Beauty Parkが2015年トレンドを大予測4月が目前に迫ってきた。新生活をむかえるまえに、イメチェンをしようと考えている女性は多い。Beauty Parkの「Beauty Parkガールズ編集局」は、2015年に流行する美容トレンドを大予測。経験豊富な彼女達が選んだトレンドをつまみ食いして、“おしゃモテ”に変身するチャンス到来だ。気になるヘアスタイルは?まず、ヘアスタイルをチェックすると、1位は「ボブ」という結果に。ボブを伸ばした「ロブスタイル」にも熱視線が注がれている。また、2位にランクインしたシースルーバングにも注目だ。すでにタレントや女優の間で流行していて、透け感のある前髪は“今”を感じさせてくれる。カラーについては、アッシュが堂々の1位に。明るめともダーク系ともなじみが良く、海外セレブも注目している“抜け感”が人気の秘密だ。ネイルは大人っぽいデザインにネイルのトレンド1位は、ずばりワンカラー!2位となったシンプルにも支持は多く、全体的に大人っぽいデザインに人気が集中した。リラクゼーション・エステティックの分野では、モデル界での大定番であるセルライトケアが断トツで1位に選ばれた。(画像はプレスリリースより)【参考】・Beauty Park「2015年トレンド徹底予測!」・オーエス プレスリリース(PR TIMES)
2015年02月28日トレンド総研は24日、ケータイ(フィーチャーフォン)ユーザーの男女500人を対象に、ケータイのメリットや使い続ける理由などを聞いた「携帯電話に関する意識・実態調査」の結果を発表した。同調査から、ケータイのメリットや使い続ける理由については「使い慣れている」が最も多く、続いて「月額利用料の安さ」が続いた。ケータイのメリットや使い続ける理由について聞いたところ、「使い慣れているから」(72%)が最多だった。次いで「月額利用料の安さ」(69%)、「"ケータイ"で特に不自由はない・満足しているから」(51%)が続いた。「バッテリーのもちがよいから」(34%)、「(テンキー/ボタン式の)操作性がよいから」(24%)など操作性に触れた回答も目立った。また、ケータイにこだわっているポイントの有無について聞いたところ、全体の84%がこだわりのポイントがあると回答したという。具体例として、「ワイシャツの胸ポケットに無理なく収まるサイズ感がよい」(39歳・男性、ケータイのみ利用)、「緊急時に使えないと困るので、バッテリーの持ちを重視して"ケータイ"を持っていて、スマホとの2台持ちをしている」(38歳・男性、スマホとケータイの併用)。続いて、ケータイ1台のみを使うユーザーを対象に、スマートフォンの利用意向を調べたところ、スマートフォンへの乗り換え意向は約25%で約4人に1人と少数だった。スマートフォンを使いたい理由としては、「Webサイト(パソコン用サイト含む)を利用・閲覧したいから」(40%)、「スマートフォン用のアプリを使いたいから」(30%)が上位に並んだ。今後のケータイの継続利用については、92%がケータイを使い続けたいと思うと回答。ただし、「2台持ちは全く考えていないので、両方のいいところを備えたものを期待している」(64歳・女性・ケータイのみ利用)、「スマホの操作性がより簡単になればいいと思う」(59歳・男性・ケータイのみ利用)といった声があり、現状に満足しているわけではなく、スマートフォン、ケータイに対する要望がうかがえるコメントもあったとしている。
2015年02月24日SNSやモバイル、BI、クラウドなどは、ここ数年の技術トレンド。だが、依然として導入の初期段階というあなたの会社は、IT戦略の速度を上げた方が良いかもしれない。世界的なコンサルティング会社 米Accentureによると、2015年はこれらを活用して「どう差別化に繋げるか」にフォーカスが移っているという。Accentureが年に一度発表する技術トレンド予測では、"Me"(自社)に代わって"We"(全体)の感覚が重要だと強調している。これまでデジタル技術を使って自社の変革を図ってきた企業が、現在ではデジタルの力を使って業界全体の専門知識を活用したり、他の企業や業界との連携を図ったり、顧客とデジタルで関係を深めるなど、これまでの境界線を拡大しているという。同社が2000人以上のITおよび事業担当幹部を対象に行った調査によると、5人中4人が「プラットフォームが、業界全体が相互接続されたエコシステムへとその形を変えつつあり、将来業界の境界線が薄くなるだろう」と見ていることがわかった。ほかに、6割は「自社の業界内で新しい提携を行う計画がある」と述べ、「デジタル上の提携を業界外に拡大する計画がある」とする企業は40%あったという。これについてAccentureは、ここ数年のデジタル技術の受け入れを受け、これらを活用して何ができるのかに視点が移りつつあると分析している。具体的な技術トレンドとしては、以下を挙げている。○モノのインターネット:パーソナライズされたデジタル世界さまざまなモノがネットにつながると、体験もオンラインに移行する。ウェアラブルやネット対応TV、ネット対応自動車、スマート家電などは、ここのところよく聞くキーワードと言えるが、いずれも約6割の企業が、顧客との接点として実験・活用する計画だという。先進的な企業では、アプリケーションや製品、サービスなどの構築手法も変えつつあるとのことだ。これらの接点を顧客体験にするためには、パーソナライズされた体験の構築と提供が大切だという。実際に6割の企業が、パーソナライズを可能にする技術への投資効果があったと認めており、パーソナライズ戦略は方向性としても正しいといえるだろう。顧客に「私のインターネット」を提供できる企業がコンシューマーのハートをつかむと言えそうだ。○インテリジェントなエンタープライズソフトウェアインテリジェンスを活用することで、経営の効率化を図り、ソフトウェアサービスを次の段階にレベルアップできるという。これまで企業はソフトウェアを利用して迅速かつ良い意思決定に繋げてきたが、ビックデータと高速な処理、コグニティブコンピューティングの新しい技術が更に一歩上のレベルへと引き上げてくれるという。これにモバイル対応を加えることで、いつでもどこでも重要なデータにアクセスできるようになる。○オフィスが変わるウェラブル端末や、より自然なインタフェースなどの技術革新は、コンシューマーだけのものではない。オフィスでも効率化やコラボレーションに役立てられる。場合によっては、人とマシンの協調が必要になってくるとも予想しており、近未来のオフィスはすぐそこといえそうだ。Accentureではこれらの技術予測とともに「全ての企業がデジタル企業になった」と述べている。
2015年02月09日Criteo(クリテオ)はこのたび、「2015 eCommerce Industry Outlook(2015年のEC業界予測)」と題したレポートを発表した。同レポートは、数10億におよぶオンライントランザクションの分析から得た考察に基づき、2015年のEC業界やオンラインマーケティング担当者に影響を与える可能性のある「7つのトレンド」を予測・説明したもの。同社が発表した「7つのトレンド」は、下記の通りとなる。1. 日本はモバイル経由のECトランザクションが50%以上にオンライン経由での売上げに占めるモバイルの割合は、2015年末までにECトランザクション全体の40%に達すると予想。特に日本や米国、英国といった先進国では50%を超える見込み。2. クロスデバイスマーケティングが現実に小売・流通企業の経営幹部や広告代理店の58%は、2015年のモバイルマーケティング活動で最も重要なものとしクロスデバイスの技術をあげ、クロスデバイスへの対応強化が重要なフォーカスとなる。完全一致を可能とするユーザーマッチングの精度が高まることで、クロスデバイスに対応した広告の複雑さが軽減され、小売・流通企業は大幅な売上拡大を期待できると考えられる。3. プログラマティックバイイングがネイティブ広告の急成長を促進強調プログラマティックバイイングが、ネイティブ広告の成長をさらに後押しする見込み。特に、モバイル上で優れたパフォーマンスを発揮するため、パブリッシャーはCPM(インプレッション単価)を高めることができるという。4. 店舗販売型の小売・流通企業が、オンライン戦略への注力を強化Webルーミングとショールーミングが売上げに及ぼす影響は拡大し、店舗販売型の小売・流通企業がオンライン戦略に大きく注力すると予想。中でも。Webルーミングが勢いを増しつつあり、実店舗の売上げのうち、少なくとも10~15%はWebルーミングによるものと考えられる。5. モバイルアプリのフォーカスは、リエンゲージメントに移行小売・流通企業の経営者や広告代理店の42%が、モバイルアプリ戦略の主な目標は消費者とのエンゲージメントであると回答しており、小売・流通企業はアプリのリエンゲージメントに大きな重点を置くようになる。6. 広告フォーマットの自動化で柔軟性がさらに向上多様な広告フォーマットに自動で最適化する技術により柔軟性がさらに向上する見込み。アダプティブデザインやレスポンシブデザインなど技術の進化により、広告主は、全世界の大半のインベントリにアクセスできるほか、世界的に広告キャンペーンを拡大することが容易となる。パブリッシャーも、より自由に新しい広告フォーマットを採用し、提供することが実現するという。7. アドテクノロジー業界では、さらなる買収・合併が進む2014年は、ECとアドテクノロジー業界において数多くの大規模な買収が行われた。2015年も、グローバルかつ包括的なソリューションを求める広告主の需要を受け、この傾向は続くとみられる。アドテクノロジー業界のさらなる統合が進むことにより、マーケティング担当者にとって、よりシンプルで効果的なマーケティングソリューションがもたらされることが見込まれる。
2015年02月02日IDC Japanは1月14日、国内ファイル/オブジェクトストレージ市場の2014年~2018年の予測を発表した。これによると、同市場の2014年の売上額は781億円、出荷容量は946PBと予測されている。同社によると、非構造化データを管理するストレージインフラとしては、これまではファイルストレージの利用が中心だったが、国内市場でもオブジェクトストレージの導入が増加してきているという。同社は、これらのストレージソリューションを「ファイル/オブジェクトストレージ市場」と定義している。同市場は、スケールアップソリューションとスケールアウトソリューションの2つのセグメントで構成されている。スケールアップソリューションには、汎用OSベースのファイルサーバとスケールアップファイルストレージが含まれ、スケールアウトソリューションには、スケールアウトファイルストレージとスケールアウトオブジェクトストレージが含まれる。同社は、今後、スケールアップソリューションからスケールアウトソリューションへのシフトが進むと見ている。今回の調査結果によると、2018年までの予測期間中、スケールアウトソリューションが市場の成長をけん引し、国内ファイル/オブジェクトストレージ市場の2018年の出荷容量は3751PBになると予測されている。ストレージシステムズマーケットアナリストの宝出幸久氏は「国内ファイル/オブジェクトストレージ市場においては、Software-Defined Storageの普及、オープンソースソフトウェアの影響力の拡大、クラウドサービスプロバイダーへのストレージ支出のシフトなどに留意すべき」と分析している。
2015年01月14日モバイルアイアン・ジャパンは1月7日、2015年における企業内のモバイル関連の動向予測を発表した。今回の予測は、モバイルアイアンの戦略担当バイスプレジデントであるOjas Rege氏(オジャス・リージェ)によるもの。○収益源になっているビジネスプロセスがモバイルに移行銀行、小売業、エンターテイメントなど、多くの業界でモバイルは企業と顧客の主要なインタフェースになっている。2015年はさらに一歩進み、企業が取引、関係管理、営業活動用のプラットフォームとしてモバイルを利用し始める。また。民間企業は決算報告で、市場での優位性とビジネス拡大のための主要因としてモバイル戦略を挙げるようになる。○Windows 10がPC経済の終焉を助長する2015年の製品化が予定されているWindows 10は、最新のサンドボックス型のアーキテクチャを採用している。これにより、PCはモバイル端末と比べたセキュリティ面での遅れを解消できるようになる。そのためには、マイクロソフトがシステムイメージおよびWin32アプリを撤廃する必要がある。これに伴い、アンチウイルス・エージェント、システムイメージ、VDI、VPNソリューションを含む、現在のようなPC経済が終焉を迎える。○ウェアラブルによって「データスナッキング」が実現アップルが2015年に発売が予定されているウェアラブル端末「Apple Watch」は、すでに多くの消費者からの注目を集めている。Apple Watchが普及すると、一般の消費者だけでなく、企業内でもさまざまな利用方法を模索するようになる。例えば、企業内において暗号鍵の通信やワークフロー完了通知などの利用方法が考えられる。これが成功することで、ウェアラブルカテゴリ全体でのハロー効果が生まれるようになる。○iOS端末はプライバシー面での新たな問題が起こるアップルはiOS端末向けに、電子支払いサービスの「Apple Pay」、健康アプリ向けキット「HealthKit」、自宅の鍵や照明を管理する「HomeKit」などの便利なサービスを続々と発表している。こういった便利なサービスがアダになる恐れがある。例えば、社員が企業から支給されたiOS端末で健康アプリを使うこともあるだろう。万一、端末内から情報が流出したときに、さまざまなプライバシー情報が社員や多くの他人に見られてしまう。こういったことが頻繁に起こると、社員にとっても企業にとっても大きな痛手だ。企業から支給された端末の利用には、企業側と社員のどちらも細心の注意を払う必要がある。
2015年01月09日トレンドマイクロは1月8日、2014年の脅威動向レポートを公開し、2015年のセキュリティ状況の見通しについて記者説明会を行った。説明を行ったトレンドマイクロの上級セキュリティエバンジェリスト 染谷 征良氏によると、2014年は大きく分けて以下の「三大脅威」にまとめられるという。犯罪者が標的とする対象の多様化犯罪者に利益をもたらす個人の「ID/パスワード」狙われる法人が抱える「個人情報」標的の多様化と聞くと「目標とする企業の規模の幅が広がったのではないか」という印象を受けるが、個人と法人双方の攻撃対象が拡大している。「セキュリティリスクとして考えられていなかった場所への攻撃が顕在化した」(染谷氏)といい、例としてPOSシステムを対象とする攻撃を挙げた。POSシステムに対する攻撃は、アメリカを中心に猛威を奮っている。これは、アメリカの多くのPOSシステムが組み込み機器向けではないWindows XPを利用したものであることに起因しており、OSやソフトウェアの脆弱性を突いてカード情報を始めとする個人情報を攻撃者が盗みとっている。しかも、これらの攻撃は特定業種に限った話ではなく、外食産業やホームセンター、駐車場まで、幅広いPOSシステムが狙われている。その攻撃回数も急増しており、2013年は全体で22件だったのに対し、2014年は467件と約21倍に増加した。その内、6件は「日本国内の事案」と染谷氏。「お正月に買い物をしたところ、Windows XPを使ったPOSシステムのレジがあった。カードを使おうと思っていたが、職業柄、それを見て使うのをやめて、現金で支払った。全ての環境で危ないとは言わないが、組み込み機器向けWindows XP端末でも狙われないとは限らない。日本でもじきに対岸の火事では済まなくなっていくと思う」○ネットバンキングを狙った攻撃も倍増個人と法人の双方を狙った問題としては、ネットバンキングの被害が急拡大している。不正プログラムの検出数が2013年の2万2000件から4万4000件と倍増したほか、日本国内のマルウェア感染端末数が世界全体の24%を占めた。「これまでは、ずっとアメリカの感染数がトップだった。しかし、4月~6月に日本の感染割合が約1/4になるなど、急拡大している」(染谷氏)これまでのネットバンキングを狙った攻撃では、IDとパスワードを盗み取ることで送金を行っていたが、不正送金を自動化する「自動送金システム(ATS)」と呼ばれる不正プログラムが登場するなど、攻撃者の手法が巧妙化している。このプログラムは、ここのところ多くの金融機関が導入を進めている「ワンタイムパスワード」と呼ばれる不正送金を防ぐ仕組みをかいくぐるもので、ユーザーがワンタイムパスワードで正常に送金をしたつもりであっても、ポップアップ表示のような形で送金先などを偽装して送るため、対処が難しくなる。これに加えて深刻な被害を受けているのが法人だ。2014年通年で8000台以上が感染し、法人の被害の割合が拡大しただけではなく、電子証明書を盗み取るケースも見られた。電子証明書は、法人それぞれに提供される「そのPCが正当な法人のPCである」と認める証明書のことで、これが盗み取られてしまえば攻撃者のPCであっても「正当なPC」として不正な送金が可能になってしまうことになる。ほかにも、2014年はゼロデイ攻撃の対象となる脆弱性が多く確認された年で、Windows XPのサポート終了直後に攻撃があったIEの脆弱性や、Open SSLのHeartbleed脆弱性、Bash脆弱性など影響範囲が広範囲に及ぶ問題が数多く見られた。また、フィッシング詐欺サイトやスマートフォンを狙った攻撃も引き続き多く確認されており、2015年も注視する必要がある。○法人の問題は?法人を狙ったサイバー攻撃では、標的型攻撃や内部犯行、対処が難しい公開・Webサーバーを狙う攻撃が多く確認された。標的型攻撃は、「官公庁や大規模事業者などを狙うイメージが根付いている」とした上で染谷氏は「大学など規模や業種も問わない攻撃が行われている」と、自分は関係ないと思い込まないようにようにするよう呼びかけた。この1年の攻撃の特徴としては、遠隔操作ツールによって情報を盗みとったケースが多く確認されており、2014年10~12月にはその割合が全体の半数を占めるまでに至った。また、情報窃取は何も外部からネット経由だけで行われるわけではない。記憶に新しいベネッセ問題などの社員による内部流出も増加傾向にある。染谷氏は「7月の問題だけではなく、これだけの多くの事例がある」として、公開情報に基づく内部犯行例を一覧で示し、「海外でも大規模な顧客情報が流出している。中にはサーバーシステムの設定を書き換えて、情報を自分のメールアドレスに転送した例もある」とし、アクセス権の厳密な運用管理など、対応策を講じる必要性を説いた。最後の「公開・Webサーバーを狙う攻撃」では、Webサイト管理者が様々な対策を施しても、攻撃が成功してしまう事例を紹介した。コンテンツデリバリーネットワーク(CDN)やドメインネームシステム(DNS)などに攻撃を行うことで、ユーザーが正規のサイトにアクセスしようとしても、経路を変更するなどしてマルウェアをダウンロードさせる事例が増加している。こうした攻撃の対応はサイト側で対処が難しいのだが、もちろんWebアプリの脆弱性を突いたクレジットカード情報の漏洩といった問題も起きている。サイト運営者は、常に自社のソフトウェアバージョン管理を行っていく必要がある。○2015年はどうなる?こうした2014年の状況を踏まえ、トレンドマイクロでは2015年の見通しを明らかにした。いずれの項目でも、直近で攻撃が行われたという情報が出始めている。ただ、一般ユーザーやIT管理者であってもそれらの情報を網羅することは難しく、中には「Apple Pay」を始めとするモバイル決済システムの本格普及にともなう、「これから確実に問題になっていくであろう」という予測も含まれる。問題が起きてから対処するには遅いため、ある程度事前に情報を掴んで対策を講じておくことが、攻撃に対する最短の道筋といえるだろう。
2015年01月08日「2015年のトレンド予測」記者発表会が12月17日、リクルートホールディングス本社で開催されました。このイベントは、クライアントやユーザーとのコミュニケーションから来年の動向を捉えたリクルートホールディングスが、住まい、飲料、出産・育児、美容、社会人学習、進学、独立・開業、アルバイト・パートの8つの領域のトレンドを発表するというもの。2015年はどんな流行があるのでしょうか。■昼間に会社の懇親会を開催 「部ランチ」飲食店の情報やクーポンを提供する「ホットペッパー」では、2015年のトレンドを「部ランチ」と予想。これは会社の懇親会などを、夜ではなく昼に設けることを指します。背景には、子育て世代の女性の就業数が上昇するのにともない、夜に開催される会社の宴会に出席できない方が増えているという点が挙げられます。また「昼 忘年会」「昼 新年会」といった検索ワードが、昨年に比べて検索量が1.5倍増えているそうです。既に取り組んでいる企業のアンケートによると、主にレストランで開催し、平均単価は2600円。夜の宴会より安く済むのも魅力かもしれませんね。■託児保育とお稽古を両立させるサービス 「保けいこ」出産・育児の情報を提供する「赤すぐ」では、トレンドを「保けいこ」と予想。フルタイムで共働き世帯は、子どものお稽古の送り迎えが難しい。そこで、その障壁をクリアするサービスが出現するのではないかと言われています。主なスキームは4種類。1つは幼稚園・保育園がお稽古を提供するパターン。未認可保育園の中には、スポーツや英語といったお稽古に特化した園も人気があるそうです。2つ目は、送迎サービス付きのお稽古業者。3つ目は送迎サービスだけを行う事業者。「AsMama(アズママ)」というインターネットサイトでは、SNS上で送迎の依頼をし、500円ほどの低価格でサービスを行ってもらえます。4つ目は、ベビーシッターが自宅でお稽古をしてくれる、おけいこシッター。このようなニーズに着目したサービスがもっと増え、2015年には「保けいこ元年」になるのではないでしょうか。■ママがママのためにちょっとした起業 「ママ喜業」スキルアップや趣味のためのスクール情報を提供している「ケイコとマナブ」では、トレンドを「ママ喜業」と予想。これはママが後輩ママに向けてサービスを行う、小規模な開業のこと。実体験に基づいたサービスであるからこそ後輩ママも喜び、そして提供する方のママも自分の力が役立てるということに喜びを感じられるといいます。今までは、面識のある中で無償のサービスとして行っていたことも、SNSの普及により少額でも対価が発生し、より頼みやすいサービスになるのではないでしょうか。その他の領域では、作るプロセスを友達・家族とパーティ感覚で楽しむ「リノベパーティ」(住まい領域)。職場で生き抜くために美活を行うサラリーマン「サバ美―マン」(美容領域)。仕事も家庭も両立させる「ロンキャリ女子」(進学領域)。仕事にも家族との信頼や協働を求める「親子独立」(独立・開業領域)。慢性的な人手不足を受けて、企業が業務の細分化を進めることで超短時間勤務が生み出される「プチ勤務」(アルバイト・パート領域)と予測。さまざまな分野で、女性に関する新しい動きが見受けられました。女性の社会進出の広がりが、新たなトレンドを生み出す鍵を握っているようです。
2014年12月22日12月18日、ヴァル研究所は、乗り換え案内アプリケーション「駅すぱあと」で、自社用に構築したプライベートDMP(駅すぱあとDMP)と連携させ、移動予測データを用いたネイティブ広告を開発したと発表した。今後、450万DLを超える駅すぱあとアプリユーザーの移動予測データを利用し、ユーザーの「位置」や「行動エリア」にフォーカスしたターゲティング広告を配信する。駅すぱあとDMPは、同社独自のマーケティングデータを集約・管理・分析し、アクションプランを最適化するプラットフォーム。探索駅や曜日、時間、検索回数などの検索データから独自のセグメントを設定し、ターゲットとなるユーザーの行動特性にあわせた広告配信を実現する。例えば、高円寺駅にある「ヴァル研究所マンション」のモデルルームへの来場・店舗への来店促進という目的でネイティブ広告を配信する場合、「職場は山の手線内で職場から20分以内の駅に在住」「週末はよく青山、代官山や銀座などおしゃれな街にお出かけ」といった条件を指定するだけで、駅すぱあとDMPの膨大なデータからユーザーをセグメント分けし、経路検索結果画面と併せて、よりスムーズなターゲティング広告を表示する。
2014年12月19日ラックは12月16日、「日本における、標的型サイバー攻撃の事故実態調査レポート」を公開した。レポートは、特定の企業や組織を狙った「標的型攻撃」について、国内で実際に発生した約80件の実例を調査・分析し、判明した事実を解説したもの。併せて、複数の標的型攻撃の関連性についても解明を紹介している。具体的には、ラックが調査した約80件の標的型サイバー攻撃の被害事案をもとに、技術的なポイントと攻撃者の攻撃手法の傾向、事案間に共通して見られる事実を解説している。攻撃に使われるツールは、一般的に流通していないものや流通するツールをカスタマイズしたもので、ウイルス対策ソフトによる検出を回避しようとする意図が見て取れる。また、最新の攻撃手法も常に取り込んでいることがうかがえるという。また、複数の標的型サイバー攻撃の痕跡から、同一の攻撃者が異なる企業を同時に狙っている傾向がある。標的型攻撃を受けた複数の企業を調査することでわかった。発見したマルウェアは、通信先コンピュータのIPアドレスなどが、既に調査済みの事案のものと同一だったことから、感染原因も同一であると類推。早期解明につながったケースもあったという。
2014年12月18日ウォッチガード・テクノロジー・ジャパンは12月15日、2015年の情報セキュリティ予測を発表した。予測は、ウォッチガードのセキュリティ調査チームにより分析したもの。2015年において重視すべきセキュリティ傾向と、逆に懸念が不要なセキュリティ傾向をそれぞれ5項目ずつ挙げた。1つ目は、国家間の「サイバー冷戦」の激化。現在でも、各国の政府機関はサイバー攻撃と防衛能力を高めており、水面下で諜報活動を進めている。また、企業の知的財産を狙っているケースもあるという。2015年にはサイバー産業スパイ事件が露呈する恐れがある。また、サイバー冷戦において国家が着々とサイバー能力の「誇示」をし始め、国民の不安の声が高まる。2つ目は、モバイル端末を狙ったマルウェア。攻撃者がモバイル攻撃で金銭を得る新しい方法を編み出しており、身代金を要求するランサムウェアがカスタマイズされ、要求に従わない場合はデバイスをまったく使用できなくなる恐れがある。3つ目は、暗号化が飛躍的に増加する。各国の政府が「法を執行するための手段」として、暗号化データの復号に努めている。セキュリティの専門家は、復元が不可能な新たな暗号化の開発に取り組むことになる。4つ目は、サイバー犯罪者がこれまで以上の金銭を盗み取るために、さまざまな組織を縦断的に攻撃するようになる。これまでは大規模な組織が攻撃対象として目立ったが、今後は小規模の組織も狙われる可能性がある。5つ目は、多くのハッカーがサイバー活動家へと転身する。一言にハッカーといっても、いたずら好きな子供じみた行為をするもの、組織的犯罪グループによる膨大な情報資産を盗むもの、国家規模での長期にわたる諜報活動をするものなど、さまざまに分類できるようになる。そのため、組織を守るためにハッカーがどういった目的で活動し、どういった攻撃をしてくるのかを把握する必要がある。一方で懸念が不要な項目としては、「IoE(Internet of Everything)デバイスへの標的はまだ増えない」「クラウドサービスの飛躍的な増加はない」「セキュリティ設計がイノベーションに勝ることはない」「パスワードは今後も不要にならない」「SDNが大きなセキュリティの問題にならない」といった5項目を挙げている。
2014年12月16日カスペルスキーは12月12日、Kaspersky Labのグローバル調査分析チームによる2015年のサイバー犯罪の傾向と予測を発表した。調査によると、2015年は、まず第一に、金融機関を狙ったサイバー犯罪が増加すると予測。これまで金融機関の利用者がセキュリティの弱点として標的になっていたが、今後は、銀行自体を対象とした高リスクの標的型サイバー攻撃が増えると見ている。また、今年に入ってATMに対する攻撃が爆発的に増加したが、大半のATMが脆弱なシステムであるWindows XPで稼働しているため、今後さらに巧妙な攻撃が行われるだろうと予測している。ほかにも、個人情報が盗まれる被害がさらに拡大。Apple端末のセキュリティに対する懸念が高まる可能性もあり、インターネットに接続したさまざまな機器に対する新たな脅威が出現するという。特にネットワークプリンターなどを悪用して企業のネットワークに侵入するといったケースも想定されている。215年に起こりうる脅威のリストは次のとおり。新サービスのApple Payを含む、仮想決済システムへの攻撃ATMを直接狙った攻撃標的型サイバー攻撃を踏襲した手法により、銀行に侵入するマルウェアインターネットプロトコルに関する問題が増加。古いコードに新たな脆弱性が見つかり、インターネット基盤が危険にさらされるネットワークプリンターで顕在化した、インターネット接続機器への攻撃OS X向けの悪意あるソフトウェアが、トレントに代表されるP2Pや海賊版ソフトウェアパッケージによって拡散巨大なサイバー犯罪者集団が小規模な組織に分裂し、個別に活動を開始。攻撃の発信源の増加、攻撃の多様化、攻撃範囲の拡大が発生
2014年12月15日マカフィーは12月10日、2014年第3四半期の脅威レポートおよび2015年の脅威予測を発表した。第3四半期のトピックは「マルウェアの増加」。毎分307個以上(毎秒5個以上)の新たな脅威を検出しており、モバイルマルウェアのサンプル数は16%増加。マルウェア総数にいたっては、前年同期比で76%増と急激に増加している。また、マルウェアを合法的なコードと偽る攻撃手法が多く確認された。HeartbleedやBERserkといったSSLの脆弱性、デジタル署名の継続的な不正使用などが主な攻撃だ。2015年の脅威のポイントは9点。1つめは、攻撃者が国家的なサイバースパイ活動家のような大規模な活動をするようになる。個人、知的財産、作戦情報に関する付加価値の高い情報を収集するようになる。2つめは、IoTへの攻撃の頻度、収益性、重要性の拡大だ。IoTデバイスの急速かつ大規模な導入や普及するが、一部セキュリティとプライバシーが守られていないケースも出てくる恐れがある。そうなると、攻撃者にとってはIoT端末が絶好の対象となる。3つめは、プライバシーに関する議論の活発化だ。個人情報の利用と共有範囲は、国家規模の取り扱いとしても曖昧なままであったが法律によって規制が始まる。EU、ラテンアメリカ諸国、オーストラリア、日本、韓国、カナダといった国々では、プライバシーに関する法律や規則が制定される可能性がある。4つめは、クラウド上でのランサムウェエアの被害が増える。ランサムウェアは、拡散方法、暗号化方法、攻撃対象がより進化し、多くのモバイル端末が攻撃対象となる恐れがある。考えられる手法は、セキュリティソフトを回避するように設定されたランサムウェアの亜種によるもの。クラウドベースのストレージソリューションを利用しているエンドポイントを標的にする。ランサムウェアは、一度エンドポイントに感染すると、ログオンユーザーが保存した認証情報を利用して、バックアップされたクラウド ストレージのデータにもさらに感染する。また、身代金の支払い方法として仮想通貨を用いるモバイルランサムウェアが増加し続ける。5つめは、スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末をが急増する。モバイル端末を対象とするマルウェア生成キットやマルウェアのソースコードの利用の増加により、モバイル端末を標的とするサイバー犯罪への敷居が低くなっている。アプリストアは、モバイルマルウェアの主要な供給元となり続ける。こうしたストアは、モバイルプラットフォーム上で急成長している「マルバタイジング(オンライン広告を通じたマルウェア拡散や悪質サイトへのリダイレクトといった悪意ある攻撃)」によって顧客が誘導される。6つめは、POS攻撃の増加とデジタル決済に伴うサイバー攻撃の進化だ。POS攻撃は攻撃者にとって収益性の高い手口。消費者によるモバイル端末のデジタル決済システムの利用が増加する一方で、サイバー犯罪者が悪用する機会も増えている。攻撃から守るために、北米の小売店では、ICチップと暗証番号に対応するカードとカードリーダーの配備を進めている。ただ、システム更新が必要となるPOS端末の数が非常に多いため、POSシステムのデータ侵害は引き続き増加する。今後NFCのデジタル決済技術は、新しい攻撃対象になる恐れがあり、利用者はNFCの制御をしっかりと理解しておく必要がある。7つめは、Shellshockの脆弱性によるUnixやLinuxを狙ったマルウェア攻撃が増加する。対象は、ルーター、TV、産業用コントローラー、フライトシステム、インフラなどで、端末数の多さから今後数年間はマルウェアが猛威をふるう。8つめは、ソフトウェアの欠陥を悪用する攻撃が増加する。攻撃者は、スタックピボット、return-oriented programmingおよびjump-oriented programmingといったエクスプロイト技術や64ビットソフトウェアへの理解をさらに深め、多種多様な攻撃を仕掛けてくる。9つめは、サンドボックスへの新たな回避策が登場する。アプリケーションに実装されたサンドボックス技術に関して、脆弱性が特定されてきたことを受け、これらの脆弱性を悪用してアプリケーションのサンドボックス技術を回避する攻撃が増加する。アプリケーションのサンドボックス以外にも、McAfee Labsでは、2015年にハイパーバイザーの脆弱性を悪用することに成功したマルウェアが、一部セキュリティベンダーのスタンドアロンのサンドボックスシステムを突破すると予測している。
2014年12月11日オリンピックイヤーのメーキャップは?トレンドの先取りは、オシャレ女子にとってプライドだ。2014年12月8日、資生堂は、東京でオリンピックが開催される2020年のメーキャップを大胆予測した。同社でメーキャップアーティストをつとめる鈴木節子氏が打ち出したのが「ジャパンカラー」と「スポーティーポップ」。日本の伝統的な化粧カラーである赤・白・黒をベースにした「ジャパンカラー」は、日本女性らしい凜とした美しさが光る。一方「スポーティーポップ」は、目元に明るいブルーのダブルラインを描き、リップにはオレンジをチョイスした軽快な印象になっており、オリンピックイヤーにふさわしい仕上がりになっている。景気と化粧の関係について言及また、鈴木氏は1920年代からの日本における化粧の変遷についてもふれており、社会・景気動向と化粧の関係について言及した。彼女によれば、景気が良くなると明るい色が支持をうけ、景気が悪くなると冷めた表情のメーキャップが流行り、さらに、天災など情勢が不安定になるとナチュラル志向になる傾向にあるという。同氏は、女性のメンタル面にも注目しており、「女性の気分が化粧を変え、化粧が時代の顔をつくっていく」とコメントしている。(画像はプレスリリースより)【参考】・資生堂 ニュースリリース・資生堂 プレスリリース(PR TIMES)
2014年12月10日EMCのセキュリティ部門であるRSA事業本部は12月5日、メディア向けラウンドテーブルを開催し、2015年のオンライン脅威動向予測の説明を行った。説明を行ったのは、米国本社でオンライン脅威防御対策ソリューション事業部を統括するバイスプレジデントのアダム・バングル氏。バングル氏によると、犯罪を予測するためには「サイバー犯罪がどのような動機で行われているのか知ることが重要だ」と話す。「動機で最も多いのは『お金儲け』。ただし、ここ数年は手口が巧妙化しており、スマートフォン時代に合わせてモバイルベースの犯罪も増加傾向にある」(バングル氏)もちろん、PCに対する脅威がなくなるわけではない。犯罪者がマルウェアを作成する際、これまで情報収集に成功しているプログラムをコピーし、改良して作り上げるケースが多いが、2014年になっても未だに脅威となり続けているマルウェアファミリーが「ZEUS」だ。同社の調査によると、マルウェアの実に8割がZEUSベースで作られており、その他ファミリーの多くを圧倒する"人気"を誇っているという。「これまでは新しいプログラムをダウンロードしたりすることで、マルウェアに感染してしまうことが多かったが、現在は感染が"シンプル"になっている。例えば、新しいスクリーンセーバーが欲しいと思って壁紙をダウンロードしただけで感染してしまったケースもあるほどだ」また、こうした攻撃で狙われるのは消費者それぞれではなく、「企業」だ。「企業を狙うことで何百万、何千万人というレベルで個人情報を収集できる」数百万単位で企業から個人情報が漏れているため、クレジットカード情報がブラックマーケットではありきたりになりつつあるとバングル氏は語る。そのため、数万人単位のクレジットカード情報が一覧で表示されており、その"単位"ごとに定価まで付けられているという。定価がつけられているのは、個人情報の束だけではない。「DDoS攻撃」という大量のリクエストを送信し、相手サーバーの処理をダウンさせる攻撃も"時間単位"で売られているというのだ。「DDoS攻撃は非常に手軽な攻撃となりつつある。オンライン取引では1時間あたり8ドル(約960円)から相手サーバーを止めてくれる。とある試算では、電子取引の有名サイトで1時間に渡ってサイトを停止させた場合、340万ドル(約4億円)の損害となる」そして、犯罪者のトレンドは一般消費者と同じ「モバイル」へと移りつつある。「トランザクションはモバイルから27%が来るようになった。ただし、不正なトランザクションの割合は、40%に達している。つまり、犯罪者にとってモバイルがいい機会となっているわけだ。SMSフィッシング詐欺の例では、送り元の携帯電話番号を隠しつつ、別企業の名をかたりURLをクリックさせ、詐欺サイトへと誘導している。犯罪者がクリエイティブに、スマートになりつつある」SMSを利用したフィッシング詐欺は、SMSの利用率が低いとされている日本では影響がないようにも思える。しかし、記憶に新しい「LINEを利用したカード購入詐欺」など、手段はいくらでも存在する。自分の身には関係ないと思っていては、いつか狙われる可能性がある。○2015年のサイバー犯罪はどうなる?こうした現状から、RSAは次の4点を2015年の脅威動向として挙げた。国家レベルのサイバー攻撃が拡大、民間企業への被害も増大プライバシーに関する議論が成熟する?小売業が標的になる傾向は変わらず、ヘルスケア情報も標的にIoTではなく、モノのアイデンティティを国家間やそれに準ずる団体のサイバー攻撃についてはRSAに限らず、直近ではファイア・アイなども発表しているが、それの攻撃が民間企業にも及ぶようになるという。「国同士が私企業に対する攻撃も含むようになる。企業が商売上の被害を受ければ、その企業と取引のある企業も影響を受けるし、最終的には政府にも波及効果が見られるようになる」先週もソニー・ピクチャーズが大規模な標的型攻撃を受けたが、一部報道では北朝鮮が背後にある攻撃ではないかとの指摘もある。このように、2014年年内であっても、その兆候が見られている。一方で、2点目のプライバシーに関する議論では、セキュリティとプライバシー、そして「簡便さ」のバランスが重要で、その議論が成熟するのが2015年だとバングル氏は指摘する。「私達が仕事をしている金融機関の企業は、ユーザーのセキュリティを守ることと同時に、簡単なアクセスを提供しようとしている。ただ、プライバシーも守らなければならない。つまり、セキュリティとプライバシーは一緒。セキュリティという前提の上でプライバシーも守らなければならないし、セキュリティのためにプライバシーが侵害されてはならない」○モバイルやソーシャルは犯罪者にとって好都合3点目のヘルスケア情報では、ウェアラブルデバイスなどで得られた情報などの流出を危惧しているとバングル氏。これは、4点目のIoTにも繋がる話だが、あらゆる情報が集積されている現代社会では、企業の情報収集とその管理が誤っていると、流出という危険性がそこまで迫ってしまう。「IoTはこれまでに比べてサイバー犯罪者が攻撃できる場所を拡げてくれた」とバングル氏は犯罪者の気持ちを代弁する。ヘルスケア情報はもちろんだが、直接的な取引であるモバイルペイメントについてもAppleの「Apple Pay」などにより海外でも普及しつつある。現在は2兆円程度のモバイルペイメント市場も2017年には1170億ドル(約14兆円)まで急拡大。これは決済の簡素化という意味では喜ばしいことだが、セキュリティの側面からすると「爆発的に犯罪が増える」ことに繋がるという。また、ネットにおけるもうひとつのトレンドが「ソーシャルメディア」だ。アカウント情報はすでに"ビッグマーケット"になりつつあり、1アカウントにつき1ドルで取引されている。「大したことないじゃないかと思うかもしれないが、ブラックマーケットでは1ドル出せば1000台のマルウェア感染PCが購入できる。つまり、ソーシャルIDに対して付加価値を犯罪者が見出していることになる」RSAでは、こうした予測を立てた上で"状況を一転させる"努力をしているとしているという。「私達は狙われる側から狙う側になろうとしている。銀行のセキュリティグレードをアップグレードしたところ、地下組織のコミュニティで、ある犯罪者が『侵入できない』と嘆くと、ほかの犯罪者も『うちも入れないよ』と嘆いていた。彼らにとって犯罪を難しくしている証拠が得られたと思う。私達の対策だけではなく、モバイルデバイスについても、今後は『生体認証技術』を搭載したものが標準となるだろう。これは2015年にすぐ……というわけには行かないだろうが、2016年や2017年には一般的になってくる。これは本人が意識しなくてもセキュアに利用できるようになるというメリットもある」(バングル氏)
2014年12月09日資生堂は12月8日、長年の化粧トレンド研究の成果を活かして予測した、2020年の未来のメーキャップを発表した。まずは、1920年から現在に至るまでの化粧の変遷を1名のモデルで再現。西洋文化・銀幕女優への憧憬が見られた1920年~1950年代、西洋人顔への憧憬と模倣の1960年代~1970年代前期、日本美の再認識・女性の社会進出の1970年代後期~1990年代初期、空前の美容ブーム到来・日本独自のトレンド形成・進化の1990年代後期~現在を表した。資生堂ビューティートレンド研究の中心メンバーであるシニアヘア&メーキャップアーティスト鈴木節子氏によると、「過去の社会・景気動向と化粧の関係を見ると、景気が良くなると明るい色の口紅や太眉が主流となり、凛とした元気なメーキャップが流行する傾向があります。逆に景気が悪くなると、眉が細くなるなど、頼りなげな冷めた表情のメーキャップが流行します」とのこと。「その他、天災や情勢不安があると、メーキャップがナチュラル回帰するなどの傾向がみられます。最近では、口もとに色が戻り、太眉の傾向が続いていることより、景気の上向き傾向や好景気への期待が化粧に表れていると捉えることもできます。これは、女性の化粧が世の中の雰囲気=世相を反映しており、女性の顔が社会背景や経済動向などを含む時代の空気と共に変化しているともいえます」。同社では、東京オリンピックが開催される2020年未来予測として、「ジャパンカラー」と「スポーティーポップ」の 2つのメーキャップを提案している(解説は鈴木氏)。(I)ジャパンカラー「日本古来の化粧の三原色である「赤」「白」「黒」を基調としたメーキャップを提案します。透明感のある肌や目頭の輝きを表現する白、目のフレームを際立てる黒いアイラインと赤い口紅など、和装メークで施す目の縁にさす紅を、黒いアイラインの縁にもさします。和の化粧を現代風にアレンジし、日本女性の凛とした美しさを表現しました」(II)スポーティーポップ「近年アイラインのメークアレンジが多様に表現されるようになったことも受け、明るいカラー、ブルーを使用したダブルラインのポップなメークを提案します。肌はツヤのある健康的な肌に、口もとはオレンジリップで、軽快でスポーティーな印象に仕上げます。全体的に軽やかで颯爽とした美しさを表現しました」
2014年12月08日ヤフーは12月5日、12月14日に投開票が行われる衆院選において、ビッグデータ分析を活用した議席数予測を発表した。議席数予測は、2013年の第23回参院選に続いて2回目。参院選の予測は、投票結果の92%が的中したという。今回の予測方法は、参院選と同じ「Yahoo!検索」のデータを基にした「投影モデル」。投影モデルは、過去の選挙事例をベースとし、公示日前後の検索量の変化を増加率としてスコア化し、公示前の検索数を用いて得票数を推定する。11月20日~12月1日までのデータを用いた。投票率が得票数に大きく影響することを受け、投票率が50%台前半と60%前後の2パターンで予測した。まずは比例区の予測結果だ。比例区の定数は180議席。投票率が50%台前半の場合、自民54、公明39、民主37、共産23、維新18、その他9、60%前後の場合、自民50、公明38、民主40、共産25、維新14、その他13という結果となった。どちらの投票率でも、公明、民主、共産が議席数を増加する一方で、自民と維新は議席を減らした。公明党の躍進により、与党の議席数は解散前よりも増やした。続いて小選挙区の予測結果を見てみよう。小選挙区の議席は全295。投票率が50%前半の場合、自民246、公明9、民主32、維新2、その他6、60%前後の場合、自民261、公明9、民主21、維新0、その他4となった。全国的に自民が圧勝して多くの議席を獲得する。ただし、投票率が下がるにつれ、北海道、北陸、信越、東海などで議席を減らし、民主が議席を伸ばすことがわかった。比例区と小選挙区の合計は、50%台前半の場合は自民300、公明48、民主69、共産23、維新20、その他15、60%の場合は自民311、公明47、民主61、共産25、維新14、その他17となった。自民党は、どちらの結果でも単独で300議席に乗り、公明を含めた与党の合計は少なくても348議席と、解散前より与党の割合が増すようだ。野党では、民主党が議席数を伸ばし、共産党も解散前の2倍以上の議席を獲得した一方で、維新は半分近くまで議席を減らす予測となった。なお、ヤフーは最新データを用いた最終予測を追加で公開するとしている(日時は未定)。
2014年12月06日IDC Japanは12月3日、国内データセンターの電力消費の予測を発表した。これによると2013年から2018年にかけての5年間で年間消費電力量は減少するが、事業者データセンターでは消費電力量が増加する見込み。同社によると、2013年の国内データセンターにおける年間消費電力量は、122億5,000万キロワット時で、2013年に国内大手電力会社10社が販売した年間総電力量の約1.4%に相当するという。2018年の年間消費電力量の予測値は117億キロワット時で、2013年から年間平均変化率マイナス0.9%で減少すると予測されている。減少の要因としては、データセンター内に設置されるサーバ台数が減少すること、サーバ自体の省電力性能が向上することが挙げられている。クラウドサービスやシステムアウトソーシングの拠点となる「事業者データセンター」の年間消費電力量は2013年から2018年にかけて増加する見込みである一方、企業内データセンターでは減少傾向となると、同社では見ている。その理由として、クラウドサービスとアウトソーシングの利用が拡大しており、企業のサーバが企業内データセンターから事業者データセンターへ移設される傾向が強まっていることが指摘されている。なお、国内では電気料金は値上がり傾向にあるため、今回の調査で明らかになった消費電力量の減少率(年平均0.9%)を考慮しても、データセンターで消費する電力のコストは増加する可能性が高いという。ITサービス リサーチマネージャーの伊藤未明氏は、「「IT機器の省電力性能の向上のほか、データセンター内のレイアウトや運用方法を工夫することで、さらなる省電力が可能。今後は、データセンターの省電力コンサルティングや運用管理手法の革新が重要になる」とコメントしている。
2014年12月03日近年、ビジネス業界で「予測分析」というワードが注目を集めている。これは、施策投入のテスト結果から将来を予測し、効果的に意思決定へと結び付けるもの。12月9日(火)に開催されるイベント「マイナビニュース フォーラム 2014 Winter for データ活用」では、予測分析の概要や現状などについて、クラウドベースの予測分析ソフトウェア「Test&Learn」を提供する、アプライド・プレディクティブ・テクノロジーズ シニアバイスプレジデントの及川直彦氏が登壇する。本稿では、このイベントに先立ちTest&Learnの概要や当日講演される内容のポイントを絞って紹介する。○企業の意思決定に幅広く活用できる「予測分析」企業では売上の向上を図るべくさまざまな施策を投入するが、その効果を見極める上で重要な役割を果たすのが「予測分析」だ。この予測分析とは、意思決定時に施策の効果を高い統計的な信頼度で見極めることである。「テスト店舗で売上の向上効果が見られた際、偶然ではなく統計的に確度の高い"統計的有意"な状況を示していれば、他店舗にも投入する意義が出てきます。これはロイヤリティプログラムなどのマーケティング分野だけでなく、店舗における商品の陳列方法から改装サイクルをはじめとした設備投資関連、経験年数によるオペレーションの影響、法人営業のトレーニング効果検証など、企業の意思決定に関わるさまざまな部分で活用できます」と、及川氏は予測分析について語る。予測分析は従来、データサイエンティストなどが分析を行っていたが、複雑に絡み合う要因から人間が施策の効果だけを抽出するのには限界がある。店舗の売上は短期・長期のサイクルで常に変動しているため、施策の投入で売上が向上しても、実は偶然だったというケースは多いものだ。施策の効果とは関係がない外部的要因(ノイズ)の影響により、予測分析の結論が真逆になってしまうことすらある。こうした背景から生まれたのが、施策を実施するテスト店舗と、指標となるコントロール店舗の財務パターンを比較する方法だ。ここで重要なのは、テスト店舗の財務パターンに極めて近いコントロール店舗を選出すること。しかしこの方法でも、人間が地域や売上から似ているコントロール店舗を選んでいたのではノイズの影響が色濃く残ってしまう。さらに及川氏は「人間には見えない要因が多い中で、偶然一致した補正をできたように見えたとしても、それはテストデータに適合できない"モデルの過学習"という現象にすぎないことも多いのです」と語る。○高速かつ高精度なパターンマッチングを実現する「Test&Learn」アプライド・プレディクティブ・テクノロジーズが提供する「Test&Learn」は、こうしたノイズや過学習の問題を解消しながら、施策投入のテスト結果を効果的に意思決定へと結び付けるもの。世界26ヶ国でのワールドワイドな実績を誇り、米国では小売業界大手100社のうち42社、外食業界大手25社のうち10社が導入している。Test&Learnではまず、テスト店舗と過去52週間分の売上パターンが似ている店舗をパターンマッチングにより高い精度で抽出する。抽出した複数店舗でテスト群とコントロール群を形成すれば、たとえ数店舗にイレギュラーな要素が発生しても平均ではノイズが入らない結果が得られるわけだ。Test&Learnは、こうした仕組みをソフトウェア化することで高精度なパターンマッチングを実現。高速なビッグデータ分析により、従来と比べて一定期間内でのテスト回数を増やしたり、より詳細なテストを実施したりと、企業の意思決定に大きく貢献してくれる。「施策投入の見極めにおいては、条件が異なる回帰分析を行っても信頼性は高まりません。そこで、さまざまなビジネスアイデアを実際に試してみようというのが弊社のソリューションです」と及川氏。近年注目を集めるビッグデータは新しいビジネスアイデアの創出に大きな役割を果たすが、仮説が増えすぎると逆に絞込みが難しくなる。Test&Learnは、これを見極めるためにビッグデータを使うという新たなアプローチを採用したわけだ。予測分析およびTest&Learnの詳細については、及川氏が登壇するイベント「マイナビニュース フォーラム 2014 Winter for データ活用」(開催日: 2014年12月9日(火) / 会場: UDXギャラリーネクスト(秋葉原) / 開場: 9:30)にて語られる予定。さらには、ユーザーに身近な大手ファストフードチェーン店やコンビニエンスストアなど、多数の導入事例も紹介される予定だ。施策投入の効果測定や予測分析に興味がある企業の担当者は、ぜひ会場に足をお運びいただきたい。
2014年11月26日IDC Japanは11月18日、2013年から2020年の世界IoT(Internet of Things)市場予測を発表した。これによると、世界IoT市場は、2013年の1兆3千億ドルから、2020年には3兆400億ドルに拡大し、2013年から2020年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は13%になると予測している。IDCではIoTを「IP接続による通信を、人の介在なしにローカルまたはグローバルに行うことができる識別可能なインテリジェントシステム/エッジデバイスからなる、ネットワークを束ねるネットワーク」と定義。IoT市場のエコシステムの構成要素には、インテリジェントシステム/エッジデバイス、コネクティビティ、プラットフォーム、アナリティクス、アプリケーションがあり、さらに、それらに付随する専門サービス、セキュリティサービスも含まれる。なお、上記の「インテリジェントシステム」についてIDCでは、「高度なオペレーティングシステムを有し、自動的にインターネットに接続され、ネイティブアプリケーション/クラウドアプリケーションを実行し、センサーなどが収集した情報を分析する機能を持つ安全に管理された電子システム」としている。数百億台の接続デバイスを通じて数兆ドルもの収益をもたらすと予測されるIoT市場に対し、さまざまな事業者が取り組みを活発化していることから、IoTは既に単なるバズワードではなくベンダーの将来的な成長を支える上での重要な実ビジネスになりつつあるという。今後も顧客ニーズを満たすべく、この新しい市場機会に焦点を合わせてさまざまな戦略がベンダーによって打ち出されると見込まれる。米IDC バーノン・ターナー氏は「注力するビジネスの規模や種類に関わらず、世界中のあらゆるベンダーがIoTのもたらす市場機会に注目している。成熟度の観点からは未だ初期段階ではあるものの、IoTは政府、消費者、エンタープライズ分野における、またとないビジネスチャンスとなるであろう」と述べている。また、調査から「IoT市場において、一連のベンダー、サービスプロバイダー、システムインテグレーターが成功を収めるには、共存し、製品やソリューションを統合」する必要があることや「IoT向けインテリジェントシステム/エッジデバイスの接続数は2020年に約300億台に達する」こと、「新興ベンダーはIoT市場に攻勢をかけるべく、戦略的に事業を切り出すことで取り組みを加速させており、それによって大手ベンダーのイノベーションが創出される」点が明らかになったとしている。
2014年11月19日情報通信研究機構(NICT)は11月11日、他者の動作を予測することと、自分の動作を行うことには共通した脳内プロセスが関与していると発表した。同成果は、NICTの脳情報通信融合研究センターと、フランス国立科学研究センターの共同研究によるもので、11月11日付け(現地時間)の国際科学誌「Scientific Reports」に掲載された。脳がどのようにして他者の動作を理解し、予測しているかについては、今まで、ほとんど解明されておらず、「他者の動作を予測する場合には、自分が同じ動作を行う場合と同じ共通した脳内プロセスが使われる」とする仮説が有力視されるに留まっていた。同研究グループはこの仮説を検証するために、ダーツのエキスパートに対し、エキスパートが素人のダーツ結果を予測する予測課題とエキスパートがダーツボードの中心を狙ってダーツを投げる運動課題を実施。エキスパートの(素人のダーツ動作に対する)予測能力が変化する場合(実験1)と変化しない場合(実験2)で、エキスパート自身のダーツパフォーマンスにどのような影響が出るかを調べたという。その結果、予測課題では、エキスパートは、最初は、正確に予測することはできなかったが、徐々に、素人の動作を観察するだけで、ダーツの命中場所を予測できるようになった。これは、予測課題の学習を通じて、他者動作の予測に関わるエキスパートの脳内プロセスに変化が生じたことを意味する。もし、この脳内プロセスが、自分が運動を行う場合にも関与していれば、このエキスパートの運動にもその影響が現れると考えられる。実際に、この予測課題の前後にエキスパートに運動課題を行ってもらうと、予測能力向上後は、予測能力向上前に比べて、エキスパートのダーツパフォーマンスが悪化するという結果が得られた。一方、実験2では、エキスパートの予測能力はほとんど向上せず、この予測課題の前後におけるダーツパフォーマンスにも変化は見られなかった。このように、他者動作の予測能力の変化が、因果的に自己の運動能力に対して影響を与えるということは、他者動作の予測と自己動作の生成の基盤となる共通した脳内過程の存在を反映していると考えられる。同研究チームは「今後、他者動作に対する予測能力を改善させることによって自分の運動を改善させる、あるいはその逆の改善的変化を誘導するような、他者動作の予測と自己運動の間の相互作用を生かしたリハビリテーション法や認知・運動トレーニング法の開発を目指してく」とコメントしている。
2014年11月12日Trend Microは11月10日、「潜在する脅威の顕在化-2015年以降の脅威を予測|トレンドマイクロ セキュリティ ブログ (ウイルス解析担当者による Trend Micro Security Blog)」において、2015年以降に登場するであろうセキュリティ脅威の予測について伝えた。同社は2015年以降に登場すると思われる脅威として、以下を列挙している。ダークネットや会員制フォーラムにおける取引の増加ハッキングツールや攻撃の進化や拡大モバイル端末における不正アプリ感染の増加標的型サイバー攻撃の多様化新しいモバイル決済システムに関する新しい脅威の登場OSSのバグ脆弱性への攻撃の増加IoE/IoTにおけるデータの危険性インターネットバンキングなどの脅威の深刻化同社は2015年以降の予測に加え、2014年における動向として日本国内でインターネットバンキングユーザーを対象としたサイバー犯罪が定着したことも指摘。サイバー攻撃や内部犯による脅威がとどまるところを知らないと説明している。2014年はOpenSSLの脆弱性(通称:Heartbleed)やbashの脆弱性(通称:Shellshock)ほか、POS端末を狙った脅威が猛威を振るうなど、多方面にわたって深刻な脆弱性の報告が続いた。こうした脆弱性は現在も悪用されており、今後も継続して情報収集やモニタリング、アップデートなどを実施していくことが推奨される。
2014年11月12日トレンドマイクロは11月10日、2015年以降に国内外で懸念される脅威動向を予測したレポート「脅威予測―2015年とその後潜在する脅威の顕在化」を公開した。レポートでは、2014年にネットバンキングの利用者を狙った犯罪やPOS(Point of Sale)システムを狙った攻撃など、金銭目的のサイバー犯罪が増加した点に触れている。現状でこれらの事態が収まる兆候がないことから、2015年以降はさらに増加・深刻化すると予測している。また、すでに海外で見つかっているモバイルバンキング利用者を狙った攻撃は、国内でも増加するという。さらに、2014年に発表されたAppleの「Apple Pay」やGoogleの「GoogleWallet」などのモバイル決済システムが普及することで、モバイル決済の欠陥を狙った新たなサイバー犯罪が起こる恐れがある。そのほか、ICチップと暗証番号の組み合わせによるクレジットカード決済(Chip-and-PIN)の普及が進まない先進国を中心に、クレジットカード情報を狙う脅威がさらに増加する。攻撃手法はより巧妙化し、2014年に欧州・日本の金融機関を標的とした「エメンタル作戦」のように、フィッシング詐欺やモバイル向け不正アプリなど複数の手法を組み合わせた攻撃が増加する。オープンソースアプリに存在する脆弱性への攻撃が増加すると予測しており、「Heartbleed」といったOpenSSLに存在する脆弱性や、「Shellshock」のようなコマンドプロセッサに存在する脆弱性が攻撃を受け、オープンソースソフトウェアを利用する多くのユーザに深刻な影響をもたらす恐れがある。主要ベンダが継続的にセキュリティを強化しているため、今後Windowsなどの主要OSの脆弱性は減少する代わりに、攻撃者はオープンソースのプラットフォームやアプリケーションの脆弱性を狙った攻撃を拡大する。レポートは、専用のパスポートを取得することでWebサイトから無料でダウンロードできる。
2014年11月11日生活者の意識・実態に関する調査を行うトレンド総研は、今年の冬の鍋のトレンドについてのレポートを公開した。同レポート内で、商品ジャーナリスト・北村森氏は、「消費増税」を要因とし、「今年は例年以上に鍋料理に注目が集まりやすいタイミングと言えます」と発言。また増税後、「消費にメリハリをつけるようになった」と消費者の行動を分析し、「そういった意味でも食材に自由に変化をつけることができる鍋料理は現代の消費トレンドにあったメニューといえます」と解説した。そして今年、トレンド総研が「冬の鍋トレンド」のキーワードになると考えるのが、『大人鍋』と『子ども鍋』。今年の冬は、あっさりした味付けの『大人鍋』と、デコ盛り・洋風味付けの『子ども鍋』で二極化すると予想しているという。実際に、各メーカーから今冬発売された新商品を見ると、ミツカンでは定番の「寄せ鍋つゆ」に加え、今年の新商品として「海鮮だし塩鍋つゆ」「濃厚鶏白湯(パイタン)鍋つゆ」など、あっさりした味わいでうまみ重視の大人向け鍋スープを数多く展開。一方で子ども向けやファミリー層に狙いを定めた商品として、カゴメは「やさいポタージュ鍋スープ」を新たに発売。同製品は、子どもが好むコーン、かぼちゃを中心とした8種類の野菜の旨みと甘みに、バターのコクと野菜ブイヨンの旨みを効かせて、ポタージュ味でおいしく食べられるように仕上げられた商品となっている。また、洋風鍋では、最後にシメとしてチーズを加え、パンをつけて食べる“とろ~りチーズのパンでフォンデュ”を提案。子どもを中心に家族で楽しめる鍋であることが魅力とのこと。なお、カゴメでは、同社のレシピサイトにて、同商品による「デコ鍋」アレンジレシピ「やさいオバケのハロウィンパーティ鍋」なども公開している。
2014年10月20日サイオステクノロジーは10月10日、「LifeKeeperとU-Cloudの動作検証レポート」を公開したと発表した。同レポートは「LifeKeeper for Linux」及び「LifeKeeper Single Server Protection」と「U-Cloud」の組み合わせで実際に行った動作検証をまとめた導入ガイド。事前準備からインストール、設定までの構築が行えるハンズオンマニュアルとなっている。レポートのダウンロードは下記リンクよりダウンロードすることができる。LifeKeeper for LinuxとU-Cloudの動作検証レポートLifeKeeper Single Server ProtectionとU-Cloudの動作検証レポート
2014年10月14日IDC Japanは10日、国内ソーシャルマーケティング関連ソフトウェア市場をについて、2013年の市場の推定と2014年~2018年の市場予測を発表した。それによると、2013年の市場規模推定は320億7,800万円、また同市場は2018年には588億4,500万円になると予測されている。同社では、「データ活用型マーケティング(Data Driven Marketing)」に必要なテクノロジーの中から、ソーシャルマーケティングに関連したテクノロジーを抽出し、「ソーシャルマーケティング関連ソフトウェア市場」として定義。これをさらにフロントエンドアプリケーションソフトウェア」「バックエンドアプリケーションソフトウェア」「バックエンドミドルウェア」「インフラストラクチャソフトウェア」および「分析ソフトウェア」の5市場に再分類して分析を行った。これらのテクノロジーを利用する企業については、今年6月に行われた「マーケティングITに関する企業ユーザー調査」から、企業のマーケティングIT予算額/予算支出元/要求機能などの主要なマーケティングIT市場要素は、ユーザー企業の従業員規模と強く相関していることが分かっている。また一方で、マーケティングITとERM(Enterprise Relationship Management)/SCM(Supply Chain Management)/コンテンツアプリケーションなどの企業バックエンドシステムとの連携が取られている企業は少数であることが判明している。この結果と同社の持つ国内ソフトウェア市場に関するリソースを基に、同社では2013年の国内ソーシャルマーケティング関連ソフトウェア市場規模は、320億7,800万円であったと推定。2014年以降はECの刷新やデジタルマーケティング需要の増加、企業バックエンドシステム連携の増加などが見込まれることから、2018年には588億4,500万円に成長すると予測している。同社ソフトウェア&セキュリティ グループマネージャーの眞鍋敬は、ベンダーおよびシステムインテグレーターに対し「顧客バリューチェーン強化策としてのソーシャルマーケティング訴求を行うべきである」と指摘している。今回の調査については、同社発行のレポート「2014年 国内ソーシャルマーケティング関連ソフトウェア市場展望:第3のプラットフォームが革新するマーケティング/アナリティクス」に詳細が報告されている。
2014年09月11日(画像はプレスリリースより)2015年は「カムバック90’S」大人女子がかつて高校生だった頃に、大流行したファッションといえばルーズソックスやハイビスカス柄。2015年はこのブームが復活しそうです。9月2日、SOCIAL GIRLS LAB.は、2015年のトレンド予測を発表しました。同発表によると、2015年のファッショントレンドは、ずばり「カムバック90’S」!ギャルカルチャーの再流行を予想しています。清潔感やマイルド化がポイントただし、ギャルファッションをそのままのトーンで着るのはNG。2015年のキーワードは「清潔感」や「マイルド」。目立つのではなく共感を得られるような着こなしが求められ、存在感のある90’Sアイテムを、いかに他のアイテムと馴染ませるかが腕の見せ所といえそうです。食は「台湾スイーツ」に大注目!SNSユーザーが、「食」の写真付きレポートを行うのは、今や日常茶飯事。スイーツは「外見」が重要視される時代となっており、味はもちろんのこと見た目が華やかな台湾スイーツは大注目されています。現在大流行のアメリカンスイーツの次にくると目される、台湾スイーツ。トレンドに敏感な女子なら、今年のうちに要チェックです!【参考】・SOCIAL GIRLS LAB. プレスリリース・SOCIAL GIRLS LAB. プレスリリース(共同通信PRワイヤー)
2014年09月06日スキンケアをするのも、メーキャップをするのも、もちろんキレイになりたいから。でも、キレイはいつも同じではないですよね。ファッション同様、トレンドがあり、数年前まで流行っていたメークをいまは誰もしていないということも。最近のトレンドは、どんな傾向なのでしょう?資生堂が世界で展開しているブランド「SHISEIDO」で国内マーケティングを担当している浜田雅子さんは、最近のトレンドは「原点回帰」と言っているそう。近年は、「美容だけでなく、健康の基礎にも良いもの」が流行する傾向にあり、確かにグリーンスムージーやアサイーのような、ちょっとオシャレで美容・健康に良いものが流行っていますよね。メーキャップでも、少し前までは“盛る”のが流行しましたが、いまは「薄付きメーキャップ」「ナチュラル」「すっぴん風」などがこの2~3年のトレンドなのだとか。美しさの基準も、以前は「パッチリ二重で、色白で、8頭身」のようなわかりやすい基準がありましたが、最近は「ぽっちゃりブーム」も話題になり、どんどん多様化していますよね。その中で、揺るがないのが「素肌の美しさ」へのニーズ。だから、スキンケアは「原点回帰」に向かっているのかもしれないとも考えられるそう。そんな「原点回帰」の流れの中、浜田さんは「自分の持っている力というものを活かす商品が、化粧品の世界でも実現したら」と考えていたそう。そしてその頃、資生堂の研究所で見つかったのが「美肌創生に携わる成分」に関する発見。グローバルブランドである「SHISEIDO」の、日本におけるプロモーションがミッションである浜田さんにとって、「世界中の人間に共通して使えるか」という点は非常に重要なこと。そこに届いた「成分開発」に関する新たなニュース。これは、あらゆる人種・あらゆる年代の女性が美しくなれるチャンスかもしれないと考え、研究所の発見とマーケッターとして感じていた世の中のニーズが合致したところから生み出す新商品はいける! と感じたそう。これまでは、「シワができた」「毛穴が開いている」「シミが目立つ」といった、それぞれの悩みを追いかけてお手入れしていた肌を、「美肌創生の新成分」により、お肌がもともと持っている力を引き出すお手入れへと変化。これにより、肌悩みに翻弄されないお肌を手に入れることができるというから、とても画期的ですね。そんなこれまでとは違う新商品が、9月1日より全国の百貨店にて発売の「SHISEIDO アルティミューン パワライジング コンセントレート」50mL 12,000円/30mL 8,000円(共に税抜き)。年代や肌質に問わず、お肌がもともと持つ、あらゆる美の基礎となる「美の底力」を上げてくれるというから、頼もしい存在になりそう。スキンケアも、「原点回帰」というトレンドに合わせ、自分のお肌が持つ力を活かす新しいお手入れへ。これまでにない、ワンランク上の美肌を手に入れられるかも。・アルティミューン 公式サイト
2014年09月03日NTTデータ経営研究所と伊藤忠インタラクティブは11月22日、Twitter投稿情報解析システム「Voicepaniel(ボイスパニエル)」を利用してトレンドデータをレポーティングするサービスを開始したことを発表した。同サービスでは、ツイート情報を解析し、性別・年令層別・居住地方別などの消費者の生活意識や購買行動トレンド、流行語、流行の兆しといえる新語の発生状況を細かくレポーティングする。Voicepanielには、余暇生活トレンドや食生活トレンドを効率よく把握するためのキーワード辞書機能が搭載されており、若者層1000人が1週間に投稿した60万ツイートを8000項目に分類し、TV番組、歌手、俳優、マンガ、映画などに対する好き嫌いの傾向を把握したり、新しいトレンドをタイムリーに解明したりすることができる。同サービスは日清食品ホールディングスがすでに導入を予定しており、おもに宣伝・マーケティング活動における新規企画立案に活用される予定。NTTデータ経営研究所と伊藤忠インタラクティブの両社は今後、Voicepanielによって得られる新語の発生状況などの結果をもとに、広告宣伝・販売促進企画を提案するサービスに発展させていくとしている。
2013年11月25日こんにちはYukaCocoです。今日は、これからのトレンドについてご紹介します。皆さんは、もうウィンドーショッピングなどして、今のトレンドを「こんな感じなんだな~」と掴めていると思いますが、YukaCocoからアドバイスをしましょう。今、パリではファッションウィークまっただ中です。道も道路も人ごみでごった返している中、世界中のジャーナリストなど色々な国の方がカメラやビデオを持ち撮影している現場をよく見かけます。昔から、ファッションといえばパリという理由が分かりますね! 街を歩いていて、撮影していたアメリカの雑誌のシーンをご紹介しましょう。皆様、カメラ向けていて凄かったですよ! こちらその時の写真です。これからセレクトするといいカラーは、ブルーマリーン、黒、赤、黄色、パープルという感じ。アメリカの雑誌の方々も、黒に赤の帽子とコーディネートされていますよね? でも、やはりパリのスタイリストとは感覚やコーディネートが違います。YukaCocoは、世界中のファッションの仕事をしているので、外から日本を見ると日本はアメリカの影響が大きいように感じていました、そうつい最近まで。でも、ここ何年かはヨーロッパのテイストがたくさん取り入れられて居るので嬉しく思います。フランス人いわくアメリカファッションは文化が無いからパリの真似っこだと言われる方も多かったのですが、最近は昔流行った“アメカジ”ファッション、それもビンテージファッションがパリでも人気です。でも、皆さんこれだけは覚えておいてください。ビンテージファッションは、間違って着こなすと古くダサくなるのです。気を付けてくださいね。昔のイメージをそのまま出してしまうと、ファッショナブルにならないのは分かりますよね? 着こなしとは、誰かの真似をするのでもなく自分流に着こなす事を言います。アジアでは、芸能人や雑誌に多く影響され、着こなし=マネとなりがちなので、みなさん気を付けていただきたいです。■アメカジの着こなしのポイントさらっと、T-シャツの上にカッコ良くジャケットや革ジャンを着こなしマフラーをあしらってみてください。モード業界(ファッション業界)の方々は、よく着こなしています。皆さんが知っている方で、代表的なMonsieur Armaniさんも、T-シャツにジーンズでジャケットですよね? もちろん、パンツはジーンズです! 最近はジーンズの種類もたくさん出て来て迷うくらいですよね? その中で一番自分に似合う色や形を着こなして欲しいです。そうそう、昔は無かったのですが最近は凄く増えてきたアメリカンビンテージショップの買い方がすごく面白いので、近いうちにパリジェンヌ御用達のお店をご紹介しますね。次回は着こなしについてお伝えします。お楽しみに!
2013年10月21日