第1回「コミュニケーション不足に関する影響」調査～「業務に支障あり」は8割超、「管理職」「テレワーク実施」で高い傾向に～

を行ったところ、800人から回答が得られました。
今回の調査において、コミュニケーション不足によって業務に「支障あり」と回答した人は8割以上を占めました。「40代以上」、「大企業」、「管理職」、「テレワーク実施者」において、業務に支障をきたしやすい傾向が表れており、業務支障の内容としては、「情報共有不備」に関する支障が7割以上で生じています。特に企業規模が大きいほど「情報の共有」や「認識の統一」に関する不備が生じる傾向にあり、従業員数が多いことが影響していると考えられます。
働き方の変化がコミュニケーション様式と業務支障に及ぼす影響を捉えるべく、テレワーク普及状況を調査したところ、「大企業」の4割弱でテレワークが導入されているのに対し、「零細企業」では1割強に留まっており、企業規模が大きいほど導入が進んでいることがわかります。また、「テレワーク未実施者」においては、「対面によるコミュニケーションが最も望ましい」と捉えている割合が圧倒的に高いことが明らかとなりました。「大企業」よりも「零細企業」の方が、コミュニケーション不足に起因する業務の支障が発生しにくい背景には、少人数によるコミュニケーションの取りやすさに加え、テレワークの普及が進んでいないことが要因として挙げられます。