特技が役立つ場面は?「特技に関する意識・実態調査」調査日本アロマ環境協会は「特技に関する意識・実態調査」を実施した。調査方法はインターネット調査で、20歳代~50歳代の一般女性340人(特技を持つ女性119人、アロマテラピー検定の資格を持つ女性41人)が調査対象となった。持つ女性41人)が調査対象となった。調査の結果、特技を持っているグループは特技を持っていないグループよりも、ポジティブで活動的な様子が見られる回答が多かった。【特技を持つグループ】では、「今の自分が好きか?」という質問に対して【そう思う】と回答した人の割合が特技を持たないグループの約2倍で、「日々の生活に充実感があるか?」という質問には【そう思う】を選んだ人の割合が、特技を持たないグループの約1.7倍という結果になった。続いて「特技を持っていて良かったと思うシーンは?」という質問では、世代ごとに特技を活かしている場面に違いが見られた。30代は【仕事で役立つ】、40代は【家族や子供の為に役立つ】と答えており、具体的には【アロマが好きで資格を取り仕事にしている】や【子供の行事で手作りの衣装をつくる時に簡単にできる】などの回答が多かった。人気の「アロマテラピー検定」の資格取得のメリットは?さらに同協会はアロマテラピー検定の資格者294人を対象として別の調査を実施した。アロマテラピー検定保有者に、アロマテラピーを特技として役立ている場面を質問したところ、20代では「アロマテラピーを通して友人ができた」などのコミュニケーションに役立てているという回答、30代では「仕事によって生じるストレスを、自身でコントロールできるようになった」などの仕事に役立てているという回答が多く得られた。さらに40代では「大事な人や家族の健康管理に役立つ。正確な知識でケアも安心して実施できる」等の声もあったという。アロマテラピー検定保有者は日常の様々な場面でアロマテラピーを特技として役立てているようだ。アロマテラピー検定についてアロマテラピー検定は1999年の開始以来、38万人を超える人が受験している。公益社団法人 日本アロマ環境協会(AEAJ)が実施する検定試験で、アロマテラピーを安全に楽しむための正確な知識を持ってもらうことが目的だという。アロマテラピー検定は年に2回の実施があり、全国各地の会場で試験を受けることができる。また、受験資格に経験や年齢の制限はないので、誰でも受験が可能だ。アロマテラピー検定には2級と1級があり、受験料はともに税込みで6,480円。試験は毎年5月と11月に開催され、次回の「第33回:アロマテラピー検定」は2015年11月1日に実施される。(申し込み期間は8月12日から9月16日まで)検定を通してしっかりとアロマテラピーを学ぶことで、リラックスのため・香りを楽しむための【趣味】としてだけでなく、コミュニケーションや仕事・周囲の人のために役立てられる【特技】として、生活の様々な場面で活用できるという。アロマテラピーが気になる人は、資格取得を目指してみてはいかがだろうか。【参考】・アロマテラピー検定公式ページ
2015年07月14日デジタルアーツは7月7日、「未成年者の携帯電話・スマートフォンの利用実態調査」の結果を発表した。調査は、2011年12月から定期的に実施しているもので今回が8回目。10~18歳(小学生、中学生、高校生)の男女618名を対象とし、端末でのインターネット接続の利用実態を調べた。また、0~9歳までの子どもを持つ家庭で保護者597名を対象とし、どのような意識・意向で子どもにインターネット接続端末を使わせているか調査した。10~18歳の男女で、スマートフォンを使用している割合は67.3%で、調査開始して以来、最も人数が多かった。まだスマートフォンを使ったことはないが、意向ありと答えたのは24.1%、意向なしと答えたのは8.6%であった。回答者を小学生のみに絞ると、スマートフォン使用の割合は40.8%で、前回の1月の調査より1.5%増加した。男女別の使用率は、男子小学生が43.7%と前回より7.8%増加したのに対し、女子小学生は37.9%と4.8%減少した。中学生の使用率は62.1%と、前回から2.4%上昇した。男女別では男子中学生が54.4%と前回から12.6%減少したのに対し、女子中学生は69.9%と前回より17.5%と大幅に上昇した。高校生の使用率は99.0%と前回より2.9%増加し、未使用・意向なしが調査開始して初めて0%となった。男女別では。男子高校生が99.0%と4.8%増加し、女子高校生が99.0%で0.9%増加した。フィルタリングの使用状況は48.2%と、前回から0.4%減少した。携帯購入時にフィルタリングの設定説明を受けたと回答したのは43.2%で、前回から5.2%減少した。小学生全体のフィルタリングの使用率は40.1%で、前回から14.6%となった。男女別では、男子小学生のフィルタリング使用率が40.5%で前回から8.2%1減少、一方の女子小学生が39.7%と前回から20.6%であった。中学生のフィルタリング使用上状況は、54.5%と前回より4.1%増加した。男女別では、男子中学生のフィルタリングの使用率は49.5%で前回から5%減少。女子中学生は59.3%と前回より12.9%増加した。高校生のフィリたリング使用率は50.8%と前回より9.9%増加した。男女別では、男子高校生のフィルタリング使用率は48.8%と前回より6.5%増加。女子高校生は53.0と前回より13.7%増加した。携帯電話とスマートフォンの1日あたりの使用時間は平均2.5時間で前回よりも0.5時間減少。小・中学生では「1時間未満」が多い。女子高校生の平均は、5.5時間と前回より1.5時間減少した。使用時間帯で多いのは18時~21時。男子高校生の30.1%。女子高校生の23.3%が0時~6時に使用している。使用頻度が高いアプリの上位は、LINEが61.7%、YouTubeが39.6%、ゲームが35.4%となった。親の62.1%がLINEを使用しており、前回の27.6%から34.5と大きく増加した。YouTube以外の子どもの動画アプリ使用率はInstagramが7.4%、TwitCastingが2.9%、Vineが2.8%、MixChannelが1.3%。女子高校生はInstagramが30.1%と高かった。携帯電話やスマートフォンの使用時に注意を受けた経験があるのは29.1%で前回より11%減少した。前回は女子中学生・高校生が「ある」と回答したのが多かったの対し、今回は男子中学生が37.9%と最も高くなっている。0~9歳までの子どもが専用端末の所有状況は、何らかの端末を持たせている割合が51.3%。内訳は、携帯ゲーム機が21.4%、子ども用携帯電話が12.9%。契約の切れた中古のスマートフォンが9.7%であった。子どもが端末機器を使用するのに最適な年齢は「小学1~3年生」と考える親が最も多く22.9%。前回と比べて「中学生」「高校生」が最適と考える親が増加しており、中学生が7.8%増加、高校生が5.7%増加した。一方で未就学児と回答する親は減少した。子どもが想定外の端末の使い方をしていた経験があると答えた親は45.4%。子どもの年齢が低いほど、想定外の使い方をして驚いた割合が高いのは、前回の同じであった。想定外の使い方の詳細は、「動画を見ていた」「カメラアプリを起動していた」「電話が発信されていた」「サイトを見ていた」が上位で、前回と比べると「0~3歳」が「動画を見ていた」という回答が増加した。動画アプリで撮影・投稿する内容は、「自分のプライベート」「学校での自分や友達」が上位。女子高校生の68.9%が撮影・投稿の経験があり、肖像権・著作権に関連する内容も多い。インターネット上の書き込み・投稿の認識は、親の50.4%、子どもの53.7%が「知らない」と回答した。女子高校生は35.9%、女子高校生は64.1%が「知らない」と回答した。禁じられていると思う行為については、女子高校生の約半数が「違法行為の仲間を募集する」「法令違反になることを強要する」「商標の無断引用」「他人を侮辱する」行為を違法行為として認知していない。女子中学生中で「他人に自殺に追い込むと捕まる」と認知していたのは40.5%であった。違法行為にならない為に気をつけるべきことは「特に気を付けていない」と回答。高校生は男女ともに約半数がすべての項目において「気をつけるべき」と回答した。犯罪に巻き込まれる可能性の認識はおやん71.2%、子どもの64.6が「自分の身にいつ起きるかわからないので怖い」と回答。女子高校生が最も高く76.7%が「怖い」と回答。子ども達をネット上の犯罪から守るための対策や教育が十分にされているかという質問に対し、親の67.5%が「思わない」と回答した。ネットの犯罪から守る具体的な対策は、「情報モラル教育強化」「販売されている端末側の機能制限」「アプリやウェブサービス提供者の年齢制限」が上位となった。情報モラル教育を主体になって取り組むべき対策は、「学校・教育機関」と回答した親が最も多く73.7%で前回よりも4%増加した。続いて「保護者・家庭」が59.7%、「地方自治体」が50.0%、「政府」が48.7%となった。
2015年07月07日株式会社マンダム株式会社マンダムは、「イマドキ男女のニオイに関する意識とその実態」について調査。結果を発表した。テーマは「男性美容や身だしなみに関する男女の意識調査」。2015年1月16日~18日にかけておこなわれた。調査対象は15歳~29歳までの男女975名(男性485名、女性490名)。男は男のニオイを、女はみんなのニオイを気にする!男女それぞれに、「自分自身や周囲の人のニオイが気になるか」聞いたところ、男性の1位は「自分自身のニオイ」(67.8%)以下、「男友達のニオイ」(63.3%)、「父親のニオイ」と続き、「男性のニオイ」を気にすることが明らかに。それに対し、女性は「自分のニオイ」(78.8%)に加え、「彼氏のニオイ」「男友達のニオイ」「女友達のニオイ」「父親のニオイ」の4つが50%を超えるという結果に。男性よりも女性の方がニオイに敏感であることがわかった。実は「臭う彼女に幻滅」する男たち!また、「彼女や彼氏のニオイが気になった時に指摘したことがあるか」という質問に対しての「ある」の回答は、女性35.6%、男性21.4%。女性の方が「ニオイを指摘」することが明らかに。しかし、続けておこなった「ニオイが気になった時の気持ち」についての回答は「イライラする」「かわいそうになる」「逃げ出したくなる」「別れたくなる」「付き合ったことを後悔する」などいずれも、「非常にあてはまる」「ややあてはまる」を合わせた数値が、男性の方が女性よりも高いことがわかった。相手に指摘しなくても、「実はニオイに幻滅している」男性が多いようだ。(画像はプレスリリースより)【参考】・若い男女は“ニオイ”に敏感。ニオイを指摘する女とニオイに厳しい男!
2015年06月13日東京大学(東大)とベネッセホールディングスは6月4日、2014年1月に立ち上げた「子供の生活と学び」の実態の解明に向けた共同研究プロジェクトの第1回調査を2015年7月に実施すると発表した。同調査は、小学1年生から高校3年生までの親子約2万1000組に対し、10年程度の長期にわたり、追跡調査を行い、その結果から、子供の生活や学習の状況、保護者の子育ての様子などにより、子供の成長がどのように変わるのかを明らかにしようというもの(毎年、小学1年生が補充されていく予定)。調査の内容については、子供(小学4年生~高校3年生)に向けては、日頃の生活(生活時間、生活習慣、遊び、ICTの利用状況、学校生活)、人間関係(親子関係、友だち関係)、学習(学習実態、学習習慣、受験、勉強についての意識)、意識・価値観(悩み、社会観、職業観)、身につけている力などとなっており、保護者に向けては、子供への働きかけ(子育て・しつけの実態、家庭のルール、親子の会話)、子育て・教育に関する意識(教育方針、教育観、子供に対する希望、将来像、受験)、教育費(習い事、学習塾)、保護者自身の生活(仕事や生活の状況)などとなっている。プロジェクトの代表者は、東京大学社会科学研究所の石田浩 教授ならびにベネッセ教育総合研究所の谷山和成 所長となっており、研究結果については東京大学社会科学研究所とベネッセ教育総合研究所にて広く公表する予定としているほか、元データについては東京大学社会科学研究のデータアーカイブ(SSJDA)に寄託し、研究・教育目的で公開を行う予定だとしている。なお、第1回目の調査結果については2016年2月に公表される予定だという。
2015年06月05日トレンドマイクロは6月3日、日本国内の法人組織におけるセキュリティ被害と、対策状況の実態を明らかにする調査「組織におけるセキュリティ対策実態調査 2015年版」を公開した。この調査は、官公庁自治体および民間企業など、従業員50名以上の法人組織における、情報セキュリティ対策に関する意思決定者および意思決定関与者1340名を対象に行われた。回答は100点満点(技術的対策60点満点、組織的対策40点満点)換算でスコアリングされている。これによると、セキュリティ対策包括度は回答者全体の平均で62.7点(技術的対策平均40.0点、組織的対策平均22.7点)だった。この結果は前年比で4.2点のポイントアップだが、トレンドマイクロが定める法人組織に最低限必要な72点を下回っている。72点を上回ったのは、情報サービス・通信プロバイダーと金融の2業種だけだった。なお、セキュリティへの具体的な実施対策として前年度から最も増加したものは「社員教育を定期的あるいは随時行っている」だった。他にも、「従業員向けガイドラインの策定と定期的見直し」などで意識が向上している。このような傾向から、近年の内部犯行による事例などの影響を受け、企業・組織内において情報セキュリティに対するリテラシー向上や組織体制強化といった分野が注目されていることが推測される。今回の調査において、全体の66.6%にあたる892名が、2014年の1年間において「組織内でウイルス感染」、「システムからの情報漏えい」、「不正ログイン」など何らかのセキュリティインシデントが発生したと回答した。実害を受けたと回答した467名のうち16.9%、と2割近い回答者が1億円以上の被害を受けており、深刻な被害に繋がっているケースもあることが判明した。また、23.1%が被害額の見当がつかないと回答しており、約4社に1社の企業が被害額を把握できていないことも分かった。マイナンバーに関する対策の遅れも目立った。マイナンバーに関し、「マイナンバーの名称を知っている」または「制度についても理解している」と回答した1212名を対象に、ITシステムの対応状況を質問したところ、「完了している」と回答したのはわずか4.3%だった。また、1212名の内25.8%がマイナンバーに関し「セキュリティを強化する予定」と回答した。その一方で、38.5%が「何も決まっていない」と回答しており、マイナンバー制度への対応について未着手の企業・組織が多く存在していることが明らかになった。トレンドマイクロは、企業・組織では今後、万が一のセキュリティインシデント発生に備え、セキュリティ対策の見直しと必要予算の確保が必要になるだろうと指摘している。
2015年06月04日gloopsは5月20日、「ITエンジニアの職場環境実態調査」の結果を発表した。同調査は一都三県にてITエンジニアとして働く男女401名(実施期間:2015年4月17日~4月21日)と、同社内ITエンジニア63名(実施期間:2015年4月30日~5月12日)に対し、インターネットリサーチによって行われたもの。現在の業務や職場環境への満足度について、ITエンジニア401名では「とても満足している」「まぁ満足している」と答えた人の合計が46.6%と、「あまり満足していない」「全く満足していない」と答えた人の合計27.9%よりも18.7%高かった。また、1カ月の平均残業時間については、、残業なしが6.2%、1~20時間未満が34.7%、20~40時間未満が33.2%となり、合計74.1%の人が、1カ月の残業時間が40時間未満という結果になった。さらに、現在の業務や職場環境がより満足できるものになるためには何が重要かという問いには、「やりがいのある仕事」と「適正な給与」が53.4%で、ほかの項目を大きく引き離して同率1位となったが、同社内エンジニアへの調査では、「やりがいのある仕事」よりも、「プライベートと仕事の両立」を職場に求める人が55.6%と、職場環境以外の時間を求める人が多く、所属する業種によって、求める業務や職場環境に乖離がある傾向にあるということが分かった。一方で、ITエンジニアに求められる力については、「新しい技術への好奇心/探求心」が1位で69.1%、「コミュニケーション能力」が2位で54.1%。求められるサービスを作る技術力はもちろん、クライアントや社内など、複数メンバーで案件を進行することが比較的多いITエンジニアという職種において、円滑にプロジェクトを進めることができる対人コミュニケーション力も求められるようだ。
2015年05月20日ヨシケイ開発はこのほど、高校生以下の子を持つ20歳~49歳の共働き夫婦1,200名を対象に実施した「夫の夕食作り参加に関する意識・実態調査」の結果を発表した。調査期間は3月23日~25日。○夕食を作る夫の8割超が「幸せを感じる」と回答同調査では、共働きの妻が負担を感じやすい夕食づくりに関する夫の参加度にフォーカスし、平日に夕食を作る夫を"平日クックパパ"、休日に夕食を作る夫を"休日クックパパ"、平日も休日も全く料理参加をしない夫を"ノンクックパパ"と定義し、その3つのセグメント(各200名・計600名)と、"平日クックパパ"、"休日クックパパ"、"ノンクックパパ"それぞれを夫に持つ妻(各200名・計600名)に対して調査を実施した。まず、平日クックパパと休日クックパパを対象に、「夕食を作ると幸せを感じますか」と質問したところ"平日クックパパは80.5%、休日クックパパは85.0%が「幸せを感じる(とても+まあまあ)」と回答し、意外にも夫自身が幸福を感じていることが明らかとなった。また、夕食を作るモチベーションについて教えてもらったところ、最も多かったのは「妻(家族)の負担を減らしたいから」で、次いで「妻や家族が喜ぶから。食べてもらうのがうれしいから」など、自分のためではなく妻や家族のために夕食を作っていることが伺えた。○夫が夕食作りする家庭ほど、夫婦円満次に、全調査対象者に「夫婦の会話が多い方だ」と質問したところ、平日・休日クックパパの夫・妻ともに、「とても思う」「まあまあ思う」という回答がそれぞれ6割程度と、夕食を作る夫の方が、妻とよくコミュニケーションを取っている様子がうかがえる結果となった。一方「全く思わない」と回答した人の割合を比べてみると、男性は、平日・休日クックパパが4%程度なのに対してノンクックパパは11.5%だった。女性は、平日クックパパの妻はわずか2.5%、休日クックパパの妻は6.5%という割合に対して、ノンクックパパの妻は18.0%という結果に。「夫婦の会話は多い方だと全く思わない」人の割合は、料理をしない夫の家庭が圧倒的に多いことが判明した。また、「夫婦円満度」についても質問した結果、同様にノンクックパパの夫・妻ともに「全く思わない」と回答した割合が多く、夕食作りの有無が夫婦の円満度に大きく影響していることが伺えた。○夕食作りをする夫に、妻は高評価続いて、それぞれの夫と妻に「良い夫レベル」を10点満点で評価(夫は自己評価)してもらったところ、夫の平均点は、平日クックパパが6点、休日クックパパが5.6点、ノンクックパパが5.1点とそれほどの差はなかった。一方妻による評価は、平日クックパパの妻は6.9点、休日クックパパの妻は6.8点、ノンクックパパの妻は5.4点と、特に平日・休日クックパパに関しては夫の自己評価を大幅に上回る高評価となり、平日・休日に料理をする夫は意外にも謙虚な姿勢ですが、本人が思っている以上に、妻は感謝の気持ちを持っていることが明らかとなった。また、0点~2点の低評価をつけた人数(合計)に着目してみると、ノンクックパパ27人に対し妻38人と、ノンクックパパの妻は夫に対する目が厳しいことがわかった。
2015年04月22日オリコンはこのほど、日本における市場規模が増え続けているアニメと、近年急速に伸びるスマートフォンやタブレット端末などモバイル機器の普及との関係を調査するために実施した、「アニメ視聴に関する意識・実態調査」の結果を発表した。調査方法は、インターネットによるアンケート、調査期間は3月13日~20日、調査対象は10~40代の男女計1,000サンプル。日本におけるアニメの市場規模はこの数年増え続けており、2013年には過去最高を記録したとのデータが発表された。3月20~22日には、東京ビックサイトで国内最大級のアニメイベント『AnimeJapan 2015』が開催され、来場者は第1回だった2014年より1万人以上増加し、目標としていた12万人を突破したとのこと。オリコンが1,000名を対象に行った調査でも、「好きなアニメのタイトルがある」との質問に「ある」と回答した人は70.9%を占めており、アニメは多くの日本人が関心を寄せる文化であり、ビジネスであると言える。そこで気になるのは、同じように、近年急速に伸びるスマートフォンやタブレット端末などモバイル機器の普及との関係だ。『AnimeJapan 2015』でも、様々なブースでモバイル機器を使ったサービスの紹介が見られ、アニメ放映の主役であるテレビとの接触時間が減り、新たなチャネルであるモバイル機器の利用時間が増えている。今回の調査はそうした実態を受け、「好きなアニメタイトルがある」という10~40代の男女709名を対象に意識実態調査が行われた。「アニメを視聴する際に利用する機器」の質問では、現在利用しているものと、今後利用していきたいものを調査。現在と今後の双方で「テレビ」が最も高い数値となったが、現在「スマートフォン」で見ているという人が、既に15.4%も存在している。今後の意向でも17.5%が「スマートフォン」と答えており、減少するテレビやパソコンとは対照的となった。また、現状は6.8%の「タブレット端末」も意向では13.8%となり、増加傾向が見られる。アニメを観る方法も、テレビでの放送や動画配信、DVDなど、多様になりつつあるため、現状と今後について調査を実施。現状は、地上波放送が90.3%と最も高い数字となったが、今後については16.0ポイント減少した74.3%。その中で上昇しているのが、「テレビのみのストリーミングサービス」「ストリーミングサービス」「ダウンロード購入」の3つ。いずれもインターネットによるオンデマンド方式で、"いつでも"アニメを観たいという意識の高まりが伺える。アニメを観るシチュエーションについても、現状と意向の質問を実施。結果、「自宅でくつろいでいるとき」「自宅でご飯を食べているとき」がそれぞれ減少し、自宅のテレビでアニメを観るシチュエーションが今後減っていくと予想される。これに対して、「何かの待ち時間中」「電車・バス等公共交通機関の乗車中」「お風呂に入っているとき」など、モバイル機器の普及により可能になってきた"どこでも"を享受したいとの意向が育ちつつあることが明らかになっている。
2015年04月03日身だしなみを気にする?「身だしなみ」調査の結果!マイボイスコムは「身だしなみ」に関連する調査を実施した。MyVoiceのアンケートモニターが調査の対象で、調査方法はインターネット方式。そして回答者の数は12050名だった。身だしなみについて気になる人は、役立つ調査結果を参考にしてみては。「最初に身だしなみに気を使っているか?」の質問に対して、8.6%の人は【身だしなみにとても気を使う】と答えており、次いで【まあ気を使う】が53.7%で、あわせて62.3%の人が身だしなみに気を使っている。一方で【ほとんど気を使わない】と回答した人は5.2%だ。次に「身だしなみについて、意識して実践していることは?」に対して、【洗顔】がトップで、以下【寝癖や髪型を整える】【口臭の予防】【こまめに爪を切る】【歯の手入れ】がそれぞれ40%前後でランクイン!また女性の高齢層で多いのは、【爪をこまめに切る】【歯の手入れ】【ヘアを染める】【衣類の手入れ、しわや汚れのチェック】【靴の汚れチェックや手入れ】などのようだ。身だしなみの為に何を利用する?さらに「身だしなみを整える為に持ち歩いているもの、また使用しているものは?」について、使用しているのは【シャンプー】【歯磨き粉、歯間ブラシ、歯ブラシなど】【リンス、トリートメントやコンディショナー】、【洗顔料】などが上位に入った。また【タオルやハンカチなど】【ティッシュ、ウェットティッシュ】【リップクリーム】を持ち歩いている人が多い。さらに【清潔感】が、一番身だしなみで重視されていることがわかった。(画像はプレスリリースより)【参考】・マイボイスコム株式会社 プレスリリース (PR TIMES)・マイボイスコム株式会社
2015年03月27日石鹸メーカーのアンケート調査石鹸専業メーカーのミヨシ石鹸株式会社は2015年2月26日から3月5日の期間にインターネットを使用した「ニオイ足に関するアンケート調査」を行い、2915年3月16日に調査結果を公開した。足洗い専用石鹸同社は帰宅後の新習慣として「足洗い」を提案している。新製品の「素足キレイ 泡せっけん」は足洗い専用の泡石鹸。ジェットタイプの泡石鹸のため泡立てる必要がなく、手軽に足を洗うことができる。フレッシュミントの香りの石鹸洗浄成分であるため泡切れも早い。カキタンニンとメントールを配合してすっきりとした洗い上がりを実現。アンケート調査結果「足を洗う季節」を質問したところ、最も回答が多かったのが「夏」で35%。次に多かったのは「一年中」で31%であった。一般的に足のニオイやムレが気になるのは暑い季節だと思いがちである。しかし、同調査によると冬から春にかけてもニオイやムレに悩む人が多いようである。防寒のために厚手のタイツや靴下の重ね履き、暖かいブーツを履くことでムレる様子。防寒をとるかムレないようにするか、悩んでもなかなか答えが出ない。また、「帰宅後に足を洗う習慣があるか」質問したところ、約70%が「ある」と回答した。そのほとんどが「ニオイやムレが気になるから洗う」と答えており、足への清潔意識の高さが垣間見えた。(画像はプレスリリースより)【参考】・ミヨシ石鹸株式会社プレスリリース(PR TIMES)・ミヨシ石鹸株式会社ホームページ
2015年03月18日エムオーテックスは3月3日、同社の施策である「NO MORE 情報漏えいプロジェクト」の一環として、「Webメールサービスの利用実態」に関するインターネット調査を実施し、その結果を発表した。調査は、2014年12月24日~2015年2月5日に実施し、20代~60代の男女140名から回答を得られた。調査結果によると、業務で利用するWebメールサービスは49件の有効回答(いずれかのメールサービスを利用している)のうち、40.8%が「Google Apps/Gmail(会社独自ドメイン)」と回答。次いで「Outlook.com(hotmail)」が30.6%となった。一方で私用時での利用では、有効回答318件(いずれかのメールサービスの利用している)のうち、28.9%がGmailを利用しており、業務と同様に最も使われているサービスとなった。携帯電話キャリア提供のメールサービスが25.5%、Yahoo!メールが20.8%となった。業務・私用時にメール本文の内容を間違えて送信したり、宛先を間違えて送信したりする「誤送信メール」を一度でもしたことがある人は45.7%で、半数近くが誤送信の経験があることがわかった。誤送信をした回数は2~4回が72.3%と多かった。企業におけるメールの誤送信への対策有無では、「送信前の目視確認・指差し確認」が57.1%で、「特にしていない」が27.1%で、「誤送信防止ツールを利用している」の12.9%を大きく上回った。メールを誤送信した後の対処方法は、「上司に報告」が28.2%、「送信先にメール削除を依頼」が45.7%と何らかの対処を行っている。中には、メールの誤送信を企業の信用問題と捉え、被害を与えた企業に報告したり、謝罪するケースも少なからずあった。業務用のメールには悪質なメールがくこともある。調査では、個人情報を盗み取ろうとするフィッシングメールや、特定の組織や個人を狙って情報窃取などを行う標的型攻撃メールを60.8%が受信したことがあると回答した。
2015年03月04日エムオーテックスは1月14日、同社の施策「NO MORE 情報漏えいプロジェクト」において、「Webサービスとパスワード管理の実態」を調査し、その結果を発表した。調査は、2014年10月27日~12月22日の間、20~60代の男女150名を対象としたインターネット調査を実施した。調査結果によると、WebメールやSNS、ECサイトの利用者の76%が複数のサービスを併用している。併用しているユーザーの3人に1人が、同じログインパスワードを複数のサービスで使い回していることが明らかになった。Webメールの利用者数は、1位がGmail(36.5%)、2位がOutlook.com(25.9%)、3位がYahoo!メール(23.5%)の順で、上位3つのサービスでWebメール全体の約9割を占める結果となった。複数のサービスを併用している人は約半数。SNSを使ったことがあるとの回答は97%。そのうちの71%が複数のサービスを併用している。サービスごとの利用者数は、1位がLINE(30.3%)、2位がFacebook(26.7%)、3位がTwitter(21.5%)となった。Facebookの公開設定について調査したところ、「全員に公開」もしくは「わからない・気にしたことが無い」と約4割のユーザーが回答した。ECサイトは、一度でも使ったことがあるユーザーが約95%で、半数以上が複数のECサイトを併用している結果となった。サービス別の利用状況は、1位がAmazon(41.7%)で、2位の楽天市場を約15%ほど引き離した。3位は、オークションサイトのヤフオク!(6.8%)となった。エムオーテックスでは、Webメール、SNS、ECサイトなどのパスワードの使い回しに伴う、情報漏えいのリスクは高いことを指摘。ECサイトの情報が漏れてしまうと、金銭的な被害を受ける恐れもある。ユーザー自身が始められる対策として、サービスごとに個別のパスワードを使うように呼びかけている。
2015年01月16日トレンドマイクロは12月24日、企業のIT管理者を対象にしたインターネット調査「企業におけるサーバー脆弱性対策に関する実態調査 2014」を実施し、その結果を発表した。今回の調査は、企業が運用している業務用サーバーに対する脆弱性対策の実態や課題について2014年12月に調査したもの。企業のサーバー運用に関わるIT管理者515名から回答を得られた。調査では、脆弱性のあるサーバーにおいて、メーカーよりその脆弱性に対する更新プログラムが提供された際に、必ず更新プログラムを適用しているか質問した。回答では、「更新プログラムを適用できていないサーバーもある」との回答が27.0%を占め、「全てのサーバーに対して更新プログラムを適用していない」が8.5%、「対応できているのか把握できていない」が4.2%となった。「脆弱性が確認された全サーバーに対して更新プログラムを適用している」のは50.3%のみで、約半数が脆弱性の確認されたサーバーに対する更新プログラムの対応が十分にできていない状況が明らかになった。また、メーカより提供されるサーバーの脆弱性に対する更新プログラムの適用において、「時間がかかる」という課題を感じているとの回答者が全体の69.9%となった。時間がかかる理由としては、「計画的にサーバーを停止させる必要があるため(31.5%)」が最も多く、続いて「検証期間に時間がかかるため(29.3%)」「作業スケジュールを確保するのが困難なため(27.2%)」「サーバー毎に脆弱性を確認し、必要な更新プログラムを確認し準備するまでに時間と手間がかかるため(20.8%)」、「リソース不足のため(17.9%)」などの回答が挙がった。スケジュールやリソース確保といった人的要因のほか、更新プログラムの事前準備や適用中のサーバーの停止など更新プログラムの運用面で多くの企業が課題を抱えていることが浮き彫りにとなった。「全てのサーバーに対して更新プログラムを適用している」または「更新プログラムを適用できていないサーバーもある」の回答者を対象に、サーバーの脆弱性に対する更新プログラム適用の作業プロセスにおいて、その間に何か脆弱性対策として補完した対策を実施しているかを質問した。その結果、40%程度が「特に何もしていない」「分からない」と回答であった。更新プログラム適用まで時間を要するという課題を抱える一方で、その脆弱性をついたサイバー攻撃に対するセキュリティリスクについても十分な対策がなされていないことがわかった。さらに、サーバーOSの更新プログラムの適用の遅れ、もしくは未適用が原因で、業務用サーバーが外部から攻撃などを受けたことがあるかの質問に対して、15.1%が「経験あり」と回答。実際に外部からの攻撃を受けた経験を持つ回答者が一定数存在することがわかった。
2014年12月25日アイレットが運営するcloudpackが立ち上げた「クラウド総研」は、第3弾として「企業のパブリック・クラウドに関するブランド別利用実態・意識調査」についての調査を行い、その結果を発表した。第3弾となる今回の調査では、自社のICT投資額を把握し、ICTに関して決済権を持つ役職である全国1000名の20代~60代の男女に対して、7月~9月の期間でインターネット調査を行なったもの。パブリック・クラウドについて「現在全社的に/一部の事業所または部門で利用している」「現在まだ利用していないがこれから利用する予定がある」と回答した人に「貴社は、以下のどのサービスを利用しているか。また検討中の方は、どのサービスを利用する予定か?」と尋ねたところ、「その他サービス(42.6%)」が最も高い数値をマークした。次いで「Microsoft Azure(28.4%)」「Google App Engine/Google Compute Engine(24.7%)」「Amazon Web Services(AWS)(11.2%)」という結果となった。また、各サービスについて、「現在全社的に/一部の事業所または部門で利用している」「現在まだ利用していないがこれから利用する予定がある」と回答した人に「各サービスに、いくらの初期投資を行ったか。これから利用を予定している方は、どのくらいの初期投資額を予定しているか?」と尋ねたところ、「Amazon Web Services(AWS)」は、「初期投資なし(24.3%)」が最も高かった。それ以外では「50万円未満(20.0%)」「300~500万円未満(14.3%)」となっている。「Microsoft Azure」は、「50万円未満(21.5%)」で最も高く、次いで「500~1,000万円未満(14.7%)」「初期投資なし(13.0%)」。「Google App Engine/Google Compute Engine」は、「初期投資なし」が29.2%で最も高く、次いで「50万円未満(24.7%)」「100~300万円未満(10.4%)」だった。サービスについて、「現在全社的に/一部の事業所または部門で利用している」「現在まだ利用していないがこれから利用する予定がある」と回答した人に、各サービスで「毎月いくらの投資を行っているか。これから利用を予定している方は、どのくらいの月額投資額を予定しているか?」という質問も行った。これによると「Amazon Web Services(AWS)」は「5万円未満(30.0%)」が最も高く、次いで「5~10万円未満(17.1%)」「50~80万円未満(11.4%)」「100~200万円未満(11.4%)」だった。「Microsoft Azure」では、「5万円未満(20.3%)」で最も高く、次いで「5~10万円未満(16.4%)」「30~50万円未満(15.8%)」。「Google App Engine/Google Compute Engine」では、「5万円未満(46.1%)」で最も高く、次いで「5~10万円未満(13.0%)」「10~30万円未満(9.7%)」「30~50万円未満(9.7%)」となった。さらに、「あなたがクラウドインテグレーターを選ぶ際に重視する点は何ですか?」という問いには、「サポートする技術や知識の幅広さ(41.3%)」が最も高く、次いで「知識・ノウハウの豊富さ(36.9%)」「わかりやすい料金体系(35.9%)」となった。
2014年12月24日ジュニパーネットワークスは17日、「Global Bandwidth Index」に関する調査結果を発表した。同調査は、世界9カ国のインターネット利用実態に関して実施。目的としては、職場や家庭での日常生活におけるモバイル接続を含めたインターネットの利用実態と、インターネット利用により将来的に何を成し遂げたいのかについて理解を深めるためとしている。調査方法は、独立系の調査会社「Wakefield Research」によって、世界9カ国で5,500人の成人を対象に2014年6月に実施した(日本は500人)。対象サンプルは、高帯域幅のLTEネットワークが普及した先進国として、日本、オーストラリア、ドイツ、英国並びに米国。ネットワーク速度が先進国と比べて遅く、信頼性に欠ける傾向がある新興国として、ブラジル、中国、インド、並びに南アフリカとなっている。それによると、新興国では、コネクテッド・デバイスを個人を成長・啓発するためのツールとしてとらえている傾向にあるが、先進国では利便性と効率性のためのツールとして活用していることがわかったという。これは、先進国の消費者は日常の活動をより容易に遂行するためのツールとして考えているのに対し、新興国はインターネット接続によって得られる機能やサービスに対する強い期待が損なわれることはなく、消費者の生活が根本から良い方向へと変化するためだという。本調査によれば、新興国の消費者の97%がバンキング、地域情報の入手、娯楽、医療の受診まど、日常的に欠かせない活動をする方法がインターネット接続によって変化したと考えているという。加えて、新興国でインターネットに接続されたデバイスを定期的に教育目的のために使用している人々は先進国より約2倍多い結果となった。 とくに、日本は教育用途と答えた回答者が9カ国中、6%と最も少なかったという。教育目的については、先進国の教育環境がインターネットを利用しなくても、充実している点が関係しているという。先進国では、コネクテッド・デバイスをネットバンキング(51%)、ネットショッピング(41%)、地域情報の検索(42%)のような日常的な活動のために使用している傾向が高く、とりわけ日本では、コネクテッド・デバイスを個人の利便性を向上するツールとして活用する傾向が最も高かった。とくに、日本はネットバンキングの利用が先進国で最も低く、これはセキュリティに対する懸念が強いためではないかと思われるという。実際、日本におけるインターネット接続における問題・懸念点トップ3は、セキュリティ(36%)、回線のスピード(30%)、ネットワークの容量(18%)となっており、ジュニパーでは、日本のプロバイダはこれらのニーズに応えるべく、セキュリティの強化が必要だとしている。インターネット接続に求められている機能や用途として、先進国では交通や天気に関するインテリジェント・プッシュ通知に関するニーズ、並びに新興国では他のスマートデバイスからの情報受信に関するニーズといった、両グループでより多くの機能が求められている結果となっている。インターネット接続を提供するサービスプロバイダにとっては、パーソナライズ化や変化に対応できる柔軟なインフラといったものが求められている調査結果となっている。なお、日本の調査結果については、日本におけるインターネットの利用用途トップ3は、 ネットショッピング(71%)、エンターテイメント(音楽、動画、ネットサーフィンなど)(41%)、地域情報の検索(天気、交通など)(48%)。インターネット接続に求められている機能や用途トップ4は、ロケーションベースの増加(43%)、インテリジェットプッシュ通知(36%)、他のスマートデバイスからの情報受信(29%)、モバイル決済の選択肢の拡大(29%)。日本において最も利用・検索されている地域情報は、天気(84%)、道路の渋滞情報(56%)、公共の交通機関に関する情報(51%)となっている。接続満足度では日本は先進国で最下位で、インターネット接続の質と満足感が反比例する関係になっている。ジュニパーネットワークス株式会社のマーケティング本部 本部長の近藤雅樹氏は、「当社の『Global Bandwidth Index』調査によって、インターネット接続が全世界の消費者のコミュニケーション、仕事、学習の仕方や遊び方に与える影響に関する興味深い洞察を得ることができました。日本のように先進的なテクノロジーを持つ社会でさえ、より良好なインターネット接続に対する需要が旺盛である反面、全世界の数億人の人々は依然としてインターネットに接続していません。インターネット・サービスプロバイダにとっては、生活を一変させるアプリケーションを提供する大きな機会がまだ残されていますが、インターネット接続が向上すればするほど、顧客がサービスの中断によって被る影響も重大になることを肝に銘じなければいけません」と述べている。
2014年12月17日ベネッセ教育総合研究所は9日、中学1年生から高校2年生9,468人を対象にした「ICTメディアの利用実態・意識に関する調査」の結果を公開した。同調査結果によると、高校生の4割が、勉強中にもメールやLINEなどのチャットアプリをしているという。まず、インターネットの利用について質問したところ、中学生の87.3%、高校生の96.9%が「普段からインターネットやメールを使っている」と回答した。インターネットを利用していると回答した人に、アクセスツールを複数回答形式で聞くと、高校生の86.1%は「スマートフォン」と回答。中学生は「スマートフォン」が42.1%、「パソコン」が54.6%、「携帯音楽プレーヤー」が28.5%、「タブレット端末」が18.7%、「ゲーム機」が23.8%だった。次に、インターネット利用者に対し、コミュニケーションに関する質問をすると、中学生では64.8%、高校生では92.1%が週に1回以上、メール、LINE、Twitter、SNSのいずれかを行っていると回答。コミュニケーションを目的とした1日のインターネット利用平均時間は、中学生高校生ともに、1時間を超えていた。また、「メールがきたらすぐに返事を出す」としたのは、中学生が63.3%、高校生が59.8%だった。一方で、「メールのやりとりが嫌になることがある」(中学生28.2%、高校生51.6%)、「メールやチャットを終えるタイミングが難しい」(中学生31.6%、高校生40.4%)と、やり取りに煩わしさを感じている中高生も多い。続いて、オンライン上で知り合った人がいるがいるか聞くと、中学生では24.7%、高校生では24.3%が、本来ならば知り合いにはなりにくかった人とのつながりを持っている。また、中学生の21.8%、高校生の22.4%が、オンライン上で趣味のつながり(情報発信やコミュニティ参加)があると回答している。そのほか、ニュースなどの情報に関しても質問。社会の出来事に関する情報やニュースの入手にインターネットを使う比率は、中学生で50.2%、高校生で68.3%と半数を超えた。特に「Twitter」の利用率が高く、高校生では39.6%と「家族との会話」(35.1%)、や「友だちからの口コミ」(21.9%)を上回っている。ただし、「インターネット上の情報について、正しさを確認する方法がわからない」と不安を感じる中高生も多く、中学生では38.9%、高校生では49.2%が「あてはまる」と回答した。最後に、勉強中のインターネット利用について聞くと、「メールやチャット(LINEなど)を書きながら(返事を出す場合も含む)」勉強することがある比率は、中学生で24.3%、高校生で37.5%だった。こうした調査結果について、ベネッセ教育総合研究所は、将来子どもたちにはICTメディアのメリットを享受しながらも、自律的に使いこなす力を身につけることが求められると分析。周りの大人がICT環境の変化に合わせた情報リテラシー教育や生活習慣の大切さを啓発するなど、社会全体としてサポートしていく必要があるとしている。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年12月10日エムオーテックス(MOTEX)は12月2日、「NO MORE 情報漏えいプロジェクト」の第二弾として「業務用スマートデバイスの利用実態」の調査結果を発表した。調査対象はスマートデバイスを会社から支給されている全国30代男女のビジネスパーソン600名。「業務用スマートデバイスと個人用のスマートデバイス・携帯電話を合わせた1日の利用時間はどれ位か?」「業務用スマートデバイスは1日何時間位使っているか?」という問いには、業務用スマートデバイスの1日の利用時間は平均2.7時間、個人用のスマートデバイス・携帯電話の利用時間は平均1.1時間という結果に。業務用スマートデバイスが、個人用より1日あたりの接触時間が1.6時間長いことが判明した。「業務用スマートデバイスは、どのようなことに使っているか?」という問いには、「メール(81.0%)」「通話(76.0%」「Web検索(51.0%)」が上位に並んだ。「業務とは無関係のアプリをインストールしたことがあるか?」には、「ある(40.5%)」「ない(59.5%)」という結果に。業種別では「建設業」「情報通信業」に所属する2人に1人が業務とは無関係のアプリをインストールした経験があると回答している。さらに、情報漏えいリスクとなる「紛失」は10人に1人が経験している。プロジェクトの監修者である徳丸浩氏(HASHコンサルティング代表)は、「会社支給のスマートデバイスにはメールや業務アプリなどに大量の機密情報があることから、紛失による情報漏えいの可能性は常にある。10%ものビジネスマンがスマートデバイスの紛失経験があるというのは意外に多いと感じた。やはり、紛失を現実的な脅威として、事前に対策を講じておくことが重要だ」と述べている。
2014年12月03日MMD研究所は12月2日、「2014年歩きスマホに関する実態調査」の実施とその調査結果を発表した。調査期間は11月19日~20日で、有効回答は648件。調査結果によると、歩きスマホの危険性については、「危ないと思う」が82.4%、「やや危ないと思う」が16.2%で、合わせて98.6%が危険性を認識。次に、「歩きスマホをしたことがあるか」の質問では、73.1%が歩きスマホをしたことがあり、そのうち35.8%がよく「歩きスマホ」をしている。昨年の調査と比べて21.3%減少している。歩きスマホをしたことがある人の中で、「ぶつかった、または怪我をした経験がある」が17.5%。その中の66.3%が「人にぶつかった」、59.0%の人が「ものにぶつかった」経験があった。昨年の調査と比較すると、8.7ポイント増えたという。
2014年12月03日MMD研究所は2日、スマートフォンを所有している男女648人を対象に行った「2014年歩きスマホに関する実態調査」の結果を公開した。同調査結果によると、ほぼ全員が歩きスマホを危ないと認識しているが、7割以上の人が「歩きスマホの経験あり」と回答した。「2014年歩きスマホに関する実態調査」は、歩行中のスマートフォン操作(歩きスマホ)に関する実態調査。歩きスマホについて「危ないと思う」が82.4%、「やや危ないと思う」が16.2%で、合計98.6%の人が「危ない」と回答している。また、歩きスマホをしたことがあるかという質問には、7.3%の人が「日常的に操作している」、28.5%の人が「時々操作している」、37.3%の人が「ほとんど操作しない」と回答。合計73.1%の人が歩きスマホを経験していることがわかった。次に、歩きスマホを経験したことがあると回答した人に、人や物にぶつかったまたは怪我をしたことがあるか質問。17.5%の人が「ぶつかったまたは怪我を経験がある」と回答した。2013年に同研究所が行った調査と比べ8.7ポイント増加している。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年12月03日MMD研究所は18日、スマートフォンを所有する20歳以上の男女565人を対象として11月に実施した、「ネットショッピングに関する利用実態調査」の結果を公開した。同調査によると、54.2%がスマートフォンでネットショッピングをしており、2012年7月の調査と比べ8.3ポイント増えているという。次に、ネットショッピングをしたことがあると回答した人に、ネットショッピングの利用頻度について聞いたところ、各デバイスとも(PCは38.8%、タブレットは31.3%、スマートフォンは25.5%)、「月に1回程度」という回答が最も多かった。続いて、ネットショッピングをしたことがあると回答した人に、最近6カ月以内に利用したネットショッピングサイト(複数回答)について聞いたところ、「楽天」が73.8%で最も多く、2番目は「Amazon」で71.2%、3番目が「Yahoo!ショッピング」で25.5%だった。このほか、ネットショッピングをしたことがあると回答した人に、最も利用している支払い方法についても質問。結果は「クレジットカード決済」が76.7%で、他の支払い方法を大きく引き離し1番多かった。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年11月19日トライポッドワークスは、企業におけるファイル転送やオンラインストレージの利用実態の把握を目的として、日常的にファイル転送サービスやオンラインストレージサービスを使った経験がある従業員数100名以上の「民間企業」に勤める会社員を対象に、2014年8月にインターネットパネル調査を利用して実態調査を実施、その結果を「企業におけるファイル転送とオンラインストレージの業務利用と期待」として発表した。それによると、社外へのファイル転送方法では、回答者のうち92.7%が「メールの添付」と答えており、その一方で「ファイル転送サービスまたはアップローダー」、「オンラインストレージサービス」を利用していると答えた割合が83.5%に上った。また、メールの添付と併用してファイルを転送している割合が53.2%あり、転送する内容によりメールの添付とファイル転送サービスやオンラインストレージサービスを使い分けていることが分かったという。ファイル転送とオンラインストレージサービスの会社内での許可状況についての調査では、全体の84.9%のユーザーが公式に社内利用を全面禁止しているわけではないことが分かり、また暗黙的に利用されている現状も24.9%となっており、部分的・暗黙的・状況不明などファイル転送サービスの企業内利用自体がグレーゾーンであることがうかがえるという。なお、個人でファイル転送とオンラインストレージサービスを利用しているユーザーは、その7割が業務での利用を求めている。
2014年11月05日(画像は楽天キレイドナビより)体温タイプ別で多いタイプは?「ホルモンバランスの実情」についての調査分析の結果は?楽天キレイドナビは『女性のホルモンバランスの実態』についての調査分析を発表した。調査対象は全国の女性25歳から44歳までで、新機能ホルモンバランスチェックを利用した1000名となる。まず『総合の体温タイプ別の分布』について、【高温期ギザギザタイプ】が41.8%で、全体の約4割と最も多い。また【キレイ2層タイプ】は32.3%で全般の3分の1である。以下【高温期じわじわタイプ】【高温期不明タイプ】【高温期短めタイプ】などが順に続く。次に『年齢別の体温タイプ』について、「35歳~39歳」「40歳~44歳」の女性は【高温期ギザギザタイプ】と【キレイ2層タイプ】がとても多く、【高温期不明タイプ】については「35歳~39歳」は4.2%、「40歳~44歳」は7.3%であることがわかった。また【高温期不明タイプ】の25歳~29歳女性は全体の約10%と一番多く、ホルモンの分泌自体が不安定であるようだ。この要因は必要以上のダイエットやストレスなどの生活環境が考えられるという。ホルモンのバランス信号は何色?さらに年齢別の『ホルモンバランス信号』に対して、「35歳~39歳」および「40歳~44歳」の女性は【青信号】と【黄信号】あわせて8割以上で、比較的安定していることが判明した。このような調査分析の結果を参考にして、ホルモンのバランスが安定する為の食生活および生活環境を考えてみては。【参考】・楽天キレイドナビ 「女性のホルモンバランスの実態」についての分析結果
2014年10月28日生活者の意識・実態に関する調査を実施しているトレンド総研が行った年末年始休暇に関するアンケートで、3人に1人が旅行や帰省の計画・準備が原因で夫婦喧嘩の経験があることがわかった。調査は、8月26日~9月8日の間、都内在住の20~50代の既婚男女1,000人を対象に実施。年末年始の過ごし方や計画・準備、今年の意向などについて訊ねた。その結果、ふだんの年末年始の過ごし方について、「自宅で過ごす」と回答した人は全体の69%。その他、「自分の実家に帰省する」(40%)、「パートナーの実家に帰省する」(31%)と回答した人も多く、年末年始の休暇をレジャーや旅行よりも家庭に留まる人が多いことがわかった。また、年末年始の過ごし方が結婚前後で変化したと答えた人が全体の62%。夫婦別では、夫側は57%、妻側は67%が変化したと答え、結婚前の過ごし方では「自宅で過ごす」(58%)、「自分の実家に帰省する」(33%)の他に、「恋人とデートをする」(16%)、「旅行に行く」(14%)、「友人同士で集まる」(14%)、「イベントに出かける」(9%)など回答が複数に分かれた。旅行や帰省についての計画で主導権を握るのは、「妻」と答えた人が34%で、「夫」の32%をわずかに上回った。しかし一方で、宿泊先や乗り物などの手配に関しては「夫」が44%、「妻」が35%となり逆の結果となった。さらに、全体の32%が「旅行や帰省の計画・準備が原因で、夫婦喧嘩になったことはある」と回答。具体的なエピソードとしては、「妻の段取りが悪すぎたり、無計画なため割高になってしまったりすることが多く、イライラしてしまう」、「早めに計画や準備をしておきたいのに、夫の予定がなかなか決まらない」、「せっかく企画したのに、前日になって、違う場所がいいと夫が言い出す時がある」などの声が挙げられた。今年の年末年始の予定についての質問では、「自宅で過ごす」が56%で最多。以下、「自分の実家に帰省する」(29%)、「パートナーの実家に帰省する」(24%)、「旅行に行く」(10%)の順に上位を占め、定番の過ごし方をする予定の人が多かった。大手航空会社・全日空(ANA)のマーケットコミュニケーション部・吉田剛氏によると「近年は年末年始に向けて早くから計画・準備を立てておきたいというニーズが増えている」とのこと。また、航空券の予約状況についても、「帰省路線の席が早くも埋まり始めている他、旅先としても、のんびりくつろげる湯布院や黒川などの温泉地が人気」と、のんびりと過ごせる場所で過ごす“ありのまま”型人気の傾向が表れているという。さらに、ANAではこうした傾向を受け、「より早期のニーズに応えるべく、今年からは新しい運賃ラインナップを設定し、年末年始の航空券も早割り料金でお得に予約できるように対応している」と話してくれた。
2014年10月06日MMD研究所は10月1日、20代から50代のオンライン英会話サービスの利用者を対象にる利用実態調査を実施し、その結果を発表した。同調査は、MMD研究所が7月末に公開したオンライン英会話に関する調査において、認知度の高かった上位5サービスの利用者を対象に実施したもの。いずれも、スマートフォンやタブレットで受講できる英会話サービスとなっている。調査の対象となったのは、DMM英会話、レアジョブ英会話、産経オンライン英会話、QQイングリッシュ、ラングリッチの利用者、計500人(各サービス100人)。実施期間は9月12日から18日まで。結果は次の通り。まず同調査では、オンライン英会話利用者500人に、オンライン英会話を利用しようと思った理由について聞いた。結果は「オンライン英会話という新しいサービスが気になったから」が70.8%と最も多く、次いで「通う必要がないから」が55.8%、「価格が安いから」が51.4%だった。続いて、過去の英語学習の経験について聞いたところ、「特に何もしていなかった」と回答したのは6.2%。全体の93.8%が何らかの英語学習を行っていたことがわかった。また、英語学習経験者469人のうち、「現在も継続している」と回答したのはわずか5.8%。最も多い断念した理由は「通うのが面倒になったから」(46.1%)だった。このほか、現在利用しているサービスを申し込む際に重要視した点についても聞いた。結果は「料金の安さ」が最も多く58.4%、次いで「講師の質」(47.2%)、「予約のしやすさ」(45.4%)だった。また、自身が利用している「オンライン英会話」の満足度についても聞いた。満足度は、5段階評価(とても満足、やや満足、どちらでもない、やや不満、とても不満)で料金の安さ、講師の教え方、予約のしやすさなど計9項目について聞いている。結果は「とても満足」と「やや満足」を合わせた数値で最も重要視した項目である「料金の安さ」で、満足度が最も高かったのはDMM英会話だった。なお、DMM英会話は「料金の安さ」のほか、「予約のしやすさ」と「サポート対応」の満足度が高かった。他のサービスでは、レアジョブ英会話が「教材の内容」「講師の人数」、産経オンライン英会話が「受講時間の長さ」、QQイングリッシュが「講師の教え方」「Skype音声の質」、ラングリッチが「ブランイメージ」の満足度が高かった。また、オンライン英会話を継続して利用したいかという質問には、96.0%の人が継続意向があると回答した。
2014年10月01日総務省は9月30日、青少年のインターネット・リテラシーに関する実態調査を実施し、結果概要を「平成26年度 青少年のインターネット・リテラシー指標等」として取りまとめ公表した。総務省では平成23年度、インターネット・リテラシー向上施策の重要性に鑑み、今後同施策を効果的に進めていくために、青少年のインターネット・リテラシー(ILAS:Internet Literacy Assessment indicator for Students)を可視化するテスト等を開発。今年度は平成24年度・25年度に引き続き青少年のインターネット・リテラシーを測るテストを、平成26年6月から7月にかけて、全国22の公立・私立の高等学校などにおいて、約3700名の1年生を対象にIDを割り付けた上で無記名形式でテストを実施。併せて、利用している機器やトラブル経験の有無等についてアンケートを行い、クロス集計を行なった。その結果、「1.インターネット上の違法コンテンツ、有害コンテンツに適切に対処できる能力」「2.インターネット上で適切にコミュニケーションできる能力」「3.プライバシー保護や適切なセキュリティ対策ができる能力」のいずれにおいても正答率は70.2%となり、平成25年度(68.9%)より平均点が同等かそれ以上となり、年々、リスク対応能力の向上がみられた。特に、男子より女子が平均点が高く、大分類では2.不適正利用(インターネット上で適切にコミュニケーションができる能力)が最も差が大きい。結果から、全体のリテラシーは向上しつつあるも、依然として弱点もあり、更なる啓発が必要という結果となった。スマートフォン保有者は全体の88.1%と昨年度(84%)より上昇。また、インターネットに接続する際、最もよく利用する機器についても、スマートフォンが全体の80.1%と昨年度(75%)より上昇。1日当たりの使用時間(平日)をみると、スマートフォンは「1~2時間未満(29.1%)」が最も多いが、スマートフォン以外の機器は「1時間未満」が最も多い。一方で、1日当たりの平均使用時間(休日)では、スマートフォンは「2~3時間未満(23.2%)」が最も多く、「6時間以上(15.7%)」が続く。同調査では更に、「青少年がインターネットのプラス面を感じ、例えば、知りたいこと、見たいものがすぐに調べられるようになった、と全体の92.3%の青少年が感じている」「スマートフォンやSNSを使う際、家庭のルールがある青少年(71.5%)は、家庭のルールがない青少年(69.5%)より正答率が高く、リテラシーが高い」とアンケート結果と分析を行っている。
2014年10月01日oricon ME(オリコン)は9月29日、20~40代の女性600人を対象に「女子会の開催の方法や内容に関する意識・実態調査」を行い、その結果を発表した。同調査は、8月8日~18日の間にインターネットを通じて実施したもの。同調査によると、女子会への参加経験は全員が「ある」と回答。その頻度は、「1カ月に1回程度(17.3%)」「2カ月に1回程度(15.0%)」「3カ月に1回程度(20.8%)」「それ以下(41.7%)」などで、1カ月に1回程度以下のペースで参加するとの回答が94.9%を占めた。また、参加人数は、平均で「4~6人(57.2%)」「2~3人(36.0%)」との回答が多く、6人以下での開催が93.2%を占める結果となった。女子会に参加する時間帯としては、「平日の夜(27.8%)」や「週末や祝日の夜(27.2%)」と、夜に行うとの回答が多い結果に。一方で、「平日の昼(14.2%)」や「週末や祝日の昼(15.5%)」など、昼間に開催する女子会も、一定数あることがわかった。女子会での会話の内容を聞いた質問では、「自分の仕事に関すること」との回答が最も多く、次いで「恋愛」「芸能人」となる。なお、女子会を参加者の自宅で行う「おうち女子会」への参加経験は、44.7%が「ある」と回答。自宅で行う理由としては、「ゆっくり落ち着ける」や「小さな子供がいる」「費用が抑えられる」などの声があがったという。同女子会で好まれる飲食物は、「ジュース」や「コーヒー」「ピザ」「パスタ」「チーズ」「ケーキ」「チョコレート」に人気が集中。これに対し同社は、チーズは、「単品やトッピング、お酒のつまみ、おやつなどオールマイティな要素を持つため重宝されるのでは」と分析した。
2014年09月30日ノークリサーチは9月26日、2014年の国内中堅中小市場における生産管理システムの利用実態に関する調査結果を発表した。調査対象は500億円未満の中堅中小企業で情報システムの導入や運用、選定にかかわる1300人。なお、ノークリサーチではこれまで全年商帯を対象としたシェアの内訳を掲載してきたが、より細かく市場を理解するため、ユーザーを「5億円以上10億円未満」「10億円以上20億円未満」「20億円以上50億円未満」の3つの区分に分けて以下分析を行っている。○年商5~50億円の中小企業層では隣接する年商帯でも導入社数シェアが異なる混戦状態各年商区分に対して導入済みの生産管理システム製品/サービスを尋ねたところ、以下グラフのように隣接する年商帯でも製品/サービスの導入社数シェアに違いが見られた。○年商50億円以上の中堅企業層ではスマートデバイス活用が2割続いて、生産管理システムを導入済みの年商20億円以上50億円未満および年商50億円以上100億円未満(中堅企業層に該当)のユーザー企業に対し、生産管理システムを利用する際の端末環境について尋ねた結果、いずれの年商帯でも従来通りのデスクトップPCやノートPCを主体とした端末環境が多くの割合を占めていることが分かった。一方、年商50億円以上100億円未満では企業所有のスマートフォンやタブレットが2割程度に達しており、企業所有端末によるスマートデバイス活用も進みつつある状況がうかがえた。スマートデバイスを生産管理システムで活用する場面は、「製造現場において部品表や工程表を共有する」というものが挙げられるが、紙面での部品表や工程表では変更が生じた時に手違いが発生しやすい。また粉塵や水滴に強く、製造現場でも利用できるノートPCもあるが、大きさや価格の面で必ずしも全ての中堅中小企業にとって導入しやすいとはいえない。そうした際にスマートデバイスを活用すれば変更が即座に反映される状態で部品表や工程表などを共有できる。ノークリサーチでは生産管理システムの端末環境としてスマートデバイスの割合が意外と高い要因にはこうした背景があるものと分析している。
2014年09月26日厚生労働省は25日、「2013年若年者雇用実態調査」の結果を発表した。それによると、15~34歳の若年正社員のうち22.5%が過労死の恐れがある長時間労働に従事していたことがわかった。2013年10月1日現在で、若年労働者が就業している事業所は全体の80.7%。内訳は、「若年正社員がいる」が69.1%、「正社員以外の若年労働者がいる」が40.9%となった。2013年9月に支払われた若年労働者の賃金総額を雇用形態別に見ると、正社員では「20万円~25万円未満」が33.1%で最多となったのに対し、正社員以外の労働者では「10万円~15万円未満」が28.8%で最も多かった。1週間(2013年9月最終週)の実労働時間数を雇用形態別に見た場合、正社員では「40~45時間未満」が31.7%、正社員以外の労働者では「35~40時間未満」が22.2%と、それぞれ最も高かった。また、正社員では、時間外労働時間が月80時間の「過労死ライン」を上回る「60時間以上」が7.2%、過労死ラインに近い「50~60時間未満」が15.3%となり、合わせて22.5%が過労死の恐れがある長時間労働をしていたことがわかった。現在の会社から定年前に転職したいと思っている若年正社員に転職希望理由を聞くと、「賃金の条件がよい会社にかわりたい」が44.6%で最も多く、次いで「労働時間・休日・休暇の条件がよい会社にかわりたい」が40.6%となった。調査期間は2013年9月~11月。有効回答数は、事業所調査が1万283事業所、個人調査が1万5,986人。
2014年09月26日デジタルアーツは9月17日、従業員・情報システム担当者・経営陣1648名を対象に、勤務先における情報漏洩対策の実態と意識について調査を実施し、その結果を発表した。調査対象は、スマートフォン、タブレット、ノートPCのいずれかを普段利用している全国の20歳以上の就業者(男女)。調査期間は2014年8月27日~28日で、調査方法はインターネット調査。有効回答数は、1648サンプル(経営陣:309サンプル、情報システム担当者:309サンプル、従業員:1030サンプル)。調査結果によると、勤務先の資料・データの持ち出し経験について全体の39.6%が経験ありと回答。持ち出した資料・データの種類は、「企画書・提案資料」が46.0%、「会議の議事録」が 32.4%、「事業計画・予算管理表」が22.5%、「顧客情報」が21.8%、「開発・製造に関連する資料」が20.2%となった。勤務先の資料・データを持ち出すことへの罪悪感は、全体で29.2%が「特にない」と回答した。持ち出し方法は、USB等の「記録メディアに保存」が72.4%が圧倒的に多く、「Webメールに添付して自分宛に送信」が21.8%、「勤務先のメールに添付して自分宛に送信」が18.7%と続いた。BYODに関しても調査を実施。従業員全体で個人端末を業務で使っている割合は41.7%、個人端末の業務利用が「許可されている」が35.6%、「禁止されている」が24.4%、「許可も禁止もされていない」が40.0%となった。個人利用におけるWebサービス・アプリの使用率は58.6%。その中で「Gmail」が40.1%、「Yahoo!メール」が30.2%、「LINE」が22.2%となった。実際に情報漏洩被害にあった経験を調査したところ、企業の経営陣・情報システム担当者が情報漏洩を経験した割合が17.6%。その内訳は、「内部によるメール誤送信」が40.4%、「内部によるデータ持ち出し」が38.5%、「外部からのサイバー攻撃」が21.1%。情報漏洩被害が経営にどのような悪影響を及ぼしたかについては、「信頼の失墜」が37.6%、「対策コストの増加」が25.7%、「ビジネス機会の損失」が18.3%であった。経営陣が実際に行っている対策は、「外部からのサイバー攻撃、ウイルス等の入り口対策」が74.4%と最も高かった。一方で内部からの情報漏洩に有効な対策は「Webサービスの使用制限・監視」が40.3%、「ファイル送受信時の暗号化対策」が36.6%、「電子メールの誤送信対策・監視」が29.3%と低かった。最近になって、情報漏洩対策を重要視するようになったか変化を聞いたところ、「重要度が増した」と回答した合計は48.9%であった。経営陣が抱える経営課題全体の中で、他の課題と比較して情報セキュリティリスクを「非常に重要である」と回答した割合は低く、「外部からの情報セキュリティリスク軽減」が17.8%、「内部からの情報セキュリティリスク軽減」が12.9%となった。
2014年09月18日アビームコンサルティングは8月12日、消費者の価値観に着目した消費の意識と実態に関する調査「価値観別消費実態調査 2014」の結果を発表した。同調査は約3000人を対象としたもので、心理学をもとにしたアンケート調査を行って消費者の価値観を7つのセグメントに分類している。調査期間は2014年2月1日~2日で、価値観のセグメントはイノベーション志向派 / 合理主義派 / 他者追随派 / 安定志向派 / おっとり派 / 懐疑志向派 / 内向き志向派の7つとなっている。発表によると、各セグメントの割合は他者追随派が26%で最も多い。以下、安定志向派17%、合理主義派16%、おっとり派16%、懐疑志向派12%、イノベーション志向派10%、内向き志向派3%となっている。
2014年08月13日