電通とNTTデータは、主にソーシャルメディア・ビッグデータの解析を起点とした、マーケティング領域での新たなソリューションの開発・提供で協業すると発表した。協業開始に先立ち、両社はすでにいくつかの実証実験を重ねており、現在、位置情報データ、感情データ、購買データなどのビッグデータと、外部データを連携させることによる新たなソリューションの開発にも取り組んでいる。ソーシャルメディアデータをCRMに連携させる手法では、感情データを活用することで、流通業界におけるオンラインとオフライン、ECとリアル店舗をまたいだ施策の開発が可能になり、ファッション、宝飾品、自動車、家電など嗜好性の強い業界での効果が期待できるという。両社は、電通が持つ事業戦略、商品戦略、マーケティング・コミュニケーションに関する独自のプランニングおよび顧客・生活者のインサイトに関する知見、NTTデータが保有する日本市場唯一のTwitter全量データ注の再販機能およびソーシャルメディア・ビッグデータの解析力、ならびにシステム構築力を掛け合わせることで、マーケティング戦略の立案からマーケティングシステムの高度化まで、マーケティング・ソリューションをワンストップで提供する。併せて、協業を加速する推進母体として「Social Insight Lab」(ソーシャル・インサイト・ラボ)を立ち上げ、企業の複数の部門にまたがるマーケティング課題に対して、課題の解決にあたる。電通とNTTデータは本協業により、顧客企業においてマーケティングをつかさどるCMO(チーフ・マーケティング・オフィサー)/ブランドマネジメント部門と、ITをつかさどるCIO(チーフ・インフォメーション・オフィサー)/情報システム部門の、相互にまたがる高度なマーケティング課題に対して、全体最適の視点からソリューションを提供していくという。
2015年01月23日情報通信研究機構(NICT)は1月20日、暗号化したままデータを処理する「準同型暗号」において、暗号化したデータのセキュリティレベルを向上させる新技術を開発したと発表した。新技術によって暗号化されたデータは100年以上保持できるとしている。新技術は、データを暗号化する際に暗号文をデータ領域と付加情報の2つに分割保存し、付加情報を伸ばす技術により暗号文のセキュリティを更新するというもの。暗号化処理の仕組みは、公開鍵とノイズベクトルを使って付加情報を生成し、公開鍵とノイズベクトルで平文ベクトルのスクランブルを行う。付加情報には、平文ベクトルのスクランブルを解除する際に必要な情報を含んでいる。暗号文は、付加情報とスクランブルされた平文ベクトルの2つで構成されており、対応する秘密鍵で付加情報から復号に必要な情報を復元し、その情報とスクランブルされた平文ベクトルによって元の平文ベクトルを復元できる。また、データの暗号化の速度も従来より向上している。クラウドサーバー上での統計処理を想定した実証実験では、100万件のデータに対する線形回帰計算を暗号化したまま行ったところ、30分程度ですべての処理ができたという。セキュリティレベルを更新する機能を持たない従来研究と同じデータで比較したところ、平均100倍程度高速だと分析している。さらに、大幅なシステム変更を伴わずに新たな暗号システムへ移行することが可能で、ITコストの節減にもつなげられるとしている。
2015年01月20日NECは1月15日、ビッグデータを活用した需要予測システムや高度な仮想化機能を活用した大規模な統合システム基盤の構築に適した、Linux対応のエンタープライズサーバ「NX7700x/A2080H-240」を同日より販売開始すると発表した。価格(税別)は4,567万7,800円~。同製品は、サーバ筐体に複数のブレードサーバを搭載可能なクロスバー構造を採用し、高さ18Uに最大8枚のブレードサーバを搭載することが可能で、物理パーティション機能により、ブレード単位で結合・分割することもできる。これにより、容易に性能の追加・分割が可能になるとともに、分割した各システムにおいて万が一障害が発生した場合でも、障害の波及や他システムの停止を回避することが可能。さらに、データ量の増加時にも、ブレードのパーティション区分の変更を行うことで、最適な性能に合わせた拡張ができる。また、1CPUあたり15コアの、最新のIntel Xeon プロセッサ E7 v2 製品ファミリーを最大16個(240コア)、メモリ容量は最大12TBのまで拡張が可能。そのほか、CPUコアやメモリを監視し、ハードウェア障害の際でもサーバ筐体に搭載された「AnalysisEngine」により障害箇所の特定や障害原因や対策を管理画面に明示する自己診断機能を搭載している。また耐障害機能により、万が一I/Oエラーが発生した場合でも、リトライ処理の実施や、対象のI/Oカードをシステムから切り離すことで、直ちにシステムを停止することなく業務を継続することが可能。これらの機能により、高度な分析処理中の予期せぬ中断などのリスクが低減され、社会インフラの業務基盤として運用することができる。
2015年01月16日ビッグ・ショーン&アリアナ・グランデのカップルに新年早々破局説が囁かれている。うわさによれば、ビッグ・ショーンがアリアナを裏切って浮気をしたのだという。「HollywoodLife.com」の情報筋は、「ビッグ・ショーンは浮気なんて絶対にしませんよ。祖母が亡くなって、色々なことに対処しなくてはならなかっただけです」と語り、このうわさを明確に否定した。祖母を亡くしたビッグ・ショーンには元カノも含め多くの女性から連絡があったのだという。単なるサポートの申し出だったが、そこで誤解が生まれてしまったらしい。「祖母の死後、元カノや女友達からビッグ・ショーンに連絡が来たので、アリアナは彼がほかの女性に会っていると思ったのです。アリアナといるときにも電話やメールが沢山きたのですよ。次々に女性から着信が届くのを見て、思わず浮気を疑ってしまったのです」というのが、うわさの真相だという。ビッグ・ショーンはアリアナに彼女たちはただサポートしてくれているだけだと説明したようだ。いまでも過去の女性から大丈夫かと連絡が来るものの、それ以上ではないと明言しているという。(text:cinemacafe.net)
2015年01月09日マイナビニュースが主催するビジネスセミナー「マイナビニュースフォーラム2014 Winter for データ活用」が、去る2014年12月9日に開催された。どのセッションも意義深く、盛況であったが、特にデータ活用ができる状態を維持管理するために検討すべきポイントについて取り上げた、リアライズ 情報活用ソリューション部 部長の櫻井崇氏による「特別公開!! データ分析を支えるデータマネジメントの秘訣」と題した講演を振り返ってみたいと思う。昨今ではデータ活用が注目を集めているが、実際には「分析を行おうとしても保有データが扱える状態にない」「データの補正や整備にかなりの時間を取られる」といった課題を抱える企業は多い。○マスターデータの整備が不十分で分析できないケースが増加リアライズは、データマネジメントを通じて企業の情報活用を実現するプロフェッショナル集団だ。データマネジメントの方針策定からデータ整備、データ運用管理まで一連の支援サービスをトータルで提供しており、約700以上ものデータマネジメントプロジェクトの実績を誇っている。「企業が保有するマスターデータの整備が不十分なために、データによる分析が行えないケースはよくあります。データは足腰が基本ですから、しっかりと鍛えていなければ上手く分析が行えません」と語る櫻井氏は、最初に"なぜデータマネジメントが必要なのか"という点から解説した。○データマネジメントによる適切な管理で信頼性・整合性を確保たとえば上司から、新商品や新サービスの開発などに際して、役員会で報告するレポートの作成依頼があったとしよう。分析ツールを導入していない場合、まずはExcelやAccessなど身近なツールでレポート作成を行うことになる。しかし、いざ始めてみても肝心なデータの保存場所が見つからない、どのデータを見れば良いのか分からない、データに対するアクセス権がなかったので申請が必要になるといった、データを取り扱う上での課題が発生することは想像に難くない。また、そもそも分析をしているデータの元となる数値が正しく計測できているのか、参照するデータが正しいのか、自信をもてないケースも多々ある。このように苦労しながらも仕上げたレポートを提出したところで、上司からの「この結果で利益が出るのか」という問いには、自分でも結論に自信が持てないため「おそらくは……」としか答えられないのではないだろうか。櫻井氏は「こういう場合では、提案内容の良し悪しは勿論のこと、肝心な数字そのものに対して信憑性があることをしっかり説明できなければ、報告やプレゼンでもなかなか良い結果が得られないケースが多い」と語る。なぜ信憑性を得られる数字を出せないのかという答えは、企業におけるシステムとマスターデータの変遷に起因することが多いと櫻井氏は強調する。往々にして、古くから企業で利用されていたメインフレームではデータが一ヶ所に統合されており、格納場所が分かりやすかった。しかし、システム自体が重厚長大になりコストが増え、データ自体の修正に擁する時間が長くかかることなどの問題点を解消すべく、オープン化の波が到来。そこで、コンパクト化のニーズを満たすべく各種ノードやセッションが構築されはじめ、さまざまな場所からデータを収集する流れができた。こうして誕生したシステムと数多くのツールによって、確かに企業の利便性は向上した。だが一方で、データのキーとなるマスターデータが散在する可能性が高まり、いざデータを活用する際に、欲しい情報へのアクセスが相対的に難しくなったとも言える。「せっかく利便性の高いシステムを構築しても、これまでデータの中身に着目してこなかった故に、結果として企業は思い通りにデータを扱えない状況に陥っています。」と、企業の現状を説明した上で櫻井氏は「"システムにその処理を任せるのに先立って、データを自らの手で整理していなければ正しい情報が得られない"ということにいつ気付くかが課題だったわけです。このような背景から、最近は散在するデータをひとつの統合マスターにしたい、と言った要望が多く寄せられています」と語る。すなわち、企業内にあるデータを適切に管理し、信頼性・整合性を確保するためのデータマネジメントが今、求められているのである。○データマネジメントの実現に必要不可欠な3つのポイント「器/中身/組織・人材」データマネジメントの実現に求められる根本的なポイントとして、櫻井氏は「器(モデル)/中身(データ)/組織・人材」の3つを挙げる。まず器は、データモデルやシステムなどのメタ構造をしっかりと押さえるのに必要不可欠な要素だ。そして中身については、本当に設計図通りにデータが入っているのか、ユーザーがどのように登録しているのか、といったデータそのものを詳らかに把握することが重要となる。組織・人材は、良化した状況を継続するために必要な部分だ。一度データを整理しても、時間の経過とともにまた元に戻ってしまっては意味がない。携わる人材の運用スキルを上げ、企業の文化として落とし込まなければ、データマネジメントの継続性は担保できないのである。「弊社では人材のスキルアップはもちろん、モチベーションの維持など運用上で重要なファクターに関するプランニングを行っています。このプランニングと実践を二段階に分けて実施することで、継続的な運用に必要な組織・人材を育成することができます」と語る櫻井氏。改めて、「データマネジメントでは器と中身、そして組織・人材の3つを総合的に考えることが重要です」と強調した。ここから櫻井氏は、実際に同社が手掛けたデータマネジメントの事例を紹介した。大手ECサイト系サービスを展開する企業では、複数の開発ベンダーにて構築されたデータベースから、データ分析者が必要な情報を収集するため、調査と確認に多くの時間を費やしていた状況から、そのデータの定義情報を1ヶ所に集約することで、最適な分析環境の構築と集中管理を実現。また、分析のキーとなる主要コードの発番ルールが不明確だったため、各組織の独自ルールで発番していた状況も、組織間の運用フローやルールを整備することで、タイムリーで正確なデータ分析がしやすい環境を構築した。金融系サービスの事例では、喫緊の課題とされていた、サービスデスクが処理する膨大な申請書の整備に着手した。こちらでは、申請書の中身を見てデータを比較し、同じものは統合していく作業と並行して、新たに統合したER図に基づいてデータを加えていく仕組みを構築。これにより効率化がもたらされ、従来は紙ベースでやりとりしていた書類についても、システム上で処理できるようになりデータを取り巻く環境が劇的に向上した。櫻井氏は講演の締め括りとして"データサイエンティストは50%から80%の時間を、不正データの排除やデータの整備といった事前準備に費やしている(New York Times,Aug.18,2014)"といった世の中の状況を示唆した。そこで、本業であるデータ分析に専念できるよう、データの整備を行うこと、すなわちデータマネジメントの必要性について強調した。
2015年01月08日昨今のクラウド本格活用時代の到来とともに、各種のアプリケーションが分散する傾向にある。合わせて、活用すべきビッグデータも多様化してきている。12月9日に開催されたセミナー、「マイナビニュースフォーラム2014 Winter for データ活用」では、アプレッソによる「クラウド&ビッグデータ時代のデータ活用の5つのポイント」と題するセッションが設けられた。そこでは、多様化しクラウド等に散在する『活用すべきデータ』の連携・収集における考慮点が示されるとともに、そのために効果的なツールについて説明が行われた。○クラウドの普及で多様化するアプリケーションいかにデータ連携を行うかが課題に世界のクラウド市場は急拡大を続けており、国内におけるクラウド活用の動向を見ても、すべての業界において50%近い企業がクラウド活用に積極的な姿勢を見せている。アプレッソが行った市場調査によると、世の中に提供されているクラウドサービスは既に相当数に及んでおり、特にSaaSとなるとその数は膨大なものとなる。同社の事業推進本部長、船橋伸二氏はこう強調する。「このことが何を意味しているのかというと、PaaSやSaaSについてはエンドユーザーでも利用しやすいサービスが増えているということ。『Salesforce.com』や『kintone』などがその代表例であり、市場ではさまざまなクラウドアプリケーション・サービスのメニューが急増している。そして将来はITの活用がより進んで、オンプレミス、クラウドともにアプリケーションの稼働数はさらに増加していくことだろう。そこで問題となるのがアプリケーション間のデータ連携だ。各種のアプリケーションを連携させようとすれば、従来のアプローチであればアプリケーションを個々毎に接続しなければならい。そうならないよう、バラバラになっているシステムのデータを収集、統合、活用するデータ連携のしくみが必要となる。せっかく素早いビジネスを可能にするアプリケーションが整っているのに、データ連携の部分がボトルネックになるのは問題だ」こうした背景からニーズが高まっているのがデータ連携ツールだが、アプレッソではEAIによるデータ処理・連携を行うHUBを提供することで、柔軟かつ容易なデータ連携を可能としている。ここで船橋氏は、同社のEAIを活用することで、効果的なシステム間のデータ連携を実現した事例をいくつか紹介した。そのうちの1つ、あるインテリア・雑貨 販売会社では、既存の業務システムとクラウドサービスを連携して構築した発注残管理システムを、EAIを導入することでわずか2週間での実装に成功。商社とのデータ交換に関しても、統一したコンセプトでの運用を実現しているという。一方、ビッグデータ活用の動向について目を向けると、ある調査では国内の金融、情報通信業をはじめとした半分近い割合の企業が、3年以内に取り組むと回答としているなど、やはり企業の注目度は高い。これについても船橋氏は同社のEAIを活用した先進事例を紹介。ある大手建設会社では、21世紀の初頭にスタートした工事・建物データベースの構築の中でHUB的な仕組みが必要だと判断。EAIで連携しながら少しずつアプリケーションを増やしているところだという。企業とITにまつわる一連の動向を踏まえて船橋氏は、クラウド&ビッグデータ時代のIT活用の要件として次の5つを示した。・SaaSの普及によりエンドユーザー主導での素早いシステム活用が求められる・クラウドの活用により処理もデータも分散されるためさらに多様な連携が必要・大量のデータを効率よく連携処理する必要性・複雑な連携でもわかりやすく変更も容易・IaaSとの連携が可能そして次に、これらの要件を受けての、データ活用に必要とされる課題・要素として、以下の5つを挙げた。1簡単、使いやすい2対応接続数の多さ3ハイパフォーマンス4可視性5ポータビリティ○データ活用に必要な5つのポイントを満たす「DataSpider」船橋氏に続いてアプレッソの技術部長、友松哲也氏が登壇し、このデータ活用に必要となる5つのポイント1つひとつについて、アプレッソのEAIツール「DataSpider」がいかに優位性を有するのか具体的な説明を行った。1簡単、使いやすいエンドユーザーがシステムに自主的に触れるような流れになると、いかにわかりやすく使いやすいかがポイントとなる。DataSpiderは、GUIからアイコンベースで一連の処理の流れを設定でき、自分のやりたいことを形にして見て理解できる設計となっている。データの変換についても同様に、見てすぐに処理がわかるように設定していくことが可能だ。「ラベルもすべて日本語であるため、どういう設定なのか、どういう処理をしているのかなどひと目でわかりやすい」と友松氏は強調する。2対応接続数の多ささまざまなアプリケーション、システムでデータ連携をいちいち設計していてはとても大変だが、DataSpiderは多種多様なアプリケーションやシステムと連携することが可能となっている。クラウド連携機能も強化中で、特にAWSへの対応に注力しており、新たなアダプタも続々追加されている。「クラウドは対応速度の速さも大事なことを忘れてはならない」(友松氏)3ハイパフォーマンスデータ連携では、自前のプログラムよりも高速な処理が実現できることが大事だ。DataSpiderは一度JAVAのプログラムに変換してからコンパイルしているのに加えて、これまでアプレッソが培ってきたデータ連携のノウハウも集約されており、非常に高速な処理を実現している。パラレルストリーミング機能により大容量データも分割して並立処理を行うため、ビッグデータの処理でも高いパフォーマンスを発揮するのである。ここで友松氏は、DataSpiderを使って100万件のデータをCSV形式に変換・出力するというデモ披露。わずか7秒で処理が完了してしまい来場者を驚かせた。4可視性これからのアプリケーション、システム連携では、どことどこがどのようにつながっているかがひと目でわかることが求められる。DataSpiderであれば、アイコンを見るだけでどこのデータをどう変換し、どこへつながっているかが一目瞭然だ。「14,000ステップものプログラムでもたった13個のアイコンで表すことができ、変更によってどこに影響が出るかもひと目でわかるようになっている」(友松氏)5ポータビリティ「これは見落としがちなポイントだが、昨今のクラウド環境を考えれば、データの連携処理をどこで行っていようと実現できないといけない。海外のクラウドやサーバーでも同じように連携できないと、クラウド時代には意味がないと言えるだろう」と友松氏は主張する。DataSpiderは、クライアント・サーバーモデルを採用しており、サーバーがネットワーク的に接続できるのであれば、海外であろうとクラウドであろうと連携が可能となっている。サーバー自体をクラウド上に置いて使うことも可能だ。クラウド側に置いた時のポイントは、すべてのクライアントツールがオンプレミスと同じように使えること、そしてインストールすることなくクライアントツールを使えることである。この点についても、DataSpiderではブラウザーベースのクライアントを用意しているため開発者がどこにいてもクラウドに接続して利用することができるのである。導入が容易で使いやすいなど、先の5つのポイントをカバーするDataSpiderは、市場で高く評価されており、EAIソフトウェアにおいて顧客満足度No.1に輝いている。最後に友松氏は、次のように熱弁してセッションを締めくくった。「”つなぐ”をコンセプトにしたソリューションを提供し続けている当社では、2001年からDataSpiderを提供している実績とノウハウがあると自負している。ぜひ当社のサイトへとアクセスし、一度DataSpiderの優れた機能と使い勝手を体験していただきたい」
2014年12月24日『マーズ・アタック!』『フランケンウィニー』のティム・バートン監督の最新作『ビッグ・アイズ』の予告編映像が公開になった。1960年代にアメリカで圧倒的な人気をえた絵画“ビッグアイズ”シリーズの驚くべき秘話を描いた作品だ。予告編映像1960年代のアメリカはポップ・アートが人々の注目を集め、中でも大きな瞳が特徴的な“ビッグ・アイズ”と呼ばれるシリーズは大人気を獲得。作者のウォルター・キーンは“時の人”になった。しかし、実際、これらの絵は妻のマーガレットが描いたものだった。しかし、60年代のアメリカでは女性の地位は低く、素晴らしい絵画を手がけても“女性”というだけで正しく評価されることはなかった。絵が売れてマーガットの夫妻は大金を手にし、裕福な暮らしができるようになるが、マーガレットはつねに“秘密”を抱え、前夫の間にできた愛娘にも“絵の作者は自分であること”を言い出せない。しかし、予告編の後半でマーガレットはついに真実を公表することを決意。夫は徹底抗戦の構えで、ふたりの争いは法廷に持ち込まれる。本作はアメリカで大きな話題を呼んだ“ゴーストペインター騒動”のてん末を主軸にしながら、マーガレットがなぜ“大きな瞳”の子どもたちを描き続けたのか? マーガレットにとって夫はどのような存在だったのかが、60年代を完璧に再現した映像と、バートン監督が得意とするファンタジックな描写を駆使して描かれる。『ビッグ・アイズ』2015年1月23日(金) TOHOシネマズ 有楽座ほか全国順次ロードショー
2014年12月19日KDDI、沖縄セルラー電話は、家族間でデータ容量を贈りあえるサービス「データギフト」を18日より提供する。「データギフト」は、家族間で余ったデータ量を追加料金なしで、リアルタイムに贈り合うことができるサービス。利用するには、「データチャージ」に加入した上で、4G LTEスマートフォン向けのデータ定額サービス「データ定額2G/3G/5G/8G/10G/13G」、「データ定額2G (V)/3G (V)/5G (V)/8G (V)/10G (V)/13G (V)」または、4G LTEタブレット/PC向け料金プラン「LTEフラット for Tab/Tab (i)/DATA (m)」、「LTEフラット for Tab/Tab (i)/ cp/DATA (m) cp」のいずれかを契約し、「auスマートバリュー」もしくは「一括請求/KDDIまとめて請求」に加入する必要がある。データ容量は、0.5GB単位で贈ることが可能。申込みは不要で、利用条件を満たしていれば、データチャージサイトから「データギフト」を利用できる。また、「データギフト」の提供に合わせ、契約中のauスマートフォンで使用可能なデータ容量をリアルタイムで確認できるアプリ「デジラアプリ」も18日より提供する。同アプリは、データ容量が足りなくなった場合に家族にメッセージを送り、余ったデータをギフトしてもらう「おねだり」機能などを搭載している。「デジラアプリ」の対応OSは、Android 4.0以降、iOS 6以降。なお、タブレット端末には対応していない。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年12月17日博報堂グループの「DATA WiNGS」は12月15日、生活者についてのパネル調査データとWeb閲覧等のオンラインアクチュアルデータを統合・分析し、広告主にとっての新規見込み客を発見する「Querida Insight」と、見込み客に対し的確な広告配信を可能にする「Querida Planning」の2つのサービスを提供開始すると発表した。「Querida Insight」とは、パネル調査から得たデータと、調査対象者のWeb閲覧行動等の「オンラインアクチュアルデータ」を分析し、Web媒体のどのページカテゴリを閲覧しているかなど実際のWeb閲覧行動を把握したうえでターゲット像の策定をサポートする。一方、「Querida Planning」は、パネル属性項目・アンケート回答項目から設定したターゲット像の含有率を、Web動画広告・バナー広告の広告配信セグメントにて事前に把握することを可能とするもの。マーケティング戦略に基づき設定したターゲットに、含有率の高低をもとに的確にリーチする広告配信セグメントを判断できるほか、決定した広告配信セグメントに対し、動画広告・バナー広告等のさまざまなWeb広告で直接リーチすることも可能だ。また、博報堂DYメディアパートナーズは、主に、米Treasure Dataの提供するクラウド型データマネジメントサービス「トレジャーデータサービス」を用い、パネル調査データ・Web媒体閲覧履歴データ・クライアントオウンドメディア閲覧履歴データなどを数十億行単位で収集・統合する。大規模なデータを柔軟・短期間で分析することにより、これら2つのマーケティングサービスを実現したという。これにより、博報堂と博報堂DYメディアパートナーズは、戦略立案から施策実施まで一貫してサポートすることが可能となる。なお、「DATA WiNGS」とは、博報堂DYグループ内の「生活者データ・ドリブン」マーケティング対応力強化の中核を担う組織となる博報堂「生活者データマーケティング推進局」、博報堂DYメディアパートナーズ「データドリブンビジネスセンター」の総称を指す。
2014年12月16日大人気歌手アリアナ・グランデ&ラッパーのビッグ・ショーンのカップルは2014年のビッグ・カップルの1つだ。今月5日(現地時間)にはLAのthe KIIS FM Jingle Ballのステージにてお揃いで赤の衣装を着て登場し、ステージの上でラブラブっぷりを見せつけてファンを大いに沸かせた。その後10日(現地時間)にはアリアナがヴィクトリアズ・シークレットのショーでパフォーマンスをするためロンドンに飛んでいた。どうやらビッグ・ショーンは離れている間アリアナのことをかなり恋しく思っていたようで、再会はとてもロマンチックなものになったという。アリアナに近しい関係者は「HollywoodLife.com」に、「彼らは本当に愛し合っていますよ。ビッグ・ショーンはアリアナの家で彼女が帰ってくるのを待っていたのです」と語った。「その後数日はアリアナの友達や彼女の新しい犬と一緒に過ごしました」「ものすごくスイートでロマンチックですよ!」と、同人物は二人の交際を絶賛した。セレブの中にはセレーナ・ゴメスとジャスティン・ビーバーなどかなり激しい恋愛をするカップルも多いが、アリアナ&ビッグ・ショーンは愛に溢れた理想的な関係を築いているようだ。(text:cinemacafe.net)
2014年12月15日データサイエンティスト協会とスキル定義委員会はこのたび、データサイエンティストの「ミッション・スキルセット・定義・スキルレベル」について公開した。同内容は、11月27日に開催した「データサイエンティスト協会1stシンポジウム」において、スキル定義委員会より「データ社会に求められる新しい才能とスキル」として発表されたもの。これによると、データサイエンティストに求められるスキルセットとは、「ビジネス力」「データサイエンス力」「データエンジニアリング力」の3つとなる。「ビジネス力」とは、課題背景を理解した上で、ビジネス課題を整理し解決する力(business problem solving)を指し、「データサイエンス力」は情報処理・人工知能・統計学などの情報科学系の知恵を理解し、使う力(data science)、「データエンジニアリング力」はデータサイエンスを意味のある形に使えるようにし、実装・運用できるようにする力(data engineering)を意味するという。同協会は、3つのスキルを、どれも欠けてはならず、課題解決のフェーズによって中心となるスキルが変化すると説明する。また、これからの時代に求められるデータサイエンティストを、「データサイエンス力・データエンジニアリング力をベースに、データから価値を創出しビジネス課題に答えを出すプロフェッショナル」と定義する。なお、データサイエンティスト協会は、データサイエンティストのミッション・スキルセット・スキルレベルについて大枠が見えてきたと述べる。スキル定義委員会は今後、データサイエンティストの育成や運用課題について、さらに検討を進めていく考えだ。
2014年12月15日Yahoo! JAPAN ビッグデータレポートチームは12月9日、ビッグデータ分析による12月1日から12月7日週のインフルエンザ状況を発表した。12月1日~12月7日週のデータによると、某治療薬の検索数から推測される定点あたりの患者報告数は3.2(人/定点)となり、先週から倍に増え急激な流行感染拡大の段階に入ったことが予測値に表れた。例年の傾向から、これより1カ月間ほどはウイルスの感染が拡大・蔓延に向かう時期となるため、十分な注意と予防対策が必要だ。今冬のインフルエンザは厚生労働省の発表どおり、昨年よりも3週間早い流行入りをしている。また、「各都道府県別のインフルエンザ状況マップ」も発表。これは、各都道府県における、インフルエンザ患者数の伸びと多さを表す図で、縦軸の増加率は前週と比べてインフルエンザ患者数がどれだけ伸びているか、横軸の検索割合スコアはその都道府県における定点患者数が増えているかについて表している。今週は岩手県が増加率、検索割合スコアともに多く、もっとも流行が早い地域といえる。また徳島県や宮崎県などは上昇率が非常に高く、急激な蔓延に気をつける必要がある。さらに、「インフルエンザの各都道府県別検索分布」においては、全国における各都道府県の「インフルエンザ」の検索割合を表している。濃い赤の都道府県ほどインフルエンザへの関心が高く、患者数が多いと見られる地域となっており、今の時点でもっとも定点あたりの患者報告数が多いのは岩手県だという。関東を中心とした東日本全体は西日本と比べると高い数値となっており、注意が必要だ。一方西日本では、奈良県や宮崎県といった地域で検索数の上昇が見られる。厚生労働省による定点あたりの患者報告数とインフルエンザマップとの一致度を見るために、2014年第48週(11月24日~11月30日)の数値と比較。厚生労働省のデータを表す地図は、定点あたりの患者報告数を元に都道府県別検索分布の色分けと同じロジックを用いて配色をしている。同社では、昨冬に公開した「ビッグデータ分析でみるインフルエンザ感染状況」で、厚生労働省より毎週発表されているインフルエンザの発生状況(定点あたりの報告数)を事前に予測し、リアルタイムでの感染状況の把握を行った。2014年も、ビッグデータレポートでは、インフルエンザの感染状況の把握に毎週取り組んでいく。
2014年12月10日ビッグデータの活用を実現するデータインテグレーションソリューション「EDR Workbench」を提供する独エンタレストと、同社の日本国内における戦略パートナーとなるアイエムは、同ソリューションの無料提供を行っている。これにより、アイエムの日本語Webサイトを通じて、評価用・スタンドアロンという条件のもと、同製品を無期限・料で誰でも利用することができる。「EDR Workbench」は、各産業分野において存在するビッグデータの収集や変換、各種の分析システムへの連携を柔軟に低コストで実現するデータインテグレーションソリューション。さまざまな形式の大量データを、顧客が必要とするデータの形に整理・統合・加工することが可能で、世界各国の大手通信事業者を中心に、20社以上の企業が導入するという。今回開始した無料ダウンロードサービスでは、評価用をスタンドアロン環境での使用という条件はあるが、GUI統合開発環境を活用したフォーマット定義やデータ処理ストリームの設定、デバッグ機能、実行管理機能といった「EDR Workbench」の一連の機能を体験することができる。これにより、利用者は「EDR Workbench」による開発の容易性や豊富な機能を実感することが可能だ。エンタレストとアイエムは、無料ダウンロードサービスの提供により、より多くの企業や利用者に「EDR Workbench」の使いやすさを訴求し、多くの分野での活用を目指す。
2014年12月10日ヤフーは12月5日、12月14日に投開票が行われる衆院選において、ビッグデータ分析を活用した議席数予測を発表した。議席数予測は、2013年の第23回参院選に続いて2回目。参院選の予測は、投票結果の92%が的中したという。今回の予測方法は、参院選と同じ「Yahoo!検索」のデータを基にした「投影モデル」。投影モデルは、過去の選挙事例をベースとし、公示日前後の検索量の変化を増加率としてスコア化し、公示前の検索数を用いて得票数を推定する。11月20日~12月1日までのデータを用いた。投票率が得票数に大きく影響することを受け、投票率が50%台前半と60%前後の2パターンで予測した。まずは比例区の予測結果だ。比例区の定数は180議席。投票率が50%台前半の場合、自民54、公明39、民主37、共産23、維新18、その他9、60%前後の場合、自民50、公明38、民主40、共産25、維新14、その他13という結果となった。どちらの投票率でも、公明、民主、共産が議席数を増加する一方で、自民と維新は議席を減らした。公明党の躍進により、与党の議席数は解散前よりも増やした。続いて小選挙区の予測結果を見てみよう。小選挙区の議席は全295。投票率が50%前半の場合、自民246、公明9、民主32、維新2、その他6、60%前後の場合、自民261、公明9、民主21、維新0、その他4となった。全国的に自民が圧勝して多くの議席を獲得する。ただし、投票率が下がるにつれ、北海道、北陸、信越、東海などで議席を減らし、民主が議席を伸ばすことがわかった。比例区と小選挙区の合計は、50%台前半の場合は自民300、公明48、民主69、共産23、維新20、その他15、60%の場合は自民311、公明47、民主61、共産25、維新14、その他17となった。自民党は、どちらの結果でも単独で300議席に乗り、公明を含めた与党の合計は少なくても348議席と、解散前より与党の割合が増すようだ。野党では、民主党が議席数を伸ばし、共産党も解散前の2倍以上の議席を獲得した一方で、維新は半分近くまで議席を減らす予測となった。なお、ヤフーは最新データを用いた最終予測を追加で公開するとしている(日時は未定)。
2014年12月06日マイナビは12月11日(木)、パレスサイドビル 東コア2F マイナビルームT(東京都千代田区)において、マイナビニュース「ビッグデータセミナー」を開催する。基調講演には、フェンシング男子フルーレナショナルチームのアナリストとして活躍した日本スポーツアナリスト協会理事の千葉洋平氏が登壇する。参加費は無料。今回のセミナーでは、経営視点も盛り込みながら、IT担当者の現場が実践できる、戦略的なコストマネジメントについて紐解く内容となっている。基調講演には、「フェンシングナショナルチームへのIT活用事例」一般社団法人日本スポーツアナリスト協会 理事である千葉洋平氏を招聘。日本スポーツ振興センターマルチサポート事業パフォーマンス分析スタッフ(男子フルーレ)も努める千葉氏がアナリストとして行う、世界で闘うためのデータ分析・解析およびIT活用について、具体的な事例を交えて紹介される。その他にも、「オープンソースデータベースの活用で攻めの経営! ~OSS-DBで定評のあるPostgreSQLへのマイグレーション手法~」と題して、SRA OSS Inc.日本支社マーケティング部部長である稲葉香理氏により、オープンソース製品であり、Oracleとの高い親和性を持つPostgreSQLによって、現行のDB運用コストを激減させる方法が紹介される。また、「データベースにおける新たな選択肢のご提案~次世代データベース管理システム"Tibero RDBMSのご紹介"~」と題して、日本ティーマックスソフト株式会社 営業本部 担当部長である山口信成氏により、Oracleをモチーフとしたデータベースに必要な機能及び移行ツールを備え、ライセンスのトータルコストを大幅削減を実現する製品である「Tibero」について、その概要をご紹介するとともに、新たな選択肢として加える事で可能になる企業内システムにおけるベンダーロックインからの脱却についての講演を予定している。さらに、「情報を活かす新規投資案」と題して、株式会社AIT ソリューション営業本部 アライアンス営業部 担当部長である中村寛彰氏により、IT管理部門がこれから進んでいく方向を踏まえた、具体的な各種ソリューションが紹介される予定だ。同セミナーの詳細は以下の通りとなっている。タイトル:ビッグデータ競争社会の到来! 経営に役立つ戦略的予測分析とは?開催日程:2014年12月11日(木)14:40(開場 14:00)~17:20定員:50名申し込み締切日:2014年12月10日(水) 18:00参加費:無料開催会場:パレスサイドビル 東コア2F マイナビルームT〒100-0003 東京都千代田区一ツ橋1-1-1主催:株式会社マイナビ マイナビニュースセミナー運営事務局協賛:株式会社AIT
2014年12月04日博報堂は12月2日、同社が考える「生活者データ(=ビッグデータ)・ドリブン」マーケティング の資料を公開した。同社はこれまで、個々の人々を単なる消費者としてではなく、生活する主体としてまるごと捉え、その欲求や価値観を読み解く「生活者発想」をビジネス展開の核としてきた。今回、公開した資料においては、データも「生活者データ」として読み解き、クリエイティブ、行動デザイン、顧客育成の領域まで設計する、博報堂の「生活者データ・ドリブン」マーケティングの特徴や、取組みの一例、ソリューションなどを紹介している。博報堂「生活者データ・ドリブン」マーケティングは、「ワンストップ&統合ソリューションで課題解決」「生活者データを高度に読み解く」「独自のデータ・マネジメント・プラットフォーム(DMP)で対応」といった特徴がある。博報堂Consulaction(コンサラクション)サイトは、「コンサルティングからアクションまでをひとつに」というコンセプトで、2011年にスタートした博報堂の統合マーケティング情報サービス。多様化、複雑化するマーケティング課題に対して、注目の5つのマーケティングテーマ「生活者データ・ドリブンマーケティング」「ASEAN・中国生活者マーケティング」「イノベーション」「生活者研究」「ソーシャルトピックス」をトップ画面に打ち出し、顧客の関心や課題に応じて、ソリューションにアクセスしやすいよう、デザインを一新。現在、多数の会員向けに、ポータルサイト、メールマガジン配信、各種調査データの提供、セミナーの開催等、幅広い領域で独自の情報発信を行っている。
2014年12月03日米テラデータと米MapR Technologiesはこのほど、技術統合、ロードマップの連携、および新規市場開拓の協業に関するパートナーシップの拡大を発表した。両社は今後、Teradata Unified Data ArchitectureにおいてMapRディストリビューションの統合を最適化し、TeradataデータウェアハウジングをHadoop、ディスカバリー・プラットフォーム、およびNoSQLのオプションと組み合わせる際の選択肢を増やす。また、Teradataと他のデータソースをシームレスに統合する「Teradata QueryGrid」やHadoopにおけるデータの処理を容易にする「Teradata Loom」といった集約機能は、MapRと直接統合される。QueryGridは、Teradataデータベース、Hadoopディストリビューション、Teradata Aster Discovery Platform、NoSQLデータベース、およびその他のテクノロジーを横断して、処理の最適化と簡略化の両方を行うシームレスなデータ・ファブリックとなる。さらに、今回の合意により、テラデータによるMapR、プロフェッショナル・サービスおよび保守サポートに関する再販、Teradataソリューションと MapRソリューションの両方を利用する顧客向けに、単一窓口の提供が実現される。
2014年12月03日マイナビは来たる12月3日(水)、パレスサイドビル 東コア2F マイナビルームS(東京都千代田区)において、マイナビニュース「ビッグデータセミナー」を開催する。参加費は無料。同セミナーの基調講演には、日本の行政として最も早くオープンデータに取り組んでいる福井県鯖江市の、様々なイノベーションの仕掛け人である株式会社jig.jp代表取締役社長、福野泰介氏が登壇する。「ビッグデータ」が注目を浴びはじめてから、すでに数年が経つ。多種多様で大量のデータを高速に処理する技術を意味するこの概念は、ともすると、何でも解決できる「銀の弾丸」のように受け取られる傾向がある。しかし、どれほど優れた技術があったとしても、それをビジネスで生かせなければ意味がない。ビッグデータを有効活用するには何を考慮すればよいのか。今回のセミナーでは、経営視点も盛り込みながら、ビッグデータを紐解く内容となっている。基調講演には、「一日一創」を掲げ、実際に毎日アプリや動画などを創り出していたjig.jp 代表取締役社長 福野 泰介氏を招聘。鯖江市とタッグを組み、オープンデータの公開/活用を積極的に進めている同氏は、今年4月に設立された鯖江市役所JK(女子高生)課を裏で支える天才エンジニアとしての側面も。福野氏にとってビッグデータとはどういったものなのか。また、どういった視点でデータ/アプリケーションを創出しているのか。事業戦略に携わるビジネスマン、必聴のセミナーとなる予定だ。また、「受注率を向上し競争に打ち勝つための、戦略的ビッグデータ活用事例」と題して、日本アイ・ビー・エム株式会社 システム製品事業本部 テクニカル・ソリューションシステムズ&テクノロジー・エバンジェリストである石井旬氏により、CRMと基幹システムのデータを活用して、ビジネスの受注率を向上するための「受注レシピ」を開発した事例が紹介される。この「受注レシピ」は受注率を向上するだけでなく、将来ビジネスを牽引する主力商品を育成する機能を戦略分析を活用し実現することも想定されている。このビッグデータ競争社会を勝ち抜く「分析力を武器とする企業」になるための、新たなヒントを得られるような内容を予定している。さらに、「企業における分析業務を成功に導くポイントとは」と題して、株式会社AIT ソリューション営業本部 戦略ビジネス営業部 部長の環貫修氏により、これからデータ活用を始めようとしている方や、既に活用に始めている方を対象に、分析業務運用のヒントと気付きについて、具体的なエピソードを交えて、解説される予定だ。セミナー終了後には、講演者らと直接のやり取りが出来る、会場から徒歩1分のレストランにて懇親会も予定しており、食事がふるまわれる予定だ。受講して浮かんだ具体的な質問をぶつけてみる機会として活用してほしい。同セミナーの詳細は以下の通りとなっている。タイトル:ビッグデータ競争社会の到来! 経営に役立つ戦略的予測分析とは?開催日程:2014年12月3日(水)14:00(開場 13:30)~18:00定員:70名申し込み締切日:2014年12月2日(火) 18:00参加費:無料開催会場:パレスサイドビル 東コア2F マイナビルームS〒100-0003 東京都千代田区一ツ橋1-1-1主催:株式会社マイナビ マイナビニュースセミナー運営事務局協賛:株式会社AIT
2014年12月01日マイナビは12月3日(水)、ビジネスセミナー「ビッグデータ競争社会の到来! 経営に役立つ戦略的予測分析とは?」を開催する。パレスサイドビル 東コア2F マイナビルームS(東京都千代田区)で行われ、参加費は無料。残席わずかとなっている。同イベントの基調講演には、福井県鯖江市の、行政として革新的なイノベーションの仕掛け人である株式会社jig.jp代表取締役社長、福野泰介氏が登壇。イベント終了後には、講演者らと直接のやり取りが出来る、会場から徒歩1分のレストランにて懇親会も予定しており、食事がふるまわれる予定だ。名刺交換の場として、また、受講して浮かんだ具体的な質問をぶつけてみる機会として活用してほしい。今回のイベントでは、経営視点も盛り込みながら、ビッグデータを紐解く内容となっている。基調講演のほか、「受注率を向上し競争に打ち勝つための、戦略的ビッグデータ活用事例」と題して、日本アイ・ビー・エム株式会社 システム製品事業本部 テクニカル・ソリューション システムズ&テクノロジー・エバンジェリストである石井旬氏により、CRMと基幹システムのデータを活用して、ビジネスの受注率を向上するための「受注レシピ」を開発した事例が紹介される。この「受注レシピ」は受注率を向上するだけでなく、将来ビジネスを牽引する主力商品を育成する機能を戦略分析を活用し実現することも想定されている。このビッグデータ競争社会を勝ち抜く「分析力を武器とする企業」になるための、新たなヒントを得られるような内容を予定している。さらに、「企業における分析業務を成功に導くポイントとは」と題して、株式会社AIT ソリューション営業本部 戦略ビジネス営業部 部長の環貫修氏により、これからデータ活用を始めようとしている方や、既に活用に始めている方を対象に、分析業務運用のヒントと気付きについて、具体的なエピソードを交えて、解説される予定だ。同イベントの詳細は以下の通りとなっている。タイトル:ビッグデータ競争社会の到来! 経営に役立つ戦略的予測分析とは?開催日程:2014年12月3日(水)14:00(開場 13:30)~18:00定員:70名申し込み締切日:2014年12月2日(火) 18:00参加費:無料開催会場:パレスサイドビル 東コア2F マイナビルームS〒100-0003 東京都千代田区一ツ橋1-1-1主催:株式会社マイナビ マイナビニュースイベント運営事務局協賛:株式会社AIT
2014年11月26日2014年12月3日、セミナー「ビッグデータセミナー~ビッグデータ競争社会の到来! 経営に活かす戦略分析とは!?」が開催される。当日は、日本アイ・ビー・エム アドバンスト・テクノロジー・センター システムズ&テクノロジー・エバンジェリスト 石井 旬氏が登壇し、ビッグデータ活用に関するセッションを行う予定だ。そこで講演に先立って、企業が既に所有しているデータを活用し、よりダイレクトにビジネス向上に役立つアプローチについて、同氏に聞いた。○老舗国内メーカーは、いかにして見積りに対する受注率UPを実現したか「ビッグデータ活用の動きが進んだことで、多くの企業が基幹システムのデータの価値に気付き始めています」──開口一番、石井氏はこう語った。実際、幾つかの調査会社レポートよると、「ビジネスに効くデータの種類は?」という問いに対して最も多かった回答が「トランザクション(基幹システムのデータ)」という結果がある。ビッグデータと聞いてイメージしやすいWebログやソーシャルメディア、マシン・センサなどのデータはいずれも2位以下となっている。石井氏は次のように分析する。「SNSやWebログなどを分析して例えば製品の評判や売上パターンなどを知ろうとした場合、途中から必ず基幹システムのデータとの照合が必要になります。なので、具体的にビッグデータ活用に乗り出している企業ほど、取り組みの中でその重要性を認識するようになったのでしょう」一足先に、身近なデータから価値を引き出して、業績向上に役立てることに成功している事例を石井氏は紹介してくれた。それは、歴史ある機械要素部品メーカーによる、ビッグデータを活用した受注率アップの仕組み──「受注レシピ」の取り組みだ。同社は、コンタクトセンター業務で利用しているSugarCRMに蓄積された受注記録などと、販売・生産等の基幹システムのデータを有効活用することで、ビジネスを更に伸ばすことを検討。その結果、自社が有するビッグデータを集めて受注率を高めるための7つの「受注レシピ」を編み出したのだった。7つの受注レシピのうち3つを例に挙げると以下のようなものだ。 1過去の受注内容からデータ検索を行い似た見積りを見つけ出す「類似見積りの発見」 2受注に至った出荷データを確認する「過去の出荷状況確認」 3繰り返し注文が舞い込み売上に貢献している商品を発見する「『売れ筋』の発見」こうして見積り依頼一件に対してダッシュボード上に受注レシピを示すようにした結果、コンタクトセンターではオペレーターが最適な見積り対応を迅速に行えるようになった。例えば類似見積りの発見により、似通った受注につながった過去の見積り書をクリックするだけで新たな有効確度の高い見積り書が瞬時に作れるようになっているのだ。この「受注レシピ」を支えているのが、「SugarCRM」とBIツール「IBM Cognos」、インメモリDBの「IBM DB2 BLU」に、高速で堅牢なビッグデータ処理を可能にするインフラとして「IBM Power Systems」を組み合わせたデータ分析基盤だ。「従来であれば、基幹システムとコンタクトセンターの2つのシステムを人間が見て考える必要がありましたが、受注レシピはボタンひとつで類似や成功のパターンを自動抽出できるため、見積依頼をキーにベストプラクティスが自動で探し出せるのです」(石井氏)この「受注レシピ」の導入により、同社では受注率の一定量の向上を実現している。時間を遡ってみると、このプロジェクトを実施するに当たり、経営陣からは次の3つの注文が出された。見積もり業務の効率化顧客満足度の向上将来の柱になるような主力製品の育成このうち1と2は既に達成しているが、現在開発を進めている最中なのが3を実現するシステムだ。このシステムではまず、過去の見積もりや受注の記録のうち、主力製品になる可能性があるものを、ノウハウを持った経営者や担当者が定期的にチェック形式で選定する。次に、そのチェックした見積もりや受注の様々な情報をキーに「IBM SPSS」にかけて、前年実績や製品傾向、クレーム傾向、日報傾向、日報キーワードなど、他のシステムのデータを合わせてデータマイニングやテキストマイニングによる分析を行いレポート。これにより主力製品候補として選定した案件の可能性や育成状況を確認する。更にこれらの情報を主力製品候補抽出フィルターにセットし、そのフィルターにより自動抽出された案件を、再度人間がチェック。こうして主力製品を育成していくサイクルを構築するのである。合わせて定期的に主力製品の案件状況を確認し、次の主力製品が何になるかの見極めも実施することになる。「つまり、受注レシピシステムに、新たにSPSSによって主力製品を育成する機能をつくっているのです」同社の取り組みからわかることは、次の3点だ。身近なデータを使って価値を引き出すテクノロジーで徹底的な差別化を考える経営戦略とデータ活用をトータルで考える「同社の事例は、特に製造業には共通するシナリオだと言えるでしょう。ただし、同じように実現するためには企業としてのナレッジが必要になります。自社の強みやビジネスのコアを見つめなおして、それらを可視化や実装できるようにルール化をしないと、単に使えないリストだらけのシステムとなってしまうことでしょう。分析検証して本当に主力商品になる可能性がある取引だったかどうかが見えてくるのも、最初に受注レシピによる可視化があってこそです。ただ、そこまで実現するのは難しくても、やはり可視化は必要です。データ分析には、可視化→予測→最適化のステップがあるので、まずは可視化のステップに取り組んでみてはいかがでしょうか」分析力を武器とする企業となるための具体的な手順、そして同社の事例の詳細については、石井氏の講演で語られる予定だ。まず自社で取り組める、そして取り組めるビッグデータ活用の第一歩を踏み出すためにも、ぜひぜひ来場し、石井氏のセッションに耳を傾けてほしい。
2014年11月25日●OSSならではのコスト効率と活発なコミュニティが強みにビッグデータ活用の基盤システムを構築するには、さまざまな業務アプリケーションやデータベースのデータをいかに"つなぐ”かが成否のカギを握ると言っても過言ではない。そうしたなか、Hadoopとの親和性の高さやJavaによるコネクタ開発の活発さなどから注目を集めているのが、米国Talendが提供するOSSのデータ統合ツール群である。そこで今回、同社CEOのマイク・トゥーケン氏の来日を機に、国内外の企業のビッグデータ活用において同社製品がどのように活用されているか、そして今後のビッグデータの潮流を踏まえた同社の戦略などについて話を聞いた。--まず、御社のこれまでの実績や主な製品を簡単に紹介していただきたい。--マイク氏: 当社は2006年にETLツール・ベンダーとして、2人のフランス人創業者の手により設立された。その製品は何百万もダウンロードされ続けている。設立から約7年半の間に急速に成長しており、手がける製品群もデータ統合やアプリケーション統合、マスターデータ管理ソリューションと多岐にわたっている。また、各ソリューションの対象も、当初は開発担当者が中心だったが、今ではユーザー企業のビジネス部門でも利用されており、そうした方々にも比較的容易に使えるようになっている。ビッグデータに関しては、Hadoopの可能性を踏まえて2009年から大々的にHadoopに関わる開発への投資を行っており、これまでにHadoopと多様なデータの統合を行える環境を整えることに成功した。--創業者がフランスのエンジニアである御社が、なぜ米国に本社機能を集約したのか?--マイク氏: 以前は、フランスと米国カリフォルニアの2拠点での本社体制をとっていたが、世界でも有数の成功を収めている企業のほとんどがカリフォルニアを拠点としていることから、昨年、私がCEOに就任したのを機にカリフォルニアのオフィスに本社機能をすべて集約した。その結果、より多くのリーダーを1ヵ所に集めて、意思決定プロセスをさらに迅速かつ柔軟にすることが可能になった。--御社のビッグデータソリューションの強みはどこにあると考えているか。--マイク氏: まずは、何と言ってもOSSなのでコスト効率が高く、開発者のためのコミュニティも活発である点が挙げられる。企業にとってデータをきちんとつなげることができなければビッグデータに取り組む意味はない。そこでも、当社のOSSのバックグラウンドが優位性を発揮する。Talendにはコミュニティユーザーが5万人以上おり、利用者が自社のシステムを開発するうえでも大いに役立っている。また、800に及ぶコネクタもそろっているが、これだけの数はほかにはないと自負している。そうしたコネクタのほとんどがクラウドソリューションで提供されているのも特徴だ。各コミュニティでは、メンバー相互に協力しながら答えを出すことができるので、コミュニティに参加することのメリットは極めて大きいと言える。当社としてもコミュニティの声には注意深く耳を傾けており、メンバーが抱えている課題にこたえるようなソリューションの提供に努めている。加えて、ビジネスユーザーにもわかりやすい製品であることも大きな強みとなっている。例えば、マスターデータ管理を行ううえで作成することになる用語集や、データの品質を保つためのデータの確度の判断などでは必ずビジネスユーザーの参画が必要になる。そうした際に、ビジネスユーザーにとって理解不能な製品では、プロジェクトはそこで破綻してしまうだろう。数ヵ月後にはクラウド版の製品をリリースする予定だが、こちらもきっとビジネスユーザーにとっても魅力的なものとなるはずだ。●売上に直結するビッグデータの事例が増えている--Talendを使ったビッグデータ活用で実績を上げている企業の事例を紹介してほしい。--マイク氏: シティバンクやバンク・オブ・アメリカ、VISAなど、挙げ出したら枚挙にいとまがないが、なかでも風力発電の効率改善に取り組み年間25億ドルものコスト効果を出したGEの取り組みは有名だ。他のケースを挙げるとすれば、アメリカの大手ハードウェアストアのホームデポの事例だろうか。同社では米国全土にある2700すべての店舗に置かれた全製品にユニークな価格設定をすることで、収益を最大化できないかという課題を抱えていた。そこで、同社はTalendを使ったHadoopクラスタを構築することで、各店舗において商品の価格を調整すると、各店舗の売上がどれだけ上がるかをシミュレーションできるようにした。現在では、商品ごとの価格設定や店舗ごとの適正な在庫量を調整することで、収益の最大化を実現できるようになった。このシミュレーションでは、過去の売上実績や、価格が影響を受けやすい地元の経済動向、建築プロジェクトの有無、気象情報など、実に多彩なデータを扱っている。まさに、データドリブンな経営への変革を実現した好例だと言えるだろう。--今後の御社の戦略について聞かせてほしい。--マイク氏: 何と言っても、リアルタイム・ビッグデータへの投資を積極的に行っていきたいと考えている。この分野は2010年から注力しているが、今後はいわゆるモノのインターネットの普及に伴い、センサーなどから送られてくるデータのリアルタイムな処理がより一層求められるようになるだろう。その時にもHadoopが活躍するのは間違いないと見ている。また、クラウドにも力を入れており、先ほど話した数ヵ月後のクラウド版製品のリリースもそうした戦略の一環になる。さらに、SAPやSalesforceからデータを取り出して、Hadoopでオンプレミスで活用するというハイブリッドクラウドのシナリオも描いている。ユーザーコミュニティの充実も外せないテーマであり、ビッグデータ活用や製品活用の実例をもっとシェアできるよう積極的に取り組んでいきたい。--最後に、これからビッグデータ活用に取り組みたいと検討している企業へのアドバイスをいただきたい。--マイク氏: 今までビッグデータ活用で成功している企業というのは、どこも明確なビジネスニーズのあるプロジェクトを立ち上げていた。また、初期には常にコスト削減というニーズがあった。これから、ビッグデータは第二の波が始まろうとしている。そこでは、ビッグデータを活用して今までなかったような新しい価値を生み出せるようになるはずだ。当社は、顧客がどの段階にあっても、その顧客にとって次のステップに踏み出せるよう、効果的なサポートができる体制を整えている。
2014年11月21日2014年12月9日秋葉原UDXにて開催される「マイナビニュース フォーラム 2014 Winter for データ活用」では、ビッグデータの活用術について様々な講演やセッションが予定されている。本記事では、その中の注目セッションとしてテクマトリックス株式会社の佐藤大悟氏による「ビジネス・アナリティクス Pentaho を活用したビッグデータ分析術」をピックアップ。当日登壇予定の佐藤氏に、Pentahoの基本的な機能や、テクマトリックスの提供するBIソリューションについて話を伺った。○あらゆるデータを取り込み可視化するBIスイート「Pentaho」「Pentaho」は、データ統合機能(ETL)、オンライン分析処理(OLAP)、ダッシュボード、データマイニングなど、BIを行う上で必要なツールが一式そろったBIスイート製品である。「Pentahoの強力なETLは、本製品の大きな強みです。OracleやSQL Server、Google AnalyticsやSalesforceといった幅広いデータソースに対するアダプターを標準で備えておりますので、それらのデータをノンプログラミングで統合することができます。加えてHadoop(大規模データを分散処理するオープンソースプラットフォーム)などのビッグデータ関連技術との親和性も高いため、あらゆるデータソースを元にした分析を実現することができます」(佐藤氏)Pentahoのもうひとつの強みはオールインワンパッケージであることだ。ETLで統合されたデータはOLAPエンジンを通してさまざまな角度から分析できるようになり、さらにダッシュボード機能を使って複数の切り口を同時に画面表示することで、利用者が新たな気付きを得る手助けにもなる。「PentahoはOLAP、ダッシュボード、固定帳票の作成といったBIの標準的なツールを一通り備えております。加えて最上位版ではデータマイニングを用いた予測分析まで実現します。データ統合からデータマイニングまで幅広くカバーしていることも、Pentahoの大きな強みです」(佐藤氏)さらに、Pentahoがオールインワンパッケージであるがゆえの強みとして、「アジャイルBI」がある。1ヵ月程度の短い区切りの中で、レポート、ETL、キューブなどを少量ずつ構築していく手法で、テクマトリックスでも顧客向けのPentaho導入時に既に実績をあげている。「ETLツールとBIツールが異なる製品の場合、開発・検証において、ツール間を行きつ戻りつしながら作業を進めていく必要があります。一方、PentahoはETLと分析機能が密接に連携しています。ETLでデータ統合をしたら、その場で"分析したときにどう見えるのか"を確認することができます。これによって開発効率を向上させつつ、仕様に対する柔軟性を高められ、BIにおけるアジャイル開発"アジャイルBI"を実現することができます」(佐藤氏)また、最近では Twitter に代表されるSNSでユーザーが発信している情報も分析において価値の高いデータとなっている。そして勿論、このようなデータ(非構造化データと呼ばれる)の統合と分析も「Pentaho」の得意とするところだ。「あらゆるデータを取り込み可視化する。それによって、データ発見が容易となり新たなイノベーションが生まれる。Pentahoがそれをサポートします」(佐藤氏)○テクマトリックスが開発から保守まで一貫してサポート現在、「Pentaho」は全世界で2,000社以上に導入されている。導入分野は金融、小売、流通と幅広く、また、Pentahoライセンスには利用者数の制限がないため大規模利用も多い。さらにカスタマイズ性に優れた製品であるため、お客様の幅広いご要望にも柔軟に応じることができる。「当社はもともとJavaなどのプログラミング言語を用いて、ECや金融などの大規模システム開発を担当してまいりました。その経験・ノウハウを活用し、Pentahoの導入や特定業界向け分析テンプレートの提供、製品サポートを実施しています」(佐藤氏)テクマトリックスは、システムインテグレータとして30年にわたる実績を誇る。柔軟性の高い「Pentaho」に、同社の豊富なノウハウが加わることで、自由度の高いデータ分析基盤の構築が可能となる。12月9日に行われるセッションでは、Pentahoを用いたビッグデータ分析の一例が紹介される予定だ。
2014年11月21日マイナビは12月11日(木)、パレスサイドビル 東コア2F マイナビルームT(東京都千代田区)において、マイナビニュース「ビッグデータセミナー」を開催する。参加費は無料。同セミナーの基調講演には、フェンシング男子フルーレナショナルチームのアナリストとして活躍した日本スポーツアナリスト協会理事の千葉洋平氏が登壇する。今回のセミナーでは、経営視点も盛り込みながら、IT担当者の現場が実践できる、戦略的なコストマネジメントについて紐解く内容となっている。基調講演には、「フェンシングナショナルチームへのIT活用事例」一般社団法人日本スポーツアナリスト協会 理事である千葉洋平氏を招聘。日本スポーツ振興センターマルチサポート事業パフォーマンス分析スタッフ(男子フルーレ)も努める千葉氏がアナリストとして行う、世界で闘うためのデータ分析・解析およびIT活用について、具体的な事例を交えて紹介される。その他にも、「オープンソースデータベースの活用で攻めの経営! ~OSS-DBで定評のあるPostgreSQLへのマイグレーション手法~」と題して、SRA OSS Inc.日本支社マーケティング部部長である稲葉香理氏により、オープンソース製品であり、Oracleとの高い親和性を持つPostgreSQLによって、現行のDB運用コストを激減させる方法が紹介される。また、「データベースにおける新たな選択肢のご提案~次世代データベース管理システム"Tibero RDBMSのご紹介"~」と題して、日本ティーマックスソフト株式会社 営業本部 担当部長である山口信成氏により、Oracleをモチーフとしたデータベースに必要な機能及び移行ツールを備え、ライセンスのトータルコストを大幅削減を実現する製品である「Tibero」について、その概要をご紹介するとともに、新たな選択肢として加える事で可能になる企業内システムにおけるベンダーロックインからの脱却についての講演を予定している。さらに、「情報を活かす新規投資案」と題して、株式会社AIT ソリューション営業本部 アライアンス営業部 担当部長である中村寛彰氏により、IT管理部門がこれから進んでいく方向を踏まえた、具体的な各種ソリューションが紹介される予定だ。同セミナーの詳細は以下の通りとなっている。タイトル:ビッグデータ競争社会の到来! 経営に役立つ戦略的予測分析とは?開催日程:2014年12月11日(木)14:40(開場 14:00)~17:20定員:50名申し込み締切日:2014年12月10日(水) 18:00参加費:無料開催会場:パレスサイドビル 東コア2F マイナビルームT〒100-0003 東京都千代田区一ツ橋1-1-1主催:株式会社マイナビ マイナビニュースセミナー運営事務局協賛:株式会社AIT
2014年11月21日ビッグデータを売上拡大に結びつけるためには、迅速かつ柔軟にデータを分析しながら有効なインサイトを探り出す必要がある。その際、さまざまなシステムからデータを収集し、統合するというプロセスが不可欠になるが、システム面から見て最も大きな障壁となるのがデータの連携/統合だろう。新たなデータソースを取り込む際に、いかにして時間をかけずに既存のデータとマージするか。この部分のスピード感次第では、現場でまったく使われないシステムにもなりかねない。11月26日(水)、東京都千代田区のパレスサイドビルにて開催されるセミナー『IT活用はTCOではなくROIで選ぶ時代 導入事例に学ぶ、データ活用によるアップセル・クロスセルの勘所』では、そうしたデータ統合の最新技術を紹介するセッションも用意されている。本稿では、「Session3」として講演予定の『ROIを向上させるビッグデータ統合テクノロジーのご紹介』において取り上げられるTalend技術の特長を簡単に紹介しよう。○対応データソースは800以上! ジョブもGUIから自動生成ビッグデータ時代のETLツールとして注目を浴びているTalend製品。その最大の特長としては、OSS(Open Source Software)として開発されており、多数の開発者/ユーザーを抱えている点にある。無償版と商用版の2種類を提供しており、無償版は全世界で100万ユーザー超、商用版も4,000社超で利用されている。開発も活発で、各種データソースを取り込むためのコンポーネントは、公式のもので800個も用意されている。加えて、Eclipseベースの専用開発環境「Talend Studio」も提供されており、たとえ目的のデータソースに対応したコンポーネントがなくても容易に自作することが可能。さらに同ツールを使えば、データを処理するジョブもマウス操作とプロパティの設定により自動生成することができる。こうした柔軟さが評価され、Talend製品は国内でも導入実績を伸ばしている。例えば、以前の記事で紹介した電通レイザーフィッシュが提供するプラットフォーム「Next Generation Communication Platform(NGCP)」でも、クライアントの基幹システムなどと連携させる部分で採用されているという。「ユーザーは、自社システムとNGCPを連携させる際にも、必要なコンポーネントを選択してジョブを自動生成するだけ。対応するコンポーネントがない場合でも、Javaコードを書けばコネクタを作成できるので、クライアントにほとんど負担をかけずに済みます」(電通レイザーフィッシュ)果たしてTalend製品の使い勝手がどのようなもので、導入事例としてはどういったものがあるのか。11月26日(水)の講演で確認してほしい。○開催概要『IT活用はTCOではなくROIで選ぶ時代導入事例に学ぶデータ活用によるアップセル・クロスセルの勘所』日時 : 2014年11月26日(水) 13:30(開場 13:00)~16:20会場 : パレスサイドビル 東コア2F マイナビルームS 東京都千代田区一ツ橋1-1-1(東西線竹橋駅 直結)申込締切 : 2014年11月25日(火) 18:00まで参加費 : 無料主催 : マイナビニュースセミナー運営事務局協賛 : ゼンク、マップアール・テクノロジーズ、Talend
2014年11月21日マイナビは12月3日(水)、パレスサイドビル 東コア2F マイナビルームS(東京都千代田区)において、マイナビニュース「ビッグデータセミナー」を開催する。参加費は無料。同セミナーの基調講演には、日本の行政として最も早くオープンデータに取り組んでいる福井県鯖江市の、様々なイノベーションの仕掛け人である株式会社jig.jp代表取締役社長、福野泰介氏が登壇する。鯖江市とタッグを組み、オープンデータの公開/活用を積極的に進めている福野氏は、今年4月に設立された鯖江市役所JK(女子高生)課を裏で支える天才エンジニアとしての側面も。福野氏にとってビッグデータとはどういったものなのか。また、どういった視点でデータ/アプリケーションを創出しているのか。事業戦略に携わるビジネスマン、必聴のセミナーとなる予定だ。また、「受注率を向上し競争に打ち勝つための、戦略的ビッグデータ活用事例」と題して、日本アイ・ビー・エム株式会社 システム製品事業本部 テクニカル・ソリューションシステムズ&テクノロジー・エバンジェリストである石井旬氏により、CRMと基幹システムのデータを活用して、ビジネスの受注率を向上するための「受注レシピ」を開発した事例が紹介される。この「受注レシピ」は受注率を向上するだけでなく、将来ビジネスを牽引する主力商品を育成する機能を戦略分析を活用し実現することも想定されている。このビッグデータ競争社会を勝ち抜く「分析力を武器とする企業」になるための、新たなヒントを得られるような内容を予定している。さらに、「企業における分析業務を成功に導くポイントとは」と題して、株式会社AIT ソリューション営業本部 戦略ビジネス営業部 部長の環貫修氏により、これからデータ活用を始めようとしている方や、既に活用に始めている方を対象に、分析業務運用のヒントと気付きについて、具体的なエピソードを交えて、解説される予定だ。セミナー終了後には、講演者らと直接のやり取りが出来る、会場から徒歩1分のレストランにて懇親会も予定しており、食事がふるまわれる予定だ。受講して浮かんだ具体的な質問をぶつけてみる機会として活用してほしい。同セミナーの詳細は以下の通りとなっている。タイトル:ビッグデータ競争社会の到来! 経営に役立つ戦略的予測分析とは?開催日程:2014年12月3日(水)14:00(開場 13:30)~18:00定員:70名申し込み締切日:2014年12月2日(火) 18:00参加費:無料開催会場:パレスサイドビル 東コア2F マイナビルームS〒100-0003 東京都千代田区一ツ橋1-1-1主催:株式会社マイナビ マイナビニュースセミナー運営事務局協賛:株式会社AIT
2014年11月20日2013年に閣議決定された「世界最先端IT国家創造宣言」。その中では「情報資源の活用こそが経済成長をもたらす鍵」とされ、ビッグデータとオープンデータへの期待が寄せられている。行政が保有するデータは、信頼性の高い基礎データとして、民間における利用ニーズが高い。しかし、公共データの民間開放による活用が進まず、情報資源を十分に活かしきれていないというのが現状だ。その一方で、実際にオープンデータを活用し、さまざまなイノベーションを巻き起こしている自治体が福井県鯖江市だ。同市は、日本の行政として最も早くオープンデータに取り組み、「電脳メガネサミット」や「鯖江市役所JK課」、「Code for Japanのコーポレートフェローシップ」などを実現している。2014年12月3日(水)、東京のマイナビルームで「ビッグデータセミナー~ビッグデータ競争社会の到来! 経営に活かす戦略分析とは!?」が開催される。同セミナーでは、鯖江市におけるプロジェクトの仕掛人である、株式会社jig.jp 代表取締役社長 福野 泰介氏による基調講演が予定されている。本記事では、当日の講演にて紹介予定である「鯖江市の事例」を基に、その背景と未来について福野氏に解説いただく。○「この流れから日本が置いていかれる」という強い危機感が発端福野氏が代表取締役社長を務める株式会社jig.jp。設立当初は、主にフィーチャーフォン向けのブラウザやアプリケーションの開発を行っていた。だが、スマートフォンの登場により「スマートフォン向けの新しいブラウザを開発する必要がある」と考えた福野氏は、W3C(World Wide Web Consortium:Web技術の標準化を進める非営利の国際団体)に加盟し、さまざまな情報収集を行った。そこで、W3Cの創立者でもあるティム・バーナーズ=リー氏が「行政が持つ公共データを活用してセマンティックWebを進めようとしていた」ことに大きな刺激を受けた。そして、すでにアメリカやイギリスではその方向に進んでいると聞いた福野氏は「このままでは日本が取り残されてしまう」との危機感を抱き、現在の移住地でもあり、jig.jpの開発センター(本店)を置く福井県鯖江市の牧野市長に話を持ち込んだとのことだ。「牧野市長は非常に柔軟な方で、提案するとすぐに、しかも真剣に検討してくれます。おかげで、話がスムーズに進みました」(福野氏)○首長、議会、市職員、市民が一体とならなければ、オープンデータの活用は進まない現在、鯖江市では、行政とjig.jpを始めとする民間企業、そして市民が一体となってオープンデータへの取り組みが進められている。jig.jpが作成した「消火栓の位置表示アプリ」や「バスの案内アプリ」なども、オープンデータが公開されたことによって生まれた事例の一つだ。また新たな試みとして、女子高生がまちづくりに参加する「鯖江市役所JK課」が2014年に発足。オープンデータを利用したスマートフォンアプリの企画・開発に取り組んでいる。このように鯖江市の取り組みが成功した要因として、福野氏は「首長、議会、市職員、そして市民が一体となって進めることができたこと」を挙げた。「この4つが一つにならなければ、オープンデータの活用は進みません。鯖江市の活動も、一自治体だけで止めてしまっては駄目なんです。これが日本全体に広がりオープンデータの活用が根付く、それが重要です」(福野氏)2014年12月3日(水)に行われるセミナーでは「世界最先端IT国家創造法、官民つながるオープンデータとビジネスへの活かし方」という、福野氏の基調講演が実施される。当日は、鯖江市で行われている数々の取り組みについて、具体的な事例が紹介される予定だ。将来、オープンデータの活用を目指している方々にとって、福野氏が紹介する事例は非常に有効な情報となることだろう。
2014年11月18日センチュリーは14日、スマートフォンやタブレットの充電とデータ転送が可能なmicroUSBケーブルとして、「各社スマートフォン(Micro USB端子)充電&データ転送ケーブル(CM-JD01)」を発売した。価格はオープン。USBポートを搭載した充電器やPCなどから、スマートフォンやタブレットに接続するためのUSB-microUSBケーブル。コネクタ部分に切り替えスイッチを搭載し、充電モードとデータ転送でモードを切り替えて使用できる。ケーブル長は約1m。本体サイズはW55×D35×H160mm(パッケージ寸法)、重量は約17.8g。
2014年11月17日○データ分析で見落としがちなデータ収集の大切さ昨今のビッグデータブームに象徴されるように、今まで眠らせていた様々なデータを活用することで、ビジネスチャンスを拡大しようとする動きが活発化している。とりわけ、比較的低コストで短期導入できるクラウド型BIサービスの普及により、企画部門やマーケティング部門が主導してデータ分析を試みるケースが目立つようになった。確かにこうしたBIツールの多くはUIが洗練されており直感的な操作が可能となっていることから、ITの専門知識がなくても使いやすい。しかしここで忘れてはならないのが、いかにツールの操作ができたところで、分析の対象となるデータが十分に蓄積されていないのであれば、データ活用など到底実現できないということだ。では有効なデータ活用を実現するためにはどうしたらよいのだろうか。12月9日(火)に開催される「マイナビニュース フォーラム 2014 Winter for データ活用」のスピーカーとして登壇する、セゾン情報システムズ HULFT事業部 マーケティング部 次長の伊藤堅一氏に、その解決策や分析手法を伺ったのでその一部を紹介する。「そもそも一口でデータ分析と言っても、そのために必要となるデータの出処は様々です。一般的には、企業内で管理する顧客データや売上データから分析を始めるケースが多いと思いますが、企業の基幹業務システムなどに格納されているそうしたデータを分析システムへと受け渡す作業は、企画部門やマーケティング部門にとっては当然ながら専門外となります。それに、どのシステムにどういったデータがあるのかもよくわからないことから、必要なデータのありかを見つけ出すだけでも一苦労となってしまうのです。一方、基幹システムを運用する情報システム部門としては、極めて機密性の高い基幹システムのデータに直接アクセスさせることは、安定性やセキュリティなどの観点から敬遠しがちです。このような状況では、肝心のデータ分析にたどり着く以前に、データを集めることの負担が大きくなり過ぎてしまうことでしょう。これではせっかく購入した分析ツールも無駄になってしまいかねません」(伊藤氏)とは言え、データ活用において競争優位をもたらす効果を最も発揮しやすいのが、会計や売上、受発注、在庫管理などといった、基幹システムが扱うコアな業務データだ。そこで伊藤氏が推奨するのは、基幹システムをはじめとした様々なシステムと連携し、必要なデータをセキュアに分析基盤へと集約することができる「HULFT」の活用だ。企業内・企業間データ連携ミドルウェアのデファクトスタンダードとして実績の高いHULFTであれば、データ分析担当者が集中して分析を行える環境を整えることが可能となる。そもそもHULFTは、汎用機のデータをオープン環境でも使いたいという市場のニーズに応えて1993年に誕生した。その後、主要なプラットフォームがUNIXからWindows、Linux、そしてWebやクラウドへと変化するのに合わせて、HULFTもまたあらゆる環境とデータ連携ができるよう進化を続けることで、企業におけるデータ連携の課題を解決してきたのである。だからこそ、金融や製造業、流通業、政府機関など、業種業態を問わずに基幹システムをはじめとしたデータ連携基盤として利用され続けているのだ。「一度HULFTでつないでしまえば、あとは自動的にデータが送られて来ますので、データ分析担当者の手を煩わせることはありません」(伊藤氏)よりデータ連携の安全性とパフォーマンスを高めるために、データの中から分析に必要な部分だけを抽出して送ることも可能だ。このように、データ活用において実は非常に大切なデータ収集やデータ連携の課題を解決するHULFTだが、その機能の詳細や、企業ごとのニーズに合わせた具体的な活用手法については、12月9日(火)に開催される「マイナビニュース フォーラム 2014 Winter for データ活用」における伊藤氏の講演で明らかにされる予定だ。同氏の講演に耳を傾け、データ分析の現場で役立つノウハウをぜひ見つけていただきたい。
2014年11月14日富士通と電通は11月13日、ビッグデータ分析技術とマーケティングメソッドを融合させることで最適な顧客体験を立案し、顧客経験価値の最大化を支援するフレームワークの提供を開始した。同フレームワークは、マーケティング領域でビッグデータを活用するうえで必要となる、部門をまたがったチーム編成やテーマ・課題抽出、対象データの選定・分析、業務適用可能な施策の立案、実証といった一連のプロセスをサポートするコンサルティング・フレームワーク。企業の各部門が保有する業務データやオープンデータを、富士通のビッグデータ分析技術によって解析し、電通が独自に保有するマーケティングデータ(パネルデータ)で意味付けすることで、企業と顧客の関係をより深める顧客体験の立案を実現するという。なお、同フレームワークは静岡ガスが先行導入しており、リフォーム事業のさらなる向上を目指した取り組みを行っている。両社は、使用量や使用時間などのエネルギーデータや顧客接点情報からリフォームの成約に至る特徴をとらえ、関心度を示すスコアリング結果をもとに、顧客のより良い暮らしに向けた提案を実施。そこから得られた顧客理解からフィールド実証を検討中だという。
2014年11月14日NTTコムウェアは11月13日、同社の企業向けクラウドサービス「SmartCloud」において、「ビッグデータ処理基盤」サービスを提供開始すると発表した。「ビッグデータ処理基盤」サービスは、SmartCloud上の仮想サーバ上で商用版Hadoopディストリビューション「MapR」を提供する。MapRのバージョンはM5かM7を選択可能。SmartCloudは基盤にSSDストレージ採用することで、仮想環境においても物理環境と同等性能のHadoop環境を実現している。通常、商用版Hadoopディストリビューションを利用する場合、年間ライセンスの購入が必要だが、同サービスは月額料金で利用できるので、顧客のコスト削減に貢献する。また、同サービスは、申し込みから最短5営業日で利用できる。標準構成例は、仮想サーバ3台(vCPU×4、メモリ16GB、ディスク60GB、NIC2枚)、MapRの3ライセンスとなっている。同社はビッグデータソリューションの1つとして、ノーチラス・テクノロジーズとの協働によりAsakusa Frameworkを利用した「バッチ高速化ソリューション」を提供する。大量のデータ処理に時間を要している基幹バッチ処理を効率よくHadoop環境に適用する「バッチ高速化ソリューション」とSmartCloudとを組み合わせることで、リードタイムの短縮と低コストを実現するという。
2014年11月14日