明治学院大学心理学部の足立准教授が文科省主催「不登校に関する調査研究協力者会議」に出席　子どもの不登校の予兆や対策について調査結果をもとに発表

【研究者コメント：今後の課題・展開】
永岡大臣が示した方針に基づき、今後、1人1台端末を活用しアプリ等によって子どもの心の健康状態が可視化できるような仕組みづくりが加速していくものと考えられます。そこでは、見栄えは良いものの項目の設定に科学的根拠のないものが乱立していく可能性が懸念されます。本当に支援が必要な子どもに対し、支援が行き届くためには、科学的根拠に裏付けられたツール作りが必要となります。さらに、早期発見をしても、その後の対処の手段が確立されなければ、本質的な意味をなしません。ツールづくりは対処とセットで行い一つの支援システムを構築していくことが必須です。学校には教員、養護教諭、スクールカウンセラー、スクールソーシャルワーカーなど、多様な専門職が存在しています。
今後は、このような多職種間の共通言語となるようにツールを位置づけ、得られた結果に基づき有機的な連携が生まれるようなシステム作りが求められるものと考えられます。*なお本研究は、日本医療研究開発機構(AMED)成育疾患克服等総合研究事業―BIRTHDAY 『学童・思春期のこころの客観的指標と連携システムの開発』(課題番号：JP18qk0110036h0001、代表：中村和彦 (弘前大学))