【保険料月1万円以下で豊かに暮らす】第19回目[保険選びの極意2]医療保険は本当に必要なの？

2. 不労所得がどれだけあるか、余裕資金がどれだけあるかがカギ

医療保険の必要性を左右するのは「不労所得」と「余裕資金」です。この2つが十分にあれば、医療保険に入る必要はほとんどないといっても過言ではありません。

「不労所得」とは、働かなくても得られる収入のこと。株式の配当や不動産の賃貸収入など、自分が働かなくても定期的にもらえるお金がある程度あれば、病気やケガで仕事ができなくなっても生活に困る可能性は低くなります。会社員に支給される傷病手当金も、ある意味では不労所得の1つです。給与の3分の2相当の収入で家族の暮らしと治療にかかる医療費が賄えるのであれば、医療保険は入らなくても困りません。

「余裕資金」とは、使う予定のない貯金のこと。余裕資金で医療費が賄えるのであれば医療保険でもしものときの収入を確保しなくても暮らしていけます。

ただ、不労所得以上に生活費が膨らんでいる場合や、余裕資金を株式投資などの変動幅の大きいもので運用している場合はその限りではありません。医療費を補てんする程度の医療保険には入っておくか、生活費をスリムにする努力を始めるなど、なんらかの対策をとっておいた方がいいでしょう。

高額療養費制度の「限度額認定証」を使えば、自己負担となる医療費は多くても月15万円～16万円程度＋入院中の食事療養費（1食260円）です。一般世帯（標準報酬月額53万円以上の上位所得者にも住民税非課税世帯の低所得者にも属さない世帯）であれば、月8万円～9万円程度＋入院中の食事療養費となります。一般世帯の場合、1日1万円の差額ベッド代がかかる個室に入ったとしても、だいたい40万円～42万円程度の医療費（その月の1日～30日まで入院した場合。入院期間が月をまたぐときはさらに8万円～9万円上乗せして考える必要があります）の出費と、治療中に働けないことにより生じる収入ダウンのダブルパンチを受けたとしてもビクともしない家計であれば、医療保険に入る必要はない、ということです。

このようにある程度リアルな数値で考えていくと、病気やケガをしたときの家計の影響を疑似体験することができますね。これだけの出費と収入の減少に耐えられる家計かどうかは、人それぞれです。シミュレーションしてダメージが大きそうと思ったら、医療保険で備えるべきです。この程度ならなんとかなるなと思ったら、医療保険に入る優先順位を下げればいい。そういった感じで判断してみてください。