男性6割が「はっきりしたプロポーズ」をせずはじめに、既婚男性にプロポーズをしたかどうか尋ねたところ、57%が「なんとなく言葉で伝えてプロポーズした(プロポーズしなかった)」と回答。そのことを後悔しているか聞くと、「後悔している(22.2%)」という人は2割にとどまり、8割近くの男性が、プロポーズしなかったことを「後悔していない」ことが判明。男性はプロポーズに強い執着をもっていないことが読み取れる結果となった。一方、プロポーズを「なんとなく言葉で伝えられた(プロポーズされなかった)」という女性は59%。正式なプロポーズをされたかったか尋ねたところ、8割近い女性が「はい(77.4%)」と回答した。プロポーズをしなかったことを後悔していない男性が8割近くいたことと比較すると、プロポーズに対する考え方は、男女で真逆の結果が出たということに。やはり、プロポーズに対する思いは、男性よりも女性のほうが圧倒的に大きいことが明らかとなった。○女性は結婚後でも「正式なプロポーズ」を希望最後に、「なんとなく言葉で伝えられた(プロポーズされなかった)」女性を対象に、「あらためてプロポーズされたらうれしいですか?」と尋ねたところ、実に8割近くの女性が「うれしい(45%)」「どちらかといえばうれしい(33.9%)」と回答。結婚した後でも、女性はできることならあらためて正式にプロポーズされたいと思っていることがわかった。
2015年11月16日大塚製薬らが協力している「ホルモンケア推進プロジェクト」はこのほど、「夫婦間における介護への意識と対策」についての調査結果を発表した。調査は9月30日~10月1日の期間にインターネット上で行われ、40~50代の男女447名から回答を得た。はじめに、自分の配偶者に将来介護が必要になる可能性があると思うか尋ねた。結果は、男性は65.8%、女性は62.3%が、「あまり高くないと思う」もしくは「全くないと思う」と回答した。次に健康診断の受診頻度を調査したところ、男性は1年に1回以上受診している人が86.0%いたが、女性は54.7%にとどまった。また、配偶者の健康診断結果を確認して話し合っている人の割合についても、男性は54.8%で、女性の67.4%と比べて低い結果となっている。男性については、「内容を確認しない」と答えた人も21.1%いた。さらに、「介護が必要になる割合は男女でどちらが多いと思うか」という質問には、47%の人が「男性」と回答していて、約半数が「介護リスクが高いのは男性」と認識していることがわかった。同プロジェクトはこれらの結果を受けて、「厚生労働省『介護給付費実態調査月報』によると、介護保険サービスの女性利用者は、男性の2倍以上にのぼります」と指摘。その上で、「女性は自分自身も家族も知らぬうちに健康リスクが高まり、介護リスクを高めている可能性が高いと考えられます」とコメントしている。
2015年11月10日IDC Japanは11月5日、2015年7月に558社の国内企業を対象に実施したマーケティング活動とIT利用に関する調査の分析結果を発表した。同社では、パーソナルデータの活用(将来的なマイナンバーの企業利用など)も視野にデジタルマーケティングのさらなる浸透と、データの分析需要が今後の国内マーケティング市場をけん引し、2014年~2019年のマーケティングソフトウェア市場の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)が10.5%になると予測している。これは同期間におけるアプリケーションソフトウェア市場全体のCAGR 3.1%(Japan Semiannual Software Tracker、2014H2)と比較して、非常に高い成長率だという。同社では今回、国内企業のマーケティング活動におけるIT利用がこれまで進んでいなかった理由が、推進役の欠如にあると仮定し、その設置率を調査した。その結果、CMO(Chief Marketing Officer:最高マーケティング責任者)の設置率は43.0%、CDO(Chief Digital Officer、Chief Data Officer:最高デジタル/データ責任者)は35.8%であり、関連する全社横断的な管理部門の設置率も45%前後と、想定を上回る結果となったという。これらの推進者を有する企業では、全社的なマーケティング活動方針の策定が進んでいるものの、実務では社内に散在するデータの一元管理やその分析に関する担当者のスキル向上などの課題を抱えており、一方で積極的なデジタルマーケティングへの取り組みが着実に進んでおり、将来的にマイナンバーも含めたパーソナルデータの企業利用に向けた準備も行われていることが明らかになったという。また今後導入したいITを確認したところ、「Web会議/チャット」「顧客管理システム」「マーケティングオートメーション」という回答を得たという。IDC Japan ソフトウェア&セキュリティ マーケットアナリストのもたい洋子氏は「CMOや部門横断的なマーケティング関連部署の設置が進んでいるが、今後のマーケティング活動における課題の解決やIT活用を進めるには、各社の事業目標と連携するマーケティング活動を俯瞰的にとらえる視点が不可欠である。コンサルティング会社や広告代理店、ベンダーなどの外部支援も積極的に活用し、経営視点でマーケティングの注力目標と実活動におけるギャップを把握した上で、将来的にマイナンバーなどのパーソナルデータ活用と、費用対効果の高い持続可能なマーケティング活動の実現に向けた体制強化を図るべきである」と述べている。
2015年11月06日ダスキンはこのほど、「夫婦の大掃除に関する意識・実態調査」の結果を発表した。調査は1月30日~2月2日、全国の20歳以上の男女4,160名(既婚者2,618名、未婚者1,542名)を対象にインターネットで行われた。○大掃除実施率58.0%調査によると、2014年末の大掃除実施率は58.0%。未婚既婚別では、未婚者(53.8%)よりも既婚者(60.5%)の方が高く、さらに既婚者の中でも、配偶者のみ(57.1%)の世帯よりも高校生以下の子どもがいる世帯(66.4%)の方が大掃除実施率が高いことがわかった。また、大掃除をした理由について探ってみたところ、「気持ちよく新年を迎えたいから(既婚45.1%、未婚43.3%)」、が最も多く、次いで「普段の掃除で行き届かないところをキレイにしたいから(既婚28.6%、未婚23.9%)」という結果に。どちらも未婚者よりも既婚者の方が高かった。結婚や出産を機に衛生意識が高まり、大掃除に積極的に取り組むようになったことが、大掃除の実施率にも影響していることが伺える結果となった。○妻は「キッチン・トイレ」、夫は「浴室・窓・網戸」2014年末の大掃除を実施した既婚者を対象に、掃除を担当した場所について教えてもらったところ、妻は「キッチン(74.0%)」や「トイレ(66.1%)」、夫は「浴室(48.0%)」と「窓・網戸(42.9%)」が多かった。それぞれ担当した理由について尋ねると、妻は「自分が一番よく使う」「家族ができない・しない」という理由が上位に挙がり、一方、夫は「家族がしない・できない」「指示された場所」が上位に。これらの結果から、夫の大掃除への取り組みは"家族のために掃除を頑張る"という責任感と、"司令塔としての妻からの指示"が影響していることがうかがえた。○配偶者の大掃除の取り組みに対する満足度に男女差最後に、配偶者の大掃除の取り組みに対する満足度を聞いたところ、夫が妻の取り組みに対して「満足した」割合が72.3%だったのに対し、妻が夫の取り組みに「満足した」割合は45.3%と、男女で約30ポイントの差があることがわかった。さらに、妻の夫への満足度は3年前から減少傾向に。夫の大掃除の取り組みに対する不満の理由として、「大掃除に積極的ではなかった」「きちんと汚れが落ちなかった」「掃除の仕方が気に入らなかった」「手際が悪かった」などが多く挙がった。
2015年11月02日デジタルアーツは10月30日、「勤務先における標的型攻撃の意識・実態調査」の結果を発表した。調査は、全国の企業に勤める従業員1109名、情報システム管理者333名を対象に行われた。調査によると、従業員は自分自身のセキュリティ意識について「平均的(46.9%)」と考えていることがわかった。勤務先が標的型攻撃の対象になりうる可能性は「ある」と考えている人が40.7%に上り、普段から対策として気をつけていることとして最多の回答は「知らない送信者からのメールの添付ファイルは開封しない」が69.1%だった。また、勤務先における情報セキュリティに関するルールがあると答えた人は59.1%いたものの、社内研修受講を経験していない人が58.0%と過半数だった。一方で情報システム管理者は、勤務先が標的型攻撃に遭遇する可能性があると73.0%が考えており、想定する致命的な被害としては「顧客情報の漏洩(61.0%)」が最も多かった。ほかに、被害後の対応としては「顧客への謝罪(58.9%)」を第一に考えていることがわかった。今回の調査結果の傾向として、全般的に標的型攻撃やセキュリティにおける意識が情報システム管理者と従業員では乖離があることから、従業員への教育や情報共有において再度見直す必要があるとデジタルアーツは指摘。早急な従業員への教育強化と同時に、確実に防げるシステム面での対策も求められると、同社は述べている。
2015年11月02日ライオン リビングケア研究所はこのほど、訪問先の家庭のトイレを借用する時の使用実態や意識を調べるため、20~60歳代の男女1,000名を対象とした調査を実施し、その結果を発表した。まず、来客を迎えるにあたってのトイレ掃除について実態を調査。女性500名の結果を見ると、約9割が来客前にトイレ掃除を実施しており、そのうち約6割が「いつもより念入りな掃除」を行っていると回答。この結果から、客が使うことが予想される「トイレ」をキレイにしておくことは、おもてなしの基本となっていることがうかがえる。次に、自分が「客」の立場になった時に、訪問先のトイレを使用するにあたっての意識を調べた。女性は洋式トイレの便座に座る、男性は便座を上げる際に直接便器に触れることから、「便座に直接触れることに抵抗があるか」尋ねたところ、約半数の人が何らかの「抵抗がある」と回答し、中でも「非常に抵抗がある」と答えた人は約7%を占めた。その理由を尋ねると、「目に見えない菌が気になる」「ほかの人も触れる場所だから」などの理由が上位を占めたという。同社は、「目に見えない菌や汚れに対する"不安"から、自宅以外の洋式トイレ便座に直接触れることに対して心理的に抵抗を感じている人がいることが分かった」とコメントしている。さらに、訪問先のトイレの使用実態について尋ねたところ、「使用する前に何か対処している」と答えた人は約4割。対処している内容で1番多かったのは、4人に1人が行っている「トイレットペーパーでから拭きする」であり、「腰を浮かせて便座に触らないように使う」「他人の家でも掃除用のトイレシートで拭いている」という回答もあったとのこと。この結果から同社は、「他人の家では菌や汚れを気にして"トイレを使用する前は便座を拭きたい"という欲求が高いことがうかがえる」と推察している。同調査は、ライオン リビングケア研究所がトイレのふき取りクリーナー「ルックまめピカ」に関連したトイレの情報についてまとめた「知らなきゃ良かった トイレの秘密シリーズ」の第5弾。調査時期は8月で、20~60歳代の男女1,000名を対象にインターネット上で実施した。
2015年10月21日キユーピーはこのほど、子どもを持つママ106名を対象とした「家族と鍋料理」に関する意識・実態調査を実施し、その結果を発表した。それによると、手軽でバランスよく食材が食べられる鍋料理に大きなメリットを感じていると同時に、味のマンネリ化や家族内で好みが合わないなど、悩みを持っていることが分かったという。はじめに、昨年(2014年)の鍋事情について調査を行ったところ、家庭で作った鍋料理としては「寄せ鍋」(90%)が最も多く、「水炊き」(59%)や「キムチ鍋」(55%)など定番も上位となった。それに続いたのは「トマト鍋」(49%)や「カレー鍋」(37%)などのいわゆる"洋風鍋"で、毎年の鍋トレンドにあわせて家庭でもさまざまな鍋料理が楽しまれているようだ。また、家族からの評判がよかった鍋料理についても同様の傾向が見られたものの、「トマト鍋」(29%)が3位にランクインしてる。そこで、今年(2015年)の秋冬シーズンに作ってみたい、食べてみたい鍋料理を聞くと、定番の「寄せ鍋」(76%)に続いて「トマト鍋」(52%)が順位を上げて2位という結果となった。「子どもにも親しみやすい味わいのためか、 ここでも洋風鍋に対する支持が垣間見える結果となりました」と同社。家庭での鍋料理のメリットや魅力についての調査では、「野菜・肉・魚などがバランスよくとれること」(86%)と、「作るのに手間・時間がかからないこと」(83%)という、"食事としてのバランスのよさ"と"時短"という2つのポイントがトップに並んだ。加えて、「子どもが喜ぶこと」(67%)も上位に挙がっており、ママたちにとって鍋料理は総合的に見て利便性が高いメニューであることがうかがえる。一方で、家族での鍋料理に対して"妥協"したことがある人は92%にものぼっている。具体的な不満や悩みは、「似たような味・具材の鍋を作りがちで、マンネリ化する」(56%)や、「大人・子どもで味・具材の好み、食べたい味・具材が合わないことがある」(53%)、「炭水化物(鍋の〆を含む)がないと満腹感に欠ける」(28%)など。同社は、「鍋料理ならではの調整のしづらさから、家族全員が満足するバランスが難しいことに、ママたちも悩まされているようです」と分析。また、「鍋の〆(に使う炭水化物)を決めるのに家族間で好みが合わないことがある」(17%)という回答もあり、家庭内で「鍋の〆問題」が起こっている様子もうかがえるとのこと。今回の調査結果に対して同社は、「手軽に野菜や肉、魚などバリエーション豊富な食材を摂(と)ることができ、調理の手間も少なく時短もかなえる鍋料理ですが、そのメリットと背中合わせで、味のマンネリ化や、家族間で好みが合わないといった悩みや不満もあることが、あらためて明らかになった結果と言えます」と考察している。同調査は、8月31日~9月6日の期間に、調査時点で小学生や中学生の子どもがおり、週に4回以上家族で食事をする30~40代の既婚女性106名を対象とし、インターネット調査によって実施された。
2015年10月19日花王は10月15日、「忙しいママとお子様とのコミュニケーションの実態、及びお子様を『ほめる/叱る』ことについての意識・実態に関する調査」の結果を発表した。調査は9月25~28日の期間にインターネット上で行われ、第1子の子どもの年齢が5歳もしくは6歳の母親で、現在の毎日の暮らしが忙しいと感じている女性600名から回答を得た。はじめに、平日に子どもと過ごす時間を十分に取れているか質問したところ、「十分に取れている」と回答した人は16.2%にとどまった。また、子どもとのコミュニケーションを取りたいと考えている人は、「もっと取りたいと思う」(39.5%)、「どちらかといえば取りたいと思う」(39.3%)という回答をあわせると78.8%いることがわかった。この78.8%の人を対象に、あとどのくらい子どもとコミュニケーションを取りたいか尋ねると、平均値は約1時間18分となった。次に、平日において、子どもを「ほめる」「叱る」の割合が何対何になるか聞いた。結果は「ほめる」対「叱る」の理想の割合が7対3程度であるのに対し、現実の割合は約4対6だった。同社は「叱るよりもほめてあげたいという本音とは裏腹に、実際には思い通りにお子様をほめてあげられていない忙しいママが多いようです」と分析している。最後に、日常生活において「ほめる」「叱る」が多い場所、少ない場所について調査したところ、特によくほめる場所については1位が「朝の支度や着替え」、2位が「食事」となった。叱ることが多い場所についても、1位と2位はほめる場所と同様の結果だった。ほめたり叱ったりすることが少ない場所の1位は共通して「お風呂」であることもわかった。調査結果を受けて、保育園での講演などを行っている子育て支援士の田宮由美氏は「子どもをほめることは、子どもに自信をつけさせることになり、それはワンステップ上へのことにチャレンジする意欲へとつながります」と指摘。その上で、「結果ではなく、努力した過程をほめる」「具体的なことを指してほめる」「兄弟やお友達と比べるのではなく、過去の本人と比較してほめる」の3つが、子どもを伸ばすほめ方として最も大切なポイントだとアドバイスしている。
2015年10月16日トレンドマイクロは10月13日、日本に関連したアンダーグラウンドサイトの実態調査レポートをセキュリティブログで公開した。今回のレポートでは、Torネットワーク上で11ドメイン、2,224サイトを調査。明らかになった主なサイトや情報は以下の通り。日本語で情報がやりとりされているサイト「Onionちゃんねる」:「Tor」ネットワーク内に設置された最大のアンダーグラウンド掲示板。「Tor 2ちゃんねる」の通称でも知られている。密売・密輸のサービスや薬物取引等、法律で禁止された行為(薬物のやり取り、マネーミュールなど)に関するトピックが中心。「恒心教サイバー部」:「0chiaki」という名称で活動していたハッカーが運営していたとされる会員制サイト。調査では、窃取されたアカウント情報やハッキング関連情報などがメンバー間で共有されていることを確認した。「JPON EXTREME」:電話帳検索サイトで1993年以降の延べ6億以上の電話番号の検索が可能であると説明している。情報の入手元は不明であるものの、 電子通信会社から入手されたものとは考えにくい。「マジカルオニオン」:児童ポルノに関するコンテンツ取引を行う専門サイト。ユーザーは、自身のアカウントを作成後「マジカルポイント」を購入する必要がある。「トリップde私書箱」:匿名での情報交換を可能にするバーチャル私書箱サービスを提供するサイト。英語などで日本に関する情報がやりとりされているサイト「Orda Project」:個人情報や窃取済みアカウント情報等が提供されているサイト。このサイト内の各種フォーラムでは、クレジットカード情報、PayPalアカウント情報、Secure Shell(SSH)アカウント情報等が、さまざまな価格で提示されている。掲示板上では、窃取したクレジットカードが有効かどうかを確認するための検証ツールも非合法で提供されている。「FAKE PASSPORT.ONION」:日本を含む12カ国の偽造パスポートを販売するとするサイト。日本のパスポートは700米ドル(米国は1000米ドル、英国は900米ドル)。この他、Torネットワーク上ではないが、You TubeやTwitter上で、日本語でDDoS攻撃ツールを売買しているアカウントも確認(1000円~3000円分のプレイステーションストアカードを要求)。調査の結果、国内のアンダーグラウンドサイトの多くは、個人のハッカーによる情報交換が主であり、マーケットとしての機能はほとんど確認できなかった。アンダーグラウンドサイトの特徴として「匿名性」「排他性」があるという。ただ、日本国内のユーザーから窃取/詐取された情報が、実際に世界のアンダーグラウンドマーケットで売買されている実態もあった。日本のクレジットカード情報の平均売価60ドルは、米国などの他国と比べても最高値となっていたという。日本のサイバー犯罪者は、不正プログラム作成に必要なノウハウは不十分であるようだが、他の地域のアンダーグラウンドから不正プログラム作成ツールを購入するなど、こうした不正活動に大きな関心があることが伺え、日本人によるサイバー犯罪が今後活発化することが予想されるという。
2015年10月14日ノークリサーチは10月13日、2015年の国内中堅・中小市場における「ERP」の利用実態とユーザー評価に関する調査の分析結果を発表した。調査対象は、日本全国/全業種の年商500億円未満の中堅・中小企業で、「情報システムの導入や運用/管理の作業を担当している」か「情報システムに関する製品/サービスの選定または決裁の権限を有している」従業員。調査実施時期は2015年7月、有効回答件数は1300社。導入済みのERP製品/サービス(複数回答可)の社数シェアを集計し、その結果を前回調査(2014年7月実施分)と今回調査(2015年7月実施分)とで比較したもののうち社数シェア上位8つの製品/サービスを抜粋してプロットした結果、中堅・中小企業のERP市場は安定または停滞していると判断したくなるが、実際にはERPを提供する側が入れ替えや刷新に取り組む余地はまだ十分あると、同社は分析している。累積の導入社数シェアは同程度であっても、「最近導入したユーザー企業が多い製品/サービス」と「導入年が古く、継続的に利用しているユーザー企業が多い製品/サービス」とでは取るべき戦略に違いがあるとし、シェア上位製品/サービスからのリプレースを図ろうとするERPベンダーや販社/SIerにとっても、ターゲットとなる製品/サービスがどのような状況になっているのかを把握することは極めて重要だと同社は述べている。また、「導入社数シェア」という場合、「累積導入社数シェア」を確認するレベルで済ませてしまいがちだが、実際にはさまざまな観点での現状把握が重要となってくるとし、「年商」「業種」「所在地」などの情報だけでなく、「導入年」による導入社数シェアの変化を見ることが大切だと結論づけている。さらに、製品/サービスごとの「導入経緯」と、それらにひもづいた「今後の機能ニーズ」の把握も重要になるとしている。
2015年10月14日アクトインディが運営する「子供とおでかけ情報サイト『いこーよ』」はこのほど、「親子連れのハロウィーンに関する意識調査」の結果を発表した。調査は9月7~30日の期間にインターネット上で行われ、0~9歳の子どもを持つ親522名から回答を得た。はじめにハロウィーンに家族でイベントなどを行う予定があるか尋ねたところ、81%の人がイベントなどを行うと回答した。中でも多かったのは「仮装する(子ども)」(47%)で、次いで「家の中を装飾する」(33%)、「家でパーティーをする」(28%)が続いた。次にハロウィーンにイベントなどを行うと答えた人に、予算を聞いた。結果は「1,000円以上~3,000円未満」(44%)が最も多かった。また、2014年の同調査※と比較すると「1円以上~1,000円未満」と答えた人の割合が9%から18%に増えていた。最後に仮装の人気キャラクターを調査すると、男の子は「海賊、船長」(16%)、女の子は「魔女」(25%)が1位となった。2014年時と比較すると、男の子に関しては「海賊、船長」の人気がポイント数で約3倍、「ヒーロー」の人気は4倍に増えている。女の子の仮装については、2位の「エルサ」(11%)と4位の「アナ」(7%)の数値を合算するとアナと雪の女王のキャラクターの数値が18%となり、同社は「人気の仮装として定着している様子がうかがえる」と分析している。※2014年7月31日~9月1日の期間に行われたインターネット調査で、子育て中の親460名から回答を得たもの
2015年10月13日