米国は本当に”隆盛”に向かうのか? 「新エネルギー革命」で見る米経済の今後

もともと米国では、小売売上高をはじめとして個人消費は意外に底堅い数値が出ていましたので、そこに雇用の回復が加われば、さらに消費の活発化が期待されます。

――雇用情勢の回復により、GDPの大きな部分を占める個人消費の活発化が期待されるわけですね。

はい。

さらに、個人の景況感を明るくさせているのは、米国住宅市場の回復傾向もあります。

最近になって発表されている住宅統計では、いろいろな指標が回復しています。

例えば、住宅価格や販売件数、着工件数などです。

住宅着工件数について言えば、10月は、リーマン・ショック前の2008年7月以来約4年ぶりの水準になるぐらいの回復ぶりです。

また、住宅価格が底打ちし、これから上昇するかもしれないという期待が高まれば、個人が住宅購入に動きやすくなります。

住宅産業は裾野の広い産業ですので、耐久消費財などへの購入などにつながり、波及効果も大きいものがあります。

さらに住宅市場が活性化すれば、それに伴って、大工さんなど雇用の拡大にも寄与することが期待されます。従いまして、足下では、住宅市場の回復と雇用の回復が互いに影響しあう、いいサイクルに米国経済が入ってきたのかもしれないとみられているのです。