そして徐々に参加自治体が増え、2009年には公共機関やマスコミなどでも受信可能になり、2011年の東日本大震災では大津波警報が発せられ、住民の避難に役立ったようです（当時は整備率が低かったため一部地域のみで放送できた）。
2014年には携帯電話もJアラートの配信に対応しましたが、誤報や一部の自治体で防災無線のスピーカーから音声が流れないといったトラブルも多く、2018年より年4回の全国一斉訓練が実施される運びとなったようです。
Jアラートが発せられるのは緊急に対応が必要なとき。Jアラートがなっても何をして良いかわからないということがないよう、自然災害であればすぐに避難の準備を、ミサイルであれば屋内への退避をするといったように、普段からJアラートに対応できる準備をしておくことが大事ですね。（文・姉崎マリオ）
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