がん保険の一時金（診断給付金）は必要？金額の目安＆使い道をFPが解説

例えば自己負担額が15万円だったとします。同一の月であれば高額療養費の対象になります。ところが、例えば前月7.5万円、今月7.5万円の場合だとどちらの月も対象になりません。必ず高額療養費が使えると思っていたら当てが外れた、ということもありうることに注意が必要です。

このような場合にも、がん保険からの診断給付金や治療給付金があると助かります。

治療が長びいた場合、医療費以外の経済的リスクが発生
がんの費用の自己負担分が年間100万円もあったときに保険に入っていなければ、かなり経済的に苦しくなるでしょう。さらに、治療が長びいた場合、高額療養費制度を利用しても自己負担はかさんでいきます。

病気のために働けなくなるリスク
がんになると、高額な医療費負担だけでなく、療養中は働けず収入が途絶える可能性も高くなります。

会社員の場合、健康保険に傷病手当金の制度があるため、休職しても月給の約2/3を1年6ヵ月にわたって受け取ることができます。ありがたい制度ですが、生活費は変わらないのに医療費もかかる状況で、収入が2/3になってしまうのは大変なダメージです。

しかも、自営業者やフリーランスには傷病手当金のような所得を補償する制度もありません。