オバマ大統領も活用した行動経済学理論で、青少年のスマホ依存解消に道筋?

○"こづく"で学習の大切さに"気付き"を

そこで、勉強と遊びのバランスを取るためにKDDI研究所が開発し、3月7日に提供を開始したアプリが「勉強うながしホーム」だ。

このアプリは、単なる利用制限アプリ、というわけではなく、Richard H. Thaler氏とCass R. Sunstein氏の共著で行動経済学の「NUDGE」の理論にもとづいている。NUDGEは、"人をこづいて気付かせる"という意味があり、象が鼻でこづくイメージが語源とされているようだ。この理論は公共政策などに取り入れられており、オバマ大統領が積極的に活用していることでも知られている。

NUDGEの考え方は、指導役が子どもたちへ強制的に何かを"させる"のではなく、自ら望ましい行動をとれるように支援する"うながし"を行う。つまり、これをスマホ利用に応用するとするならば、スマートフォンにのめり込んでしまいがちな青少年に、利用制限という強権をふるうのではなく、適切な利用方法を維持・強化しつつも、適正ではない利用を減らすというアプローチになる。KDDI研究所の健康・医療ICTグループで研究主査 工学博士の本庄 勝氏は「新しい青少年保護の施策として、これまでの青少年のスマートフォン利用をやめさせるような強制的なものではなく、かといってYouTubeなどのエンターテイメントにのめり込みがちな不適セル利用を減らす中間的な、自由度をもたせた枠組みを提案したいと思い、開発を行いました」