食品の“サイズダウン”が家計に影響…「インフレの前兆」と専門家

企業が量を減らして対応する苦肉の策が始まったのは、’05年ごろからと話すのはファイナンシャルプランナーの山崎俊輔さん。

「’08年はバター不足や海外の穀物の高騰など大幅な食料高騰で、多くの企業が量を減らして対応しています。さらにアベノミクスが始まった’13年からも小さくなっています」（山崎さん・以下同）

ただ、この縮小もそろそろ限界だという。

「商品を小さくするのも、値上げの印象を与えにくいだけで、実質値上げ。これはインフレの前兆です。原材料が上がるとこのまま値上げを抑えるのは難しい。いつか物価上昇が始まります」

インフレの入口に差し掛かっている今から、家計は厳しく引き締めておくべきだと山崎さんは指摘する。

「そうなると給料が上がったと喜んでも、商品の値段もこぞって上がります。家計を今から引き締めていくことが必要でしょう。食費や日用品がすべて1割減になったと考えれば、これまでと同量を買おうとするとそれだけ負担増になります。サイズダウンに気づかず、家計を回していると、赤字になることも」

取り急ぎ、サイズダウンに対抗する方法はないだろうか。