日本企業はインダストリー4.0にどのような対応をすべきか?

製品やサービスのデジタル化は、新たなサービスの提供を可能にする。シュラウフ氏は、ドイツのポンプ・メーカーを例に挙げた。このメーカーはポンプにセンサーを付け、センサーから取得したデータを分析することで、故障を予測するソリューションなどを開発したという。

○日本企業にも影響をもたらす「インダストリー4.0」

PRTMマネジメントコンサルタンツジャパンLLC日本代表の尾崎正弘氏は、「インダストリー4.0は日本企業にとっても重要」と前置きしたうえで、日本企業のインダストリー4.0への対応状況と今後求められる対応について説明した。

対応状況としては、多くの企業が組織的かつ積極的に情報収集を行い、研究を進めているという。また、「ICTを活用したFAの高度化」「インフラの稼働状況のモニタリングと運用の最適化」など、一部の企業は実際に取り組みを開始しているそうだ。

尾崎氏は今後、日本企業が求められるインダストリー4.0に関する対応としては、「本質を理解すること」「自社の立ち位置を把握するこ」「トレンドの中で戦略とロードマップを理解すること」を挙げた。

そして、日本企業がインダストリー4.0の領域で存在感を発揮するためのポイントは「現在のプラクティスのアップデート」