次世代のITビジネスを握るSTEM教育に積極的な海外、日本での対応はいかに？

○クラウドで生まれてくる600万を超える仕事とSTEM教育の重要さ

今から6年後にあたる2022年、世界は大きく変化する。BLS(米国労働省労働統計局)が2013年12月に発表した資料によれば、「クラウド技術によって、600万を超える新しい仕事が生み出される」という。米国内向け統計情報のため、日本では話題にならなかったが、Microsoft Education担当VPのAnthony Salcito氏は、BLSの情報をもとに「仕事に求められるスキルは時代に応じて変化し、今後はSTEM教育が重要になる」と語っている。

STEMは「Science(科学)、Technology(技術)、Engineering(工学)、Mathematics(数学)」の頭文字から命名された概念で、NSF(米国立科学財団)のRita Colwell氏が最初に用いたといわれるキーワードだ。米国ではこの分野に精通している人材を維持するため、移住者に対する政策にも大きく影響をおよぼしている。また、インドもSTEM教育に熱心で、同国MHRD(人材育成省)は優秀な子どもたちを育成するためのプロジェクト「RAA(Rashtriya Avishkar Abhiyan)」