【働けないときの補償がある!?】最近話題の「就業不能保険」って、何？

就業不能保険では、「どんな状態で給付対象となるか？」という点がまず重要とはなりますが、もし該当のケースとなるようであれば、現状で取り崩すだけの貯金がない方や、会社員ではなく自営業で休んでいる間の収入が一切なくなってしまう方、貯金はどうしても取り崩したくない方にとって、万が一の際の安心感に繋がります。
デメリット
「公的医療保険」や「職場で受けられるサポート」でまかなえるケースも多い、ということと、「対象外のケースも多い」ということは頭に入れておきたいポイントです。一般的に会社員の方で病気やケガで働けない場合、公的医療保険から「傷病手当」として最長１年６か月まで給料の約3分の2程度が補償されるなどの手当があります。

医療費の自己負担も収入に応じて変動はあるものの、一般的な収入として当てはまる現役世代の場合であれば一か月間で約8万円程度が自己負担限度額となり、それ以上は高額療養費として戻ってきます。まずチェックしたいのは「公的医療保険」、「職場のサポートはどこまであるか？」、そして「検討している保険のサポートはどこまでの状態が当てはまるのか？」の３点。加入前に確認すべきポイントです。