【保険料月1万円以下で豊かに暮らす】第39回 40代の保険と積立 教育費ビンボーにならないための資金計画ノススメ

40代は、将来かかるお金がより具体的にわかってくる年代です。子どもの教育費にいたっては、国公立校を選択した場合の教育費はいくらで、私立に行くならこのくらい・・・と、ある程度想定ができる時期ではないでしょうか。教育費は先が読める支出。希望に沿ってデータを調べることで、老後にしわ寄せのこない資金計画を立てることができます。子どもの成長に見合った保険に見直すことで、保険料を節約できる可能性もあります。今回は、40代の資産づくりと保険の見直しについてお話しします。

1. 私立小・中学校を希望している方へ

40代の支出のうちライフプランにもっとも影響を与えるのは「子どもの教育費」です。中学校まで国公立に通うのか、小学校や中学校から私立に通うのかによって、家計の支出は大きく変わります。たとえば、東京都内の私立中学校の初年度納付金（総額）の平均は92万5,580円です（平成25年度）。公立中学校1年生の平均学習費（学校外教育費含む）は45万6,379円（文部科学省「平成22年度子どもの学習費調査」）ですから、2倍以上の違いになります。

40代の資金づくりで大切なことは、子どもの教育に関する希望を叶えるには、「何年後に、いくら必要なのか」、「給料でどれだけ支払えるのか」を早い段階で算出しておくことです。私立に行かせたい場合は、希望の私立校の授業料等とそこに入るまでの塾代を調べた上で資金計画を立てます。塾の費用は、公表されている金額以上にかかるのが常です。塾に問い合わせる際には、「夏期講習や冬期講習は何年生で、どのくらいかかるのか、テキスト代込みの費用を教えてください」とストレートに聞いておくことをおすすめします。それを払っても余裕をもって暮らせるか、貯蓄の取り崩しはいつから始まるか、今の貯蓄ペースで賄うことができるのか、といったことをしっかりチェックしましょう。

子どもが生まれた頃は教育費にお金をかける計画がなかった家庭でも、子どもの学力や地域の子育て環境等によって進路に変化が生じることがあります。教育熱心なママ友が多かったり、子どもが通えるエリアで教育方針の優れた私立校や国立大附属校等があったりすると、自然と受験に向かう家庭が多いようです。