12月14日~12月20日までの1週間に発表された、PC関連の注目ニュースをダイジェストでお届けする。先週は、クラウドストレージサービス「OneDrive」の容量を、従来のまま維持できるオプトインを米Microsoftが提供開始。無料ストレージの容量を5GBに縮小すると発表した「OneDrive」だが、これに既存のOneDriveユーザーが大反発。「Give us back our storage」(我々のストレージを返せ)という投稿に7万件以上の支持が集まるなどしており、この声に応える形で、米Microsoftはオプトインを提供。アカウントを申込むことで、従来通り15GBの容量が利用できるようになった。15日には、キーボードにWindows PCを内蔵した「キーボードPC(WP004)」が、テックウインドから登場した。キーボードにHDMIとD-Subを用意し、液晶ディスプレイにつなぐとそのままWindows 10が利用できる。PC本体をキーボード内部に収納する、ある意味"究極の省スペースPC"といえるだろう。このほか、Samsung製のヘッドマウントディスプレイ「Gear VR」が、アイ・オー・データから税別13,800円で一般発売するニュースなどが注目を集めた。
2015年12月21日ストレージクラフト テクノロジーは12月17日、同社の「StorageCraft ShadowProtect」シリーズの無償遠隔監視ツール「StorageCraft ShadowControl」の強化版、「StorageCraft ShadowControl v.3.5」を発表した。同バージョンでは、最新リモート管理機能で時間短縮する「プッシュ・インストール」「CSV形式の情報開示」「ライセンスの集中管理」などの機能が刷新されている。また、システムとデータのバックアップを遠隔設定・管理する機能が追加されており、ShadowControl アプライアンスのデータベースや設定を保護するために、定期的に自動でバックアップを行う「アプライアンスのバックアップ・スケジュール」や、証明書署名要求をShadowControlアプライアンスから直接作成可能とする「アプライアンスから証明書署名要求(CSR:Certificate Signing Request)の生成」、ローカルのShadowProtect SPXコンソールで、ユーザーがバックアップジョブを変更、削除、スケジュール外実行することを防ぐ「ShadowProtect SPX バックアップジョブのロック」といった強化が施されている。さらに、ITSM(ITサービスマネジメント)通知機能の拡張として、通知メールの受け取り条件に、エンドポイントのステータスが変化した時のみ、エンドポイントのアラートが発生した時はいつでも、または、エンドポイントのステータスが変化していない時でも、といった設定を可能としたほか、アプライアンス設定として、リマインダ機能が、ShadowControlのアプライアンス・ソフトウェアのベストプラクティス情報を提供し、更新の推奨を通知するといったアプライアンス更新のインストラクションの向上なども図られている。なお、すでに同バージョンについては同社Webサイトよりダウンロードが可能となっている。
2015年12月18日KDDIは12月14日、法人顧客向けファイルストレージサービス「KDDI ファイルストレージ」で、アクセス方法やアクセスする端末(パソコンやスマートフォン、タブレット)の制限などを可能とする、セキュリティ機能の強化を行ったと発表した。機能強化により、管理者によって設定された端末とアクセス方法のみ「KDDI ファイルストレージ」へのアクセスを許可できるようになった。ユーザーIDごとに利用を許可する端末(パソコン、スマートフォン、タブレット)とアクセス方法やアプリ(Windows/iOS/Android)を設定できる。また、iOSアプリではユーザーやグループフォルダごとに、アプリ内へのファイル保存を許可・禁止できるほか、ほかのアプリケーションとのファイルの受け渡し制限や、ファイルの重要度によって保存可否の設定が可能になった。アプリ内へ保存したファイルは自動で暗号化されるため、端末紛失時などに保存したファイルが読み取られることも防止できる。さらに、アプリ内へ保存したファイルは、指定した日数が経過した後に自動で削除される。そのほか、iOSとAndroidアプリでは、アプリ内に保存したファイルや設定をリモートで消去、初期化できるため、端末紛失時に保存ファイルの漏えいを防止できる。なお、今回の機能強化にあたって追加の利用料金はかからない。
2015年12月15日Jiransoft Japan(ジランソフト)は12月15日、法人向けオンラインストレージサービス「DirectCloud-BOX(ダイレクトクラウド・ボックス)」のオプション製品として、クラウド型ビデオ会議システム「DirectCloud-VIDEOOFFICE(ダイレクトクラウド・ビデオオフィス)」をリリースした。DirectCloud-VIDEOOFFICEでは、ビデオ会議中に、ホワイトボード上でDirectCloud-BOX上から取り込んだMicrosoftOffice形式のファイル、PDFファイル、キャプチャしたWebサイトなどに手書きメモを書き込んだりといった、実際の会議のような直感的な操作感覚を実現する。会議データは暗号化されているうえ、会議が終了した後は使用したデータが自動で削除され、高いセキュリティが確保されている。PC同士であれば36名まで、スマートデバイスであれば16名まで、同時に利用できる。スマートデバイスは別途申し込みことなく利用でき、カメラ、マイクともに、機器に標準で搭載されたものを使うため、機材の購入も不要となっている。ビデオモードもPCとスマートデバイスの両方で使える複数画面でのビデオ会議から、PC専用の会議室をイメージしたモードまで、さまざまなモードが用意されている。利用時は、DirectCloud-BOXの契約(BASICプラン以上)が必要となり、2ライセンスから契約が可能。料金は、2ユーザー同時接続の場合、月額9600円となっている(スマートデバイスからの接続権限を含む)。
2015年12月15日IDC Japanは12月14日、2015年上半期の実績に基づいた国内における外付型エンタープライズストレージシステム市場の2019年までの予測を発表した。これによると、国内の外付型エンタープライズストレージシステム売上額は2014年が前年比2.6%減の1878億300万円となり、2015年は同6.0%増の1989億7800万円を見込んでいる。また、国内の外付型エンタープライズストレージシステム売上額の2014年~2019年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は1.7%を予測している。2015年のエンタープライズストレージシステムの売上額が前年比で高い伸びになるのは、上半期(1月~6月)を主体にメインフレーム向けの大型更新案件が金融、官公庁を主体に集中したことや、オープンシステム向けが仮想化環境(サーバー仮想化、デスクトップ仮想化)やクラウド環境(パブリッククラウド向けとプライベートクラウド向け)で高成長を継続しているためだという。2015年の外付型エンタープライズストレージシステム売上額のクラス別構成比は、ハイエンド(システム価格3000万円以上)が29.2%、ミッドレンジ(同500万~3000万円未満)が37.1%、ローエンド(同500万円未満)が33.7%と予測。また、2015年のクラス別の前年比成長率はハイエンドが5.6%増、ミッドレンジが9.0%増、ローエンドが3.1%増となる。長期的な減少傾向を続けてきたハイエンドが前年比5.6%増という比較的高い成長率が見込まれるのは、メインフレーム向けの大型更新案件が寄与している一方、ミッドレンジは最も高い成長率となるが、これはミッドレンジの高信頼性と高機能およびコストパフォーマンスの高さが評価されて仮想化やクラウド環境への導入が進んでいるためだという。さらに、ミッドレンジではオールフラッシュアレイやハイブリッドフラッシュアレイなどフラッシュストレージの比率が上昇しており、これもミッドレンジ市場の伸びを支えている。同社では国内外付型エンタープライズストレージシステム売上額の2014年~2019年のCAGRを1.7%と予測しており、2019年の国内の外付型エンタープライズストレージシステム売上額は2047億1000万円に達すると見通しだという。加えて、クラス別のCAGRはハイエンドがマイナス3.0%、ミッドレンジが4.0%、ローエンドが2.9%と予測している。同社のエンタープライズインフラストラクチャ/IPDS/PCsグループディレクターの森山正秋氏は「国内エンタープライズストレージシステム市場の今後の5年間で、ストレージサプライヤーに求められることは、ITインフラストラクチャ市場のトランスフォーメーションの大きな流れの中で自社の戦略や製品/ソリューションの価値をチャネルパートナーやクライアントに対して明確に提示し、その選定対象であり続けることである」と分析している。
2015年12月14日米Microsoftはこのほど、同社が2015年11月に発表したクラウドストレージサービス「OneDrive」の提供プラン変更について、その一部を修正すると発表した。5GBへの縮小が予定されていた無料で使用できる容量を、オプトインにより15GBのまま維持できるようになる。2015年11月に発表されたプラン変更では、Office 365ユーザー向けに提供していた「OneDriveのストレージ容量無制限」を撤回、上限1TBに削減した。また、Office 365に加入していなくとも利用できる無料のストレージ容量を、15GBから5GBに縮小、さらに15GBのカメラロールボーナスも廃止されることとなった。プラン変更に既存のOneDriveユーザーは大反発。Microsoftが開設した「OneDrive UserVoice」(OneDriveに対して意見ができるサイト)に寄せられた「Give us back our storage」(われわれのストレージを返せ)という投稿には、7万件以上の支持が集まった。この投稿を受け、Group Program ManagerであるDouglas Pearce氏がコメントを返信。「全体的な計画は変更しない」としながらも、一部の内容について修正を行うと発表した。無料で利用できる容量については、Microsoftが用意したオプトインページから申し込みを行うことで、15GBのまま維持できるほか、15GBのカメラロールボーナスも引き続き利用できるという。ただし、オプトインページは2016年1月31日まで有効で、申し込みを行わない場合、無料ストレージ容量は予定通り5GBに縮小され、カメラロールボーナスも失う。また、個人向けOffice 365ユーザー向けには、「1TBへの容量制限」という内容に変更はないが、これを不服とするユーザーに対して返金を行うとしている。
2015年12月14日オンラインバックアップサービス企業BackBlazeは12月9日(米国時間)、「How Much data is Stored in the Cloud」において、同社が顧客に提供しているストレージサービスにおけるデータ量が200ペタバイトを突破したと伝えた。BackBlazeのストレージシステムは順調に拡大を続けている。同時点でのストレージシステムは5万4675個のハードディスクで構成されており、うち78.3%(4万409個)が4TBのハードディスクと説明がある。これに9.7%の3TBハードディスク、6.8%の6TBハードディスク、4.6%の2TBハードディスクが続いており、ストレージシステムの構築において4TBハードディスクが重要なポジションにあることがわかる。BackBlazeが提供しているストレージサイズは2011年以降、指数関数的に増えており、2016年第3四半期には250ペタバイトに、2016年後半には300ペタバイトに到達するだろうとコメントしている。オンラインストレージ・サービスの需要は日々高まっており、今後もサービスの拡張が期待される。
2015年12月11日旅行中に訪れるスーパーマーケットは、見て歩くだけでワクワクするもの。シンガポールを代表するスーパーマーケット「コールド・ストレージ」では、ピザの具をカスタマイズしたり、サラダバーでオリジナルサラダを作ったりと、普通のスーパーと一味違う楽しみ方も。もちろん日用品やお土産も充実。老舗スーパーを攻略して、旅を一段と充実させてみては?シンガポールを代表する老舗スーパーマーケット©TRIPPING!1903年に、主にオーストラリアからの冷凍肉を扱う店としてスタートした「Cold Storage(コールド・ストレージ)」。1960年代に入ると、それまでのカウンターサービスから、セルフサービスの業態へと移行し、現在のスーパーマーケットの形になった。コールド・ストレージはその他にも、Market Place(マーケット・プレイス)、Jasons The Gourmet Grocer(ジェイソンズ・ザ・グルメ・グローサー)の3つのブランドを展開し、2015年現在では計61店舗を運営。シンガポールを代表するスーパーマーケットの一つだ。オーストラリアを始めとする欧米からの輸入品が充実しているのが特徴で、ローカルはもちろん、在住欧米人や日本人にも人気が高く、どの店舗も賑わいを見せている。コンビニより便利!?24時間営業の店舗もチェック©TRIPPING!シンガポール初のスーパーマーケットとして、常にパイオニア的な存在のコールド・ストレージ。店舗ではシンガポール初のセルフ・チェックアウト・カウンター(セルフレジ)を設けたり、インストアのベーカリーを作ったりするなど、常に新しいサービスを取り入れている。一部店舗のピザ屋やサラダバーでは、自分の好きな具材を選ぶことができるので、ランチタイムはヘルシー志向のサラリーマンやOLで賑わうことも。1997年からスタートしたシンガポール初のオンラインショップも便利。24時間営業をしている店舗は9店舗。オーチャードエリアの「Triple One Somerset(トリプル・ワン・サマセット)」店や、ホーランドビレッジの「Holland Shopping Centre(ホーランド・ショッピング・センター)」店、セントーサ島の「Sentosa Cove(セントーサ・コーヴ)」店は、観光にも便利な店舗なので、チェックしておきたい。オーチャードの中心「Takashimaya(髙島屋)」地下2階の店舗や、マリーナ・ベイ・サンズのショッピングモール地下2階「Specialty Marina Bay Sands」店では、お土産コーナーが充実。王道のマーライオンクッキーや、チキンライスの素などが一通り揃う。※スーパーで買えるシンガポール土産のおススメはこちら>「First Choice(ファースト・チョイス)」がコールド・ストレージのプライベートブランド。日用品から食品までのあらゆる商品に展開され、価格もリーズナブル。品質も安定しているので、沢山の種類の中で迷った際はこちらを選んでみても◎。
2015年12月10日ピュア・ストレージ・ジャパンとユニアデックスは12月7日、ピュア・ストレージのコンバージド・インフラストラクチャ・ソリューション(垂直統合型ソリューション)である「FlashStack CI」の国内提供において協業を開始すると発表した。ユニアデックスは同製品の販売および24時間365日の保守サービスを提供する。価格は個別見積。同製品はピュア・ストレージ米国本社が2014年12月に発表した垂直統合型ソリューション。サーバおよびデスクトップ仮想化基盤やアプリケーションおよびデータベース環境基盤など用途に応じて構成可能な柔軟性を持つパッケージソリューションだ。ピュア・ストレージのオール・フラッシュ・ストレージ製品に、シスコシステムズのUCSサーバおよびNexusスイッチを組み合わせ、さらに用途に応じてヴイエムウェアの仮想化ソフトウェアやオラクルのデータベース・ソフトウェアなどを稼働させることができる。シスコシステムズやヴイエムウェア、オラクルなどのコンポーネントを組み合わせて、可用性の高い垂直統合型ソリューションが構築しているほか、小規模から大規模へシームレスに拡張できる。ユニアデックスではマルチベンダーで構成したシステムの設計、導入・構築、運用・保守サービスまでをワンストップで提供することを強みとしている。同製品の構成要素であるPure Storage、Cisco UCS、VMware vSphere、VMware Horizon、Oracle Database、Microsoft SQL Serverなどについてもユニアデックスでは設計から運用・保守サービスまでをトータルに提供可能であることから、同製品の取り扱いを決定した。これによりユニアデックスは、より品質の高いシステムを迅速に市場へ提供することが可能となる。今後ピュア・ストレージとユニアデックスでは、大学など文教系やサービス事業者をはじめ、幅広い業界・業種への導入を進め、仮想サーバーや仮想デスクトップ環境、データベース環境用インフラストラクチャーとして3年間で30システムの導入を目指す。
2015年12月07日スターティアは11月26日、「業務におけるオンラインストレージの利用実態調査」の結果を発表した。これは、同社が提供する法人向けオンラインストレージサービス「セキュア SAMBA」の市場方向・シェアの認識を目的に2013年より毎年実施しているもの。今回は2015年11月13日から20日にかけて、オンラインストレージを仕事で利用している、20歳から60歳までの経営者・役員 、会社445名を対象にインターネット調査を行った。この結果、オンラインストレージを業務で利用している人の割合は個人向けで47.0%、法人向けで53.0%となり、業務で利用している個人向けオンラインストレージは3年連続「Dropbox」がトップで35.9%、2位のGoogle Driveは前年比約3ポイント減となる16.7%となり、3位以下のサービスのシェアが増加したという。また法人向けオンラインストレージは、2年連続でMicrosoft OneDriveがトップとなったが、Dropbox for BusinessやGoogle Driveが高い伸び率を示しており、2位のGoogle DriveとOneDriveの差が3ポイントを切るまでに縮まっているという。なお、オンラインストレージの利用者に選定基準を聞いたところ、トップが価格、2位がセキュリティとなったほか、3位に容量、次いで速度、機能といった順となったという。
2015年11月30日コニカミノルタは11月30日、ボックスジャパンと共同でクラウドストレージサービス「Box for bizhub」の提供を12月から順次開始すると発表した。同サービスは全世界5万社、4000万人が利用するビジネス層向けクラウドサービス「Box」をベースにした、コニカミノルタの複合機「bizhub」のユーザー専用の無償特別版サービス。同サービスの利用により、bizhubとモバイルやクラウドストレージの連携による新たなワークスタイルを提供する。同サービスの特徴として、bizhubの購入者が最大6カ月、最大5ライセンスまで無償で利用できるクラウドサービスとなり、無償期間経過後はコニカミノルタが販売するBoxの有償メニュー(Business/Enterpriseプラン)へのアップグレードにより、継続して利用が可能だ。また、FAX・スキャン連携し、bizhubで受信したFAXやスキャンしたファイルをBox for bizhub上のフォルダーに自動転送し、オフィスの外でPCやタブレット端末から閲覧できるなど顧客の業務効率化が図れるとしている。さらに、Boxが提供する最上位プランの機能を利用可能とし、セキュリティー機能やコラボレーションなどのBoxの基本的な機能のままで、本来は有償メニューで提供される動画ファイル再生、バージョン管理、最上位プランが備える無制限の外部コラボレーションといった機能を標準で利用できる。そのほか、コニカミノルタのSMB向けクラウドサービス「INFO-Palette Cloud」とスムーズな連携を可能とし、同サービスの有償メニューを組み合わせることでクラウドストレージへの文書保存時の自動仕分け機能などを使用し、容易に文書の管理を可能としている。加えて、モバイル端末などを利用して社外からもプリント指示を送るなど、ワークフローを大きく効率化できるとともに、bizhubにインストールする「bizhub Connector for Box」を利用した場合、bizhubからBox for bizhubへ直接ログインしてPCレスでのダウンロード印刷が可能となり、ワークフローのスリム化を促すという。
2015年11月30日伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は11月26日、ソフトウェアでストレージ機能を実現するSoftware Defined Storage(SDS)技術を活用し、顧客の要望に応じたストレージを汎用IAサーバで柔軟に構成するストレージシステム「Custom Order Storage(カスタム・オーダー・ストレージ)」の提供を開始した。最小構成価格は300万円(税別)からでストレージの最適化や既存IAサーバの有効活用を検討している企業を中心に販売し、3年間で10億円の売り上げを目指す。同システムは、要望に応じて柔軟に構成・変更ができるストレージシステムでアセスメントサービスやワークショップで顧客のシステム状況や用途のヒアリングを行い、汎用IAサーバとSDS製品を組み合わせた最適なストレージを提供。汎用のIAサーバを使用してデータの保存領域を構成しているため、将来必要なデータ量の予測が難しい場合でも、必要な規模から開始し、システムが使用するデータ量に準じてサーバ台数を調整することで容量の拡張や縮小ができる。また、処理能力の高いサーバを揃えて性能に特化したり、安価なサーバを大量に用意して大容量のストレージを構成したりすることもできる。複数のストレージ間でストライプやミラーなどのRAIDを構成するネットワークRAIDやスナップショット、リモートコピーなど、アプライアンス型のストレージと同等の機能も備えることも可能だ。同社はマルチベンダーな製品を組み合わせて顧客に最適なシステムを提供しており、Custom Order Storageの導入に際してはシステム構築におけるノウハウと同社の総合検証センター「Technical Solution Center」を活用し、要望に適した性能や容量のストレージ環境を構築するとしている。
2015年11月26日IDC Japanは11月24日、国内エンタープライズストレージシステム(外付型ストレージとサーバー内蔵型ストレージの合計)のメディアタイプ別市場実績と2019年までの予測を発表した。これによると、フラッシュ技術を利用したI/O intensiveストレージの2014年の売上額は137億8000万円(前年比58.1%増)、2015年は196億3600万円(同42.5%増)が見込まれている。また、I/O intensiveストレージの2014年~2019年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は27.1%で、2019年には457億4500万円に達すると予測している。同社ではエンタープライズストレージシステムをPerformance optimized(FC、SASのインタフェースを持ち、回転数が1万回転以上のHDDを搭載したシステム)、Capacity optimized(SATA、SASのインタフェースを持ち、回転数が7200回転以下のHDDを搭載したシステム)、I/O intensive(フラッシュなどのソリッドステートストレージを搭載し、主に高速なリード/ライトが必要とされる用途で利用されるシステム)の3つのメディアタイプに分類し市場実績の調査と予測を行っている。2014年から2015年にかけては、国内エンタープライズストレージシステム市場においてフラッシュ技術を利用したI/O intensiveストレージの普及が本格化している。高いI/O性能と低レイテンシーを特徴とするフラッシュストレージの普及が本格化したのは、データベースやデータウエアハウス/ビジネスインテリジェンス、Web、OLTPなどのアプリケーションにおいて、既存のPerformanceoptimizedストレージよりも高いストレージI/O性能を求める需要の拡大がある。また、サーバ仮想化やデスクトップ仮想化といった仮想化環境の普及とともに仮想化環境で利用されるストレージI/O性能のボトルネック解消が強く求められるようになってきたためだという。2014年~2015年の大きな特徴はフラッシュデバイスのみを搭載したオールフラッシュアレイ(All Flash Array:AFA)の市場が国内でも急速に立ち上がってきたことが挙げられる。AFA市場は当初は新興ストレージベンダーを主体に立ち上がったが、大手ストレージベンダーが相次いで参入したことで市場の成長が加速。また、高速性が求められる「Tier 0(ティアゼロ)」市場に加え、汎用プライマリストレージの置き換えを狙う「Tier 1(ティアワン)」市場での需要が拡大し始めたこともAFA市場の成長を牽引している。Tier 1市場での需要拡大を図るためAFAも高速性を追求するだけではなく、汎用プライマリストレージと同様にデータサービス(スナップショット、レプリケーションなど)機能の強化を進めている。また、I/O性能を向上させるだけではなく、システム設置面積の縮小、低消費電力化、サーバーやストレージのハードウェア台数の削減など複合的なメリットに着目してAFAを導入する企業が増加。同社のエンタープライズインフラストラクチャ/IPDS/PCs グループディレクターの森山 正秋氏は「AFAは、特定のアプリケーションのI/O性能を高速化するだけのソリューションではなく、ハードウェアコストの削減、設置面積の縮小、電力コストの抑制などの複合的な経済効果により、国内企業のITインフラの投資パターンを変える可能性を持っている」と分析している。同社では、2014年~2019年における国内エンタープライズストレージシステム全体の売上額のCAGRを1.3%と予測しているが、うちI/O intensiveストレージは27.1%、Performance optimizedストレージはマイナス12.4%、Capacity optimizedストレージは8.5%と予測している。
2015年11月24日オースティンで開催されているSC15において、ExaScalerが液浸のXeonサーバブリックとストレージサーバブリックの発表を行った。これまでExaScaler/PEZYは、PEZYの開発した1024コアのPEZY-SCを搭載したHPC向けのサーバだけを作っていたのであるが、16個のXeonを搭載する「Multi-Xeon Server Brick」と、24台の3.5インチHDDと24台の2.5インチSDDを同時に搭載できる「Storage Node SH Brick」を製品ラインに追加する。これらのBrickに従来のPEZY-SCを搭載しながらもホストCPUのXeonとPEZY-SCモジュールの双方の搭載メモリ容量を倍増したBrickを加え、新たに開発した液浸槽のシステム全体を「ZettaScaler-1.5」として発表したものである。同社のブリックは14cm角で長さが80cmあまりの角柱状であったが、このサイズを今回発表のブリック2種類とPEZY-SCブリック共に20mm程拡幅して14cm×16cmとした。、16本のブリックを収容できるZettaScaler-1.5液浸システムには、これら3種のブリックを任意の組み合わせで搭載できる。したがって、これまでのようにPEZY-SCブリックだけを使うHPC用のシステムもできるし、Xeonブリックを4本にストレージブリックを12本というような構成のシステムを作ることもできる。通常のHDDは液浸すると冷却液が浸み込むおそれがあるので、液浸はできないが、HGSTは液浸が可能なHDDを開発しており、SC15でも展示を行っていた。高性能のHDDはディスクの高速回転時の摩擦を減らすため、空気ではなくヘリウムを充てんするが、ヘリウムは分子が小さく抜けやすいので、密閉度を高くする必要がある。液浸が可能なHDDは、これに加えてモーターなどの回転部分も密閉して液浸を可能にしていると考えられる。ExaScalerは、どこのHDDを使っているかは公表していないが、ブースで展示されていたのはHGST製であった。例えば、前述のXeonブリックが4本、ストレージブリックが12本とすると、Xeonが64個、3.5インチHDDが288本と2.5インチSDDが288本収容できることになり、非常に高密度のサーバを作ることができる。高価なフロリナートを冷媒として使うためのコストアップはあるが、データセンタの床面積の削減、冷却電力の削減、低温動作による消費電力と故障の低減などを考えるとペイするのではないかと思われる。現地でExaScalerの齊藤会長に確認したところ、「ExaScaler」という製品名が米国と日本で他社によって商標登録されてしまったために、ExaScalerの名称を会社名以外に使用することを避ける必要が生じた。そのため、この機会に製品名よりも大きな意味としてZettaScalerを液浸冷却システムのプラットフォーム全体の名称とすることとしたそうである。また、これらの3種のブリックに加えて、8台のフルサイズのGPUを搭載する「GPGPU Node Brick」の開発を進めており、3カ月程度で製品化を行う予定であるという。
2015年11月19日NTTコミュニケーションズは、月額700円(税別)から開始可能な企業向け高品質オンラインストレージ(共有フォルダー)「Bizストレージ eフォルダー」において、11月17日より、多要素認証機能の提供を開始すると発表した。リスクベース認証、機体認証などに対応することにより、スマートフォンやタブレット端末などの、モバイルからのアクセスに対しても強固な認証を設定できるようになるとしている。リスクベース認証では、アクセス元のIPアドレス、時間帯、ユーザーエージェント情報に基づき、当該アクセスが不正であるリスクの高低を判定。例えば、登録済みの社内IPアドレスから営業時間内にアクセスされたものであれば、低リスクと判定して、ID・パスワードだけでのログイン認証とする一方、未知のIPアドレスから深夜や早朝にアクセスされた場合は高リスク判定して、通常より厳重な認証を要求するという。機体認証は、スマートフォンなどの機器が持つ端末固有の情報を元に、利用者の端末を認証する仕組み。リスクベース認証と組み合わせることで、社内パソコンからのアクセスは登録済みのIPアドレスで認証してID・パスワードでログインさせるが、社外モバイルからのアクセスに対しては、リスクベース認証機能が自動的にIPアドレスによる認証を解除し、代わりに、登録された端末のみがアクセスできる強固な機体認証を要求するという運用が可能となる。これにより、外出先で社内資料を確認したり、営業先で顧客に資料を提示するような場合も安心して利用できるとしている。その他、ワンタイムパスワードを要求する「TOTP認証」、パソコンからアクセスする際に、スマートフォンからの認証も同時に要求する「スワイプ認証」の利用も可能で、複雑なセキュリティポリシーにきめ細かく対応することが可能となっている。「Bizストレージ eフォルダー」の標準プラン(2ID・10GB)の利用料金は、契約ごとの基本料金が700円(税別)、オプションIDは1ID150円(税別)となり、合計300IDまで利用可能。また、オプション容量は10GBごとに300円(税別)で合計1,000GBまで増量できる。多要素認証の利用料金は、同社提供のSaaSへのシングルサインオン機能や標準リスクベース認証などを含む基本メニューの月額利用料金(税別)が100円/IDで、スワイプ認証・機体認証・TOTP認証はオプションとなりそれぞれが100円/1IDとなる。例えば、2ID・10GBの容量で、モバイルの機体認証を行いたい場合は、ストレージの利用料金が700円/月+多要素認証の利用料金が400円/月(基本メニュー100円/ID+機体認証100円/ID)×2IDで、合計1,100円/月となる。
2015年11月17日サンディスクは11月12日、産業用NANDフラッシュストレージソリューションである「SanDisk Industrial」シリーズの提供を開始した。本ソリューションは、工場用アプリケーションや産業用コンピューティング、公共サービス、医療機器、監視カメラシステム、デジタルサイネージ、ロボット、POSソリューション、大型印刷、エネルギー管理などの、堅牢なストレージが求められる、コネクテッド・インダストリアル・アプリケーション向けに最適化されたもの。これには、同社のSanDisk Industrial SDカード、microSDカード、iNAND組み込みフラッシュドライブ(EFD)が含まれており、容量は最大64GB。工場の自動化アプリケーションや、長期的かつ継続的に動画やグラフィックの再生が必要となる読み取り集中型の屋外用デジタルサイネージなどに対し、信頼性が高く予測可能なストレージパフォーマンスを提供するという。さらに、同ソリューションに含まれる「SanDisk Industrial XT」iNAND組み込みフラッシュドライブ(EFD)および「SanDisk Industrial XT」SDカードは、厳しい環境での利用に最適化されたもので、-40~85℃の温度環境で動作するよう設計されており、高温の工場のアプリケーションや、過酷な気候での公共サービスの運用に適している。SanDisk Industrial SDカードおよびmicroSDカードは、取り外しや交換ができるため、ユーザーによる大容量データの柔軟で高速なロードと更新、および、容易な保守や構成を実現するとしている。
2015年11月13日サンディスクは11月12日、産業用NANDフラッシュストレージソリューション「SanDisk Industrial」シリーズの提供を同日より開始すると発表した。同ソリューションには「SanDisk Industrial SDカードおよびmicroSDカード」、「SanDisk Industrial iNAND組み込みフラッシュドライブ」、「SanDisk Industrial XT iNAND組み込みフラッシュドライブ」、「SanDisk Industrial XT SDカード」が含まれている。最大64GBの容量で提供される「SanDisk Industrial SDカードおよびmicroSDカード」と「SanDisk Industrial iNAND組み込みフラッシュドライブ」は耐久性を重視し、幅広い環境下で優れたパフォーマンスを発揮できるよう最適化されており、長寿命と一貫したパフォーマンスを提供するとしている。また、「SanDisk Industrial XT iNAND組み込みフラッシュドライブ」および「SanDisk Industrial XT SDカード」は、-40℃~85℃の温度環境で動作するよう設計されており、高温の工場のアプリケーションや、過酷な気候での公共サービスの運用など、過酷な環境での利用に最適化されている。同社は、「今回発表する高い耐久性を備えた産業用NANDフラッシュストレージソリューションは、成長著しい『インダストリアルIoT(産業分野におけるIoT)』市場に最適なストレージとして設計されており、極端な温度環境下や、長期間にわたる大量のリアルタイム処理やデータの整合性が必要となる厳しい環境下でも、優れた信頼性とパフォーマンスを長期的に提供します。」とコメントしている。
2015年11月12日IDC Japanは11月12日、国内ストレージサービス市場の2014年の売上実績と2015年~2019年の予測を発表した。これによると、2014年の国内ストレージサービスの売り上げは2064億5000万円、前年比成長率は0.6%のプラス成長となったほか、2015年の国内ストレージサービス売り上げは同0.9%増の2083億円と見込んでおり、2014年~2019年の年間平均成長率は0.5%、2019年の市場規模を2113億円と予測している。2014年はストレージハードウェア市場にダウンサイジングの傾向が強く出たため、製品販売価格の平均が下がり、サービス提供料金にも低下傾向がみられた。また、ストレージ市場には新規参入が盛んで、ベンダー間の競争が激化していることから、製品の受注を優先するためにサービス収入の最大化を追求しにくい状況であったこともサービス売上拡大の阻害要因となった。しかし、ストレージ関連のコンサルティングの売上拡大は2014年も継続しており、特に大企業向けのコンサルティングは拡大している。IT運用/ストレージ運用のテクノロジー進化により、有償サービスの導入効果が高いことが認知されていると想定しているとした。一方、中堅以下の企業ではサービス提案に対して反応が鈍く、有償でのサービス利用を行いにくい状況となっている。ストレージの保守サービスについては売り上げが減少したベンダーが多くなり、景気が落ち込んだ2009年の案件は2014年頃に契約更新時期を迎えるものの、当時の導入件数が例年よりも少なかったことが5年後の現在のマイナス要因となって表れている。さらに、保守サービス料金の顧客単価は下がる傾向にあるが、これはストレージシステムがダウンサイジングの方向に向かっていることの影響が出ているとした。IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ リサーチマネージャーの鈴木康介氏は「2014年の国内ストレージサービス市場は、IT運用の効率化、自動化に向けた需要拡大とディスクアレイのダウンサイジングというマイナス要素が相半ばし、売り上げが横ばいという結果となった。今後、プライベートクラウド/ハイブリッドクラウドの構築、データ分析の高度化/高速化、第3のプラットフォーム時代のデータセントリックなアプリケーション(例えばソーシャルやIoT(Internet of Things))の増加などの影響を受け、付加価値の高いストレージサービスの提供機会が増えるであろう。その一方で、構築サービスなど定型サービスは製品の自動化機能の進化に伴い、規模が縮小するとみられる」と分析している。
2015年11月12日IDC Japanは11月11日、国内ストレージチャネル調査結果を発表した。調査結果によると、2014年の国内外付型ディスクストレージシステム売上額のチャネルタイプ別比率は、直接販売45.9%、間接販売54.1%、また、間接販売ではベンダーの系列チャネル9.6%、ベンダーから独立したオープンチャネル44.4%。国内外付型ディスクストレージシステム市場に占める間接販売比率は一貫して上昇しており、2011年の44.5%から2014年は54.1%になり、3年間で9.6ポイント上昇。外付型ディスクストレージシステムの間接販売比率が上昇しているのは、直接販売比率が高いシステム価格3,000万円以上の「ハイエンド市場」が縮小する一方、間接販売比率の高いシステム価格500万円~3,000万円未満の「ミッドレンジ市場」と、500万円未満の「ローエンド市場」が堅調に成長したからと、同社ではみている。2014年のオープンシステム向け外付型ディスクストレージシステムのクラス別間接販売比率は、ハイエンド31.9%、ミッドレンジ64.7%、ローエンド69.9%。また、外資系ストレージベンダーを主体に、外付型ディスクストレージシステム販売を直接販売から間接販売にシフトする動きが加速していることも、間接販売比率上昇の要因だという。同社がチャネルパートナーに対して行った、ストレージベンダーの満足度と評価についての直接インタビューの満足度調査(1~5の5段階評価で1に近いほど評価が高い)では、「総合満足度」の全体平均は2.43で、前回の2.55から改善している。この改善は、今回の調査からストレージの新興ベンダーに対する評価を加えたことが影響したからだという。新興ベンダーの総合満足度が2.12であるのに対し、大手ベンダーのみの総合満足度は2.50と、前回調査とほとんど変化がない。新興ベンダーの総合満足度の高さは、彼らが提供する、オールフラッシュアレイやハイブリッドフラッシュアレイなどの製品に対する評価や期待が高いためだと、同社は考察している。新興ベンダーは、国内における販売/サポート体制に未整備な部分はあるが、このように、製品に対する期待が高いことが、総合満足度につながっていると考えられる。また、今回の調査ではチャネルパートナーにおけるベンダーの扱い比率が変動し始めたことが判明した。変動の要因の一つはフラッシュデバイスのみを搭載したオールフラッシュアレイの本格的な成長が始まったことだという。2014年はチャネルパートナーの中で、新興オールフラッシュアレイベンダーの扱いが増えたが、2015年になって大手ベンダーのオールフラッシュアレイ強化に伴い、大手ベンダーでのオールフラッシュアレイの扱いも上昇している。同社は、調査結果から「ストレージ製品の多様化が進む中で、チャネルパートナーがビジネスを拡大し収益を向上させていくためには、自社のビジネスモデルに適応した製品ポートフォリオの確立が重要になる」と分析している。
2015年11月12日ICT機器のディストリビューターであるテックウインドは11月10日、Quanta Cloud Technology(QCT)製ストレージサーバの新ラインアップとして、1Uのスペースに最大12本のHDDが搭載可能な「QuantaGrid D51PH-1ULH」と4Uのスペースに最大78本のHDDが搭載可能な「QuantaPlex T21P-4U」の発売をそれぞれ開始した。D51PH-1ULHはデータセンターでニーズが高まっているスケールアウト型オブジェクトストレージ向けに開発された製品。メモリ容量は最大256GBで1Uサイズの筐体に3.5インチ/2.5インチ×12台のHDDとSSD×4台を搭載可能でストレージの物理容量は最大48TB。プロセッサーにはインテル Xeon E5-2600 v3ファミリーを2基搭載し、最大16本のDDR4 RDIMMをサポートしており、データセンターに導入する拡張性を有したオブジェクトストレージとして最適という。また、ホットスワップやRAID機能もサポートしており、オブジェクトストレージ用途のみならず、単一ノードのファイルサーバとしても利用可能だ。参考価格は税別で143万円となる。一方、QuantaPlex T21P-4Uは超高密度のストレージサーバで、エンタープライズやサービスプロバイダーなどの多様なニーズ向けに最適化されており、限られたラックスペースを有効に活用できる。メモリ容量はRDIMMで512GB、LRDIMMで1024GBで4Uサイズの筐体に3.5インチ/2.5インチ×78台のHDDとSSD×2台を搭載可能でストレージの物理容量は最大624TB。また、3.5インチHDDを搭載する場合はHDDトレイはネジが不要な構造になっているためインストールおよびHDD換装作業はツールレスで行うことができる。さらに、ディスクインジケータによりトップカバーを外す必要なく各ディスクのステータスが確認できるため、効率的なメンテナンスを可能としており、参考価格は税別で900万円。プロセッサーにはD51PH-1ULHと同様にインテル Xeon E5-2600 v3ファミリーを搭載し、最大16本のDDR4 RDIMM/LRDIMMをサポートしており、通常は1ノードのストレージサーバとして利用できるが、ノードを追加することにより2ノード(各ノード3.5型×35台のHDD)のストレージサーバとしても利用が可能だ。
2015年11月11日ネットワールドは29日、米PernixData製ストレージ高速化プラットフォームの最新版「PernixData FVP 3.0」の販売を開始する。最新版では、VMwareの最新ハイパーバイザー「vSphere 6.0」に対応している。「PernixData FVP」は、VMwareのハイパーバイザー内にカーネルモジュールとしてインストールし、サーバに搭載された高速なメディアをキャッシュ利用することで、既存ストレージのI/O性能、レスポンスタイムを高めるソフトウェア。最新版の「PernixData FVP 3.0」では、VMwareの最新ハイパーバイザー「vSphere 6.0」に対応。また、関連する顧客のデータを収集し、環境の健全性を事前に把握する機能「PernixPlus」を搭載。これにより、問題の発生以前に潜在的な問題を発見したり、サポートチームによる迅速な問題解決に役立てたりすることが可能となる。ユーザーインタフェースは、HTML 5をベースとしたデザインに刷新し、よりモダンで高速、かつ柔軟なインタフェースになったという。エディション構成は、全5種類の有料ライセンスに加え、今回から無償で利用できる「FVP Freedomエディション」を提供。無償版は、読み込み(リード)の高速化、分散耐障害性メモリ(DFTM)など、「PernixData FVP」の基本的な要素を備えている。無償版のサポートは、PernixDataが運営するコミュニティフォーラムにより提供されるが、これに加え、ネットワールドは独自の日本語コミュニティフォーラム「FVP Freedom」を開設する。同フォーラムは、当面はネットワールドが運営を支援し、いずれはPernixData本社の管理下に移行する計画。
2015年10月29日ノークリサーチは10月26日、2015年の中堅・中小市場における文書管理システムやオンラインストレージサービスの利用実態とユーザー評価に関する調査の分析結果を発表した。調査対象は、日本全国・全業種の年商500億円未満の中堅・中小企業で、「情報システムの導入や運用/管理の作業を担当している」か「情報システムに関する製品/サービスの選定または決裁の権限を有している」社員。調査実施時期は2015年7月。有効回答数は1,300社。文書管理やファイル管理、オンラインストレージサービスといったファイルの保存・共有・管理に関連する製品・サービスの導入社数シェアの結果を見ると、最多のマイクロソフト「SharePoint Server」でも1割強であり、また導入形態は自社内設置からクラウド形態まで多様であった。文書管理システム市場は、多様な導入形態の製品・サービスがシェアを少しずつ分け合っている状態だと同社は指摘する。導入社数シェア上位に「Office365/SharePoint Online」「Google Drive for Work」「Dropbox for Business」といったオンラインストレージサービスがランク入りしていることから、文書管理システム市場を理解するには、オンラインストレージサービスを始めとする新たな運用形態がもたらす影響を知ることが重要だと同社はいう。回答企業の年商規模別に製品・サービスの導入形態を見たところ、年商20億円未満の企業ではオンラインストレージサービスの比率が高いことが分かった。現時点で抱えている最も重要な課題について、社内設置型とオンラインストレージサービスとを比較すると、社内設置型では導入・維持における費用負担、オンラインストレージサービスでは機能の不足が課題となっている実態が浮かび上がった。これらの結果をふまえて同社は、同市場では社内設置型とオンラインストレージサービスの関係性を正しく見極めることが重要だと指摘している。
2015年10月27日伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は10月15日、データの高速な読み書きによって大量のデータ管理に貢献するオールフラッシュストレージを提供する米Pure Storageと販売代理店契約を締結し、同社のオールフラッシュストレージであるFlashArrayシリーズの提供を開始した。大規模なデータを取り扱う企業やクラウドサービス事業者、金融機関を中心に提供し、導入支援、システム構築、保守サポートを含め、3年間で20億円の売上を目指す。定価はいずれも税別で「FlashArray //m20」(物理容量5TB)で3600万円、「FlashArray //m50」(同20TB)で1億1800万円、「FlashArray //m70」(同64TB)で3億円。FlashArrayシリーズはHDDを搭載せず、全てのストレージをフラッシュメモリで構成し、独自のインライン重複排除・圧縮機能により高いI/O性能とコストパフォーマンスを実現したオールフラッシュストレージ製品。また、独自の重複排除と圧縮技術を利用しデータ容量を大きく圧縮することで、データ容量当たりのコストを抑え、従来よりも低コストで提供。同シリーズは、実環境に近い32K以上のI/Oサイズを想定したフラッシュ・アレイ設計で、最大30万IOPS、最大9GB/sの帯域幅、平均遅延1ミリ秒未満を実現した。さらに電力とスペースを削減し、実行容量15~120+TBの3Uベースシャーシ、1kW以下の電力、配線ケーブルを簡素化。拡張シェルフを介して実効容量を1/2PBまで拡大するとともに、コントローラとドライブをアップグレードしてパフォーマンスや容量の拡張が可能だ。なお、現状ではデータベースの高速化や仮想環境におけるI/Oスループットの向上に対するニーズでの引き合いがあるという。
2015年10月16日ラネクシーは10月1日、ストレージクラフト テクノロジーズが開発したイメージバックアップソフトウェアのWindows向け「StorageCraft ShadowProtect SPX Cross Platform(SPX Cross Platform)」を国内販売代理店を通じて販売開始した。価格はいずれも税別でWindows Serverは1-9ライセンスで1ライセンス当たり11万7600円~、Desktopは1-19ライセンスで1ライセンス当たり1万700円~、Virtual Serverは1ライセンスパックで4万2400円~、Virtual Desktopは6ライセンスパックで2万7500円~。SPX Cross Platformは、WindowsおよびLinux環境のクロスプラットフォームに対応しており、ストレージクラフト独自の遠隔システム監視ソリューション「ShadowControl 3.0」を組み合わせることでウェブベースによる単一コンソールにて管理下の異なるロケーションやOS(Windows/Linux)で稼働する機器のバックアップとリカバリーを設定・管理することができるため、IT管理者による作業処理の向上が図れる。また、バックアップの状況などのステータスを遠隔一元監視できる無償のコンポーネントであるShadowControlでは、新たにVMware vCenterやMicrosoft System Centerなどの一般的なハイパーバイザー管理ツールを利用している環境に対し、StorageCraft Plug-inを使用することで直接ShadowControlを仮想環境に統合できる。これにより、ハイパーバイザー管理コンソールから直接バックアップの管理と監視が可能となり、詳細な情報やレポート、特定のログへのアクセスが必要な場合でもクリック1つでShadowControlのウェブコンソールへ移動ができるため、仮想マシンのバックアップジョブ管理も容易に実行可能としている。
2015年10月01日EMCジャパンは9月29日、エントリーレベルのSAN市場向けに構築したブロックストレージアレイ「EMC VNXe1600」を発売した。価格は191万7500円(税別)~。新製品は従来の「VNXeシリーズ」の使いやすさを継承し、中堅・中小企業のほか、支社やリモートオフィス、部門レベルなどのアプリケーションの要件に応えるシンプルかつ優れた効率性と信頼性のストレージソリューション。記憶媒体はすべてSSDで構成することが可能で、ハイブリッドフラッシュアレイとして構成し、ディスクのコスト効率とフラッシュのパフォーマンスを活かすことを可能としている。また、新製品は2U筐体で最大200台のドライブまたは400TBまでのスケールアップを可能とし、ファイバーチャネル接続やiSCSIオフロードパフォーマンスを実現したiSCSI(IPv4/6)接続など導入に際して柔軟性を図ったホスト接続オプションを提供する。最小構成はDPEが2.5インチタイプ、ディスクが300GB(15Krpm)×6本、ホストI/Oポートが8Gb Fibre Channel(SFP)×4ポート、ソフトウェアがOEベース・ソフトウェア(Unisphere/Snapshots/Thin Provisioning/FAST Cache)、電源ケーブルが100V用。
2015年09月30日スマホやデジカメにたくさん撮りためた子どもの写真。撮ったことに満足して、そこから手つかずの状態になっている人はいませんか? データを放置しておくと、誤って写真を消去してしまう事態や、「カメラが壊れて写真データが取り出せない!」なんてことが起こらないとも限りません。思い出の写真を大切に残しておくためにも、写真を保管しておく「ストレージサービス」を利用してみてはいかがでしょうか。自動コラージュやアニメーション作成「Googleフォト」「Googleフォト」は検索サービスでお馴染みのGoogle社が運営するサービス。1,600万画素までの写真を無制限・無料でアップロードし、WEB上に写真を保管しておくことができます。スマホアプリでは、データをもとに写真を連続でつなげたアニメーションや、見やすく楽しいコラージュを自動生成してくれるので、気に入ればそのまま保存して残すことが可能です。また、自分で写真を選び「ムービー」や「ストーリー」などを作成することも可能。気軽に編集作業ができるので、子どもと一緒に家族旅行やイベントなどの写真を編集すれば、より記憶に残る思い出になりそうです。・Googleフォト みんなで写真を共有する「30days album」「30days album」は、おじいちゃんやおばあちゃん、友だちとも写真を共有できるオンラインアルバムが魅力です。写真共有の際、事前に「合い言葉」を設定し、写真を見てほしい相手にその「合い言葉」を伝えることで写真が共有できるサービス。合い言葉のおかげで「知らない誰かにも写真を見られてしまうのでは?」という心配は無用です。また、共有期間も30日と無制限から選ぶことができるので、消し忘れが心配な人は30日に設定しておくといいでしょう。30days albumは、このように写真を共有するだけでなく、写真を保存するフォトストレージとしての利用も可能。無料利用は2ギガバイトまでという制限がありますが、月額300円+税を支払えば、容量無制限になります。タグや月別表示などの検索機能が充実しているので「あの写真、どこだっけ?」という時も簡単にお目当ての写真を探すことができます。・30days album 二重バックアップで安心のジュエリーボックス「ジュエリーボックス」はスマホやデジカメの写真を本体に保管、クラウド上にも同じデータをバックアップするフォトサービスです。そのため本体が壊れてしまっても、クラウド上のバックアップがあるので安心できます。本体を購入する必要はありますが40,000枚の写真を保管することができ、パソコンがなくても使うことができるので、あまりメカに強くないというママにはおすすめかもしれません。デジカメからはUSBケーブルで、スマホ写真は専用アプリで、SDカードは直接差し込んで写真データを取り込み、取り込まれた写真は自動で撮影順・日付順で整理されます。また、本体とテレビをHDMIケーブルで接続することで写真や動画をテレビの大画面で見ることもできます。おじいちゃん・おばあちゃんに本体をプレゼントすればわざわざメールに写真を添付することもなく、日々の子どもの成長を写真や動画でダイレクトに伝えることもできますよ!こうしたストレージサービスを利用することで、写真データが消えてしまうといったトラブルを防ぐことができる上、パソコンやSDカードが子どもの写真データでいっぱい!という事態も避けられます。いろいろ試してみて、自分にとって使い勝手の良いものを選べるとよいですね。・ジュエリーボックス (すだあゆみ)
2015年09月22日ラトックシステムは17日、Wi-Fiストレージ「WiDrawer」シリーズとして、「REX-WIFISD1X」と「REX-WIFIUSB2X」の2モデルを発表した。10月中旬から発売し、価格はオープン、店頭予想価格(税込)は前者が8,200円、後者が9,200円。○REX-WIFISD1X「REX-WIFISD1X」は、Wi-Fiストレージ、モバイルバッテリ、SDメモリーカードリーダという機能を備えたモデル。2.4GHz帯のIEEE802.11b/g/nに対応し、SDメモリーカードを装着することで、保存されたデータにワイヤレスでアクセスが可能。アクセスできる台数は最大5台で、スマートフォン内のデータバックアップなどにも使える。最大256GBのSDXCメモリーカードを使用可能。USBポート×1基を搭載し、USBメモリやUSB HDDなどを接続すれば、簡易的なNASにもなる。USBストレージは最大2TBまで、およびSDメモリーカードとUSBストレージの同時使用に対応。本体には3,000mAhのバッテリを内蔵し、1AのUSB出力でスマートフォンなどを充電できる。本体の電源をオフにした状態でPCに接続すれば、USB 2.0対応のカードリーダとして動作する。スマートフォンなどからストレージにアクセスする際は「WiDrawer2」アプリを使う。写真の一括バックアップやフォルダ単位のコピーが行えるほか、DLNAサーバー機能、ファームウェア更新機能なども新たに搭載された。NFCによる簡単接続にも対応。最大で15時間使用でき、Wi-Fiの暗号化はWPA2、WPA、WPA&WPA2をサポート。本体サイズは約W79×D118×H14mm、重量は約120g。対応OSはWindows Vista / 7 / 8 / 8.1 / 10、Mac OS X 10.6以降、Android 4.0以降、iOS 7以降。○REX-WIFIUSB2X「REX-WIFIUSB2X」は、Wi-Fiストレージ、モバイルバッテリ、ポケットルーター機能を備えたモデル。2.4GHz帯のIEEE802.11b/g/nに対応し、有線LANポートを1基装備。ホテルなどの有線LAN回線に接続すれば、Wi-Fiルータとしても利用できる。USBポートは2基搭載。USBストレージの接続や、充電用ポートとして使う。本体はACプラグ一体型のデザインを採用。家庭用のコンセントに接続して内蔵バッテリを充電する。バッテリ容量は5,200mAh。2.1A出力に対応するので、大きめのタブレットも充電可能だ。さらにmicroUSB端子を充電用として使うことで、最大3台までの機器を同時に充電できる。「WiDrawer2」アプリについては、上記の「REX-WIFISD1X」とほぼ同じだ。最大で15時間使用でき、Wi-Fiの暗号化はWPA2、WPA、WPA&WPA2をサポート。本体サイズは約W82×D82×H28mm、重量は約195g。対応OSはWindows Vista / 7 / 8 / 8.1 / 10、Mac OS X 10.6以降、Android 4.0以降、iOS 7以降。
2015年09月17日米Appleは16日、iCloudの新しい有料ストレージプランの料金を公開した。同社は9日に開催したスペシャルイベントでiCloudの新ストレージプランを発表したが、米国の料金を明らかにしたのみだった。日本国内における新プランのストレージ料金は以下の通り。50GB: 月額130円200GB: 月額400円1TB: 月額1,300円従来のプランは以下の4つだった。20GB: 月額100円200GB: 月額400円500GB: 月額1,200円1TB: 月額2,400円200GBのプランは変わらないが、50GBの容量を月額130円で利用でき、1TBのプランは大幅に値下げされた。無料で使用できる容量は、これまでと同じ5GB。9月16日よりも前に月額プランを購入していた場合、自動的にアップグレードされるという。
2015年09月17日日本IBMは9月11日、ストレージ・ソフトウェア・ファミリー「IBM Spectrum Storage」にクラウド機能を追加したと発表した。これにより、データ保護プラットフォーム「IBM Spectrum Protect」でIBMクラウド上にデータをバックアップすることを可能にすることが可能になる。今回の機能追加により、クラウド・ゲートウェイ・アプライアンスを経由せずに、IBM Spectrum Protectから直接IBMクラウド上にデータをバックアップすることができるようになる。結果、企業は、バックアップするデータの特徴に応じて、オンプレミスのオブジェクト・ストレージとクラウドを使い分けることができる。中堅中小企業であれば、追加のバックアップ・サーバやメディア・サーバ、重複排除アプライアンスが不要となり、ベータ版を利用した利用者を対象に行ったコスト分析の結果から、IBM Spectrum Protectによりバックアップ・インフラストラクチャに要するコストを平均で最大53%削減できることが確認されているという。IBM Spectrum ProtectはIBMとCiscoが共同開発したVersaStackソリューションのオプションとして2015年第4四半期の提供が開始され、他のパブリッククラウドにもサポートを拡張する予定。あわせて、同社のクラウドサービス「SoftLayer」を利用したIBM SaaSソリューションとして「IBM Spectrum Accelerate for Cloud」も提供される。同ソリューションにより、SoftLayer上にブロック・ストレージを迅速に展開することが可能になる。同社は、ソフトウェアで提供されるIBM Spectrum Accelerateを拡張し、XIVストレージ・システム、オンプレミス・サーバ、クラウド環境間で有効なポータブル・ライセンスを提供する。IBM Spectrum Protectの価格は75万6000円(IBM Spectrum Protect Suite Entry - Front End 1TB当たり)、IBM Spectrum Accelerate on Cloudの価格は241万1200 円(最小50TBから)となっている(いずれも税別)。
2015年09月11日人気のあるオンライン・ストレージの使い方を紹介している本連載だが、前回より「Amazon Cloud Drive」を取り上げている。2回目となる今回は、Amazon Cloud Driveが提供している2種類のスマートフォン・アプリのうち、画像用のアプリ「Amazon Photos」の使い方を説明しよう。○ストレージ用と画像用のアプリは別Amazon Cloud Driveは、PC向けのアプリが用意されていない。そのため、ローカルフォルダにあるファイルを扱う感覚でオンライン・ストレージを利用するという使い方には向いていないサービスだ。PCから使う場合は、ブラウザでアクセスしてファイルのアップロード&ダウンロードを行う必要がある。一方、スマートフォン用のアプリは、Android向けとiOS向けにそれぞれ2種類用意されている。写真を主に扱う「Amazon Photos」と、ストレージとして利用するための「Amazon Cloud Drive」だ。Amazonのトップページ左上にある「カテゴリー」を開いて「Amazon Cloud Drive」のサブメニューから「Android版Cloud Drive Photos」や「iPhone版Cloud Drive Photos」を選択すると、ダウンロードページへのリンクが見つかる。ただし、2015年9月上旬時点ではそれぞれ「Amazon Photos」へのリンクしかない。「Amazon Cloud Drive」のほうは2015年7月に登場したばかりで、まだサービスサイトからはリンクされていないようだが、GooglePlayやAppStoreには公開されている。使いたい場合は、「Amazon Cloud Drive」で検索して探してみるとよいだろう。○オンラインもローカルもまとめて画像を扱うアプリまずは、長く使われてきた「Amazon Photos」のAndroid版から紹介しよう。このアプリはAmazon Cloud Driveを使うアプリというよりは、スマートフォン用の画像アプリにクラウドへのアップロード機能が加わったものと考えたほうがわかりやすい。インストール後、すでにKindleなどのサービスを使っている端末ならば自動的にログインされるが、別のアカウントに切り替えることも可能だ。起動時にオンライン上のファイルを取得するため、少し時間がかかる。扱えるファイルはオンライン上とローカルの画像・動画ファイルのみ。すでにAmazon Cloud Driveに保存してある画像や動画はフォルダ単位でそのまま表示されるが、それ以外のドキュメントなどは存在もわからないようになっている。画像が入っていないフォルダも、同じく表示されない。ローカルに保存されている画像もすべて表示されるから、アルバムアプリのような使い方も可能だ。○自動保存と任意アップロードを使い分けて画像を保存標準設定では自動保存が有効になっている。これは撮影した画像を自動的にアップロードしてくれる機能だ。これは、「充電中のみにする」「モバイルネットワーク利用時もバックアップを許可する」といった設定に変更できる。また、ローカルにあるフォルダのうち、どのフォルダをバックアップの対象にするか指定することも可能だ。左側から引き出したメニューで、オンライン上にあるファイルだけを見るか、端末内部にあるものだけを見るかという選択をするのだが、ここで「すべて」にした場合はフォルダ単位での表示ではなく、撮影月ごとに単独の写真を並べた表示になる。探している画像に合わせて切り替えるとよいだろう。ファイルやフォルダをロングタップすると、大きくチェックマークがついて選択状態になる。選択したファイルやフォルダが1つだけの場合は右上のメニューボタンから「アップロード」を選択することになるが、複数を選択すると右から2つ目にアップロードボタンが表示されるから、これを利用すればよい。ちなみに、一番右にある目のマークはアプリから非表示にしたい画像に使うボタンだ。アップロードボタンをタップすると、モバイルネットワークを許可していない状態でも今すぐアップロードするかどうかを尋ねられる。よって、「普段はモバイルネットワーク環境で利用したくないが、今だけはすぐにアップロードしたい」という使い方も簡単にできる。○画質補正やフレーム追加などの画像加工機能もアリまた、画像を1つ選択した状態ではメニューに編集ボタンが加わる。これをタップすると、画像加工アプリのような画面になる。色調補正や切り抜き、フィルタ、フレームの追加、ぼかしなどいろいろな加工が可能だ。ローカルにある画像もAmazon Cloud Drive上にある画像も加工対象にできるし、加工したものをどちらに保存することもできるため、SNSに投稿したい画像をサッと加工したいという時にも使いやすい。ただし、アプリの動きは全体的に遅めだ。ローカルにある画像を扱う際も、オンラインのファイルを扱うのとあまり変わらないくらい、ワンテンポ待たされる感覚はある。ローカル画像をメインに扱う人にとって使い勝手のよいアプリではないだろう。これは自動バックアップとセットで利用し、ローカルのストレージ容量を空けておきながら、手元で簡単に画像加工などをしたい人に向いたアプリと言える。
2015年09月08日