読者から寄せられた心霊現象を“視える占い師”の流光七奈(りゅうこうなな)が紐解く『あの世の心霊研究所』シリーズより、第2弾となる『あの世の心霊研究所 死者からのメッセージ編』が4月25日に竹書房より発売となります。あの世の心霊研究所 死者からのメッセージ編書影帯なし死後や生まれる前の世界である「あの世」のあれこれをコミカルに解説していく『あの世の社会科見学』シリーズのスピンオフとなる今シリーズでは、読者からのリアルな体験談を募集。第2弾となる今作では、故人からのメッセージを受けたと思われる方たちからの体験談をフィーチャーし、故人が伝えたかったことを解説していきます。【書籍概要】『あの世の社会科見学』(竹書房)のスピンオフシリーズとして、auブックパス内にある竹書房のコミックエッセイコーナー『せらびぃ』にて連載がスタートした『あの世の心霊研究所』シリーズ。夢の中に出てきた亡くなった友人、因縁を持って亡くなった叔父、夜中に感じるご先祖様の気配…などなど、亡くなった“あの人”が伝えたかったこととは?不可解なことが多い故人からのメッセージを、“あの世の心霊研究所研究員”であるアンザイ(本著者安斎かなえ)とサトー(本編集者)が検証、“あの世の心霊研究所所長”であるナナ先生(流光七奈)が紐解きます。2巻目となる今作は、『せらびぃ』に掲載された8話分に加えて2話の描き下ろしを収録。リアルな体験談ならではのユニークさの中に、多くの人が思い当たる「なるほど」がある(かもしれない)、「あの世」の世界をさらに深掘りできる一冊となっています。【目次】第1話 :死の宣告第2話 :ホコリだらけの家第3話 :夢の中に現れた友人第4話 :怪奇現象が起きる病院第5話 :夏の夜に見た謎の老婆第6話 :旅先での奇妙な夜第7話 :数にまつわる不思議な体験第8話 :叔父の呪い第9話 :その霊障の原因は?第10話:あの世からのメッセージ【書籍情報】書籍名 : あの世の心霊研究所 死者からのメッセージ編出版社 : 竹書房価格 : 1,320円(税込)コミック: 144ページ著書 : 安斎かなえ協力 : 流光七奈ISBN-10 : 4801939597ISBN-13 : 978-4801939592Amazon : 【『あの世の心霊研究所』シリーズ】第1巻『あの世の心霊研究所』あの不思議な現象や恐怖体験は一体なんだったのか―?読者から寄せられた心霊現象を、視える占い師の流光七奈が検証&解説していきます。腑に落ちること間違いなし!の新感覚心霊コミック。【『あの世の社会科見学』シリーズ】第1巻『あの世の社会科見学』“死神”の正体、人生楽勝に生きている人の正体、心霊スポットの正体などなど、「それってなんなの?」の正体が盛りだくさん。「あの世」を探検する『あの世の社会科見学』シリーズ第1弾。第2巻『あの世の社会科見学 死後に備える基礎知識編』人は亡くなったらどうなるのか―?死後の魂が辿る道を、この世からあの世まで順を追ってご紹介。この世からあの世への行き方や、三途の川についてなどなど、“死後の知りたい世界”が盛りだくさん!第3巻『あの世の社会科見学 悪霊うごめく恐怖の暗黒界編』「あの世」とも「地獄」とも違い、実は「この世」に近いダークな異世界「暗黒界」についてご紹介。貧乏神や餓鬼、式神などなど、漫画やアニメでもお馴染みのキャラが大集合!霊感や生き霊についての話、霊に取り憑かれた時の対処法なども。第4巻『あの世の社会科見学 ご利益得られる!?神仏界編』八百万の神がいるとされる日本。神様に関する基本知識から、神様にお願い事を叶えてもらいやすい参拝方法、より力を発揮できるお守りの“カスタマイズ”のやり方など、開運に繋がるヒントが盛りだくさん!【流光七奈について】スピリチュアルリーディング(霊視)を中心に、「裏ホロスコープ占星術」などのオリジナル占術を使う占い師。幼い頃から持つ“視える力”を活かし、自身同様に大切な人を亡くした人の相談にのっているほか、主に女性向けメディアにて占い連載中。著書:亡くなった夫との不思議な同居生活を描いた『ダンナさまは幽霊』シリーズ(イースト・プレス)、ほか。公式ウェブサイト: X(旧Twitter) : 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2024年04月25日昭和女子大学 (学長金尾朗:東京都世田谷区) 現代ビジネス研究所は、5月22日、シンポジウム「女性の覚悟・男性の覚悟」(参加費無料)を開催します。ダイバーシティ・インクルージョン推進の重要性を探るため、日本社会の課題を見据え、女性と男性が共に抱える困難や解決策について議論します。☆確定版_20240522女性の覚悟・男性の覚悟ポスター.pdf : ―――――――――――――――――――――――――――――――――人生の免疫力の高め方、ピンチをチャンスにする発想法、すべての人が自分らしく、自分を大切に生きるためのアイディア―――――――――――――――――――――――――――――――――■ 現代ビジネス研究所シンポジウム「女性の覚悟・男性の覚悟」【日時】2024年5月22日(水)18:30 ~ 20:00【開催方法】ハイフレックス【会場】対面(昭和女子大学8号館6階コスモスホール) / オンライン (Zoom)【登 壇 者】坂東眞理子(昭和女子大学総長)小島慶子(現代ビジネス研究所特別研究員)【内容】18:30 ~ 18:35開会あいさつ18:35 ~ 19:40トークセッション次の課題を解決する「女性の覚悟・男性の覚悟」とは?◆ ダイバーシティ・インクルージョン推進のために、ここがおかしい今の日本◆ 人生の免疫力の高め方◆ ピンチをチャンスにする発想法◆ すべての人が自分らしく、自分を大切に生きるために19:40 ~ 20:00質疑応答【定 員】 対面については150人(無料・先着順)【申 込】 下記申込みフォームから必要事項を入力し、送信してください。 (締切:5月20日) 【問合せ先】昭和女子大学現代ビジネス研究所〈 HP 〉 〈 E-mail 〉 bizlab-office@swu.ac.jp 本件に関する取材のお申し込み先昭和女子大学広報部03-3411-6597 / kouhou@swu.ac.jp 昭和女子大学ホームページ 詳細はこちら プレスリリース提供元:NEWSCAST
2024年04月24日国内最先端の実践教育を行うデザイン専門校、東京デザインプレックス研究所(所在地:東京都渋谷区、学校プロデューサー:黒木公司)の修了生、増谷誠志郎さんのデザインチームSANAGI design studioが手掛けた「さかなかるた」がiFデザインアワードを受賞しました。iFデザインアワードは、ドイツのハノーバーを本拠点とするiFインターナショナルフォーラムデザインが主催する世界で最も歴史のあるデザイン賞で、インダストリアル・デザイン・エクセレンス・アワード(アメリカ)、レッド・ドット・デザイン・アワード(ドイツ)と並び、「世界3大デザイン賞」と称されています。iFデザインアワード受賞「さかなかるた」さかなかるたはこれまでにも、2021年東京ビジネスデザインアワード最優秀賞、2022年度グッドデザイン賞(グッドデザイン・ベスト100、グッドフォーカス賞/技術・伝承デザイン)、2023年キッズデザイン賞を受賞。今回のiFデザインアワード受賞で4冠を達成しました。さかなかるたは、42億色という広色域の表現やメタリック印刷、厚盛り印刷など株式会社千葉印刷の特殊印刷技術を活かし、魚の表皮の煌めきや鱗の凹凸をリアルに再現した知育玩具です。耐水性・耐久性に富むYUPOという合成紙でできており、お風呂や家庭用プールといった水の中でも遊ぶことができます。コロナ禍、子供達の日常生活ではさまざまな経験や体験が制限されました。外に出る機会が減った子供達に、家に居ながらにして自然を楽しむ体験を提供したいという思いから開発されたこのかるた。制限が解かれた現在でも、加工前の魚を見る機会が少ない環境で、子供がその美しさを視覚と触覚の両方で楽しみ、魚や自然について学べるプロダクトとして、人気の商品になっています。さかなかるた 「さかなかるた」遊び方【東京デザインプレックス研究所】「東京発コンテンポラリーデザインの複合型教育機関」として2012年開校(2024年4月現在8,000名超の学生が在籍)。「ボーダレス思考」「ソーシャルデザイン」「経済合理性」「デジタル環境対応力」「+コミュニケーション」を教育コンセプトとした、大人(社会人・学生など)のためのデザイン専門校です。最先端の教育プログラムや独自の教育システムは、デザイン業界から高い注目を浴びています。<教育分野>デジタルコミュニケーションデザイン、空間コンテンポラリーデザイン、UXデジタルプロダクトデザイン、グラフィックデザイン、WEBクリエイティブ、UX/UI、ブランドデザイン、UXリサーチ、クリエイティブデザイン、商空間デザイン、CAD/3DCG、インテリアデザイン 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2024年04月23日国内最先端の実践教育を行うデザイン専門校、東京デザインプレックス研究所(所在地:東京都渋谷区、学校プロデューサー:黒木 公司)は、この度、経済産業省管轄、第四次産業革命スキル習得講座に、デザイン分野としては国内で初めて(※)3専攻5コースが2024年4月より認定されました。※経済産業省第四次産業革命スキル習得講座一覧(第1回~第13回)より校舎外観■東京デザインプレックス研究所 第四次産業革命スキル習得講座□UX/UI総合コース□サービスデザインDXコース□ブランドデザイン戦略(グラフィック&Web)コース□UX/UI総合+Webサイト制作コース□UX総合コース※コース詳細は、当校Webサイトをご覧いただくか、学校案内書をご請求ください。■第四次産業革命スキル習得講座IT分野の新技術・システム(AI・クラウド・IoT・データサイエンス)や、高度技術(セキュリティ、ネットワーク)、DX推進スキル標準(デザイナー、ビジネスアーキテクト、データサイエンティストなど)、IT利活用分野(自動車モデルベース開発、生産システム設計、自動運転)など、将来の成長が見込まれ、雇用創出に貢献する分野において、社会人が高度な専門性を身につけてキャリアアップを図る、専門的かつ実践的な教育訓練講座となっています。■専門実践教育訓練給付講座本校の第四次産業革命スキル習得講座は、厚生労働大臣の指定する「専門実践教育訓練給付制度」の認定講座にもなっており、一定の条件を満たす雇用保険の被保険者、または被保険者であった方が、受講し修了した場合は、学費の70%(最大56万円)が支給されます。※支給要件や申請方法の詳細は、当校Webサイトをご覧いただくか、学校案内書をご請求ください。■人材開発支援助成金(企業からの申込)本校の第四次産業革命スキル習得講座を企業からお申込の場合、厚生労働省「人材開発支援助成金/人への投資促進コース(高度デジタル人材訓練)」をご利用いただけます。従業員の方を受講させた場合、経費助成は75%(60%)、賃金助成は960円(480円)/1人1時間あたり の助成率・助成額で助成金が受けられます。※括弧内は中小企業以外の助成率・助成額。詳細は、学校案内書をご請求ください。【東京デザインプレックス研究所】「東京発コンテンポラリーデザインの複合型教育機関」として2012年開校(2024年3月現在8,000名超の学生が在籍)。「ボーダレス思考」「ソーシャルデザイン」「経済合理性」「デジタル環境対応力」「+コミュニケーション」を教育コンセプトとした、大人(社会人・学生など)のためのデザイン専門校です。最先端の教育プログラムや独自の教育システムは、デザイン業界から高い注目を浴びています。<教育分野>デジタルコミュニケーションデザイン、空間コンテンポラリーデザイン、UXデジタルプロダクトデザイン、WEBインタラクションデザイン、グラフィック/DTP、WEBクリエイティブ、UX/UI、ブランドデザイン、UXリサーチ、クリエイティブデザイン、商空間デザイン、CAD/3DCG、インテリアデザイン 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2024年03月26日電子航法研究所及び交通安全環境研究所と合同での開催となります、また隣接するJAXA 調布航空宇宙センターも公開、事前申し込みはJAXAを含め4研究所共通!4研究所共通のスタンプラリーも実施します!2402_一般公開パンフ_QR有_web.pdf : 海上技術安全研究所、電子航法研究所及び交通安全環境研究所は、令和 6年4月21日(日)に合同で研究施設を一般公開いたします。【概要】このイベントでは毎年4月に行われる「科学技術週間」の行事の一環として東京都三鷹市から調布市にかけて隣接する3研究所が合同で一般の方々に施設を公開しており、日ごろの研究活動の一部や私たちの今後の取り組みなどをご覧いただきます。【事前登録制】入場は無料ですが、来場を希望される方につきましては事前申込をお願いいたします。定員 ( 6,000名)を超過した場合は抽選にて決定させて頂きます。下記URLにて2月26日から申込受付を開始します。申込受付ページ : なお、同日は隣接するJAXA 調布航空宇宙センターも一般公開し、事前申し込みはJAXAを含め4研究所で共通です。また、4研究所共通のスタンプラリーを実施します。【開催日】4 月21日(日)10:00 ~ 16 :00(最終入場15 : 30)【会場】•海上技術安全研究所(東京都三鷹市新川6 -38-l )•電子航法研究所(東京都調布市深大寺東町7-42-23)•交通安全環境研究所(東京都調布市深大寺東町7-42-27)•JAXA 調布航空宇宙センター【第1会場】(東京都調布市深大寺東町7-44-1)【第2会場】(東京都三鷹市大沢6-13-1)【定員】6,000 人(事前申込)↑の映像のように、人の背丈より大きな集中波※を実際にご覧になれます!(海技研Youtubeで様々な実験映像を公開中!)※どんな波が起こるかは変わる可能性がございます。海技研YouTube : 体験型コーナーも複数あります!(チタンプレート作り)水中ロボットも展示します! (実際の試験映像は下記のYouTubeをご覧ください)船の教室研究者が船について楽しく解説します!お問い合わせ : 海技研キッズ : 一般公開ページ : 海技研YouTube : 海技研メールニュース : 詳細はこちら プレスリリース提供元:NEWSCAST
2024年02月26日株式会社NTTデータ経営研究所(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:山口 重樹)は、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:塚本 良江)が提供する「NTTコム リサーチ」登録モニターを対象にアンケート調査(以下、本調査)を実施し「働き方改革2023」を公開しました。本調査では、2015年より毎年実施している「働き方改革の取り組み状況とその効果」のほか、2019年より調査を行っている「就業時間外の連絡(つながらない権利)」についても経年で概観しました。今年度は新たに、キャリアや能力開発、ウェルビーイングにおける勤務先の支援体制やリスキリングの取り組みと従業員エンゲージメントの状況といった観点からも調査分析を行いました。【主なポイント】1. 働き方改革の動向:働き方改革に取り組む企業は47.1%と、前回(2022年度)調査の46.1%から横ばい、一部企業ではテレワーク廃止の動きも2. つながらない権利:就業時間外に顧客に対して業務上の対応をしたことがある人の割合が減少する中、就業時間外の業務に対応しないという考え方を持つ人が増加3. 勤務先の支援体制:キャリア形成や能力開発、ウェルビーイングなどの領域における勤務先の支援体制には、充実の余地がある4. リスキリングと従業員のエンゲージメント:リスキリングに取り組む人のうち、自身のエンゲージメントが高いと感じている人の割合は49.5%と高い傾向【背景】ニューノーマル時代の国内企業において、新型コロナウイルス感染症の流行以前と比較し、ワークスタイルは大きく変化しています。変化に伴い、従業員の会社への帰属意識や転職・副業・兼業を含めたキャリア形成の考え方についても、今後さらに多様性が高まっていくことが想定されます。近年ではキャリア形成に向けた手段として、「リスキリング」が注目を集めています。リスキリングは、2022年10月に岸田首相から臨時国会の所信表明演説で「リスキリングの支援に5年で1兆円を投じる」との表明があり、経済対策の柱の一つとなった「『新しい資本主義(注1)』の加速」の改革要素の一つにもなっています。ワークスタイルやキャリアにおける可能性の拡大に伴い、多様な働き方を認める制度・組織風土を醸成することの重要性は高まっています。本調査では、経年にて調査を実施している「働き方改革の取り組み状況とその効果」や「就業時間外の連絡(つながらない権利)」に加えて、リスキリングやキャリア形成、ウェルビーイングへの取り組みや、コロナ禍を経たエンゲージメントの変化などについて分析を行いました。【主な調査結果・考察】1. 働き方改革の動向:働き方改革に取り組む企業は47.1%と前回調査から横ばい、一部企業ではテレワークの廃止の動きも働き方改革に取り組む企業は全体の47.1%となり、前回調査の46.1%より1ポイント増加しましたが、前々回(2021年度)調査の56.0%を下回る結果となりました。これは直近4回の調査では、2022年に次いで低い結果となっており(2019年度:49.3%、2021年度:56.0%)、コロナ禍を経て企業の働き方改革への新たな取り組みが2019、2021年と比較すると停滞していることが読み取れます。(図1)図1. 働き方改革に取り組んでいる企業の割合働き方改革に取り組んでいる企業の従業員(N=512)に働き方改革の施策について質問したところ「休暇取得の推進」(59.2%)および「テレワーク制度」(58.0%)が、継続して行ってほしい施策として最も多く挙がっており、「週休3日制度」については、34.2%の人が、今後取り組んでもらいたいとの肯定的な回答をしています。テレワーク制度が整備されている企業は前回調査と比べて0.4ポイント減少し46.0%(46.4%→46.0%)でした。一方、テレワーク制度が整備されていない企業では、前回調査と比べて3.2ポイント減少し42.0%(45.2%→42.0%)となりました。「過去に制度があったが今年廃止された」と回答した人は4.1%であり、コロナ禍を経てテレワーク制度自体を見直す動きもでていることが見受けられます。(図2)図2. テレワークの整備状況※「過去にはテレワーク制度があったが、今年廃止された」「過去にはテレワーク制度があったが、2022年以前に廃止されている」の選択肢は2023年度調査より新規設定テレワークの実施頻度については、テレワーク制度が整備されている企業でも、テレワークを「実施していない」という回答が、前回調査と比べて4.6ポイント増加し29.0%(24.4%→29.0%)に、週1日以上実施している回答が3.4ポイント減少し58.2%となっており(61.6%→58.2%)、制度自体は存続しているものの、利用頻度はやや減少する傾向となりました。(図3)図3. テレワークの実施頻度2. つながらない権利:就業時間外に顧客に対して業務上の対応をしたことがある割合が減少する中、就業時間外の業務に対応しないという考え方を持つ人が増加過去半年間において、顧客から就業時間外において業務に関して緊急性のない電話やメール(LINEなどを含む)があり、通話・返信などを週1回以上対応している人は、前回調査と比べて、0.3ポイント(11.0%→10.7%)とやや減少しており、同僚とのやりとりにおいては0.2ポイント(15.9%→16.1%)、部下とのやりとりにおいては0.7ポイント(10.4%→11.1%)の増加となっており、就業時間外に業務上の対応をしたことがある人の割合は横ばいとなっています。月1回以上就業時間外に業務上の対応をしたことがある人は2021年度では3~5人に1人、2022、2023年度には4~6人に1人となっており、つながらない権利は22年度にかけて大きく進展したものの、その後あまり進展していないと想定されます。(図4)図4. 就業時間外における業務に関して緊急性のない電話やメールへの対応また、就業時間外に業務に関して緊急性のない電話やメールに対応することへの考え方についても「対応しない」もしくは「そもそも連絡を受信しないようにする」と回答した人は、前回調査と比べて3.7ポイント(26.7%→30.4%)増加しており、前々回調査と比べると6.8ポイント(23.6%→30.4%)増加しています。前回調査に引き続き、「つながらない権利」の確保に向けた社内ルールの整備の進展とともに個人の意識変化が進んでいると考えられます。(図5)図5. 就業時間外に業務に関して緊急性のない電話やメールに対応することへの考え方3. 勤務先の支援体制:キャリア形成や能力開発、ウェルビーイングなどの領域における勤務先の支援体制には、充実の余地があるキャリア形成に関して、勤務先の「十分な支援の体制がある」と回答した人は17.0%にとどまる一方、勤務先における「支援体制が十分ではない」と回答した人は29.5%、「支援体制があるのかよくわからない」と回答した人は53.6%と過半数にのぼりました。2023年6月16日に岸田内閣において閣議決定された「新しい資本主義のグランドデザイン及び実行計画2023改訂版(注2)」における「三位一体の労働市場改革の指針(注3)」では、キャリアは「会社から与えられるもの」から、「一人ひとりが自らの意思でキャリアを築き上げる」時代へと変えていく必要があることが示されています。本指針では職務ごとに要求されるスキルを明らかにすることにより、労働者が自分の意思でリスキリングを行え、職務を選択できる制度に移行していくことの重要性が説明されていますが、この「一人ひとりが自らの意思でキャリアを築き上げる」段階に向けた、キャリア形成に対する企業の支援体制の整備に遅れがあることが推察されます。(図6)図6. 勤務先におけるキャリア形成に対する支援体制と、自身のキャリアプランの状況(N=1,086)能力開発における勤務先からの支援体制については「自主学習が想定されており、特に支援等はない」という回答が61.5%と最も多い結果となりました。ウェルビーイング向上に向けた取り組みをしていると感じているかどうかについて、「感じていない」と回答した人は全体(N=1,086)の40.1%(全く感じていない:22.8%、あまり感じていない:17.3%の合計)であった一方、「感じている」と回答した人は20.4%(大いに感じている:3.5%、感じている:16.9%の合計)で、取り組みを行っていると感じない人の方が19.7ポイント多い結果となりました。勤務先がウェルビーイング向上に向けた取り組みをしていると「感じている」と回答した人(N=221)が、「現在行っており、継続してほしい取り組み」としては、「個人や組織のウェルビーイングの状態を把握するための取り組み」が50.2%を占めました。以上からキャリア形成や能力開発、ウェルビーイングに対する勤務先の支援体制については未整備となっている企業が多いこと、もしくは取り組みが従業員に伝わっていないことが想定され、支援体制の充実や方針展開の余地があることが推察されます。4. リスキリングと従業員のエンゲージメント:リスキリングに取り組む人のうち、自身のエンゲージメントが高いと感じている人の割合は49.5%と高い傾向リスキリングの必要性を感じている人は、全体(N=1,086)の31.6%(大いに感じている:8.2%、感じている:23.4%の合計)である中、実際にリスキリングに取り組んでいる人は18.2%にとどまる。リスキリングに取り組んでいる人(N=198)の取り組み理由としては、「社内でのキャリアアップのため」が40.9%と最も多く、次点で「漠然とした将来への不安があるため」が21.7%を占め、同業種や異業種への転職や副業を目的としてリスキリングに取り組む人は合計25%以下にとどまっています。以上から、社内での活躍を目的とした取り組みが多い傾向が読み取れます。リスキリングに取り組んでいる人(N=198)でエンゲージメントが高いと感じている人は49.5%(高い:13.1%、どちらかといえば高い:36.4%の合計)と半数近くを占める一方、リスキリングに取り組んでいない人(N=888)でエンゲージメントが高いと回答している人は9.2%(高い:1.1%、どちらかといえば高い:8.1%の合計)であり、リスキリングに取り組んでいる人と比較すると、40.3ポイントの差がありました。(図7)図7.リスキリングへの取り組みとエンゲージメントの状況【結論・今後について】今回の調査では、コロナ禍前後における働き方改革の取り組み状況や、従業員の就業時間外の連絡(つながらない権利)に対する意識変化の傾向、キャリア形成や能力開発、ウェルビーイングといった従業員に対する企業の支援体制により一層充実させる余地があること、リスキリングへの取り組みとエンゲージメントとの相関性などが窺える結果となりました。リスキリングに取り組んでいる人の割合が2割以下にとどまる一方、そのうちリスキリングの取り組み理由を「社内でのキャリアアップ」としている人は4割を超えています。リスキリングに取り組む人のうち、自身のエンゲージメントが高いと感じている人の割合が49.5%という結果と照らし合わせてみると、従業員の能力向上において啓発や仕組みの整備を充実させることの重要性は高いと考えられます。働き方改革に取り組む企業が47.1%と、前回調査の結果(46.1%)から横ばいとなっていることや、テレワーク制度が今年廃止されたと回答した人が4.1%であったことなど、働き方改革の状況に関する結果からは、アフターコロナになる中、より生産性の高い働き方を探索する動きが弱まっているという可能性が示唆されました。コロナ禍の働き方が各社にとって最も望ましいものとは言えないものの、自社にとっての最適な働き方を追求していくことが重要であると考えられます。> 調査結果はこちらから ※2024年2月8日(木)15:00~公開予定(注1)出典:首相官邸ホームページ( )(注2)出典:内閣官房ホームページ( )(注3)出典:内閣官房ホームページ( )<調査結果の利用について>・本調査は、株式会社NTTデータ経営研究所とNTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が共同で行っており、本調査結果の著作権は、株式会社NTTデータ経営研究所とNTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が保有します。・調査結果の一部を転載・引用される場合は、出所として「NTTデータ経営研究所/NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション」または「NTTデータ経営研究所/NTTコム リサーチ」と併記した上で、掲載日・掲載媒体・引用箇所などの情報につきましては広報担当までお知らせください。・調査結果について、出所を明記せずに転載・引用を行うこと、データの一部または全部を改変することなどの行為はご遠慮ください。・本アンケート調査の生データは提供いたしかねます。*商品名、会社名、団体名は、各社の商標または登録商標です。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2024年02月08日電子航法研究所及び交通安全環境研究所と合同での開催となります、また隣接するJAXA 調布航空宇宙センターも公開、事前申し込みはJAXAを含め4研究所共通!4研究所共通のスタンプラリーも実施します!2402_一般公開パンフ_QR有_web.pdf : 海上技術安全研究所、電子航法研究所及び交通安全環境研究所は、令和 6年4月21日(日)に合同で研究施設を一般公開いたします。【概要】このイベントでは毎年4月に行われる「科学技術週間」の行事の一環として東京都三鷹市から調布市にかけて隣接する3研究所が合同で一般の方々に施設を公開しており、日ごろの研究活動の一部や私たちの今後の取り組みなどをご覧いただきます。【事前登録制】入場は無料ですが、来場を希望される方につきましては事前申込をお願いいたします。定員 ( 6,000名)を超過した場合は抽選にて決定させて頂きます。下記URLにて2月26日から申込受付を開始します。申込受付ページ : なお、同日は隣接するJAXA 調布航空宇宙センターも一般公開し、事前申し込みはJAXAを含め4研究所で共通です。また、4研究所共通のスタンプラリーを実施します。【開催日】4 月21日(日)10:00 ~ 16 :00(最終入場15 : 30)【会場】•海上技術安全研究所(東京都三鷹市新川6 -38-l )•電子航法研究所(東京都調布市深大寺東町7-42-23)•交通安全環境研究所(東京都調布市深大寺東町7-42-27)•JAXA 調布航空宇宙センター【第1会場】(東京都調布市深大寺東町7-44-1)【第2会場】(東京都三鷹市大沢6-13-1)【定員】6,000 人(事前申込)↑の映像のように、人の背丈より大きな集中波※を実際にご覧になれます!(海技研Youtubeで様々な実験映像を公開中!)※どんな波が起こるかは変わる可能性がございます。海技研YouTubeへ : 体験型コーナーも複数あります!(チタンプレート作り)水中ロボットも展示します! (実際の試験映像は下記のYouTubeをご覧ください)船の教室研究者が船について楽しく解説します!航行型・ホバリング型AUV実海域(浅海域)性能確認試験(2015年12月) : お問い合わせ : 一般公開 : 海技研キッズ : 海技研YouTube : 海技研メールニュース : 詳細はこちら プレスリリース提供元:NEWSCAST
2024年01月25日自転車で海を駆け抜ける星野リゾートリゾナーレグアムは、「絶景海上サイクリング」の提供を2024年4月1日より開始します。絶景海上サイクリングは、水上E-バイクを使用した絶景が楽しめるサイクリングで、グアムで初めて行われるアクティビティです。自然の美を楽しむ海上サイクルリゾナーレグアムの「絶景海上サイクリング」は、ホテル前のスリーピーラグーンビーチから水上E-バイクで直接漕ぎ出すことができます。スリーピーラグーンビーチは、穏やかな浅瀬が広がりサイクリングに最適なビーチです。水上E-バイクは、静かに走れるので、きれいな水の上を、美しい景色を楽しみながらサイクリングすることができます。初心者も海上走行ができる水上E-バイクは、車輪がありません。自転車を漕ぐようにペダルを動かすとプロペラが回転して前進します。水上E-バイク初心者でもスタッフが説明を聞き40分ほど練習すれば、海上を走行できるようになります。絶景海上サイクリングが利用できるのは、リゾナーレグアムの宿泊者が対象、料金は1名2時間で150ドル。身長が160センチ以上の人が体験できます。(画像はプレスリリースより)【参考】※「星野リゾート」のプレスリリース
2024年01月22日2024年1月1日、石川県能登地方を震源とする、令和6年能登半島地震が発生しました。最大震度7の地震により、穏やかな新年は一変。各地で甚大な被害が相次ぎ、同月3日15時時点で64人の死亡が確認されました。住宅などおよそ200棟が全焼し、家屋の倒壊は130軒以上にものぼっています。海上自衛隊の投稿に称賛の声「本当に頭が下がります」同月2日の夕方、防衛省海上自衛隊がX(Twitter)を更新。4枚の写真とともに輸送艦『おおすみ』が能登半島方面に向けて出港したことを報告しました。本日、輸送艦 #おおすみ は、重機等を輸送するため、呉を出港しました。今後、舞鶴を経由して能登半島方面へ向かいます。 #海上自衛隊 #災害派遣 pic.twitter.com/Tekszy4qHU — 防衛省 海上自衛隊 (@JMSDF_PAO) January 2, 2024 写真には、出港する『おおすみ』や、大きな機体に乗る自衛隊員の姿が。海上自衛隊によると、『おおすみ』は、重機などを輸送するために広島県呉市を出港。京都府舞鶴市を経由したのち、被災地である能登半島方面へ向かうとのことです。2011年の東日本大震災や、2013年にフィリピンを襲った台風30号による被害の救援のためにも、被災地に救援物資を輸送し活躍していた、『おおすみ』。被災地を救うために地震発生から約1日で出港をするという迅速な対応に、「さすがだぜ。かっこよすぎます」「頼んだよ!みんなが待っている」など声が上がっています。・本当に頭が下がります。ご無事をお祈りしています。・海上自衛隊のみなさま、いつも迅速な対応に感謝いたします。自衛隊は日本の誇りです。・本当にご苦労さまです。こういう時に本当に自衛隊のみなさんを頼もしく思います。救援物資だけでなく、多くの人の想いも乗せて、被災地へと出港した『おおすみ』。投稿を見た人誰もが、1人でも多くの命が守られ、被災した人たちが一刻も早く元の生活に戻れることを祈っています。[文・構成/grape編集部]
2024年01月03日独自の大豆由来成分「エストロガノン」を配合株式会社 鈴木ハーブ研究所(以下、鈴木ハーブ研究所)が、塗るだけで体毛ケア(体毛処理後の肌を整え、手入れを楽にすること)をしながら、美肌に導くローション「パイナップル豆乳ローションプレミアム」を、10月30日にリニューアルして発売した。同ローションは2023年3月末時点で、累計販売本数619万本以上という「パイナップル豆乳シリーズ」の中でも1番人気の商品となっている。今回のリニューアルでは、同社独自の大豆由来成分「エストロガノン(イソフラボンダイズエキス)」が配合されている。テクスチャーがなめらかになり、保湿力もアップ「エストロガノン」は、成分抽出のために使用する溶媒が変更され、テクスチャーがなめらかになり、保湿力もアップ。溶媒の種類・温度・撹拌の回転数を何度も調整した結果、従来のダイズエキスと比べ、約1.5倍の濃度で抽出を可能にした。1本あたりの内容量は100mL。10月30日から鈴木ハーブ研究所の公式WEBサイトのほか、楽天市場やAmazonなどといったECサイトにおいて、税込み価格4,180円で販売が開始されている。(画像はプレスリリースより)【参考】※パイナップル豆乳ローションプレミアム
2023年11月14日高耐久性の新しいハイドロゲルを開発花王株式会社ヘアケア研究所・マテリアルサイエンス研究所・解析科学研究所は10月26日、ダメージを受けやすいキューティクルに代わる新しいヘアケア素材を開発したと発表した。そのヘアケア素材とはハイドロゲルの新素材で、現在はトリートメントに応用されているという。花王では、“疑似キューティクル”となるような高耐久性と高潤滑性を持つ新素材の開発を目指し、ツルツル滑る機能があり、化粧品の感触調整などにも使用されるハイドロゲルに着目した。ハイドロゲルとは水を含んだ高分子物質の総称だ。しかしこのハイドロゲルの多くは摩擦に弱く洗髪で流れてしまう。そこで研究所では、耐久性に優れた新しいハイドロゲルを開発しようと、ハイドロゲルに化粧品の感触調整材として使用されるポリエチレングリコールを加える方法を見出した。検証で高耐久性・高潤滑性を立証研究所では、新素材を配合したヘアトリートメントで耐久性の検証を実施。その結果、新素材の成分は1万回の摩擦や洗髪でも残存していることがわかったという。また、新素材を配合しないヘアトリートメントに比べ、新素材配合のヘアトリートメントで処理した毛髪は、潤滑機能が保持されていることがわかった。同社では、新素材は化粧品で使用される汎用素材を混ぜ合わせるだけのシンプルな工程で作製できるため、トリートメントやヘアカラーリング製品などの開発に活用するとしている。(画像はプレスリリースより)【参考】※花王 ニュースリリース
2023年11月09日ガラスと薄膜配線技術で60余年の歴史を持つ株式会社ミクロ技術研究所(東京都渋谷区、代表取締役:吉川 実、以下 当社)は、新しいアクセサリーブランド「GLASSILIKA(グラシリカ)」を立ち上げました。当社は、地域性および環境への責任を踏まえ、自然環境との調和を追求し、環境負荷の低減と改善に積極的に取り組んでおります。長年にわたり、当社の車両用ガラス製品の製造過程で排出される廃材は、廃棄物として扱われ、年間100トンにおよぶ廃棄ガラスが発生し、その廃棄には年間300万円近くが費やされてきました。しかしながら、当社は環境に対する責任を果たすため、新たなアプローチを模索してまいりました。今般、当社の環境方針に立ち返り、環境負荷の低減を実現するため、廃棄ガラスをアップサイクルした新しいアクセサリーブランド「GLASSILIKA」を立ち上げることとなりました。■「GLASSILIKA(グラシリカ)」についてGLASSILIKAとは、ガラス(Glass)、その原料であるシリカ(Silica)、そしてシリカ(Silica)のCをKに変え、木曽で生まれたブランドであることを訴求した造語です。「ガラス廃材に新たな命を!」を合言葉に、当社木曽事業所がジュエリー・デザイナー大島 範子氏とコラボレーションし、「美しさの新しい定義、それはサステナブルな未来」をブランドスローガンにプレミアム・ガラスアクセサリー商品を開発、ガラスの美しさと環境への配慮を組み合わせ、独自のスタイルを提案します。これにより、2025年までに、年間の廃棄ガラスの10%を削減する目標です。■「第3回東京ビジネスチャンスEXPO」にて新商品ラインアップ初公開今般開催される「第3回東京ビジネスチャンスEXPO( )」において、新ブランド「GLASSILIKA」のお披露目と共に、新商品ラインアップの初公開をいたします。オンライン展示会は11月27日より開催、リアル展示会は12月6日から7日にかけて、東京ビッグサイト(東京都江東区)で開催されます。当社ブースでは、環境への取り組みとエコフレンドリーなプロダクトに焦点を当て、SDGs(持続可能な開発目標)に強い関心を持ちながら、ライフスタイル、ファッションに拘りのある消費者に向けた商品提案を行っていきます。■広報担当 池田 規予のコメント「私たちはガラス廃材を新たな価値に変え、環境に対する貢献を実現し、SDGsに対しコミットしています。新ブランド「GLASSILIKA」は、持続可能な未来に向けた当社の取り組みの一環であり、消費者に環境に配慮した製品をライフスタイルの一部として提供できることを誇りに思います。」詳細情報については、当社のウェブサイト( )をご覧いただくか、第3回東京ビジネスチャンスEXPO 当社ブースにてご確認ください。【大島 範子(おおしま のりこ)プロフィール】大島 範子(ジュエリーデザイナー)武蔵野美術短期大学専攻科工芸デザイン卒業大手ジュエリーメーカーにて14年間勤務(デザイン・商品企画を担当)受賞歴1992 JJAジュエリーコンテスト「ワールドゴールドカウンシル賞」1994 第1回ジュエリーデザインアワード 「グランプリ受賞」(3賞同時受賞)1996 インターナショナルパールデザインコンテスト「グランプリ受賞」1999 インターナショナルパールデザインコンテスト「グランプリ受賞」(黒蝶真珠特別賞同時受賞)他多数2020 Ra-shi-ku合同会社(山梨県北杜市)設立 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年11月02日株式会社NTTデータ経営研究所(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:山口 重樹、以下 当社)は、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:塚本 良江)が提供する「NTTコム リサーチ」登録モニターを対象に「働く男女の更年期症状に関する意識調査」(以下 本調査)を実施しました。本調査では、更年期症状による仕事への影響が社会課題として認識され始めていることを背景に40歳代から70歳代までの働く男女を対象に更年期症状・障害に関する意識についてアンケートを行い、データ分析・調査を行った結果、以下のことが明らかとなりました。【主なポイント】1. 男性の85.0%、女性の60.3%が更年期症状・障害の相談経験なし・更年期症状・障害がある人の中で、男性の85.0%、女性の60.3%が、更年期症状・障害に関して誰にも相談していないことが明らかになった。2. 更年期症状・障害は仕事のパフォーマンスに影響を及ぼしている。男女により症状に違いがあるため、支援に際しては、性差を加味することが必要・更年期症状・障害がある人の中で「仕事でのパフォーマンスが下がる」と回答した人は、男性は34.6%、女性は51.1%であった。・更年期症状・障害がある人の中で最も訴えが多い症状は、男性では「筋力の低下」、女性では「肩こり・腰痛・手足の痛み」だった。男女で症状が異なるため、性差を加味した対策が求められる。3. 更年期症状の多様な悩みとニーズに寄り添うテクノロジー「メノテック」活用の可能性・男性では「エビデンスに基づいた更年期ケアの情報を得ることができるサービス」、女性では「自身の更年期症状に応じたおすすめの対処方法を教えてくれるサービス」への期待が最も多いことが明らかとなった。【背景】ホルモンバランスが大きく変化する更年期においては、血管運動症状(ほてりやのぼせ等)や精神症状(イライラや不安等)など、心身の不調が生じやすくなる。更年期症状は主に40歳代~50歳代で発症するが、当該年代は、企業の中でも管理職などの重要な役割を担っていることが多い。更年期の症状は女性だけでなく、男性にも起こることがわかっているが、男性の更年期に対する認知や理解度は低く、それを自覚することや周囲への援助希求のハードルが極めて高いといわれている。近年、更年期に現れる症状が原因で仕事を辞めざるを得なくなる、いわゆる「更年期離職」の社会的関心が高まっている。40歳代~50歳代の女性で「更年期離職」を経験した人数は約46万人、経済損失は約6,300億円と推計され(注1)、更年期症状・障害がもたらす影響が明らかになってきたが、厚生労働省が更年期に関する実態調査(注2)を初めて実施したのは2022年のことであり、今後、より詳細な実態把握と課題解決が急務となっている。また内閣府が「2030年までに大企業の女性役員比率30%(注3)」という目標を掲げていることから、更年期症状・障害への対策は企業にとっても見過ごせない。そのような中、更年期(Menopause)の健康課題をテクノロジーで解決する「メノテック」が注目(注4)されており、その市場規模は世界で65.4兆円(注5)ともいわれている。現状は女性向けの製品の開発やサービスの展開が中心となっているものの、今後は男性向けの製品の開発やサービスの展開も期待される。【主な調査結果・考察】<アンケート実施概要>2023年8月1日~7日に、就業中の40歳代~70歳代の男女(男性515名、女性525名)計1,040名に対して「更年期症状に対するイメージ」、「自覚症状」、「更年期症状による仕事への影響」、「相談・対処方法」、「テクノロジーを活用したサービスの利用意向」などに関してオンラインアンケートを実施した。更年期症状・障害の実態や仕事への影響、求められる支援策やメノテックへの期待感を明らかにし、メノテック製品やサービスが更年期世代を支援する上で、有効な選択肢となりうるかを検討する。1. 男性の85.0%、女性の60.3%が更年期症状・障害の相談経験なし全対象者のうち、男性の46.6%、女性の25.3%に更年期症状・障害が認められた(以下、更年期症状・障害が認められたものを「症状あり群(注6)」とする)。更年期症状・障害に対するイメージとして「仕事や家事等の日常生活が困難になる」と全体の40.3%が回答しており、更年期症状・障害は日常生活に支障をきたすというイメージを持っていることが明らかになった。一方で、症状あり群のうち更年期症状・障害に関して、男性の85.0%、女性の60.3%が「誰にも更年期症状・障害について相談をしたことがない」と回答しており、管理職など企業の中で重要な役割を担っている40歳代~70歳代の更年期世代の大多数が、自身の更年期症状や障害について周囲へ相談していない実態が明らかになった。2022年に厚生労働省が実施した「更年期症状・障害に関する意識調査」では、世代を問わず更年期症状・障害についての知識や理解度が低い傾向であることが報告されており、社会全体が更年期症状・障害についての認識や理解を深めることが更年期症状・障害を相談したくても相談できない人へ向けた支援体制整備の一歩となることが示唆された。図1:更年期症状・障害の相談先について2. 更年期症状・障害は仕事のパフォーマンスに影響を及ぼしている。男女により症状に違いがあるため、支援に際しては、性差を加味することが必要症状あり群の中で「仕事でのパフォーマンスが下がる」と回答したのは、男性34.6%、女性51.1%であった。症状あり群の男性の9.6%、女性の13.8%が「休職するほどではないが、通院等により定期的な休みを取得することを検討しなければならない」と回答するなど、更年期症状・障害に伴う仕事への影響が一定程度あることが明らかとなった。今後は仕事のパフォーマンスに影響をもたらす更年期症状・障害とうまく付き合いながら働き続けるための環境整備や周囲の理解が必要と考えられる。また、症状あり群の中で最も多い自覚症状は、男性では「筋力の低下」、女性では「肩こり・腰痛・手足の痛み」であった(注7)ことを踏まえると、男女によって自覚症状が異なるため性差を加味した支援やサービスが求められている。図2:更年期症状・障害による仕事のパフォーマンスへの影響3. 更年期症状の多様な悩みとニーズに寄り添うテクノロジー「メノテック」活用の可能性症状あり群に対して、更年期症状・障害を緩和・改善するために、テクノロジーを活用したサービスを利用したことがあるか、または利用したいかについて質問したところ、男性は「エビデンスに基づいた更年期ケアの情報を得ることができるサービス」(40.0%)、女性は「自身の更年期症状に応じたおすすめの対処方法を教えてくれるサービス」(60.6%)を選択した人が最も多い。テクノロジーを活用したサービスへの一定の期待があり、男性より女性の方がこうしたサービスへの期待がやや高い傾向にあった。また、テクノロジーを活用したサービスの中で、男女によって利用してみたいサービスの種類が異なることが明らかとなった。各サービス選択の理由としては、男性は「更年期症状が改善されたかどうかの効果が可視化できると思うから」(34.0%)、「更年期症状に対する不安や心配を解消することができると思うから」(28.0%)、女性は「更年期症状に対する不安や心配を解消することができると思うから」(37.4%)、「忙しくても更年期症状をケアできると思うから」(33.6%)という声があげられた。また男女ともに「仕事の生産性を上がると思うから」(男性17.0%、女性11.2%)という仕事をすることを前提とした回答が得られたことから、更年期においても仕事を継続するための対策として「メノテック」に寄せる期待が一定数あることが明らかになった。表1. 症状あり群において利用したいサービス、または使用したことがあるサービス【結論(今後について)】今回の調査によって、更年期症状・障害は自覚症状として現れており、仕事のパフォーマンスに影響を及ぼしているにも関わらず相談ができていないという実態や、更年期症状・障害がある中でも仕事を継続するために「メノテック」を活用したいといったニーズ、メノテック関連サービスへの期待が明らかになった。現在、更年期プログラムの提供や体温調整ウェアラブルデバイスなどの実際に更年期症状・障害にスポットをあてた取り組みやサービスが提供され始めており注目度は高まっているが、十分に普及しているとは言い難い。働く男女の更年期における課題に光をあて、潜在的なニーズに対してメノテックの活用を促進させることは、従業員のウェルビーイングを高め、労働人口の維持や確保にも寄与し得ると推察される。当社では、様々な世代における健康課題やそれらを解決するためのテクノロジー(フェムテック・メノテック・ウェルビーイングなど)の調査・研究活動を通じて、社会や企業が抱える課題を解決するためのコンサルティングサービスを提供してまいります。> 調査結果はこちらから <調査結果の利用について>・本調査は、株式会社NTTデータ経営研究所とNTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が共同で行っており、本調査結果の著作権は、株式会社NTTデータ経営研究所とNTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が保有します。・調査結果の一部を転載・引用される場合は、出所として「NTTデータ経営研究所/NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション」または「NTTデータ経営研究所/NTTコム リサーチ」と併記した上で、掲載日・掲載媒体・引用箇所などの情報につきましては広報担当までお知らせください。・調査結果について、出所を明記せずに転載・引用を行うこと、データの一部または全部を改変することなどの行為はご遠慮ください。・本アンケート調査の生データは提供いたしかねます。(注1)独立行政法人労働政策研究・研修機構「JILPTリサーチアイ第70回 働く女性の更年期離職」(2021) (注2)厚生労働省「更年期症状・障害に関する意識調査」(2022) (注3)内閣府「女性版骨太方針」(2023) (注4)Liu,Yau Sato, Hiroki 「Analysis of the Menotech and Femtech markets for menopausal women in Japan」(2023) (注5)Female Founders Fund「Suffering in Silence: The Biases and Data Gaps of Menopause」(2020) (注6)本調査では、女性はSimplified Menopausal Index Score(簡略更年期指数、以下 SMIスコアとする)を更年期症状の有無に活用した。SMIスコアにおいて、受診勧奨群/中程度群/重度群を「症状あり」とし、順調群/やや順調群と回答した人を「症状なし」と分類した。男性はAging males’ symptoms(AMS) スコア(以下 AMSスコアとする)を活用した。男性はAMSスコアで軽度/中度/重度を「症状あり」とし、なしを「症状なし」と分類した。SMI:小山 嵩夫,麻生 武志「更年期婦人における漢方療法 -簡略化した更年期指数による評価」産婦人科漢方研究のあゆみ(1992)AMS:Heinemann LA, Zimmermann T, Vermeulen A, et al. ,A new ‘Aging Males’ Symptoms’ (AMS) rating scale. Aging Male, (1999) (注7)本調査では、回答者の更年期症状の把握のために男性はAMSスコア、女性はSMIスコアによる自己採点の評価法を使用し、症状あり群、なし群の分類を行っており、男女で異なる指標を用いていることに留意する必要がある。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年10月18日昭和女子大学(学長 金尾朗:東京都世田谷区)現代教育研究所は、電通「アクティブラーニングこんなのどうだろう研究所」と連携して、高校教員や高校教員を目指す学生を対象に「先生による、先生のための、先回り研修会」(略して「先3」)を10月21日(土)から全5回開講します。「先3」は、面白くてタメになる教員研修を目指して昨年度から始まりました。後手に回ることなく、社会で求められることをいち早く察知し、面白くてタメになる先回りの教育を行っていくにはどうすればいいか?対話、論理、批判、創造の4つのチカラを切り口に、教育界以外の異業種の人たちとの先回り対話を通じて、近未来の学びを探究 ⇒ 共創していきます。今年度から三菱みらい育成財団の助成を受けて、本格的にスタートします。先生による、先生のための、先回り研修会(「先3」(さきさん))【日時】[ 第1回 ]10/21(土)14:00 ~ 16:40対話[ 第2回 ]11/25(土)14:00 ~ 16:40論理[ 第3回 ]12/16(土)14:00 ~ 16:40創造[ 第4回 ] 1/27 (土)14:00 ~ 16:40批判[ 第5回 ] 2/24 (土)14:00 ~ 17:00 先生たちのアクティビティデザイン【開催方法】対面(昭和女子大学 東京都世田谷区太子堂1-7-57)またはオンライン【対象】高校の先生(中高一貫校の先生を含む)、高校の先生を目指す学生【費用】各回1,000円【講師紹介・申込】 をご確認ください。【お問い合わせ】昭和女子大学現代教育研究所 E-mail: saki3@swu.ac.jp 本件に関する取材のお申し込み先昭和女子大学広報部03-3411-6597 / kouhou@swu.ac.jp 昭和女子大学ホームページ 詳細はこちら プレスリリース提供元:NEWSCAST
2023年10月12日静岡・熱海エリアのリゾートホテル・星野リゾート リゾナーレ熱海は、秋限定イベント「海上カラ桶」を2023年9月4日(月)から11月27日(月)までの毎週月曜日に開催する。秋風と共に海の上で歌う「海上カラ桶」「海上カラ桶」は、秋風を感じながら海の上でカラオケを楽しむアクティビティ。カラオケ機器を備えた直径2.5mの巨大な桶型ボート「カラ桶」に乗り込み、シャンパンを片手にのびのびと歌うことができる。なお「カラ桶」は、リゾナーレ熱海から車で約20分の場所に位置する南熱海エリアの海上に登場する。桶内は、白とネイビーを基調とした色のクッションや、座り心地の良いシートで設えたゆったり空間に。手ぬぐいに見立てたブランケットも用意するため、寒さ対策もばっちりだ。また、カラオケの定番アイテムであるマイクやタンバリン、マラカスも白とネイビーのカラーリングで仕上げた。海にちなんだ“ワンハンドおつまみ”もまたオプションとして、海にちなんだ贅沢なおつまみも。リコッタチーズとキャビアを乗せたブルスケッタを、歌いながらでも片手で食べれるサイズで用意する。キャビアをまるごと1瓶贅沢に使用しており、シャンパンとの相性も抜群だ。【詳細】「海上カラ桶」期間:2023年9月4日(月)~11月27日(月)の毎週月曜日場所:星野リゾート リゾナーレ熱海住所:静岡県熱海市水口町2-13-1時間:15:00~17:00(体験時間1時間、移動時間片道30分)料金:1組 40,000円内容:海上カラ桶体験料、シャンパン1本対象:20歳以上の宿泊者予約:7日前まで公式サイトにて受付※天候により中止になる場合あり※乗船中はライフジャケットの着用義務あり■おつまみ海上カラ桶限定フードメニュー キャビアのブルスケッタ 15,000円※1セット2名分相当量【問い合わせ先】TEL:050-3134-8093(リゾナーレ予約センター)
2023年08月20日携帯しやすいプレストタイプとして限定発売株式会社東京美容科学研究所が、同社スキンケアブランド「TO BI KEN(トービケン)」から、「東美研 酸性パウダーPT(以下、酸性パウダー)」のプレストタイプを7月10日より限定発売する。「酸性パウダー」は、一般的なアルカリ性のボディパウダーとは異なり、肌の上で汗と混ざることで弱酸性になるように作られている。そのため、首筋や脇など、汗が気になる場合や、あせも対策、デリケートな赤ちゃんにも使用が可能だ。1965年の発売以来、愛されてきた同ボディパウダーが、携帯しやすいプレストタイプとして登場する。肌本来の持つ力に着目したスキンケアを実現「TO BI KEN」は美容科学に基づき、肌本来の持つ力に着目したスキンケアを実現。肌に浸透せず、表面のバリア機能をサポートすることで、健やかな肌へと整えるスキンケアブランドとなっている。「酸性パウダー」は、さらっとさわやかな肌へと導く効果以外にも、弱酸性になっており、肌に悪影響を与える細菌などを寄せつけない免疫の役割も担う。プレストタイプは7月10日から直営店舗および公式オンラインショップで販売を開始。価格は税込み2,970円となる。(画像はプレスリリースより)【参考】※東美研 酸性パウダーPT
2023年06月29日《「令和5年度 #阪神基地隊 サマーフェスタ」まであと2日となりました♪》6月15日、こうTwitterに投稿したのは神戸市東灘区にある海上自衛隊・阪神基地隊の公式アカウント。17日に開催されるイベントの来場者に向けて注意事項をアナウンスしたが、添付された自衛官たちの集合写真が「危ない」と波紋を呼んでいる。写真には係留中の艦艇をバックにポーズを決める自衛官たちの姿が収められていたが、その内の1人が艦艇を固定するロープが引っ掛けられた「係船柱」に右足を乗せていた。そのため、《縄切れたら身体持っていかれますよw》《足なくなるぞ!》と批判の声が上がる事態に。一方、係船柱をめぐっては、海上自衛隊・舞鶴地方総監部の公式アカウントが4月30日に次のような注意喚起のツイートをしていた。《足を乗せたくなる、座りたくなる、触りたくなりますが、危険ですので近づかないようお願いします》このツイートを持ち出して指摘するユーザーもおり、批判の声を受けて阪神基地隊は冒頭のツイートを削除。翌16日早朝に、《おはようございます。昨日の投稿に、不適切な部分がございましたので削除いたしました。たくさんのコメント、誠にありがとうございました》と謝罪したのだった。続くツイートでは改めて来場に際しての注意事項の画像が投稿されたが、係船柱の危険性について注意を促すような記述はなかった。係船柱をめぐっては最近でもSNS上で物議を醸した出来事があり、近づくのは相当危険だという。「今年の5月中旬に、係留中の船舶につなげられたロープに男性がぶら下がって綱渡りをする様子を収めた動画がTikTokに投稿されました。Twitterに転載されると瞬く間に拡散し、『危ない』と批判の声が相次いだのです。過去には係船柱に足を乗せて撮影していた俳優もいたため、記念撮影スポットのイメージを持つ人もいるかもしれません。しかし、張力がかかっているロープが破断すると、反動でゴムのように跳ね返ってくる危険性があります。人体に直撃してしまうと手足がちぎれたり、即死したりするほどの威力があり、近年でもロープの破断による船員の死亡事故が報告されています。一般人向けのイベントを開催するのであれば、マネする人が出てこないように配慮が必要でしょう」(全国紙記者)取り返しのつかない事故を避けるためにも、係船柱には近づかないようにしよう。
2023年06月16日エディブルフラワー研究所の期間限定ストアが、2023年6月15日(木)から30日(金)まで、東京・新宿マルイ本館B1Fコンセプトショップスにオープンする。エディブルフラワー研究所の期間限定ストアが新宿マルイ本館に「美味しい花体験」をコンセプトに、100%化学農薬不使用のエディブルフラワーを使った“花食体験”を提案しているエディブルフラワー研究所。今回の期間限定ストアでは「花のお菓子」をテーマに、食べられる花を使った様々なスイーツを販売する。「バラのエクレア」中でも特に注目したいのは、シュー生地にバラのジャムと木苺と赤スグリのピューレ、カスタードクリームを合わせた「バラのエクレア」。カルペ・ディエムのシェフパティシエ・河村望心とのコラボレーションによって誕生した新作で、甘酸っぱい木苺、酸味とわずかな青臭さのある赤スグリ、そして香り高いバラの絶妙なハーモニーが楽しめる。「バラのシュークリーム」また、パティスリー レセンシエルのオーナーシェフ・牛島源希とのコラボレーションによる人気スイーツ「バラのシュークリーム」も登場。シェフのスペシャリテである「トンカ豆のシュー・ア・ラ・クレーム」にバラのジャムを合わせた一品で、桜餅や杏仁豆腐を彷彿とさせるトンカ豆とバラの芳醇な香りが堪能できる。バラのジャムやキャンディ、ボンボンショコラなど多彩なスイーツこのほか、スイーツにも使用されているオリジナルの「バラのジャム」、花の香りとフルーツの酸味のハーモニーが楽しめる「花のキャンディ」、チョコレートにバラと相性の良い食材とジャムを合わせた「薔薇のボンボンショコラ」など、バラの香りと味わいを活かした様々なスイーツが用意されている。店舗情報エディブルフラワー研究所 新宿マルイ本館 期間限定ストアオープン期間:2023年6月15日(木)〜6月30日(金)時間帯:11:00〜21:00 ※最終日のみ19:00まで場所:新宿マルイ本館B1F コンセプトショップス(東京都新宿区新宿3丁目30-13)※「薔薇のエクレア」は6月15日(木)〜22日(木)までの期間限定。※「薔薇のシュークリーム」は6月23日(金)〜30日(金)までの期間限定。
2023年06月16日公益財団法人 名古屋産業科学研究所・中部TLO(以下 中部TLO)と株式会社 双日イノベーション・テクノロジー研究所(略称:SIIT)は、大学や公的研究機関などアカデミアの研究成果を活用した新産業創出を支援するため、連携協定を締結しました。アカデミア研究成果を活用した新産業創出に向けた連携TLO(Technology Licensing Organization)は、アカデミアの研究者の研究成果を特許化し、それを企業へ技術移転する役割を果たす組織です。アカデミアが生み出す新産業創出のための研究成果への期待が日増しに高まる中、TLOは、大学発の新産業を生み出し、そこから得られた収益の一部を研究者に還元することで研究資金を増やす仕組みを有していることから、大学の研究活動を一層活性化させる「知的創造サイクル」の中心として機能しています。さらに、TLOには、アカデミア、企業、ベンチャーキャピタルとの連携を強化しながらアカデミアの研究成果を事業化していくプラットフォームとしての役割も求められるようになっています。そのため、補助金獲得、事業化資金の確保、起業家教育プログラムの実施、インキュベーション施設の確保など、既存のインフラに効率的にアクセスできるハブとしての機能を提供することによって、アカデミア関連ベンチャーの創出・育成に向けた支援事業を強化している側面もあります。こうした背景の下、中部TLOは、中部・東海地域の大学や公的研究機関が生み出す研究成果における特許取得や技術移転だけに留まらず、社会実装の観点からもサポートする活動を展開しています。一方、SIITは、初期段階の新技術の評価・検証を行い、社会実装へと繋げる取り組みを推進しています。今回、これら二つの機関が互いのノウハウを補完し合うことで、アカデミアの研究シーズの事業化、事業後の支援を通じて、新産業の創出力を強化する取り組みを行っていくべく合意したものです。中部TLOとSIITは、地域を超えたアカデミア発ベンチャーの創出とその迅速な成長に向けて、積極的に取り組んでまいります。■公益財団法人 名古屋産業科学研究所 中部TLO中部TLOは、長年の特許を中心とした技術移転事業や幅広い産学連携支援で培った経験を活かし、新たな技術育成を目指す活動を進めています。より社会実装に近い公募事業のサポートや大学を含む公的機関からの委託業務を通して、大学や公的研究機関で研究開発された成果を企業の新しいビジネスにつなげる支援をおこなっています。加えて、新産業創出・社会貢献に向け高い価値がある課題については、公的資金だけではなく民間資金の活用などこれまでにない取り組みで産学連携を活性化することにチャレンジしています。 ■株式会社 双日イノベーション・テクノロジー研究所SIITは商社を母体とし理系博士の研究員(社員)を中心に構成する技術研究所です。SIITでは、大学等のシーズ段階にある内外の新技術を、社会実装につなげるべく双日や関係パートナーとともに育成してゆきます。具体的には、将来有望な新技術を探索し、技術的のみならず商業的な分析・検証を実施、さらに知財の確認および手当てを行い、事業化まで支援します。その際に、内外の多様な顧客基盤を持つ双日および同社のグループ会社各社と連携し、ビジネスを知り尽くした商社の視点で、ニーズに根差した事業、もしくは隠れたニーズを顕在化させるような革新的な事業を目指します。現在注力している分野は、脱炭素、サーキュラー・エコノミー関連ですが、今後はこれにとどまらず広げてまいります。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年06月15日東京書籍株式会社(本社:東京都北区、代表取締役社長:渡辺 能理夫、以下、東京書籍)と、一般社団法人教育のための科学研究所(所在地:東京都中央区、代表理事・所長:新井 紀子)は、同研究所が運営する「リーディングスキルテスト」(以下、RST)と、当社が提供する教育プラットフォームサービスとを、API(※1)を通じて連携させることをめざし、協議を開始しました。RSTは、文章に書かれている意味を正確にとらえる力(基礎的な読解力)を測定・診断するツールです。教育機関、特に小・中学校においては、RSTを毎年受検し、経年変化を見ることで、指導方法を検証したり、読解力と他の能力との相関などを科学的に分析したりすることができます。2022年度においては、約8万5千人がRSTを受検しました。このたび連携対象として検討している教育プラットフォームサービスは、東京書籍が提供する「マイアセス」です。マイアセスは、東京書籍等の提供するCBT(※2)をプラットフォーム上で実施し、CBTおよびPBT(※3)による調査結果をWebカルテで表示し、データに基づいたレコメンド機能により児童生徒の得意なことや苦手なことに沿った教材を提案することで、「“自分だけのオリジナル”な学び」を実現します。RSTとマイアセス等の教育プラットフォームサービスがAPI連携することにより、学校・教育委員会等がRSTの受検を申込む際の手続き、および受検する児童生徒のID入力作業が軽減されることが期待されます。また、RSTの受検結果をダッシュボードでわかりやすく表示し、他の学力調査等と容易に比較できるようになります。これによって、指導方法の検証や、読解力と他の能力との相関などの分析も可能となり、教育データの利活用を通じた、個別最適な学びの推進と、日本の教育の質的向上に貢献できると考えられます。今後のスケジュールと見通しにつきましては、2024年度のサービス開始をめざして協議を進め、適切な時期に改めて情報をご提供する予定です。※1 Application Programming Interfaceの略称で、異なるソフトウェアどうしをつなぐ窓口となる機能。※2 Computer Based Testingの略称で、コンピュータを使った試験方式。※3 Paper Based Testingの略称で、紙を使った従来の試験方式。■東京書籍株式会社について東京書籍は1909(明治42)年創業。「教育と文化を通じて人づくり」を企業理念とし、新しい時代に挑戦する個性的、創造的な人材の育成をめざしています。小・中・高等学校の教科書発行部数が最多の教科書業界最大手の出版社です。近年、デジタル教科書など教育用デジタルコンテンツの開発・販売にも注力しています。その他、教育総合ポータルサイト運営、学力・体力テストなどの各種評価事業、一般書籍の発行など教育と文化に係る幅広い事業活動を行っています。■一般社団法人教育のための科学研究所について「教育を科学する」ことを目標に掲げ、活動している一般社団法人。代表的な活動として、汎用的基礎的読解力を診断する「リーディングスキルテスト」を提供しています。リーディングスキルテストは、「どの科目の教科書」「どの分野の文書」も正確に読み解く力を科学的に測定するテストで、小学生から一流企業の会社員まで多くの方に受検いただいており、学力や仕事の能力との高い相関が見出されることから、導入する自治体・企業が急増しています。2019年からは、株式会社NTTデータおよびさくらインターネット株式会社とともに利用料無料の学校ウェブサイトedumapも提供しています。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年05月09日株式会社NTTデータ経営研究所(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:山口 重樹、以下 当社)は、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:塚本 良江)が提供する「NTTコム リサーチ」登録モニターを対象に「子育て当事者の課題と子育て支援策のニーズ調査」(以下、本調査)を実施しました。本調査では、我が国の少子化問題の加速を背景に、国内在住の20代~50代の男女を対象に子育て当事者の課題と子育て支援策のニーズに関してアンケート調査を行った結果、以下のことが明らかとなりました。【主なポイント】1. 少子化対策に向けた子育て当事者の課題解決では「身体的負担(疲労感)が大きいこと」「家事の負担が大きく、時間的余裕がないこと」「子どもをずっと見ていなければならず、安らぐ時間がないこと」の解決が重要である。2. 子育て関連サービスの認知向上・利用拡大の余地は大きい。3. 「急病への対応」「サービスの情報収集」「手続きのオンライン化」など、様々な場面で一定のサービス利用意向がみられた。4. 費用負担が子育て関連サービスの利用意向を阻害する大きな要因になっており、認知の拡大も課題。【背景】2023年4月1日に設置されるこども家庭庁の創設を契機に、チルドレンファーストな社会の実現に向けた取り組みが加速されると同時に、子育ての当事者に対する支援も一層重要視されることが考えられます。特に近年は、社会環境の変化から、子育てに関わる当事者の置かれている環境や状況も多岐にわたるため、各々が求めるサービスを社会全体で支援していくことが我が国の少子化問題解決に向けた対策として必要になります。そこで本調査では、子育て当事者の課題と子育て支援策のニーズを調査し、少子化問題の解消に向けて優先的に解決するべき子育ての課題、子育て支援策のニーズと利用促進策を明らかにしました。【主な調査結果・考察】1. 少子化対策に向けた子育て当事者の課題解決では「身体的負担(疲労感)が大きいこと」「家事の負担が大きく、時間的余裕がないこと」「子どもをずっと見ていなければならず、安らぐ時間がないこと」の解決が重要である。真っ先に解決したい子育ての課題と、子どもを持つことに対する阻害要因と感じる課題を相関分析すると、両者には相関があるといえることが分かった。中でも「身体的負担(疲労感)が大きいこと」「家事の負担が大きく、時間的余裕がないこと」「子どもをずっと見ていなければならず、安らぐ時間がないこと」において真っ先に解決したい課題、子どもを持つことに対する阻害要因と感じる課題の割合が高いことから、子育て上、ひいては少子化対策に向けた課題解決では前述の3項目の解決が重要となることがわかった。図1. 少子化の観点から優先的に解決すべき課題(N=1029)2. 子育て関連サービスの認知・利用拡大の余地は大きい。子育てサービスの認知状況・利用状況を調査したところ、「料理、洗濯、掃除等の家事代行により、時間短縮・負担軽減につながるサービス」の認知度が最も高く、次いで「子育ての悩み共有・相談や、子育ての情報交換・勉強会の実施等、子育てに関する漠然とした悩みを解決するサービス」が高かった。一方で、多くのサービスにおいて「知らない」という回答が約半数およびそれ以上の割合を占めており、認知拡大の余地が大きいことが伺えた。また、利用状況については、「子育ての悩み共有・相談や、子育ての情報交換・勉強会の実施など、子育てに関する漠然とした悩みを解決するサービス」が6.7%で最も高く、次いで「医師への相談や保育士等の専門家に対する悩み相談サービス」「子育ての一時預かりや病児保育、地域での見守り等、一時的に目を話すことができるサービス」など、悩み相談や一時預かりのサービスの利用割合が比較的高いことがわかった。図2. サービスの認知、利用の状況(N=1029)3. 「急病への対応」「サービスの情報収集」「手続きのオンライン化」など、様々な場面で一定のサービス利用意向がみられた。次に、サービス利用のない人に対して各サービスの利用意向を調査したところ、「子どもの急病時における医師の自宅駆けつけサービス」の利用意向が最も高く、次いで「あらゆる行政・民間のサービスが1つにまとめられ、そこからサービス情報を得たり利用ができるサービス(ポータルサイトのようなもの)」「子ども関連の行政手続きや、母子保健関連の各種情報について、オンラインで管理できるサービス」が高かった。これらのサービスはいずれも認知度が50%以下のサービスであった(PDF版調査詳細3-1参照)ため、認知度拡大によって今後の利用拡大が期待される。図3. サービスの利用意向(N=986)4. 費用負担が子育て関連サービスの利用意向を阻害する大きな要因になっている。認知の拡大も課題。子育て関連サービスを「使ってみたいと思わない」理由について調査したところ、「費用が高い/高そう」といった回答が全サービスにおいて突出して高い割合を占めた。また、「その他、子育て関連サービスに関する要望や行政に期待すること」では、費用負担軽減を求める意見が多数を占め、費用負担がサービス利用の大きな阻害要因の1つとなっていることが伺えた。加えて、サービス認知向上に関する意見として、デジタル活用の有効性も確認できた。(表1)以上の考察とサービス認知拡大の余地が大きい現状(上記2参照)を踏まえると、子育て関連サービスの利用促進策として費用面の補助とデジタル活用によるサービスアクセシビリティの向上が効果的であるといえる。図4. 各サービスを使ってみたいと思わない理由(N=1029)表1. その他、子育て関連サービスに関する要望や行政に期待すること(自由回答)<サービス利用阻害要因に関連する意見>【結論(今後について)】本調査の結果、子育てに関して解決したい課題として、身体的負担(疲労感)が一番多く挙げられた。また、家事負担や子どもをずっと見ている緊張感など、時間的な余裕が無いことについても解決したいと考える意見が多く、共働きや核家族化が当たり前になりつつある昨今において、子育てを行う人は日常的に心身ともに疲弊していることが改めて明らかになった。一方、これらの負担を軽減する目的として提供されていると考えられる、家事代行や子どもの一時預かりなどの子育て関連サービスについては利用度が芳しくなく、理由として「費用面の問題がある」と回答した人がほぼ過半数を占めていた。心身ともに負担が強いられる一方で金銭的な余裕も無いことから、「サービスを使いたくても使えない」という状況が浮き彫りとなった。そのため、今後のサービス利活用の促進については、費用面の補助が一番効果的な手段であると考えられる。また、紙媒体によるサービス案内が主流であるため、サービスの存在自体の認知が十分でないことや、その他の手段によるサービスの周知不足により、サービスそのものが広く知れ渡ったり、活用するに至っていないという意見も見られた。今後、自治体のホームページによるサービスの周知や子育て関連のポータルサイトの構築など、サービスへのアクセシビリティを高めるためのデジタル活用の検討も必要になるものと思われる。特に、家事分担をしている家庭や、親がデジタルネイティブとされる若年層である家庭においては、サービスの利用や利用意向が高いという結果が出ており、費用面の補助とデジタル活用によるアプローチは効果的であると考えられる。さらに、サービスの品質に対する安全性や個人情報等のセキュリティ面に不安を感じるという意見も少なからず見られるため、これらに対して行政や自治体が信頼性を担保することで、サービスの利用促進につながっていくものと考えられる。上述の課題については、今後、新たに子どもを産むことに対する阻害要因となるという意見が過半数を超えている。これらの課題解決自体が少子化の抑制にも寄与するものと考えられるため、サービスの利用促進を含めた課題解決の方法に対する検討は今後ますます必要なものとなってくると考えられる。> 調査結果はこちらから 【調査結果の利用について】・本調査は、株式会社NTTデータ経営研究所とNTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が共同で行っており、本調査結果の著作権は、株式会社NTTデータ経営研究所とNTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が保有します。・調査結果の一部を転載・引用される場合は、出所として「NTTデータ経営研究所/NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション」または「NTTデータ経営研究所/NTTコム リサーチ」と併記した上で、掲載日・掲載媒体・引用箇所などの情報につきましては広報担当までお知らせください。・調査結果について、出所を明記せずに転載・引用を行うこと、データの一部または全部を改変することなどの行為はご遠慮ください。・本アンケート調査の生データは提供いたしかねます。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年02月16日国内最先端の実践教育を行うデザイン専門校、東京デザインプレックス研究所(所在地:東京都渋谷区、学校プロデューサー:黒木 公司)は、国内初※の本格的なUXリサーチカリキュラムとして「UXリサーチ専攻」を2023年4月に開講します。申込受付は2月1日にスタートとなります。本校は、2018年よりUI/UX設計の本質を学べるカリキュラムを導入。即戦力となるUI/UXデザイナーを多く輩出してまいりました。その教育を通してUXリサーチの実践的な教育ノウハウが蓄積され、この度スピンオフする形で、UXリサーチ専攻を新設する運びとなりました。※当校調べ授業風景(1)問題を発見・提起できるUXリサーチ力は、今後のプロダクト開発や事業戦略などのビジネスシーンにおいて、最重要スキルとなります。そのため、UXリサーチ専攻は、UXデザイナーやプロダクトマネージャー、コンサルタント、プランナーをはじめ、企画・マネジメントなど事業の初期工程を担うビジネスパーソンにも対応できる、国内初の本格的カリキュラムとなっております。授業では、UXリサーチの知識・スキル・手法(ユーザーインタビュー・行動観察・定量アンケート・定量データ分析)に加え、UXリサーチのアウトプット方法、結果の分析方法を体系的に学び、プロダクト企画・設計に反映するスキルを習得します。また、プロダクトマネジメントに必要な指標設計、ロードマップ、機能開発、効果測定のワークフローを網羅する内容となっております。さらに、SaaSのビジネス指標や「The Model」型構造などの関連知識のほか、組織設計・ブランディングの理解、UXリサーチを柔軟かつ最適に実施するための思考法や言語化、デザインツール、プロトタイプなどの隣接領域もカリキュラムに含まれます。現在、2023年4月開講クラスについての資料請求・個別カウンセリング予約を受付中。募集開始は、2023年2月1日です。尚、UXリサーチ専攻へのご入学の際は、適性審査がございます。詳細は、個別カウンセリングでご確認ください。<UXリサーチ専攻 コースラインナップ>・UXリサーチコース・UXリサーチ+プロダクトマネジメント実践コース・UX総合コース・UXリサーチ総合+ブランドデザイン戦略コース【東京デザインプレックス研究所】「東京発コンテンポラリーデザインの複合型教育機関」として2012年開校(2023年1月現在6,800名超の学生が在籍)。「ボーダレス思考」「ソーシャルデザイン」「経済合理性」「デジタル環境対応力」「コミュニケーション力」を教育コンセプトとした、大人(社会人・学生など)のためのデザイン専門校です。最先端の教育プログラムや独自の教育システムがデザイン業界から注目を浴びています。<教育分野>デジタルコミュニケーションデザイン、空間コンテンポラリーデザイン、WEBインタラクションデザイン、グラフィック/DTP、WEBクリエイティブ、UXリサーチ、UI/UX、デザインストラテジー、クリエイティブデザイン、商空間デザイン、CAD/3DCG、インテリアデザイン 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年01月27日日本列島を大寒波が襲った2023年1月24日。防衛省の海上自衛隊は、雪に慣れていない地域の人に向けた『アドバイス』を、Twitterに投稿しました。雪が積もったすべりやすい地面の歩き方雪国では、すべりやすい地面の上でも歩きやすい靴を準備していたり、歩道の整備が行き届いていたりするものです。しかし、雪があまり降らない地域では、そうはいかないもの。外出時に転倒し、ケガをしてしまうのは避けたいところです。海上自衛隊が投稿したのは、そんな危険を回避するのに役立つ、雪が積もったすべりやすい地面を歩く際のアドバイス。小股で、重心は前におき、足の裏全体で着地するというものです。ペンギンのような歩き方を意識すると、いいかもしれません。雪に慣れていない地域の皆さん。滑りやすい地面の歩き方は、こうです!①小股 ②重心は前 ③足の裏全体で着地ポケットから手は出してくださいね #ペンギン #コウテイペンギン #積雪 #雪 #凍結注意 #転倒注意 #路面凍結 #最強寒波 #過去写真 pic.twitter.com/3sMnsl6MOE — 防衛省 海上自衛隊 (@JMSDF_PAO) January 24, 2023 ペンギンから学ぶ、すべりにくい歩き方に「覚えておきます!」「勉強になります」と多くのコメントが寄せられた、海上自衛隊の投稿。この冬一番の強烈な寒気は、同月24~26日にかけて流れ込む見込みです。突然の雪に見舞われた際は、海上自衛隊がおすすめするペンギン歩きを思い出し、安全を意識しましょう![文・構成/grape編集部]
2023年01月25日株式会社QUICK(本社:東京都中央区、代表取締役社長:高見 信三)エンタープライズサービス開発本部ESG研究所は、日本に拠点を置く機関投資家を対象に実施した「ESG投資実態調査2022」の結果をお知らせします。調査は今回が4回目です。企業の財務情報だけでなく、環境(E)・社会(S)・企業統治(G)に関する情報から事業の持続性や収益性を判断する「ESG投資」が拡大しています。実践する機関投資家によるESG投資手法や企業価値の評価における非財務情報の組み入れ方、重視するエンゲージメント(対話)のテーマなどを幅広く調査しました。《主な調査結果》■投資手法は「エンゲージメント」が首位、2位は「議決権行使」■「エンゲージメント」のテーマは気候変動が首位、D&I、人権が続く■ウクライナ情勢を受け方針変更は少数派、投資割合は5年後も維持か増加《調査結果の詳細》■投資手法は「エンゲージメント」が首位、2位は「議決権行使」・ESG投資手法別で最も多かったのは、投資先企業と直接対話する「エンゲージメント」(有効回答数の87%。以下、設問ごとの有効回答数に対する割合)で、「議決権行使」(85%)、ESG要因を投資分析や投資決定に組み込む「ESGインテグレーション」(81%)が続いた。2021年は「ESGインテグレーション」が首位だったが、企業の行動に投資家として影響を与えるエンゲージメントと議決権行使が上回った。・機関投資家はエンゲージメント活動と併せて、ESGリサーチなどの責任投資の推進体制を充実させている。「専門部門・部署があり、専門人材を配置している」との回答が59%にのぼった。「専門部門・部署はないが、専門や兼任の人材を配置している」ところも加えると、全体の85%は人材を配置している。■「エンゲージメント」のテーマは気候変動が首位、D&I、人権が続く・2022年度に重視しているエンゲージメントのテーマの首位は「気候変動」(100%)だった。回答したすべての機関投資家が挙げた。東京証券取引所で最上位のプライム市場に上場する会社は「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)提言」か、それと同等の開示が求められている。企業にとって気候変動対応は避けて通れないことが浮き彫りになった。・2位は「ダイバーシティ&インクルージョン(D&I)」(62%)。機関投資家の「人的資本」や「人材の多様性を含む育成と確保」などに対する関心も高い。・3位は「人権」(58%)。政府が「責任あるサプライチェーン等における人権尊重のためのガイドライン」を策定したことが背景にあるようだ。企業は事業に関わる人権リスクを調べて対策を講じる人権デューデリジェンスの成果を示すことが求められている。■ウクライナ情勢を受け方針変更は少数派、投資割合は5年後も維持か増加・「ウクライナ情勢によってESG投資の方針を変えていない」との回答が77%を占めた。非人道兵器を扱う企業の監視体制をもともと整えていたり、気候変動問題での国際協調や脱炭素への移行は不変と見ていたりするためだ。変更したとの回答の中では「ロシアやウクライナに依存している企業への投資を厳格にした」(18%)が最も多い。カントリーリスクが企業に与える影響を再認識させた形だが、全体で見ると少数だった。・日本株を対象にした運用資産残高全体に占めるESG投資の割合の見通しについて、5年後に減らすとの回答はゼロで、「現状維持」(70%)か「増やす」(30%)だった。現状維持と回答したうちの66%は現在のESG投資割合が90%以上と回答しており、上限に近づいているためとみられる。ESG投資の流れは変わらないことがうかがえる。《調査の概要》・対象 :「日本版スチュワードシップ・コード」の受け入れ表明機関もしくは責任投資原則(PRI)署名機関の中から抽出した、日本国内に拠点を置く170の機関投資家・回答組織数:61(うちアセットオーナー13、アセットマネジャー48)・期間 :2022年8月22日~10月4日【QUICKとは】日本経済新聞社グループの金融情報サービス会社として、世界の証券・金融情報をはじめ、政治・経済情報をリアルタイムで配信。 資産運用支援、注文執行業務の支援、情報ネットワーク構築支援サービスなど、証券・金融市場に関連する総合的なソリューションを提供。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年01月19日《あけましておめでとうございます!#2023年 も、海上自衛隊は地域の平和と安定のため、全力で任務に取り組んで参ります。今年も変わらぬご支援をよろしくお願いいたします!》2023年を迎え、元日に新年の挨拶を投稿したのは海上自衛隊の公式Twitterアカウント。翌2日も《今年も専心職務の遂行にあたります!》と抱負を表明したが、添付した画像が“ある漫画のパロディでは?”と波紋が広がっているのだ。注目を集めているのは、航空母艦の甲板と思しき場所で撮影された写真。自衛艦旗に対峙するように、左を向いて腕組みをしながら扇状に並ぶ海上自衛官たちの後ろ姿。彼らが着用するネイビー色のTシャツは、背中に「正義」と白文字で力強く書かれていた。このツイートは600万回以上表示され、1100件以上のコメントが寄せられている(2日19時現在)。頼もしい自衛官たちの写真に、労いやエールの声が寄せられている。《いつもありがとうございます。今年も頑張ってください!》《頼りにしてます。いつも本当にご苦労様です、ありがとうございます》《カッコイイー寒そうですね!お体に気をつけて頑張って下さい!》いっぽうで、原作者・尾田栄一郎氏(48)による超人気漫画『ONE PIECE』内に、背中に「正義」と刻印されたコートを着用した海軍の兵士たちが並ぶシーンがあることから、パロディを指摘する声も相次いでいる。《ワンピースの海軍のマネをしたいのだろうが、「正義」を掲げて暴走する組織に海上自衛隊が憧れるのは「ネタ」として笑って見過ごすことはできない。漫画の内容を全く知らないなら幼稚なだけだが、知った上でマネしているならどうかしている》《すみません……漫画のパロディなのだとしても、ONE PIECEでその【正義】を背負うのは【海“軍”】である上に、バスターコールという【島を丸ごと消し飛ばす兵器で都合が悪い歴史を消し去ろうとする勢力】です。どうしてそれをチョイスしたんです……?》《公式でこの写真を発信する意味がわかってなさすぎ。「漫画のパロディ」だから洒落で済むと思ってる感覚が非常に危ない》『ONE PIECE』のパロディとして撮影したものかは定かではないが、批判されるには理由があるという。「作中に登場する『海軍』は、“絶対的正義”を掲げて治安維持を行う軍事組織で、海軍将校たちは背中に『正義』と描かれた白いコートを着用しています。しかし、彼らは必ずしも市民の味方ではなく、主人公・ルフィたちの敵でもあるため悪役として描かれることもあるのです。自衛隊の主たる任務は、日本の平和と独立を守ること、災害派遣、国際平和協力ですので、『ONE PIECE』に登場する『海軍』とは性質が異なります。その点で、違和感を覚えた人もいるのではないでしょうか」(コミックライター)
2023年01月04日大人が学ぶデザイン専門校、東京デザインプレックス研究所(所在地:東京都渋谷区、学校プロデューサー:黒木 公司)は、横浜市立大学先端医科学研究センター コミュニケーション・デザイン・センター(以下、YCU-CDC)とStreet Medical Schoolを共同で運営しています。この度、第4期受講生たちによるアイデア・ピッチ大会「Street Medical Talks 2022」を2022年12月24日(土)に東京デザインプレックス研究所で開催いたします。アイデア・ピッチ大会「Street Medical Talks 2022」Street Medical Schoolは、医療従事者とデザイナーが共に、新しい医療を学び創造する教育プログラム。第4期も、多様なバックグラウンドを持つ受講生が集結し、医療やデザインがテーマとなる特別授業を受け、医療の課題に向き合うアイデアのアウトプットを進めて参りました。受講生たちの成果発表の場となる「Street Medical Talks 2022」、今回は当校、東京デザインプレックス研究所を会場とし、現場とオンライン配信のハイブリッド開催となります。主催者である武部貴則氏(YCU-CDCセンター長)、沼田努(東京デザインプレックス研究所共同創立者)のほか、ゲストにフリーアナウンサー町亞聖氏と当校フューチャーデザインラボのジェネレーター山本尚毅氏をお招きし、提案企画に対して議論を行います。現在、参加申し込みを受け付けております。参加ご希望の方は、来場参加またはオンライン参加それぞれの申込ページより、事前登録をお願いいたします。■イベント概要イベント名:Street Medical Talks 2022日時 :2022年12月24日(土)14:00~16:30場所 :東京デザインプレックス研究所〒150-0041 東京都渋谷区神南1-12-10登壇者 :武部貴則(横浜市立大学特別教授、YCU-CDCセンター長)、沼田努(東京デザインプレックス研究所共同創立者)、町亞聖(フリーアナウンサー)、山本尚毅(東京デザインプレックス研究所フューチャーデザインラボジェネレーター)プログラム:1. LECTURE「Street Medical(R)」武部貴則2. 口頭プレゼンテーション 各12分×8組 ※途中休憩20分■参加申込方法ご来場希望の方は、下記URLからお申し込みください。 オンライン参加を希望する方は、下記URLからお申し込みください。 【Street Medical School】Street Medical Schoolは、医師をはじめとする医療従事者と、デザイナーをはじめとする様々な業界のプレイヤーやクリエイターとが共に、新しい医療を学び創る場です。横浜市立大学先端医科学研究センター コミュニケーション・デザイン・センターと東京デザインプレックス研究所の共同運営という形で、2019年に発足しました。この教育プログラムでは、広告・デザイン・医療など各界のトップランナーを講師に迎えた特別授業と医療現場などのフィールドワークを通して、自らで課題を発見し、様々な発想・手法でその解決策を確立・実践することのできる人材(Street Medical Fellow)の育成を目指しています。 【横浜市立大学先端医科学研究センターコミュニケーション・デザイン・センター】ヘルスケア分野のコミュニケーション課題解決を目指す、世界初の医科学研究機関におけるクリエイティブ研究拠点です。医科学研究の拠点においてクリエイティブ研究のための持続可能な開発体制を構築し、コミュニケーションの力を使って、ひとびとの健康や幸福に寄与すること、ひいては、超高齢社会に対応した新たな社会のあり方を提案することを目指しています。 【東京デザインプレックス研究所】「東京発コンテンポラリーデザインの複合型教育機関」として2012年開校(2022年12月現在6,800名超の学生が在籍)。「ボーダレス思考」「ソーシャルデザイン」「経済合理性」「デジタル環境対応力」「コミュニケーション力」を教育コンセプトとした、大人(社会人・学生など)のためのデザイン専門校です。最先端の教育プログラムや独自の教育システムがデザイン業界から注目を浴びています。<教育分野>デジタルコミュニケーションデザイン、空間コンテンポラリーデザイン、WEBインタラクションデザイン、グラフィック/DTP、WEBクリエイティブ、UI/UX、デザインストラテジー、クリエイティブデザイン、商空間デザイン、CAD/3DCG、インテリアデザイン 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2022年12月21日国内最先端の実践教育を行うデザイン専門校、東京デザインプレックス研究所(所在地:東京都渋谷区、学校プロデューサー:黒木 公司)は、渋谷ファイヤー通りにある旧渋谷電力館へ校舎を拡大移転、2022年10月24日にリニューアルオープンいたしました。新校舎内装(1)東京デザインプレックス研究所は「東京発コンテンポラリーデザインの複合型教育機関」として2012年開校(2022年10月現在6,600名超の学生が在籍)。「ボーダレス思考」「ソーシャルデザイン」「経済合理性」「デジタル環境適応力」「+コミュニケーション力」を教育コンセプトとした、大人(社会人や大学生など)のためのデザイン専門校です。最先端の教育プログラムと独自の教育システムにより、近年、デザイナー就職で抜群の実績を残しています。新校舎は旧渋谷電力館の3フロアにわたり、施設全体で約1,500平米。最先端の設備が整う「デジタルクリエイティブスペース」や、実践的な教育を行う「デザインワークスペース」、現場に即応できる理論を学ぶ「ビジネスレクチャースペース」など、全16教室を完備しています。また、学生のクリエイティブ活動のモチベーションやインスピレーションに繋がる「サポートエリア」も魅力です。例えば、修了生寄贈の膨大なポートフォリオが収納された「ポートフォリオルーム」、国内外のグラフィック・建築・アート・写真など厳選された書籍を取りそろえる「ブックコーナー」、トップクリエイターによるワークショップ形式の特別授業を展開する「プレックスプログラムスペース」、最新の照明設備やディスプレイ演出が施される「ラウンジスペース」など。内装デザインは「Universe×StreetのStylishな融合」をコンセプトに、当校の講師陣とスタッフが協力して設計・デザインを行いました。エントランスのUniverseな空間演出から教室へ続くStreet感は、学校の新校舎にかけた想いと連動しており、来校者から多くの称賛をいただいています。【新校舎情報】・東京デザインプレックス研究所・所在地 : 〒150-0041 東京都渋谷区神南1-12-10(旧渋谷電力館)・フロア : 2階・3階・4階 ※受付2階・アクセス: 渋谷駅より徒歩7分/明治神宮前駅より徒歩8分/原宿駅より徒歩10分・URL : ・TEL : 03-6416-0812[教育分野]デジタルコミュニケーションデザイン、空間コンテンポラリーデザイン、WEBインタラクションデザイン、グラフィック/DTP、WEBクリエイティブ、UI/UX、デザインストラテジー、クリエイティブデザイン、商空間デザイン、CAD/3DCG、インテリアデザイン 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2022年11月01日11月全4回、スマートニュースメディア研究所講師がメディアに関する講義を実施ID学園高等学校(東京本部:東京都千代田区理事長:渡邉美樹)は、ニュースやメディアが本当に社会や人々の役にたつためにはどうあるべきかを考えるシンクタンクの「スマートニュースメディア研究所」と協働し、特別講座を実施します。授業当日は、スマートニュースメディア研究所の講師がID学園の水道橋キャンパスにて対面授業を行い、その様子をオンライン会議ツール「zoom」を通じて各キャンパスや通信型オンライン学習コース生徒に生配信します。私たちの触れるメディアに関して、情報をどう取捨選択すれば良いのかというメディアに関するリテラシーの講義や、スマートニュースメディア研究所が開発した情報の受発信について考えるためのゲーム( )などを通して、高校生がメディアについて考える時間となります。この機会にこれから必須のメディアについてのリテラシーを高め、夢の実現に役立てていきます。授業概要【テーマ】スマートニュースメディア研究所×NIEによる協働授業【日時】11 月 4日(金)、11 日(金)、18 日(金)、12月7日(水) 9:35-10:20 NIE授業内【講師】スマートニュースメディア研究所 講師【対象】ID学園高等学校 全生徒(希望者)【実施方法】ID学園水道橋キャンパスにて講師による対面授業を実施。その様子をオンライン会議ツール「zoom」を通じて各キャンパス及び通信型オンライン学習コース生徒に生配信【内容】メディアに関する基礎知識の取得、擬似 SNS シミュレーション・ゲームを通じたメディア知識の取得、メディア関係者からの知識取得などスマートニュースメディア研究所について『スマートニュース メディア研究所』では、トップレベルの研究者や有識者の知見を集め、「ニュースやメディアが本当に社会や人々のためになっているか」「ニュースやメディアが社会や人々のためになるとしたら、どのような形が理想なのか」をメインテーマに研究・提言を行います。同時に課題解決のための活動にも取り組みます。その柱のひとつとして、学校現場でのメディアリテラシー教育にも携わり、子供たちが主体的に考える力を養うことを支援していきたいと考えていますスマートニュースメディア研究所: ID学園高等学校NIE教育の取り組みについてID学園高等学校を運営する学校法人郁文館夢学園は、変動が激しく、予測不可能で複雑な問題を抱えるVUCA時代に対応するための力を育ませていくためにNIEの授業を実践しております。自ら社会について知り、それらを解決していくために、まずは「知る習慣」を生徒に身につけさせ、新しい自分へと成長させていきます。世界に足を踏み入れるグローバルな視点と、自ら解決できることを見つけるローカルな視点を持つグローカルな生徒を育てています。法人概要・会社法人名:学校法人郁文館夢学園代表者:理事長渡邉美樹所在地:〒113-0023 東京都文京区向丘2-19-1URL : 学校名 :学校法人郁文館夢学園ID学園高等学校代表者 :校長 古澤勝志所在地 :〒101-0061 東京都千代田区神田三崎町2-18-9URL : 詳細はこちら プレスリリース提供元:NEWSCAST
2022年10月27日官民連携により東京湾再生を推進する東京湾大感謝祭実行委員会は、「東京湾大感謝祭2022」を、横浜港大さん橋ホールおよびその周辺海上で2022年10月15日(土)~16日(日)に開催します。また、昨年に引き続きオンライン展示も開催、10月1日からサイトオープンしました。東京湾大感謝祭2022: オンライン展示 : 東京湾大感謝祭2022東京湾大感謝祭は、海を起点にライフスタイルの転換を考え、行動するきっかけを提供する場として、産・学・官・民が一体となり、世界に誇る東京湾の海を美しく再生するためのさまざまな活動や製品・サービスが一堂に会するお祭りです。東京湾や海の環境に関心がある方、釣りやマリンレジャーに興味がある方、魚介・水産など東京湾や自然の恵みに興味のある方、海辺のライフスタイルのあり方に関心のある方等、大勢の方のご来場をお待ちしています。■主なイベントの内容・オープニングセレモニー:10月15日(土)11時40分~(横浜港大さん橋ホール)・スペシャルトーク:桝太一さん・木村尚さんのサイエンスコミュニケーションTOKYO BAY(横浜港大さん橋ホール、10月15日(土))桝太一木村尚藤森涼子さん・木村尚さんの官民トーク・東京湾の環境再生のこれまでとこれから(横浜港大さん橋ホール、10月16日(日))藤森涼子木村尚・体験会:乗船体験会場・「ヨット・ボート」(象の鼻桟橋、10月15日(土))(第2会場)・釣り体験会「親子ハゼ釣り教室」:(赤レンガプロムナード、10月15日(土) ※事前申込制)(第3会場)・集中展示:「江戸前の恵みゾーン」(横浜港大さん橋ホール)「東京WONDER下水道」(横浜港大さん橋ホール)「東京湾で活躍する市民団体コーナー」(横浜港大さん橋ホール)・特別公開:「べいくりん」(横浜港大さん橋基部)■東京湾大感謝祭2022開催概要・日時 : 10月15日(土)10:00~17:00、16日(日)10:00~16:30・場所 : 横浜港大さん橋ホール、周辺海上・イベント名 : 東京湾大感謝祭2022・主催 : 東京湾大感謝祭実行委員会・共催 : 国土交通省 関東地方整備局横浜市東京湾再生官民連携フォーラム一般財団法人みなと総合研究財団東京湾の環境をよくするために行動する会横浜港ボート天国推進連絡協議会・特別協力 : 環境省・後援 : 水産庁・出展者 : 50社・団体(2022年9月1日時点)・協賛者 : 2社・団体(2022年9月1日時点)・来場対象 : 一般・入場 : 無料・会場 : 横浜港大さん橋ホール&オンライン会場・同時期開催 : 第22回東京湾シンポジウム(10月13日(木)・横浜港大さん橋ホール) ・連携イベント: ちょい投げ房総族in富津(10月8日(土)・9日(日)・富津海水浴場 ※事前申込制)2022ヨコハマフローティングヨットショー(9/30、10/1-2横浜ベイサイドマリーナ)※詳細は10月1日、東京湾大感謝祭公式サイトに掲載します。 ※プログラムは事前の予告なく変更となる場合がございます。ご了承ください。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2022年10月07日このたび、株式会社NTTデータ経営研究所(所在地:東京都千代田区、代表取締役社長:山口 重樹 以下、当社)は、「誰一人取り残さない社会」の実現に向け、「こどもが希望を持って活躍できる社会」を実現するために、想いを持ったメンバーが集結し、当社内に「こどもチーム」を立ち上げましたのでお知らせします。■立ち上げの背景と目的昨今、こどもを取り巻く環境は少子化、核家族化、デジタル化、グローバル化、価値観の多様化など、様々な社会的背景によって大きく変化しています。また、近年はこどもの不登校や自殺が増加傾向にあり、虐待、こどもの貧困についても増加傾向にあります。その他にも、こどもに関わる周囲の大人に関しても解決すべき課題があり、課題の種類も多様化しています。2023年4月に内閣府の外局としてこども家庭庁の設置が予定されており、こどもに関する取り組みは社会的にも加速されると想定されています。当社では、上記の背景に加え、「誰一人取り残さない社会」の実現に向け、「こどもが希望を持って活躍できる社会」を実現するために、想いを持ったメンバーが集結し、「こどもチーム」を結成しました。こどもチームが目指す社会■組織概要正式名称:こどもチーム設立日 :2022年10月1日人員数 :14名リーダー:ライフ・バリュー・クリエイションユニットアソシエイトパートナー 米澤 麻子■目指す姿に向けたアプローチ「こどもが希望を持って活躍できる社会」の実現のためには、多様な主体との連携による多面的なアプローチが不可欠です。こどもチームは当社が持つ強み(政策策定支援、人材育成、データ活用、行動デザインなど)を活かし、当事者・行政・専門機関・地域づくりなどの多様な視点から、現状把握からビジョン策定・実行支援まで、こどもに関わる多様な主体と連携しながら、それぞれの状況に応じた支援を行っていきます。こどもチームが目指すアプローチ■今年度実施の案件◆こどもに関する各種データの連携による支援実証事業(加賀市)(デジタル庁)こどもに関する教育・保育・福祉・医療などのデータについて分野を越えて連携し、真に支援が必要なこどもの発見やニーズに応じたプッシュ型の支援を行うため、加賀市をフィールドに実証を実施。◆里親・ファミリーホーム・施設のあり方の検討に関する調査研究(厚生労働省)里親支援体制の充実や、施設における小規模化・地域分散化、高機能・多機能化の推進に向けて、里親・ファミリーホーム・施設の実態や課題などを把握するとともに、今後のあり方について検討。◆児童養護施設や乳児院の小規模化・地域分散化における本体施設のバックアップ体制に関する調査研究(厚生労働省)児童養護施設などにおける高機能・多機能化の推進に向けて、小規模化・地域分散化を進めている児童養護施設などの管理体制や、専門職によるバックアップ体制についての支援の状況を調査し、今後体制の拡充を検討する施設、自治体等の参考となる資料を作成。◆地方公共団体における「少子化対策地域評価ツール」を活用した「地域アプローチ」による少子化対策の推進に関する調査研究事業(内閣官房)結婚、妊娠・出産、子育てに希望を見出し、希望を実現できる社会を目指し、地域ごとの課題に応じた少子化対策の推進や、地域における少子化対策へのデジタル技術の活用についての研究を実施。◆未就園児等の把握、支援のためのアウトリーチの在り方に関する調査研究(内閣官房)保育園・幼稚園・認定こども園等に通っておらず社会から孤立している恐れのある家庭に対して、訪問等によるアウトリーチを通して適切な支援に繋げることができるよう、取り組みの在り方について調査研究を実施。◆こども政策決定過程におけるこどもの意見反映プロセスの在り方に関する調査研究(内閣官房)政策決定過程におけるこどもの意見聴取とその反映およびこどもや若者の参画に関して、地方公共団体の先進事例や諸外国の取り組みについての情報収集、有識者ヒアリング、モデル事業の実施。◆子育て当事者の課題と子育て支援策のニーズ調査子育て当事者が抱える課題・支援ニーズやその背景、子育て支援のためのサービス(デジタルサービスなど)の今後の活用可能性について、子育て経験者へのアンケートを通した調査を実施。■今後について「こどもチーム」は、メンバー一人ひとりがこれまで培った政策決定支援、人材育成、データ活用、行動デザイン、他分野の知識などを応用し“想い”を大事に多様な観点やステークホルダーと共に「こどもが希望を持って活躍できる社会」を実現するための活動を加速していきます。※「こどもチーム」のHP: 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2022年10月04日