「社会貢献していますか?」 この質問にどれだけの人がイエスと答えられるでしょう。社会貢献なんて堅苦しいし、自分とは別世界のことに感じる人は少なくないでしょう。実はわたしも、その一人。そもそも自分が社会に貢献するなんて10年早い、と思っていましたが、ちょっと違うのかもしれません。今回は「聴くこと」が社会貢献になるというお話。聴くだけで良いんです。子どもの声を拾っていますか?TOYMAIL(トイメイル)という親と子をつなぐ動物型の伝言ツールをご存知でしょうか?セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンが世界の子どもたちの状況をよくする第一歩として、聴くことの大切さを訴える「HEAR(ヒアー)」プロジェクトの一環で発売している商品です。TOYMAILに向かって子どもが話すと、親のスマートフォンにメッセージが入り、メッセージを受け取れる仕組みです。「子どもの声を、聴いていますか?」というキャッチフレーズとともに、こちらの動画では親が子どもの声を聴くことの大切さが描かれています。何気ないメッセージに、子どもの本音が垣間見えて、思わずクスッとさせられます。その一方で、世界で一番大切な我が子の声なのに、日常の忙しさにかまけて、しっかり聴くことがなかったという、親の反省も聞こえてきそうです。社会貢献を本当に邪魔する敵とは?親でさえも聞き逃してしまうこともある、子どもの声。わたしたちの周りにも、悲鳴を上げている子どもはきっとたくさんいます。ただ周囲に関心を持ち、他人の声に耳を傾けることが、とても難しいことも事実。聴くのは面倒だし、聴いてしまえばもっと面倒なことに巻き込まれるかもしれないから、耳を塞いだ方が賢明なのかもしれません。でもそれは賢明なのではなくて、ただのエゴであることを、誰もが知っています。そしてエゴの先には孤独が待っていることも、わたしたちは薄々気づいています。隣の子どもの声を聴くことだって、社会貢献になります。そう社会貢献のチャンスは、わたしたちの身近にゴロゴロ転がっているのです。社会貢献を邪魔するのは、海外まで助けに行けないからではなく、実はわたしたち自身のエゴなのでしょう。まずは一歩を踏み出そう聴くというのは、本当に難しいことです。表層の言葉だけでは、人の真意はわからないことが多いもの。でも難しいことを言い訳にして、上辺だけの人間関係を続けることに、そろそろみなさんも飽きているのでは?まずは、身近にいる大切な人の声に耳を傾けてみませんか?恋人や家族、子どものことがわからなくなってしまった時こそ、気持ちをリセットして聴いてみましょう。大切な人を幸せにすること。それも立派な社会貢献のひとつ。ね、今日から始められると思いませんか?※参考:「HEAR」プロジェクト公式HP、動画「HEARプロジェクト 子どもの声を、聴いてますか。」
2015年01月30日イオングループは、1977年から「イオン社会福祉基金」を設立するなど、さまざまな環境・社会貢献活動を実施しているが、そのグループ内企業、イオン九州はさらに地域密着型の社会貢献活動に取り組んでいるという。同社は独自の基金「イオン九州社会貢献基金」を1997年に設立。これは、より地域に密着した活動をしたいという社員の声から設立にすることになったものだという。また、イオン九州は、資金提供や物品提供といった援助活動だけではなく、社員自らが地域に関わるボランティア活動を重視しているという。そのうちの一環が、サンタクロースに扮した社員がクリスマスに福祉施設を訪問する活動。これは、毎年クリスマスに社員が行っていた活動が恒例化したもので、2014年は79カ所の施設を訪問したという。同社代表取締役社長 柴田祐司は、社会福祉活動について、「地域と企業の関わりを考える時、わたしたちがもっとも大切にしているのは、単なる経済的、便利的貢献ではなく、地域のみなさまから必要とされる暮らしに根差した存在になることであり、社会福祉活動もそうした取り組みの中から生まれたものであります」とコメント。また、活動当初から携わってきた社員は「当初は小さかった活動も、実際に地域の方々や子どもたちが喜んでくれている姿に触れ、自然に、自主的に活動が大きく広がっていきました。資金提供だけでなく、こうして実際に地域の福祉施設を訪問することでしか得られない大切なこと。これからも九州のみなさまのお役に立てるよう、活動を継続していきたいです」と話す。一方、数年にわたりサンタクロースの訪問を受けてきた福岡療育センター いちばん星センター長 堤孝子さんは、「今年で4回目だったのですが、子どもたちがとても楽しみにしており『サンタさんにどこから来たの?』とたずねたり、早々と来年のプレゼントをお願いしたりと、大変ほほえましい、楽しい時間を過ごすことのできる貴重な時間になっています。今後も引き続きこの活動を継続してほしいです」と、活動の意義を語った。
2014年12月26日「エイチアンドエム(H&M)」の新キャンペーン、H&M.MUSICのグローバル・キャンペーン・モデルに、マドモアゼル・ユリア(MADEMOISELLE YULIA)が唯一のアジア人モデルとして就任した。H&M.MUSICキャンペーンは全部で2パートに分かれており、マドモアゼル・ユリアはその中の4月初旬より開始されるH&M.MUSICパート1キャンペーンにて、唯一のアジア人としてモデルを務め、H&Mの店頭やウィンドウ・ポスターにはキャンペーン・アイテムを着こなして登場する。また今回の就任を祝し、「H&M原宿店」では2014年4月4日(金)20時より25%OFF SHOPPING PARTYを実施。同会場ではマドモアゼル・ユリアもパフォーマンスを行う。同イベントは「エイチアンドエム」のモバイルサイト、オフィシャルSNSアカウントよりインビテーションリンクが配布され、インビテーションをエントランスで掲示すると一般での参加も可能となっている。※参加要項等詳細が見られるインビテーションリンクはこちら元の記事を読む
2014年03月27日トレンド総研は「グローバル人材」に対する評価や採用ニーズなどを知るため、「グローバル人材に対する企業のニーズに関する意識・実態調査」を実施した。調査は8月30日~9月3日にかけて、新卒・中途採用面接の最終決裁に携わっている社員500人を対象に行った。まず、「あなたの勤めている会社でグローバル人材を社内に確保することは必要だと思いますか?」と聞いたところ、6割以上の企業が必要だと感じていることが分かった。次に「グローバル人材の採用数は以前に比べて増えてきていると思いますか?」と聞くと、「増えてきていると思う」という意見が40%。平均すると約21%の増加率で、多いところではグローバル人材の採用数は2倍に増えているという企業もあった。増加している理由については、「今の業務において高いコミュニケーション能力を有する人材が必須」という意見や、「企業の未来を据えて海外展開を考えていく場合にグローバル人材は必要」という意見が目立った。他にも、「海外の人々の考え方を受け入れる力がないと、海外企業と戦えない」、「グロ-バルな経験をした人材は即戦力になりやすい」という意見もあった。続いて、企業はグローバル人材のどのような点に期待をしているのか質問。すると、「コミュニケーション能力」が最も多く59%、続いて「語学力」(58%)、「主体的な行動力」(38%)、「交渉力」(34%)という結果になった。また、グローバル人材の採用が増えていると回答した人に「グローバル人材は社内でも活躍をしていると思いますか?」と聞いたところ、「そう思う」と回答した人が74%。その理由として、他国の文化や言語をしっかりと受容できている力や、コミュニケーション能力の高さや主体性が挙げられた。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年09月18日チューリッヒ・インシュランス・グループは、16日から20日までの一週間、従業員の地域社会への貢献を促進するためのグループ全体の取り組みとして「グローバル・コニュニティー・ウィーク」を開催した。日本支店では、国内全6拠点において東日本大震災の被災地復興支援のための「チャリティ・スイーツ・デイ」イベントを開催。従業員が持ち寄った手作り、または市販のお菓子に他の従業員が任意の金額を募金として支払い、その合計額(総額432,113円)を東日本大震災義援金として日本赤十字社に寄付した。同社は、地域社会への貢献を重要な社会的責任のひとつと位置付け、これまでも世界各地域においてさまざまな活動に取り組んでおり、3月には同社が運営するZチューリッヒ基金へ1億米ドルの拠出をした。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年04月26日A.T. カーニーとシカゴ国際問題評議会はこのほど、共同調査「グローバル・シティ・インデックス(グローバル都市指標)2012」を実施し、世界の都市のグローバル度ランキングを発表した。同調査は世界66都市について、「ビジネス活動」「人的資源」「情報流通」「文化的経験」「政治的関与」の5項目を総合的に評価し、ランキング化したもので、2年ごとに実施され、今回で3回目となる。その結果、トップ2は前回(2010年)の調査に引き続き、1位が「ニューヨーク」、2位が「ロンドン」。以下、3位「パリ」(前回4位)、4位「東京」(同3位)、5位「香港」(同5位)、6位「ロサンゼルス」(同7位)、7位「シカゴ」(同6位)、8位「ソウル」(同10位)、9位「ブリュッセル」(同11位)、10位「ワシントンDC」(同13位)と続いた。なお、「大阪」は前回同様47位にとどまっている。4位の東京について項目別に見ると、「ビジネス活動」は前回1位のニューヨークを抜き2位から1位にランクアップしたほか、「人的資源」も6位から5位に順位を上げた。しかし、「情報流通」は8位から14位、「政治的関与」も5位から9位にランクダウン。総合スコアについても、東日本大震災後のデータは含まれていないにも関わらず、上位10都市の中で東京だけが順位を下げ、「日本の世界への影響度低下が示唆された」(A.T. カーニー、シカゴ国際問題評議会)。世界の地域別に見てみると、ドイツは20位に「ベルリン」、23位に「フランクフルト」、31位に「ミュンヘン」と、上位35都市に3都市がランクインし、昨今のドイツの成功を反映する結果となった。アジアの都市に関しては、毎回トップ10に3都市(東京、香港、シンガポール、ソウルのうち3都市)がランクインし、安定した力を示している。BRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)の都市については、共通の特徴として「ビジネス活動分野」が強いことが挙げられ、同社は「他の分野でもグローバル化が進めば、国際的な文化組織や政治機関が拠点を置くようになり順位も上昇するだろう」と分析している。一方、新興国の都市の有望度ランキングでは、総合14位の「北京」が1位を獲得。次いで、2位「上海」(総合21位)、3位「台北」(同40位)、4位「重慶」(同66位)、5位「広州」(同65位」との順となった。調査では、「上位の新興都市は、今後10年~20年以内に、現在の上位都市の強力なライバルになる可能性がある」と分析。さらに中国の各都市は、「経済発展、中間層増加、インフラ投資拡大を背景に存在感を高めている」とし、中でも「『北京』は医療制度の改善により順位上昇の可能性が最も高い」としている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年04月25日