情報処理推進機構(IPA)は3月3日、「「内部不正による情報セキュリティインシデント実態調査」報告書について:IPA 独立行政法人 情報処理推進機構」において、情報セキュリティの内部不正に関するアンケートの結果を公表した。これによると、情報の持ち出しの手段としては「USBメモリ」の利用が最多だったという。調査結果のポイントとして、次の4つのポイントが紹介されている。内部不正のうち約40%がうっかりした違反、約18%がルールを知らずに犯した違反であるとされており、約6割が故意に実施したわけではないという結果が出た。こうした6割に関してはルールの明確化と周知徹底などを実施することで問題を回避しやすくなると考えられるという。情報持ち出しの主要ルートはUSBメモリという結果に。このため、USBメモリ等の外部記憶装置の利用に関するルールを明確化し周知徹底および利用制限を設けることで対処しやすくなるとしている。経営者や管理者が考える抑止策と実際に内部不正を実施した経験者らが考える有益な抑止策には差違がある。内部不正の実施者が効果的と考える抑止策を実施することで、内部不正の効果的な防止につながるものと見られる。内部不正経験者の5割がシステム管理者であることから、システム管理者の権限の最小化や分散化、作業監視などの対策が有効と見られる。内部不正によってもたらされる被害は、外部から攻撃を受けることで発生する被害よりも被害額が高額になる傾向がある。しかし、内部不正の防止は実施者が職務上の権限を与えられた関係者であるため、防止策の実施が難しいとされている。
2016年03月04日子どもの保育園や幼稚園、何を基準に選んでいますか? 都心部では特に、プレ保育や見学などをしていくうちに「ここがいいな」と思う園を見つけても、必ずしも入園できるわけではないという現実があります。「保活」の希望と現実について、ある調査が行われましたのでご紹介しましょう。子どもの園選び、希望は叶う?オウチーノ総研は子どもがいる首都圏在住の20歳~45歳既婚女性826名を対象に「 『保育園・幼稚園』に関するアンケート調査 」を行いました。その結果、もともと希望していた認可保育園や幼稚園などに入ることができず、別の施設に入ることになったママが全体では約1割(10.9%)、0歳~3歳では16.7%と、決して少なくない人数いることがわかりました。希望通りの園に入れた人が8割以上いるものの、保活の厳しさが浮き彫りとなったこの調査。子どもを持つ家庭にとっては悩みのひとつとなっているようです。約7割の家庭が園選びで「立地」が重要と回答在宅の仕事をしている私は通勤の必要がないため立地の条件を外し、園庭が広くて芋ほりやみかん狩りなど、自然とふれあう行事が多い園を選びました。一方、調査では「保育園・幼稚園を選ぶ際、重視するポイントは何ですか?」という質問で67.1%を獲得し1位となったのは「立地」。続いて「園内環境」が38.2%、「料金」が35.0%、「保育環境・保育方針」が24.5%、「教育環境・教育方針」が23.0%という結果に。子どもの園選びにおいて多くの家庭では「自宅から徒歩圏内」「通勤経路内」など、預けやすい場所にあるかどうかを重視しているようです。また、園内環境は園庭が広く充実しているか、料金は兄弟姉妹がいても家計を圧迫しない料金設定であるかなどを重視する声も多かったよう。すぐに預けられる・預けやすい、子どもが広々と活動できる園内環境、そして保育料の3つが大きく重視されていることがわかりました。入園前に行った「保活努力」は?「希望の保育園や幼稚園に入園するために、ご自身やご家族が行ったことはありますか?」という質問では「特になし」と答えた人が全体で84.2%いたものの、0~3歳児を持つ家庭では「自身の就労条件を変えた」という人が13.8%。次いで「出産後の職場復帰を早めた」という人も9.2%いました。具体的には「勤務時間を伸ばした」という人が多かった反面、「延長保育のない園だったため、勤務時間を短縮するしかなかった」という真逆の対応をした人もいます。また「0歳の4月じゃないと待機児童になる可能性があったので、生後4ヵ月、4月時点で職場復帰した」など、保育園に入ることを目的として仕事復帰のタイミングを決めた人もいるようです。「ここがいいな」と感じた園にすんなり入れるのが理想ですが、現実はやはりそうもいかないですよね。事前に勤務スタイルを変更したり、産後復帰のタイミングを計算したりと預ける前の準備も大変です。この現状が少しずつでも改善へと向かうように期待していきたいですね。(すだあゆみ)
2016年03月01日エリエールブランドから「除菌できるアルコールタオル」を発売している大王製紙株式会社が、「除菌」に対する意識・実態調査を行った。対象となったのは、25歳〜39歳の「子どものいる女性」「子どものいない女性」各250名。除菌への意識の高さと現状のギャップに悩むママまずは対象者全員に、部屋の中の『菌』が気になるかを質問。「気になる」と回答したママは77%であるのに対し、「子どものいない女性」では60%にとどまり、17ポイントの差が出る結果に。ここから、育児をする女性の「菌」に対する高い関心がうかがえる。その一方でママの約8割が、「十分に『除菌』ができていない」(78%)と、現状に課題を感じていることもわかった。ママが除菌したいもの1位は「おもちゃ」とくに「子どもの手が日常的に触れるところ」に対して「除菌」への意識が高いようで、「出産以降、特に気になるようになったものは?」という質問に対しては、「おもちゃ類」(46%)、「食卓(テーブル)」 (33%)、「部屋の床」(28%)という声が多く挙がった。そんなママたちに「除菌グッズ」選びのポイントを聞いたところ、「手軽」で「安心」なアイテムで子どもの手に触れるものの除菌を行いたいママたちの意向が見えてきたのだ。サッと除菌できて、コスパも◎な除菌シートそこで「除菌意識」が高いママたちにおすすめなのが、手軽に除菌ができる「エリエール 除菌できるアルコールタオル・ ウェットティシュー」。・「子どもと車の移動中とか、食事中すぐに手を洗えない時に助かります」・「薄すぎないので、手足を拭いたり、テーブルやおもちゃを拭いても、ちぎれなくて良いです」という声からもわかるように、シートの厚みや強さなど商品品質の高さ、使用シーンやニーズに合わせた豊富な商品バリエーションが魅力だ。お手軽除菌グッズを使えば、大切な子どもを菌から守りながら、同時にママの育児の負担も減らすことができるかもしれない。【参考】エリエール ウェットティシュー
2015年12月16日MMD研究所はコロプラが提供する「スマートアンサー」と共同で「2015年版:スマートフォン利用者実態調査」を実施、その結果を発表した。この調査は2015年11月27日~11月28日に、スマートフォンを持つ15歳以上、60歳未満の男女2,750人に対して、スマートアンサーのモニタを利用したインターネット調査によって行われた。○スマートフォンの利用スマートフォンを所有する15歳以上60歳未満の男女(N=2,750)を対象に、一日にどれくらいスマートフォンを利用するか聞いたところ、「2時間3時間未満」の割合が最も多く、22.4%となり、3時間以上の割合を合わせると、46.0%だという。また、メールやメッセージを一日にどれくらい送信するかを聞いたところ、キャリアメールは「1~10回」が46.8%で最多。次いで「0回」が42.6%となり、SMSは「0回」が最多で53.7%、次いで「1~10回」が33.7%となったという。また、LINEは「1~10回」が最多で50.7%となり、次いで「0回」が13.1%だという。格安SIMについては、認知度は76.2%となったが、「知っているが利用は検討していない」と回答した人が58.5%となり、半数以上が「知っているが利用は検討していない」と消極的だ。○スマートフォン端末スマートフォンを所有する15歳以上60歳未満の男女(N=2,750)のうち、iOSもしくはAndroidのスマートフォンを持つ人(N=2,723)を対象にメインで利用しているスマートフォン端末の種類を聞いたところ、iOSでは「iPhone6」ユーザーが30.1%で最も多く、次いで「iPhone 5S」(29.3%)、「iPhone5」(12.0%)の順となったという。Androidでは「Xperia」シリーズが34.6%で最多となり、次いで「AQUOSシリーズ」(20.1%)、「Galaxyシリーズ」(9.0%)の順だったという。○アプリ利用スマートフォンを所有する15歳以上60歳未満の男女(N=2,750)を対象に、メインで利用しているスマートフォンにインストールしているアプリの数を聞いたところ、「11~15個」という回答が最も多く17.5%、次いで「16~20個」が16.1%、「6~10個」が15.9%となり、平均で22.3個のアプリがインストールされていることが分かったという。10~30代が最もよく利用するアプリTOP5は「SNS・コミュニケーション」「ゲーム」「動画」「ミュージック」「EC/オークション」、40~50代が最も利用するアプリTOP5は「SNS・コミュニケーション」「ゲーム」「天気」「EC/オークション」「動画」の順だという。LINE利用がすべての世代で85%を超え、Twitter利用は10代で8割、20代で7割に迫り、10代においてはInstagram利用とFacebook利用が同率だが、10代女性においてはInstagramの利用がFacebookを上回るという。20~40代においてはTwitter利用がFacebook利用を上回りトップだが、50代においてはFacebook利用がTwitterを上回るという。○2015年動画およびネットショッピング利用スマートフォンを所有する15歳以上60歳未満の男女(N=2,750)を対象に、インターネットを利用して動画を視聴する際によく利用するデバイスを聞いたところ、「スマートフォン」と回答した人が76.1%となり、「PC」「タブレット」よりも多い結果となった。特に10代ではその割合が84.6%に上ったという。次に、ネットショッピングをする際によく利用するデバイスについて聞いたところ、「スマートフォン」と回答した人が70.5%となり、動画と同じく「PC」「タブレット」よりも多い結果となったという。また、この結果を男女別に見てみると、動画視聴、ネットショッピングとも男性はPCを、女性はスマートフォンをよく利用する傾向にあることが分かったという。
2015年12月14日ジャストシステムは2日、15歳から19歳の男女551名に対し行った「10代限定! SNS利用実態調査」の結果を公開した。それによると、西日本(近畿/中国/四国/九州地方)に住む10代女性の約25%が「Mix Channel」を利用していることがわかった。15歳から19歳のスマートフォンユーザーが現在利用しているSNSは「LINE」が最も多く93.8%、次いで「Twitter」が74.9%、「Facebook」が37.5%となった。動画系SNSについては、東日本(北海道/東北/関東/中部地方)では「Vine」を使う人が多く、西日本では「MixChannel」を利用するユーザーが多かった。特に女性における「MixChannel」利用状況は東西差が顕著で、東日本が15.0%だったのに対し、西日本では25.3%に上った。学年別の「MixChannel」利用率では、中学1年生が16.7%、中学2年生が11.8%、中学3年生が30.0%、高校1年生が15.2%、高校2年生が15.5%で、高校3年生になると6.3%に減少しており、ジャストシステムは受験や就職活動が本格化する高校3年生が「MixChannel」の利用をやめるターニングポイントだと分析している。
2015年12月03日マクロミルは、12月1日から施行される「ストレスチェック制度」の施行に伴い、20歳~59歳までの働く男女1,000名を対象に「ストレス実態調査」を行い、結果を発表した。調査はインターネットリサーチで、調査期間は2015年11月20日~11月22日。有効回答数は1,000名。それによると、普段どの程度ストレスを感じているかついては、「強く感じる」が29.5%、「やや感じる」が56%で、働く男女の86%がストレスを感じている。原因については、「仕事の内容」が61.7%、「職場の人間関係」が57.7%と仕事関係が上位を占め、以下の「経済問題」(32.1%)、「家族関係」(30.0%)、「睡眠」(24.6%)を大きく引き離している。昨年の調査では、「強く感じる」が28.1%、「やや感じる」が55.9%、原因については、「仕事の内容」(61.9%)、「職場の人間関係」(58.3%)、「経済問題」(30.5%)、「家族関係」(32.1%)、「睡眠」(21.5%)と、今年の調査とほとんど変化はない。どのくらいの頻度でストレスを感じるかたずねると、「ほぼ毎日」と答えた人は42%で、「週に3~4日」と答えた人も33%にのぼっており、日常的にストレスを感じている実態が浮かびあがっている。一方で、「ストレスチェック制度」を知っていたのは28%で、2014年10月に実施した同様の調査データと比べ22%伸長したが、制度に関する認知率はまだまだ低い。「ストレスチェック」は、ストレスに関する質問票(選択回答)に労働者が記入し、それを集計・分析することで、自分のストレスがどのような状態にあるのかを調べる簡単な検査。「労働安全衛生法」という法律が改正され、労働者が50人以上いる事業所では、2015年12月から、毎年1回、この検査を全ての労働者に対して実施することが義務付けられた(厚生労働省の資料より)。。
2015年11月28日ジャストシステムは25日、男女1,000名のスマートフォンユーザーを対象に行った「SIMフリー端末に関する実態調査」の結果を公開した。それによると、キャリアのスマートフォンを使っているユーザーの約7割が、SIMフリー端末に興味を持っていたという。「SIMフリー端末に関する実態調査」は、スマートフォンを利用している20歳から59歳の男女1,000名を対象に行ったもの。キャリアのスマートフォンユーザーに、SIMフリー端末への興味の度合いを聞いたところ、「近い将来、SIMフリー端末にしようと決めている」と回答した人が5.9%、「時期は決めていないが次はSIMフリー端末にしようと決めている」が13.0%、「SIMフリー端末には興味はあるが悩んでいる」が49.1%となり、合計で68.0%の人がSIMフリー端末に対し興味を持っていることがわかった。スマートフォンの月額利用料金についても聞くと、SIMフリー端末ユーザーでは「3,000円未満」が最も多く46.8%だったが、キャリアのスマートフォンユーザーでは、「9,000円未満」が最も多く20.9%、次いで「8,000円未満」が20.5%となり、57.3%の人が7,000円以上の月額利用料金を支払っていた。そのほか、キャリアのスマートフォンユーザーに、SIMフリー端末へ変更しない理由について質問すると、最も多かったのは「手続きが面倒くさそう」で32.7%、2番目は「どれくらい安くなるかわからない」で32.3%の人が回答していた。ジャストシステムは、変更手続きやメリットをわかりやすく提示できるかが、SIMフリー端末が普及する鍵になると指摘している。
2015年11月25日ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK Japan)は11月20日、スマートフォンの販売動向およびスマートフォンの使用実態調査の結果を発表した。スマートフォンの購入者および購入意向者を対象に実施した消費者調査によると、SIMロック解除の認知率は「名前だけは聞いたことがある」まで含めると76%に及んだ。ただし、「よく知っている/人に説明できる」は11%、「大体知っている」は29%にとどまった。SIMロック解除について「よく知っている/人に説明できる」または、「大体知っている」と回答した人に実際にSIMロック解除を行ったかを尋ねた結果、5人に1人が既にSIMロック解除を行っていることが明らかになった。また、将来的にSIMロック解除をしたいとの回答は3割に上った。なお、SIMフリースマートフォンの認知率は「名前だけは聞いたことがある」まで含めると76%と、SIMロック解除の認知率と等しかった。SIMフリースマートフォンの販売を見ると、急激な拡大は収束してきており、2015年第3四半期(7-9月)の販売台数は、前期(2015年4-6月)から横ばいとなった。2015年9月のスマートフォン販売におけるSIMフリーモデルの数量構成比は家電量販店およびインターネット専業チャネルでは7%。これらから推計すると、国内の全スマートフォン販売台数におけるSIMフリーモデルの構成比は2015年通年では2%程度と見込んでいる。SIMロック解除の影響は端末の割賦購入や2年契約などの縛りがあるため、「SIMロック解除に関するガイドライン」の開始から2年後に当たる2017年後半から本格化するという。スマートフォン全体の販売を見ると、2015年第3四半期の販売台数は前年比2%減で、2015年通年では販売台数は前年並みになることが見込まれる。こうしたスマートフォン市場の伸び悩みの背景には、スマートフォンの買い替え年数が長期化していることが挙げられる。2015年7月の消費者調査では、スマートフォン販売の58%をスマートフォンユーザーの買い替えが占めた。この値は2015年1月実施の前回調査を4%ポイント上回っており、フィーチャーフォンからの移行よりもスマートフォンの買い替えのほうが市場成長に大きく影響するという構図が強まっている。また、スマートフォンの買い替え年数は、前回調査では2.02年であったが、今回調査では2.08年へと伸びた。スマートフォン販売は2012年以降、年間2600万台前後で推移してきており、仮にスマートフォンの買い替えが0.1年伸びると30万台強の販売が翌年にずれると試算。政府や大手キャリアで検討されている2年縛りの見直しや端末値引きの縮小は直にスマートフォンの買い替えに影響を与えるため、今後の議論が一層注目される。
2015年11月24日子どもを産み育てていくことは、子どもの笑顔や成長する姿にホッとすることもある反面、うまくいかずに悩んでしまうことも多いですよね。育児中に抱えるストレスにはどんなものが多いのでしょうか? 「子育て」についてのある調査では、その具体的な内容や対処法が明らかになっています。ストレスの理由、第1位は「言うことを聞かない」オウチーノ総研は、首都圏在住の20~45歳の子どもをもつ既婚男女700名を対象に「子育て」についての アンケート を実施。「『育児ストレス』を感じたことはありますか?」というアンケートでは71.8%の人が「ある」と答えています。その理由としては「子どもが言うことを聞かないから」という意見が多く、「子どもの自我が芽生え、片付けなどを素直にしない」という意見も。続いて「夜泣き・なかなか寝付かないから」という意見から、「時間がとれない」ことのストレスもあることがわかっています。また、育児ストレスを抱えている女性は84.0%という高い数値にかかわらず、男性は59.5%。夫婦の間には育児でストレスを感じる度合いに、大きな差があることもわかりました。「ちょっとしたことで子どもを怒鳴ってしまった」という後悔もストレスが解消されないことで気持ちが不安定になり、つい「やってしまう」こともありますよね。育児ストレスを抱える人に「『育児ストレス』が原因で、ついやってしまったことはありますか?」と質問すると「些細なことで子どもに怒鳴ってしまった」という回答が男女ともに半数を超えました。具体的には「寝不足で子どもにからまれて…」「気持ちの切り替えができずに」「原因のすべてが子どもにあるかのように接してしまう」など。また、育児ストレスが原因でついやってしまったことは「特になし」と答えた男性が40.4%に対し、女性は15.6%。女性の抱える「育児ストレス」は、より深刻なのかもしれません。夫婦間で大きく違う「育児ストレス」対処法では、そんな育児ストレスとどう向き合えばいいのでしょうか? 「『育児ストレス』対処法は何ですか?」という質問に男性は「夫婦でコミュニケーションをとる」が最も多く32.7%、次いで「睡眠をとる」が22.9%、「一人の時間を作る」が18.5%と続きました。一方、女性は「睡眠をとる」が29.8%で最も多く、「ママ友と話す・相談する」が24.5%、「おいしいものを食べる」が23.3%と続き、男性が「夫婦でストレスを解消したい」と考えるのに対し、女性は自分の体調を整えるほか、夫以外と話す・相談する方法を選ぶ人が多いことがわかりました。私自身も、子育てにストレスを感じた時は夫に相談するより「1人の時間をつくる」ことを優先していたような…。子どもが5歳を過ぎたころ、ようやく夫と話す時間が自然に増えたような気がします。育児における男女差は、まだまだ埋める余地があるようですが「妻と話し合いたい」「夫婦で向き合いたい」という気持ちを、夫が抱いていることもまた事実です。夫婦のコミュニケーションをとることで、夫も妻の負担に目がいくようになり、子育てのストレスが自然と軽くなるとうれしいですね!(すだあゆみ)
2015年11月24日IDC Japanは11月5日、2015年7月に558社の国内企業を対象に実施したマーケティング活動とIT利用に関する調査の分析結果を発表した。同社では、パーソナルデータの活用(将来的なマイナンバーの企業利用など)も視野にデジタルマーケティングのさらなる浸透と、データの分析需要が今後の国内マーケティング市場をけん引し、2014年~2019年のマーケティングソフトウェア市場の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)が10.5%になると予測している。これは同期間におけるアプリケーションソフトウェア市場全体のCAGR 3.1%(Japan Semiannual Software Tracker、2014H2)と比較して、非常に高い成長率だという。同社では今回、国内企業のマーケティング活動におけるIT利用がこれまで進んでいなかった理由が、推進役の欠如にあると仮定し、その設置率を調査した。その結果、CMO(Chief Marketing Officer:最高マーケティング責任者)の設置率は43.0%、CDO(Chief Digital Officer、Chief Data Officer:最高デジタル/データ責任者)は35.8%であり、関連する全社横断的な管理部門の設置率も45%前後と、想定を上回る結果となったという。これらの推進者を有する企業では、全社的なマーケティング活動方針の策定が進んでいるものの、実務では社内に散在するデータの一元管理やその分析に関する担当者のスキル向上などの課題を抱えており、一方で積極的なデジタルマーケティングへの取り組みが着実に進んでおり、将来的にマイナンバーも含めたパーソナルデータの企業利用に向けた準備も行われていることが明らかになったという。また今後導入したいITを確認したところ、「Web会議/チャット」「顧客管理システム」「マーケティングオートメーション」という回答を得たという。IDC Japan ソフトウェア&セキュリティ マーケットアナリストのもたい洋子氏は「CMOや部門横断的なマーケティング関連部署の設置が進んでいるが、今後のマーケティング活動における課題の解決やIT活用を進めるには、各社の事業目標と連携するマーケティング活動を俯瞰的にとらえる視点が不可欠である。コンサルティング会社や広告代理店、ベンダーなどの外部支援も積極的に活用し、経営視点でマーケティングの注力目標と実活動におけるギャップを把握した上で、将来的にマイナンバーなどのパーソナルデータ活用と、費用対効果の高い持続可能なマーケティング活動の実現に向けた体制強化を図るべきである」と述べている。
2015年11月06日キユーピーはこのほど、子どもを持つママ106名を対象とした「家族と鍋料理」に関する意識・実態調査を実施し、その結果を発表した。それによると、手軽でバランスよく食材が食べられる鍋料理に大きなメリットを感じていると同時に、味のマンネリ化や家族内で好みが合わないなど、悩みを持っていることが分かったという。はじめに、昨年(2014年)の鍋事情について調査を行ったところ、家庭で作った鍋料理としては「寄せ鍋」(90%)が最も多く、「水炊き」(59%)や「キムチ鍋」(55%)など定番も上位となった。それに続いたのは「トマト鍋」(49%)や「カレー鍋」(37%)などのいわゆる"洋風鍋"で、毎年の鍋トレンドにあわせて家庭でもさまざまな鍋料理が楽しまれているようだ。また、家族からの評判がよかった鍋料理についても同様の傾向が見られたものの、「トマト鍋」(29%)が3位にランクインしてる。そこで、今年(2015年)の秋冬シーズンに作ってみたい、食べてみたい鍋料理を聞くと、定番の「寄せ鍋」(76%)に続いて「トマト鍋」(52%)が順位を上げて2位という結果となった。「子どもにも親しみやすい味わいのためか、 ここでも洋風鍋に対する支持が垣間見える結果となりました」と同社。家庭での鍋料理のメリットや魅力についての調査では、「野菜・肉・魚などがバランスよくとれること」(86%)と、「作るのに手間・時間がかからないこと」(83%)という、"食事としてのバランスのよさ"と"時短"という2つのポイントがトップに並んだ。加えて、「子どもが喜ぶこと」(67%)も上位に挙がっており、ママたちにとって鍋料理は総合的に見て利便性が高いメニューであることがうかがえる。一方で、家族での鍋料理に対して"妥協"したことがある人は92%にものぼっている。具体的な不満や悩みは、「似たような味・具材の鍋を作りがちで、マンネリ化する」(56%)や、「大人・子どもで味・具材の好み、食べたい味・具材が合わないことがある」(53%)、「炭水化物(鍋の〆を含む)がないと満腹感に欠ける」(28%)など。同社は、「鍋料理ならではの調整のしづらさから、家族全員が満足するバランスが難しいことに、ママたちも悩まされているようです」と分析。また、「鍋の〆(に使う炭水化物)を決めるのに家族間で好みが合わないことがある」(17%)という回答もあり、家庭内で「鍋の〆問題」が起こっている様子もうかがえるとのこと。今回の調査結果に対して同社は、「手軽に野菜や肉、魚などバリエーション豊富な食材を摂(と)ることができ、調理の手間も少なく時短もかなえる鍋料理ですが、そのメリットと背中合わせで、味のマンネリ化や、家族間で好みが合わないといった悩みや不満もあることが、あらためて明らかになった結果と言えます」と考察している。同調査は、8月31日~9月6日の期間に、調査時点で小学生や中学生の子どもがおり、週に4回以上家族で食事をする30~40代の既婚女性106名を対象とし、インターネット調査によって実施された。
2015年10月19日花王は10月15日、「忙しいママとお子様とのコミュニケーションの実態、及びお子様を『ほめる/叱る』ことについての意識・実態に関する調査」の結果を発表した。調査は9月25~28日の期間にインターネット上で行われ、第1子の子どもの年齢が5歳もしくは6歳の母親で、現在の毎日の暮らしが忙しいと感じている女性600名から回答を得た。はじめに、平日に子どもと過ごす時間を十分に取れているか質問したところ、「十分に取れている」と回答した人は16.2%にとどまった。また、子どもとのコミュニケーションを取りたいと考えている人は、「もっと取りたいと思う」(39.5%)、「どちらかといえば取りたいと思う」(39.3%)という回答をあわせると78.8%いることがわかった。この78.8%の人を対象に、あとどのくらい子どもとコミュニケーションを取りたいか尋ねると、平均値は約1時間18分となった。次に、平日において、子どもを「ほめる」「叱る」の割合が何対何になるか聞いた。結果は「ほめる」対「叱る」の理想の割合が7対3程度であるのに対し、現実の割合は約4対6だった。同社は「叱るよりもほめてあげたいという本音とは裏腹に、実際には思い通りにお子様をほめてあげられていない忙しいママが多いようです」と分析している。最後に、日常生活において「ほめる」「叱る」が多い場所、少ない場所について調査したところ、特によくほめる場所については1位が「朝の支度や着替え」、2位が「食事」となった。叱ることが多い場所についても、1位と2位はほめる場所と同様の結果だった。ほめたり叱ったりすることが少ない場所の1位は共通して「お風呂」であることもわかった。調査結果を受けて、保育園での講演などを行っている子育て支援士の田宮由美氏は「子どもをほめることは、子どもに自信をつけさせることになり、それはワンステップ上へのことにチャレンジする意欲へとつながります」と指摘。その上で、「結果ではなく、努力した過程をほめる」「具体的なことを指してほめる」「兄弟やお友達と比べるのではなく、過去の本人と比較してほめる」の3つが、子どもを伸ばすほめ方として最も大切なポイントだとアドバイスしている。
2015年10月16日トレンドマイクロは10月13日、日本に関連したアンダーグラウンドサイトの実態調査レポートをセキュリティブログで公開した。今回のレポートでは、Torネットワーク上で11ドメイン、2,224サイトを調査。明らかになった主なサイトや情報は以下の通り。日本語で情報がやりとりされているサイト「Onionちゃんねる」:「Tor」ネットワーク内に設置された最大のアンダーグラウンド掲示板。「Tor 2ちゃんねる」の通称でも知られている。密売・密輸のサービスや薬物取引等、法律で禁止された行為(薬物のやり取り、マネーミュールなど)に関するトピックが中心。「恒心教サイバー部」:「0chiaki」という名称で活動していたハッカーが運営していたとされる会員制サイト。調査では、窃取されたアカウント情報やハッキング関連情報などがメンバー間で共有されていることを確認した。「JPON EXTREME」:電話帳検索サイトで1993年以降の延べ6億以上の電話番号の検索が可能であると説明している。情報の入手元は不明であるものの、 電子通信会社から入手されたものとは考えにくい。「マジカルオニオン」:児童ポルノに関するコンテンツ取引を行う専門サイト。ユーザーは、自身のアカウントを作成後「マジカルポイント」を購入する必要がある。「トリップde私書箱」:匿名での情報交換を可能にするバーチャル私書箱サービスを提供するサイト。英語などで日本に関する情報がやりとりされているサイト「Orda Project」:個人情報や窃取済みアカウント情報等が提供されているサイト。このサイト内の各種フォーラムでは、クレジットカード情報、PayPalアカウント情報、Secure Shell(SSH)アカウント情報等が、さまざまな価格で提示されている。掲示板上では、窃取したクレジットカードが有効かどうかを確認するための検証ツールも非合法で提供されている。「FAKE PASSPORT.ONION」:日本を含む12カ国の偽造パスポートを販売するとするサイト。日本のパスポートは700米ドル(米国は1000米ドル、英国は900米ドル)。この他、Torネットワーク上ではないが、You TubeやTwitter上で、日本語でDDoS攻撃ツールを売買しているアカウントも確認(1000円~3000円分のプレイステーションストアカードを要求)。調査の結果、国内のアンダーグラウンドサイトの多くは、個人のハッカーによる情報交換が主であり、マーケットとしての機能はほとんど確認できなかった。アンダーグラウンドサイトの特徴として「匿名性」「排他性」があるという。ただ、日本国内のユーザーから窃取/詐取された情報が、実際に世界のアンダーグラウンドマーケットで売買されている実態もあった。日本のクレジットカード情報の平均売価60ドルは、米国などの他国と比べても最高値となっていたという。日本のサイバー犯罪者は、不正プログラム作成に必要なノウハウは不十分であるようだが、他の地域のアンダーグラウンドから不正プログラム作成ツールを購入するなど、こうした不正活動に大きな関心があることが伺え、日本人によるサイバー犯罪が今後活発化することが予想されるという。
2015年10月14日ノークリサーチは10月13日、2015年の国内中堅・中小市場における「ERP」の利用実態とユーザー評価に関する調査の分析結果を発表した。調査対象は、日本全国/全業種の年商500億円未満の中堅・中小企業で、「情報システムの導入や運用/管理の作業を担当している」か「情報システムに関する製品/サービスの選定または決裁の権限を有している」従業員。調査実施時期は2015年7月、有効回答件数は1300社。導入済みのERP製品/サービス(複数回答可)の社数シェアを集計し、その結果を前回調査(2014年7月実施分)と今回調査(2015年7月実施分)とで比較したもののうち社数シェア上位8つの製品/サービスを抜粋してプロットした結果、中堅・中小企業のERP市場は安定または停滞していると判断したくなるが、実際にはERPを提供する側が入れ替えや刷新に取り組む余地はまだ十分あると、同社は分析している。累積の導入社数シェアは同程度であっても、「最近導入したユーザー企業が多い製品/サービス」と「導入年が古く、継続的に利用しているユーザー企業が多い製品/サービス」とでは取るべき戦略に違いがあるとし、シェア上位製品/サービスからのリプレースを図ろうとするERPベンダーや販社/SIerにとっても、ターゲットとなる製品/サービスがどのような状況になっているのかを把握することは極めて重要だと同社は述べている。また、「導入社数シェア」という場合、「累積導入社数シェア」を確認するレベルで済ませてしまいがちだが、実際にはさまざまな観点での現状把握が重要となってくるとし、「年商」「業種」「所在地」などの情報だけでなく、「導入年」による導入社数シェアの変化を見ることが大切だと結論づけている。さらに、製品/サービスごとの「導入経緯」と、それらにひもづいた「今後の機能ニーズ」の把握も重要になるとしている。
2015年10月14日ジャストシステムは10月6日、セルフ型アンケートサービス「Fastask」を利用して行った「SNSの利用実態調査」の結果を発表した。同調査は、事前の調査で「プライベートでスマートフォンを利用し、SNSを使っている」と回答した15~59歳の男女550名に対して2015年9月25日~9月27日に実施されたもの。現在利用しているSNSサービスについては、「LINE」が最も多く74.5%。続いて「Twitter」(43.1%)、「Facebook」(42.7%)、「Instagram」(15.9%)という結果になった。2015年3月時のLINE利用率と比較すると、30代は67.0%から73.3%、40代は60.7%から65.0%、50代は57.9%から67.9%と、いずれの世代でも利用率が伸びていることがわかった。LINEの「タイムライン」を機能を使う人のうち、「毎日1回以上チェックする」人は85.8%と、利用者にとってタイムラインの確認は日常化していることが伺える。また、タイムラインの企業投稿に対して、利用者は「バナーやURLをクリックした」(43.8%)、「『いいね』をした」(42.6%)、「LINEクーポンを利用した」(39.5%)、「企業投稿から、実際に店舗に行った」(26.5%)などの行動をとっており、企業サイトへの誘導や、購買につながる販促施策としてLINEは有効なツールであることがわかった。
2015年10月06日どんなダイエットをしてる?ダイエットサポートドリンク『コバラサポート』を販売する大正製薬株式会社が、20~50代の女性を対象にした「ダイエットの実態調査」を実施。ダイエットに伴う悩みや苦労が垣間見える、赤裸々な調査結果を公開している。この調査は、2014年9月~2015年8月の1年間でダイエットに挑戦した女性449人を対象に行われた。どんなダイエットを実施したかを尋ねる質問では、最もベーシックといえる「食事の制限」を挙げた人が64.1%にも及んだ。次点に「間食をしない」(40.1%)「カロリー制限」(37.0%)と続いたことからも、何らかの食事制限を行うことで体重を落とそうと考える女性が多いことがわかった。リバウンドだけじゃない!ダイエットの弊害しかし、おいしいものを我慢するのはつらいもの。「ダイエット中にあった良くない影響」として「イライラすることが多くなった(19.8%)」「イライラして身近な人に当たってしまった」(14.0%)と、強いストレスを感じたことを明らかにした女性が多かった。また、「食事制限をしていたら、食事に誘われなくなった」(7.1%)、「性格がきつくなったなど、性格の変化を周囲に指摘された」(5.3%)と、その影響が人間関係にまで及んだという意見も多かった。あなたもしっかり見られてます!そして、9割近い回答者が「周囲の女性の体型を見て気になる部位がある」と答えている。特に意見が多かったのは、「お腹」(41.0%)、「お尻」(13.6%)、「脚」(10.7%)。サイズダウンさせたい部位は、他人のサイズまで気になってしまうということだろう。美に敏感な女性たちは、他人にも厳しい目を持っていることがわかった。(画像はプレスリリースより)【参考】・大正製薬株式会社プレスリリース/PR TIMES
2015年10月02日情報処理推進機構(IPA)はこのほど、自動車や家電などのIoT製品のセーフティ設計・セキュリティ設計に関する実態調査を実施し、結果を公開した。調査では、自動車、スマートフォン、ヘルスケア、スマート家電の4分野において、「セーフティ設計」と「セキュリティ設計」の取り組み、「設計品質の見える化」の取り組み状況を調べたもの。関連するメーカーなど320社に郵送・メールによるアンケート調査を実施し、68件(有効回収率21.3%)の回答を得られた。これによると、セーフティ設計・セキュリティ設計の実施状況は、セーフティ設計の場合が、自動車分野が86.4%と最も多く、最も少ないところでもスマート家電分野の71.4%の企業が実施。セキュリティ設計の場合は、自動車分野では87.5%の企業が、自動車分野以外の3分野すべての企業がセキュリティ設計を実施していることがわかった。製品開発におけるセーフティ設計・セキュリティ設計の必要性について確認したところ、回答企業すべてにおいて「どちらか必要」または「両方とも必要」という回答を得られた。製品開発における安全性やセキュリティの方針を示す「設計に関する基本方針」の有無は、セーフティ設計の場合が64.9%、セキュリティ設計の場合が54.4%の企業で「明文化されたものはない」ということがわかった。製品開発において、遵守対象の法令や設計手法の選択などの具体的な基準となる「設計ルール」の有無は、セーフティ設計・セキュリティ設計いずれも約半数の企業が「明文化されたものはない」と回答した。さらに、設計ルールを有していない企業の半数以上が「リーダーなどの判断に任されている」と回答した。セーフティ設計・セキュリティ設計を行ううえで必要となるそれぞれの要件が発注者側から提示されているかどうかは、約3割が「提示されていない」という結果となった。セーフティ設計・セキュリティ設計の判断への経営者層の関与は、「経営層が関与」と回答した企業がセーフティ設計は26.4%、セキュリティ設計は29.8%にとどまった。IPAは、製品開発において、企業全体の基本方針や設計ルールに基づき、想定される安全性のリスクやセキュリティ上の脅威を分析したうえで、コストを踏まえた判断が必要となるが、経営層はあまり関与しておらず、開発現場の判断に依存している傾向があるとまとめている。
2015年09月17日全国の中小企業及び個人事業者のうち、マイナンバーへの対応や準備が完了しているのは1.3%に過ぎない実態が、ソリマチの調査で浮かび上がった。同調査は、ソリマチが全国の中小企業・個人事業者に対して2015年8月下旬から9月上旬にかけて実施したインターネット調査であり、有効回答数は1540人だった。現時点で同制度への対応・準備状況を尋ねると、「完了している」と回答した企業は1.3%にとどまり、「取り組んでいる」「始めたばかり」との回答も計19%に過ぎなかった。一方、まだ行動していない企業が全体の約80%に上り、うち「情報収集・計画中」が30%、「まだ何も着手していない」が50%だった。対応状況を従業員数別に見たところ、「まだ何も着手していない」との回答は従業員が30人までの会社規模では38%であるのに対して、30人を超える会社では20%程度に下がり、何らかの調査をして関心が高い表れだという。実際に行動に移している会社の割合を見ると、従業員が300人までは40%(取り組んでいる(22%)+始めたばかり(18%))に留まっているのに対し、300人を超える会社の場合には85%(取り組んでいる(71%)+始めたばかり(14%))に達している。着手していない企業からは、「妻を専業従業者としている段階なので対策は必要ないと思っている」「中小零細企業はどうしたらいいのかわからない」「当社の従業員数で特別な対策が必要なのか」といった回答があった。マイナンバー制度は全ての事業主が対象になり、個人商店をはじめとした個人事業者の場合でもアルバイトやパート社員を雇っているケースは多いため、結果として源泉徴収などの届け出の際に従業員・扶養親族のマイナンバーを記載する必要があると同社は指摘した上で、全ての事業主に影響があるため注意しなければならないとしている。マイナンバー制度の認知度を見ると、マイナンバーという言葉を知らないとの回答はほとんど無かった一方、「詳細まで知っている」との回答は8%に過ぎない。多くの人は制度の理解が進んでおらず、何を行えばよいか分からない状態だと同社は推測する。マイナンバーの通知カード送付については89%が「知っている」と回答しているものの、残りの11%は「知らない」と回答しており、準備時間が残りわずかだということさえも一部では認識していない状況。コメントからも「開始時期がいったいいつになるのか」「スケジュールが全くわからない」との回答や不安の声が挙がった。マイナンバー制度への対応内容を尋ねると、「特に予定していない」(35%)が最多だった。準備を進めている会社では、「セキュリティの強化」(25%)、「給与システムの改修」(24%)、「マイナンバーに関する社員教育の実施」(21%)の順だった。セキュリティの強化を予定している回答者からは、「クライアントへの周知徹底がかなり大変そう。セキュリティの取り扱いに不安がある」というコメントがあった。また、給与システムの改修を予定する回答者からは、「マイナンバー導入後、年末調整・社会保険手続きの負担をどの程度抑えられるか、給与システムの改修にかかってくる」というメーカーへの期待が挙がった。マイナンバーに関する社員教育の実施状況では、「十分行き届いている」と「現在実施しているところ」が合わせて全体の13%にとどまり、過半数は準備すらしていないのが実情だ。回答者からは「総務側の人間が十分に理解していないため、社員教育をどう進めていったらいいかわからない」「社員の扶養家族の分の収集に、社員が納得するかが心配」といったコメントがあったという。マイナンバー制度に対する役割を尋ねると、個人事業者や社長などの「責任者」(46%)と総務・経理・営業担当などの「担当者」(42%)が回答者のほとんどを占めた。その他、税理士・社労士・事務所職員など「受託者」が少数あった。担当者からのコメントには、「経営者の認識レベル(が低いこと)が悩み」「上から指示がない」「会社がまだ対応に本腰を入れていないこと」といった、社内の意識の低さを挙げるものがあった。マイナンバー制度への対応に費やす概算予算を尋ねたところ、「わからない」「0円」という回答が多い一方で、具体的な金額で最も多かったのは「3万円未満」(6%)だった。制度対応にかける平均額が少ない理由として、コメントからは「将来的に保険料率が下がることはないのか」「企業側にメリットを感じない」「面倒だなと感じて、対応が後回しになる」といった、制度対応へのメリットを見出せていないことも同社は要因だと推定する。中には、「セミナーに参加したりしているが、どれも大企業向けのような感じを受ける。50人程度の会社も同じように整備しようと思うと費用が大きいと感じる」「セキュリティ、マイナンバー管理用サーバに費用が掛かりすぎる」という、中小企業には対応への経費負担が大きいという意見もあり、切実な課題となっていることが分かる。従業員が多い大企業ではマイナンバー対策パッケージやアウトソーシングなどを導入し、業務を委託する会社が多い一方、中小企業では給与計算ソフトなどを利用して自社でマイナンバーの収集・保管・破棄を行うケースがほとんどとなっており、メーカーの対応に頼っているというコメントも多く見受けられた。中小企業にとっては、利用中の給与計算システムの対応だけではなくマイナンバー情報にも期待している部分が多く、対応製品の提供に加えてセミナー開催などを望んでいることが改めて分かった。
2015年09月16日トレンダーズは9月3日、20~40代の女性Instagramユーザー500名を対象に「女性のInstagram活用」に関する意識・実態調査を実施しその結果を発表した。同調査は、8月20日~24日の期間にインターネット調査を用いて行われたものとなる。これによると、Instagramの利用頻度(閲覧・投稿どちらも含む)として最も多い回答は、「ほぼ毎日」で56%。Instagramの魅力としては、81%が「素敵な写真を閲覧できること」としたほか、「投稿を通じて、友人の様子を知ることができること(41%)」「自分が素敵だと思う写真を投稿できること(33%)」などのSNSとしての機能に加えて、「流行を知ることができること(45%)」「投稿内容が生活の参考になること(30%)」といった情報収集ツールとしての側面も挙がった。次に、「Instagramに投稿されていた内容を、真似したいと思ったことがあるか」という質問に対し、7割以上の人が「ある」と回答。真似したいと思った投稿のジャンルとして特に多かったのは「ファッション(67%)」と「食べ物・飲み物(58%)」で、次いで「美容(42%)」「インテリア(40%)」「旅行/景色(40%)」となった。また同調査では、食の分野において、Instagramの投稿をきっかけにとったアクションに関して質問。投稿で閲覧した食べ物・飲み物を、実際に買ったことがある人は42%となったほか、店頭で探したことがある人が40%、インターネットで検索したことがある人が51%となった。これにより、Instagramの投稿を閲覧し、その食べ物や飲み物を「買う・探す・検索する」のいずれかのアクションをとった経験がある人は57%と約6割にのぼることが明らかとなった。
2015年09月04日ジャストシステムは8月27日、「ニュースキュレーションアプリに関する実態調査」の結果を発表した。同調査は、セルフ型アンケートサービス「Fastask(ファストアスク)」による事前の調査で「ニュースキュレーションアプリの利用経験がある」と回答した20代~30代の男女440名に対し2015年8月18日~19日に行ったもの。ニュースキュレーションアプリ利用経験者のうち、機能面の不満点として、65.0%の人が「過去記事が読めないことや、ストックできない点が残念」と感じていることがわかった。また、「検索機能などがあれば、より記事を読みやすいと思う」人は67.7%、「たくさんのニュースが読めるのはいいが、読み込みが遅いと思う」人は57.3%だった。また、記事に混じって表示される広告について、「広告とわかりやすくなったのはいいことだと思う」と回答した人は78.6%と評価する声が多い一方で、「広告とわかりやすくなったのはよいことだが、よりノイズに見えて無視をしてしまう」人も67.5%いた。キュレーションアプリを利用した感想としては、「話題のニュースをチェックするという、一日の楽しみが増えた」と思う人が56.6%いる一方で、キュレーションの内容について「インパクトはあるが、『ツリ』気味の記事が多いと思う」人は65.0%、「なぜこの記事がキュレーションされるのかと疑問に思うことがある」人は62.8%となった。なお、68.5%の人が「複数のアプリを利用しながらも、メインのアプリは決めている」と回答。また、79.0%の人が「より魅力的なニュースキュレーションアプリが出れば試してみる」と答えた。
2015年08月27日アドビ システムズは、従業員規模100名以上の国内企業の管理職1,031名(35歳以上の男女)を対象とした、管理職の業務の実態に関する調査結果「Management’s Work Survey」を公表した。調査期間は2015年8月14日~15日、Webアンケートによる調査となる。本調査では、管理職の全業務のうち、平均で27.5%が主業務以外の「庶務業務」という結果となった。また、最も多くの管理職が時間を費やしているのは「承認関連業務」(33.9%)となった。さらに、庶務業務の割合が40%を超えると回答した管理職は23.0%を占め、庶務業務に貴重な時間を費やしていることが伺える結果となった。庶務業務の非効率性について調査した結果、「社内(団体内)申請に関する承認」に関しては45.5%、「社外(団体外)取引に関する承認」に関しては53.0%もの管理職が「非効率」と回答。約半数の管理職が社内外に関わらず承認関連業務を非効率と感じていることがわかった。同社ではこの結果から、承認業務を効率化することが管理職の生産性向上の鍵であると結論づけた。同社では、社内外に関わらず、どこからでも承認作業が可能となる「Adobe Acrobat DC」を提供しており、同サービスの基本機能であるデジタルサインサービス「eSign」をクラウドサービス「Adobe Document Cloud」とつなげることによって、外出先でもモバイルデバイスから確認と署名(決裁)することを可能としている。現在同社では、「eSign」を体験することによって、銀座の豪華ディナーを堪能できるキャンペーン「そのビジネスディナー、アドビが持ちます。@GINZA」を実施しており、実際に「eSign」を体験したユーザーからは、「見積のやり取りなど迅速な対応が求められる時に便利だと感じた」「その場ですぐに承認してほしい時にお願いしやすい」といったコメントが寄せられたという。
2015年08月21日IDC Japanは8月17日、世界主要地域おけるモバイルユーザーのプリント、スキャン、ドキュメント管理の実態調査結果を発表した。調査期間は2015年3月~6月。米国、ブラジル、英国、ドイツ、オーストラリア、中国の6カ国の企業勤務者(従業員数100人未満、100~999人、1,000人以上の3分類の企業規模)および一般消費者から、16歳以上のエンドユーザー2万2,041人を抽出し、さらに詳細回答者として4,125人を絞り込み、彼らに対するWeb調査となる。今回のグローバル調査によると、ユーザー企業がモバイル端末の導入を急速に進めたことにより、モバイルのドキュメントソリューション市場は拡大し続けているという。大手・中堅企業がモバイル活用をリードしており、これらのユーザー企業の54%がスマートフォン/タブレットを導入。特に情報サービス、卸売、銀行、ライフサイエンス、資源、証券の6つの産業分野でスマートフォンとタブレットの導入率が高いことが確認された。「モバイル機器からPCと同じように直接プリントできること」に対するビジネス上の価値(生産性、満足度、業務スピードなど)について、75%のユーザーがPCからのプリントと同等の価値があると回答。また、15%のユーザーがモバイルプリントの方が価値が高いと回答している。つまり、約90%ものユーザーが、モバイルプリントにPCからのプリントと同等以上の価値を見いだしていることがわかる結果となった。また、モバイルプリントの利点として、ドキュメント確認の迅速化、顧客満足度向上、取引処理件数の増大、新規顧客の獲得増加などが上位(上位4項目の回答比率は57~32%)に挙げられた。一方、現在のモバイルプリントの状況に満足しているユーザーは56%にとどまるという。その上、スマートフォンユーザーの35%、タブレットユーザーの34%は、モバイルプリントを必要としているにもかかわらず実施できない状況にある。スマートフォン/タブレットの導入率が上昇を続ける中、モバイル機器からプリントする機能は備わっているものの、それらは実際のモバイルプリント需要に応えられていないということが推測される。
2015年08月18日J.D. パワー アジア・パシフィック(J.D. パワー)は8月5日、日本法人市場MVNO利用実態・意識調査の結果を発表した。調査は、全国の従業員規模50名以上企業の各種電話サービスの管理・意思決定関与者を対象にしている。法人市場におけるMVNOの利用実態や、今後の利用意向などを調べたもので、6月に郵送調査を行い、有効回答数は3834件。これによると、「SIMカードと電話機をセットで契約する形態」もしくは「SIMカードのみ契約する形態」などの、MVNOが法人向けに提供するサービスを検討したことがある企業は6%、実際に契約している企業は3%で、法人市場におけるMVNOの浸透率は低い。なお、事業者別の利用率では、「SIMカードと電話機のセットで契約」「SIMカードのみ契約」いずれもNTTコミュニケーションズの利用率が6割を超えトップシェアとなった。一方、今後MVNOが提供するサービスを「検討したい/契約したい」と回答した企業は12%であることから、法人市場におけるMVNOの浸透率は現状では低いものの、拡大余地はあると考えられる。なお、今後MVNOが提供するサービスを「検討したい/契約したい」企業がMVNOを選ぶ際の重視点としては、「コスト」が最も多く、「通信品質・エリア」「サポ―ト体制」が続いた。
2015年08月06日IDC Japanは8月3日、2015年4月から5月にかけて、国内オフィスプリント環境およびIT環境の導入判断者を対象に、ワークスタイル変革の実態と今後の活動予定や、ワークスタイル変革がプリント環境に与える影響に関して調査した結果を公表した。調査方法は、アンケートおよび個別インタビューとなる。調査の結果、ワークスタイル変革の重要性が高く認識され始めており、変革活動を推進しようとする企業も増えていることが判明した。特に従業員数1,000人以上の大規模企業においては、ワークスタイル変革を「非常に重要」「重要」とする回答者が66.8%にのぼり、48.2%の大規模企業は「すでに変革活動を開始」、あるいは「1年以内に開始する」と回答した。ワークスタイル変革を実施する主な目的は、従業員の生産性向上だが、育児や介護などの労働上の制約がある従業員の業務継続などの複合的な目的も持ち合わせている。ワークスタイル変革に取り組んでいる企業の具体的な活動内容は企業規模で異なっている。従業員数1~99人の小規模企業ではモバイルワークと在宅勤務の導入に積極的な姿勢が見られ、例えば、小規模企業における在宅勤務可能業務の導入指数は、現在26.9%、2年後32.5%、5年後38.1%となった。一方、従業員数100~999人の中規模企業および大規模企業は、フリーアドレスオフィス、会議室改善などのオフィス環境改善活動、Web会議などのコミュニケーション支援に力を入れているようで、例えば、大規模企業におけるWeb会議の導入指数は、現在15.4%、2年後25.5%、5年後34.6%となっていた。ワークスタイル変革推進上の課題としては、セキュリティリスクの増大、勤怠管理、事故などの場合の責任範囲、部門内コミュニケーションなどが挙げられている。また、新たなワークスタイルを支援するプリント環境としては、大規模企業の47.0%、中規模企業の43.8%の回答者が、他事業所でのモバイルプリントが必要と回答。他事業所だけでなく、自宅やコンビニなどでのモバイルワーカーへのプリント支援が求められている。また、在宅勤務者支援のためには、個人所有プリンターの使用許可、在宅勤務用プリンターの貸与に加えて、消耗品や用紙の支援なども期待されている。プリント支援に関する課題としては、モバイルや在宅勤務でのプリント環境の提供方法が分からないこと、プリントのセキュリティ、およびプリントアウトからの情報漏洩など挙げられた。これらのアンケートと個別インタビューの結果を分析した結果、IDC Japanでは、ワークスタイル変革推進には、個人強化とチーム力強化との最適バランスをユーザー企業ごとに設定して、活動を実施していくことが重要であるとしている。また、ワークスタイル変革の際、成熟度が低いままプリント環境を拡張するとセキュリティリスクが増大する恐れがあることから、新しいワークスタイルを支援するプリント環境を提供するためには、プリント/ドキュメント管理の成熟度を高めたてから新たなワークスタイルへとプリント環境を拡張する必要があると考えている。
2015年08月04日モバーシャルは7月30日、20~60歳の男女700名を対象に、スマートフォン(スマホ)の動画視聴実態やユーザーの嗜好について調査を実施し、その結果を公表した。これによると、スマホを縦向きにして動画を見る人の割合が、横向きにして見る人のそれに並ぶほど増えていることが明らかに。特に、縦向き動画を見る人は20代~40代の女性に多く、1本あたり30秒以内のWeb動画が縦向きで視聴される傾向があることが分かった。スマホでWeb動画を視聴する時間帯については、66%が「18~24時」と回答しており、帰宅中や帰宅後にWeb動画を視聴するのではと推測される。また、スマホでWeb動画を視聴する環境としては、「ベット/ふとんの中」が約半数で最も多く、次いで「テレビを視聴中」が約3割となり、テレビを視聴しながら、スマホでWeb動画も視聴する様子が想像できるほか、電車内や職場などでの視聴も多く、通勤・通学時間や職場・学校での空き時間に動画を楽しんでいる傾向がみてとれる結果となった。Web動画を見る時のスマホの向きに関する質問では、縦のみが約3割で、横のみの約4割(38.9%)に迫る勢いを見せた。さらに、1本あたりの長さとスマホの向きに関する質問では、30秒以内の動画を見る場合は「縦のみ」で視聴する傾向が顕著に現れた。なお、好みの縦横比についての質問では、映画やCMのような「横向きで作られている動画」が約7割となったが、スマホを縦向きにして撮影したような「縦向きで作られている動画」を好む人の割合も28%となった。
2015年07月31日LINEは7月28日、9月から12月にかけて青少年におけるネット利用実態把握のため、10万人規模の全国調査を実施することを発表した。この調査は、ネット上のコミュニケーショントラブル根絶を目的としたものだ。対象は全国の小中高(専門含む)の児童および生徒で、7万から15万サンプルの回収を目標にしている。調査結果は来年3月頃を目処に公表予定だ。これまでにもLINEは、全国の学校や教育現場を訪問し、教職員・保護者・児童・生徒に直接ヒアリングすることで、実態に則したトラブル対策や啓発活動を実施してきた。今回実施する調査では、ネット上のトラブル発生原因・過程をより詳しく広範に把握し、根本的な抑制対策を行う考えだ。また、LINEは調査実施と同時に、ネット上のコミュニケーショントラブル根絶に向けた啓発プログラムとして、マンガ教材とワークショップ教材の改定版も発表した。マンガ教材は9月に提供予定で、小中学生を対象にネット上のコミュニケーションと、対面のコミュニケーションの違いを考えることをテーマにしている。マンガの手法を用いることで、「読むことで理解する教材」ではなく、登場人物の表情や仕草から「情報を読み解く教材」として活用できるという。ワークショップ教材に関しては、8月下旬に提供される予定だ。この教材は、昨年静岡大学教育学部とLINEが共同研究・開発した小中学生向け情報モラル教材の改訂版で、「自分と他人の価値観の違いに再度気づく」という点をテーマにしている。今回は、全国の学校(小・中・高)にLINE社員を派遣しワークショップ授業を数多く実施してきた知見・経験と、教職員の意見をもとに、教材を再開発した。どちらの教材も、子供たち自身が考え、想像できるように工夫されている。また、複数の視点からディスカッションするグループワークでの活用も可能だ。教材やワークショップ授業・講演へLINE社員の派遣については、特設ページから申し込み可能だ。
2015年07月29日「紫外線の対策」に関連する役立つ調査結果とは?マイボイスコム株式会社は「紫外線の対策」に関連する調査を実施した。調査方法はインターネットで、調査の対象はMyVoiceアンケートモニターだ。また回答者数は10,827人である。調査によって紫外線対策が気になる人は全体の6割で、現実に紫外線の対策を行っている女性は9割弱という結果が示された。また紫外線対処を行う時期は【春~夏シーズン頃】が一番多く、次に多かったのは【季節に関係なく1年間を通して対処する】だ。紫外線対処、具体的に何をしている?続いて「紫外線への対処について、どんなことを実行しているか?」と質問したところ、6割以上の人が【日焼け止めを使う】と答えており、以下は【帽子をかぶる】【紫外線の防御効果がある、スキンケアアイテムを用いる】【UVカットの効果がある、基礎コスメを使う】などがランクインしている。女性の高い年齢層では【日傘を使う】や、【紫外線対処効果のある、スキンケアアイテムの使用】および【ストール利用】などの回答がみられた。さらに「紫外線の対策を実行する為の判断基準は?」に対して、【日差しの強さ】【屋外にいる時間】【太陽が当たる時間の長さ】などが上位に選ばれている。紫外線対処が気になる人は、このような調査結果を参考にして自身に適する紫外線への対策を考えてみてはいかが。(画像はプレスリリースより)【参考】・MyVoice プレスリリース (PR TIMES)・MyVoice
2015年07月29日特技が役立つ場面は?「特技に関する意識・実態調査」調査日本アロマ環境協会は「特技に関する意識・実態調査」を実施した。調査方法はインターネット調査で、20歳代~50歳代の一般女性340人(特技を持つ女性119人、アロマテラピー検定の資格を持つ女性41人)が調査対象となった。持つ女性41人)が調査対象となった。調査の結果、特技を持っているグループは特技を持っていないグループよりも、ポジティブで活動的な様子が見られる回答が多かった。【特技を持つグループ】では、「今の自分が好きか?」という質問に対して【そう思う】と回答した人の割合が特技を持たないグループの約2倍で、「日々の生活に充実感があるか?」という質問には【そう思う】を選んだ人の割合が、特技を持たないグループの約1.7倍という結果になった。続いて「特技を持っていて良かったと思うシーンは?」という質問では、世代ごとに特技を活かしている場面に違いが見られた。30代は【仕事で役立つ】、40代は【家族や子供の為に役立つ】と答えており、具体的には【アロマが好きで資格を取り仕事にしている】や【子供の行事で手作りの衣装をつくる時に簡単にできる】などの回答が多かった。人気の「アロマテラピー検定」の資格取得のメリットは?さらに同協会はアロマテラピー検定の資格者294人を対象として別の調査を実施した。アロマテラピー検定保有者に、アロマテラピーを特技として役立ている場面を質問したところ、20代では「アロマテラピーを通して友人ができた」などのコミュニケーションに役立てているという回答、30代では「仕事によって生じるストレスを、自身でコントロールできるようになった」などの仕事に役立てているという回答が多く得られた。さらに40代では「大事な人や家族の健康管理に役立つ。正確な知識でケアも安心して実施できる」等の声もあったという。アロマテラピー検定保有者は日常の様々な場面でアロマテラピーを特技として役立てているようだ。アロマテラピー検定についてアロマテラピー検定は1999年の開始以来、38万人を超える人が受験している。公益社団法人 日本アロマ環境協会(AEAJ)が実施する検定試験で、アロマテラピーを安全に楽しむための正確な知識を持ってもらうことが目的だという。アロマテラピー検定は年に2回の実施があり、全国各地の会場で試験を受けることができる。また、受験資格に経験や年齢の制限はないので、誰でも受験が可能だ。アロマテラピー検定には2級と1級があり、受験料はともに税込みで6,480円。試験は毎年5月と11月に開催され、次回の「第33回:アロマテラピー検定」は2015年11月1日に実施される。(申し込み期間は8月12日から9月16日まで)検定を通してしっかりとアロマテラピーを学ぶことで、リラックスのため・香りを楽しむための【趣味】としてだけでなく、コミュニケーションや仕事・周囲の人のために役立てられる【特技】として、生活の様々な場面で活用できるという。アロマテラピーが気になる人は、資格取得を目指してみてはいかがだろうか。【参考】・アロマテラピー検定公式ページ
2015年07月14日デジタルアーツは7月7日、「未成年者の携帯電話・スマートフォンの利用実態調査」の結果を発表した。調査は、2011年12月から定期的に実施しているもので今回が8回目。10~18歳(小学生、中学生、高校生)の男女618名を対象とし、端末でのインターネット接続の利用実態を調べた。また、0~9歳までの子どもを持つ家庭で保護者597名を対象とし、どのような意識・意向で子どもにインターネット接続端末を使わせているか調査した。10~18歳の男女で、スマートフォンを使用している割合は67.3%で、調査開始して以来、最も人数が多かった。まだスマートフォンを使ったことはないが、意向ありと答えたのは24.1%、意向なしと答えたのは8.6%であった。回答者を小学生のみに絞ると、スマートフォン使用の割合は40.8%で、前回の1月の調査より1.5%増加した。男女別の使用率は、男子小学生が43.7%と前回より7.8%増加したのに対し、女子小学生は37.9%と4.8%減少した。中学生の使用率は62.1%と、前回から2.4%上昇した。男女別では男子中学生が54.4%と前回から12.6%減少したのに対し、女子中学生は69.9%と前回より17.5%と大幅に上昇した。高校生の使用率は99.0%と前回より2.9%増加し、未使用・意向なしが調査開始して初めて0%となった。男女別では。男子高校生が99.0%と4.8%増加し、女子高校生が99.0%で0.9%増加した。フィルタリングの使用状況は48.2%と、前回から0.4%減少した。携帯購入時にフィルタリングの設定説明を受けたと回答したのは43.2%で、前回から5.2%減少した。小学生全体のフィルタリングの使用率は40.1%で、前回から14.6%となった。男女別では、男子小学生のフィルタリング使用率が40.5%で前回から8.2%1減少、一方の女子小学生が39.7%と前回から20.6%であった。中学生のフィルタリング使用上状況は、54.5%と前回より4.1%増加した。男女別では、男子中学生のフィルタリングの使用率は49.5%で前回から5%減少。女子中学生は59.3%と前回より12.9%増加した。高校生のフィリたリング使用率は50.8%と前回より9.9%増加した。男女別では、男子高校生のフィルタリング使用率は48.8%と前回より6.5%増加。女子高校生は53.0と前回より13.7%増加した。携帯電話とスマートフォンの1日あたりの使用時間は平均2.5時間で前回よりも0.5時間減少。小・中学生では「1時間未満」が多い。女子高校生の平均は、5.5時間と前回より1.5時間減少した。使用時間帯で多いのは18時~21時。男子高校生の30.1%。女子高校生の23.3%が0時~6時に使用している。使用頻度が高いアプリの上位は、LINEが61.7%、YouTubeが39.6%、ゲームが35.4%となった。親の62.1%がLINEを使用しており、前回の27.6%から34.5と大きく増加した。YouTube以外の子どもの動画アプリ使用率はInstagramが7.4%、TwitCastingが2.9%、Vineが2.8%、MixChannelが1.3%。女子高校生はInstagramが30.1%と高かった。携帯電話やスマートフォンの使用時に注意を受けた経験があるのは29.1%で前回より11%減少した。前回は女子中学生・高校生が「ある」と回答したのが多かったの対し、今回は男子中学生が37.9%と最も高くなっている。0~9歳までの子どもが専用端末の所有状況は、何らかの端末を持たせている割合が51.3%。内訳は、携帯ゲーム機が21.4%、子ども用携帯電話が12.9%。契約の切れた中古のスマートフォンが9.7%であった。子どもが端末機器を使用するのに最適な年齢は「小学1~3年生」と考える親が最も多く22.9%。前回と比べて「中学生」「高校生」が最適と考える親が増加しており、中学生が7.8%増加、高校生が5.7%増加した。一方で未就学児と回答する親は減少した。子どもが想定外の端末の使い方をしていた経験があると答えた親は45.4%。子どもの年齢が低いほど、想定外の使い方をして驚いた割合が高いのは、前回の同じであった。想定外の使い方の詳細は、「動画を見ていた」「カメラアプリを起動していた」「電話が発信されていた」「サイトを見ていた」が上位で、前回と比べると「0~3歳」が「動画を見ていた」という回答が増加した。動画アプリで撮影・投稿する内容は、「自分のプライベート」「学校での自分や友達」が上位。女子高校生の68.9%が撮影・投稿の経験があり、肖像権・著作権に関連する内容も多い。インターネット上の書き込み・投稿の認識は、親の50.4%、子どもの53.7%が「知らない」と回答した。女子高校生は35.9%、女子高校生は64.1%が「知らない」と回答した。禁じられていると思う行為については、女子高校生の約半数が「違法行為の仲間を募集する」「法令違反になることを強要する」「商標の無断引用」「他人を侮辱する」行為を違法行為として認知していない。女子中学生中で「他人に自殺に追い込むと捕まる」と認知していたのは40.5%であった。違法行為にならない為に気をつけるべきことは「特に気を付けていない」と回答。高校生は男女ともに約半数がすべての項目において「気をつけるべき」と回答した。犯罪に巻き込まれる可能性の認識はおやん71.2%、子どもの64.6が「自分の身にいつ起きるかわからないので怖い」と回答。女子高校生が最も高く76.7%が「怖い」と回答。子ども達をネット上の犯罪から守るための対策や教育が十分にされているかという質問に対し、親の67.5%が「思わない」と回答した。ネットの犯罪から守る具体的な対策は、「情報モラル教育強化」「販売されている端末側の機能制限」「アプリやウェブサービス提供者の年齢制限」が上位となった。情報モラル教育を主体になって取り組むべき対策は、「学校・教育機関」と回答した親が最も多く73.7%で前回よりも4%増加した。続いて「保護者・家庭」が59.7%、「地方自治体」が50.0%、「政府」が48.7%となった。
2015年07月07日株式会社マンダム株式会社マンダムは、「イマドキ男女のニオイに関する意識とその実態」について調査。結果を発表した。テーマは「男性美容や身だしなみに関する男女の意識調査」。2015年1月16日~18日にかけておこなわれた。調査対象は15歳~29歳までの男女975名(男性485名、女性490名)。男は男のニオイを、女はみんなのニオイを気にする!男女それぞれに、「自分自身や周囲の人のニオイが気になるか」聞いたところ、男性の1位は「自分自身のニオイ」(67.8%)以下、「男友達のニオイ」(63.3%)、「父親のニオイ」と続き、「男性のニオイ」を気にすることが明らかに。それに対し、女性は「自分のニオイ」(78.8%)に加え、「彼氏のニオイ」「男友達のニオイ」「女友達のニオイ」「父親のニオイ」の4つが50%を超えるという結果に。男性よりも女性の方がニオイに敏感であることがわかった。実は「臭う彼女に幻滅」する男たち!また、「彼女や彼氏のニオイが気になった時に指摘したことがあるか」という質問に対しての「ある」の回答は、女性35.6%、男性21.4%。女性の方が「ニオイを指摘」することが明らかに。しかし、続けておこなった「ニオイが気になった時の気持ち」についての回答は「イライラする」「かわいそうになる」「逃げ出したくなる」「別れたくなる」「付き合ったことを後悔する」などいずれも、「非常にあてはまる」「ややあてはまる」を合わせた数値が、男性の方が女性よりも高いことがわかった。相手に指摘しなくても、「実はニオイに幻滅している」男性が多いようだ。(画像はプレスリリースより)【参考】・若い男女は“ニオイ”に敏感。ニオイを指摘する女とニオイに厳しい男!
2015年06月13日