皆さんは医療費をどれくらい払っていますか? もし、医療費の自己負担額が7割、10割となってきたら、虫歯1本治療するのに5千円~20万円ほどの支払いをしなければなりません。そうなら困るし、まさかそうなりはしないだろう、と思いたいところですが、今の日本の国家予算の赤字を考えると、はっきりそれを否定することができないのです。将来医療費が7割負担になっても困らないために、病気になってから対策をとるのではなく、病気を未然に防ぐ方法、つまり「病気になりにくい体づくり」が大切になのです。では、病気になりにくい体にするにはどうしたらいいでしょうか。答えは栄養学にあります。◆病気にならない体を作るために私たちの体は、心臓などの臓器、骨、筋肉、脂肪、皮膚、爪、髪の毛、と様々な部位からできていますが、もとは60兆個の細胞から成り立っています。その細胞が傷つくことで病気のもとになるため、細胞を元気にするために栄養をきちんと取り入れることが大切です。家族の健康は、家庭を守るお母さんの栄養学の知識に大きく影響します。◆体に必要な栄養素とは体に必要な栄養素は、1.炭水化物、2.たん白質、3.脂質、4.ビタミン、5.ミネラル、6.食物繊維です。いわゆる「6大栄養素」のことです。いずれもバランスよく必要量が摂取されていることが重要で、その量は「日本人の食事摂取基準」にて示されています。現代人が過剰に摂りすぎているのが炭水化物、たん白質、脂質で、足りないのがビタミン、ミネラル、食物繊維ですね。この中で特に注目したいのがビタミン、ミネラルです。ビタミン、ミネラルは人間が自ら作り出すことができない栄養素なのです。そして、たくさんとって何日も体内に蓄えておくこともできない。だから、毎日、野菜や果物などから体内に取り入れることが必要です。ビタミン、ミネラルはそれぞれたくさんの種類がありますが、中には生命維持に関わるものもあります。ですから、ビタミン、ミネラルが不足すると人は病気になり、全くなくなると死に至ります。病気にならないための体づくりの基礎は、ビタミン、ミネラルを毎日必要な分だけ摂り続けることで、子どもが小さいうち、成長期は食生活を預かる親がちゃんとそれを認識しておくことが大切です。お母さんの「野菜ちゃんと食べなさい!」のセリフは奥が深いんですね。◆ビタミン、ミネラルを摂るための工夫一方で、体に必要な全てのビタミン、ミネラルをバランスよく食事から摂ることは結構難しく、そのためマルチビタミン等のサプリメントなども重要視されています。栄養補助食品に頼ることももちろんよいと思います。ただ、食生活を預かる母としては、基本となる毎日の食事もきちんと見直していきたいですよね。悲しいことに、野菜そのものの栄養価が落ちている昨今、必要量を摂ろうとするとかなりの量の野菜を食べないとなりません。また、生の野菜より火を通した野菜の方が栄養価は格段に落ちます。栄養価の落ちを少しでも防ぐため、おススメなのが無水調理。モロッコに古くから伝わるタジン鍋や、各メーカーから出ている無水鍋を活用すると、通常の調理法より水に逃げる栄養素が少ないため、ビタミンミネラルもなるべく損なわずに食事から摂取できます。ささやかなことかもしれませんが、毎日、毎回の食事で考えると1年で大きな差が出ますよ! 千里の道も一歩から、病気になりにくい体づくりのための家庭でできる第一歩です。
2014年09月02日今は健康でもいつ何があるか分かりません。つい「医療保険に入らなければ」と思いがちですが、医療費には公的保障である程度カバーできるものも。もしもに備え、医療費について知っておきましょう。■意外と役立つ! 公的医療保障会社員なら健康保険、公務員なら共済保険、自営業なら国民健康保険など、日本ではすべての国民に公的な健康保険への加入が義務付けられています。この公的医療保険により、病気やけがをしたときには、医療機関に保険証を提示すれば医療費の一部を負担するだけで医療が受けられるようになっており、現在私たちの自己負担割合は3割です。でも、入院などで医療費が高額になってしまう可能性も考えられます。そんなときのために、医療費をカバーするさまざまな制度があるのです。■一定額以上の医療費が戻ってくる、高額医療費制度1ヵ月間の医療費自己負担分が一定額を超えた場合、それ以上は支払わなくて済むのが、高額医療費制度。所得区分が一般の人の場合、一定額を超えた分の自己負担が1%に。仮に1ヵ月に100万円の費用がかかっても、自己負担額は9万円程度におさえられます。ただし、入院中の食事や差額ベッド代、先進医療費には適用はされません。■医療費が年10万円以上かかったら、医療費控除が受けられるその年の1月1日から12月31日の1年間に支払った医療費の総額が10万円(所得金額が200万円以下の人は、その5%)を超えた場合は、確定申告をすれば医療費控除が受けられ、所得税の一部が戻ってきます。この医療費には、実際に治療のために支払った金額のほか、通院にかかった交通費、妊婦健診の費用や分娩費も計上できます。医療機関にかかった際は、明細や領収書などをしっかり残しておきましょう。なお、医療費控除の対象となる金額は、出産一時金や高額医療費など、保険によって補填されるお金を引いた額になります。■病気やけがで会社を休んだときは傷病手当金が受けられる会社員であれば、病気やけがで会社を休んだときには、健康保険から傷病手当金が支給されます。給付対象となるのは、業務外事由による(労災保険の給付対象ではない)病気やけがで、休業期間が連続して3日を超えるときに支払われます。給付期間は最長1年6ヶ月で、働けない間の生活費をカバーしてくれます。ただし、自営業やフリーランスの人が加入する国民健康保険にはこの制度はないので、貯蓄や保険で備えておくことが必要です。■さらに万全に備える 民間の医療保険の選び方傷病手当金制度のない国民健康保険に加入している人や、いざというときの貯蓄に不安がある人、公的保障のほかにもしっかり備えておきたい人は、民間の医療保険に加入を検討するのもよいでしょう。民間の医療保険なら、貯蓄の妨げにならない割安な掛け捨て型がおすすめ。女性特有の病気に手厚い保険もありますが、それらの病気は一般の医療保険でもカバーされます。高い保険料を払って病気に備えるより、年1度、婦人科検診を受診するのをおすすめします。「自分は大丈夫」と思っていても、病気やけがはいつ降りかかってくるか分かりません。また、公的保障でカバーされても、多くの場合は一旦医療費を自ら支払い、後で払い戻しが受けられるというシステム。万が一病気やけがになった場合、治療費はまず貯蓄から捻出することになります。もしもに備えて、日頃から“何にでも使えるお金”をプールしておくと安心です。
2014年03月12日(画像はイメージです)レーザー脱毛は医療行為。医師免許を持たない従業員がレーザー脱毛などの医療行為を行い、精神的苦痛を受けたとして元顧客8人が損害賠償を求め、山形のエステサロン「ブラッサム」の役員、従業員などを提訴しました。この事件に絡む提訴は2例目で、原告は合わせて28人となり、代金の返還と、医師でない従業員に医療行為を受けた精神的苦痛に伴う慰謝料として合わせて約700万円の支払いを求めています。知っておきたい「脱毛の種類」サロン・クリニックで行う脱毛で、現在主流の方法は「光脱毛」と「レーザー脱毛」の2種類があります。「光脱毛」は毛の黒色に反応するマシンを利用し、毛の発達抑制する方法で、医療免許が不要で安全に脱毛が出来るため、サロンで主流の脱毛法です。また、今回の事件で問題になった「レーザー脱毛」はレーザー光で毛根を焼き切る脱毛法であり、こちらは完全脱毛が望めますが、やけどの危険性もあるため医療行為となります。脱毛サロンを選ぶ時、予算、回数、期間はチェックをしても、脱毛方法の違いまでは調べない場合も多いのではないでしょうか?自分にあった方法を選び、しっかりとした下調べをして脱毛サロン・クリニックを選びたいものですね。【参考リンク】▼脱毛Wikipedia脱毛(美容)
2013年11月13日業界スペシャリストが無料相談応対株式会社ネクストモード・スケッチは12月3日、美容外科、美容整形、美容医療の無料相談サイト「Call to Beauty」をオープンさせた。美容施術に関心のある人、相談をしたい人に幅広いサービスを提供する。「Call to Beauty」では、美容外科でのコンシェルジュ・コールセンター経験が5年以上ある女性コンシェルジュのみが相談やアドバイスを受けるものとしており、美容クリニック専門のスペシャリストやプロフェッショナルが、悩みや相談に応じ、適切なアドバイスを行ってくれるという。無料で利用でき、公平な視点からのアドバイスであることを掲げているので、美容関連の悩みをもつ人には、心強い味方となってくれるだろう。スマホ対応、時間指定のコールバックシステムも相談はメール相談やフリーダイヤルでの電話相談が可能となっていることはもちろん、忙しい人のために時間指定ができるコールバックシステムも導入している。また、美容相談関連のサービスを提供する業界としては、初となるスマートフォンへの対応も完了しており、利便性の高いサービスとなっているといえるだろう。このほか、FacebookやTwitterのSNSを通じ、最新の美容情報提供も行っている。気になる人は一度チェックを。元の記事を読む
2012年12月05日最近の医療保険やがん保険についている「先進医療特約」。いまやこの特約がついていないと保険が売れないとまで言われています。一般的には、先進的な技術が開発されると生産性がアップしてコストが下がるイメージがありますが、医療の世界ではその反対に、私たち患者の医療費負担が重くなる印象を抱きます。今回は、医療保険やがん保険についている「先進医療特約」について考えてみます。最近の医療保険やがん保険につけることができる「先進医療特約」は、先進医療を受けたときの技術料を実費で保障するものが主流です。「先進医療」とは、厚生労働大臣が承認した高度な医療技術を使った治療方法のことで、実施する医療機関も限られています。平成24年9月1日現在で医療技術の種類は103種類、実施している医療機関は969件(第2項医療技術65種類・605件、第3項医療技術38種類・364件)です。つまり、技術も医療機関も限られているため、私たち患者が先進医療を受けるには、実施しているところに足を運ばないといけないことになります。がん保険のパンフレットなどによく記載されている「陽子線治療」を行っている医療機関は千葉県、兵庫県、静岡県、茨城県、福島県、鹿児島県、福井県にそれぞれ1つずつ。全国で7件です。同じく「重粒子線治療」は千葉県、兵庫県、群馬県の3件(平成24年9月1日現在)です。ただ、全体として実施医療機関の数は増えており、平成23年度は平成19年度の4割増となっています。先進医療に関する費用は健康保険の対象外です。通常の治療と共通する診察、検査、投薬、入院等の費用は健康保険の対象なので、医療費の一部を自己負担すればすみますが、先進医療部分はすべてが患者の負担になります。また、「高額療養費制度」という自己負担を抑える健康保険の仕組みも、先進医療では使えません。「では、先進医療の費用は非常に高額になり、自己負担が重くなるのか?」というと、実際にはすべてが高額になるわけではありません。医療技術によっては数万円程度ですむ場合もあります。しかし、先に触れたがん治療で使われる「陽子線治療」は1件平均約270万円、「重粒子線治療」では1件平均約300万円もの高額になります。先進医療の保障は、医療保険やがん保険に「特約」として付加するものですが、保険料は月100円程度アップするだけ。わずかな負担で、高額になるかもしれない先進医療の費用をカバーできることが、人気の理由なのでしょう。このことは、実際に先進医療を受ける確率はとても低いことを示しています。しかし、少ない負担で大きな保障を得ることこそが「保険」の本来の役割。その意味で、先進医療特約は「保険らしい」ということができます。先進医療を受けたときに保障される金額には上限が設けられています。保険会社によって異なりますが、通算して「1,000万円まで」や「2,000万円まで」などのようになっています。技術料の累計が上限額に達すると、この特約は消滅し保障はなくなります。保険期間も保険会社によってマチマチ。限られた期間だけ保障する「定期」と一生涯保障する「終身」の両方を取り扱っている保険会社もあれば、定期だけの会社、終身だけの会社もあります。医療保険やがん保険の保険期間が終身の場合は、それに付加する先進医療特約も終身のほうが、途中で保険料がアップすることもなく、安心でしょう。また、先進医療を受けたときに受け取る給付金の払われ方も、保険会社から医療機関に直接払われるタイプ、あるいは、患者がいったん医療機関に支払ったあとで保険会社から患者本人に支払われるタイプがあります。医療保険に付加できる先進医療特約と、がん保険に付加できる先進医療特約には、保障の対象となる先進医療技術の範囲に違いがあります。医療保険のほうは先進医療技術すべてを対象としていますが、がん保険のほうはがんに特化した先進医療技術が対象です。ひとつの保険会社で医療保険とがん保険の両方に加入する場合、先進医療特約はどちらか一方にしか付加できません。そのため、保障範囲が広い医療保険に付加したほうがいいですね。複数の保険会社から医療保険やがん保険に入る場合には、それぞれに先進医療特約をつけることができます。そして実際に先進医療を受けると、双方の会社から給付金を受け取ることができます。先進医療制度が開始された平成18年以降、多くの保険会社が「先進医療特約」の販売をはじめました。それ以前に医療保険やがん保険に加入した人たちの中には、先進医療特約がついていないからと、最近の保険に入り直そうとする方がいらっしゃいます。その場合、年齢が上がっているために医療保険やがん保険の保険料が高くなります。先進医療特約をつけるためだけに、これまでの保険を解約して新しい保険に加入し直すのはいかがなものでしょうか。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年10月03日アクサ生命は、国の医療費適正化計画や医療技術の進歩などによる入院日数の短期化や治療の多様化など、医療を取り巻く環境の変化に着目し開発した『アクサの「一生保障」の医療保険 セルフガード アルファ』の販売を、7月2日から開始すると発表した。入院の平均日数は「30日以内」が全体の8割を超え、特に20歳代から40歳代では、「30日以内」の入院が9割以上となっている。こうした現状を踏まえ、アクサ生命はより多くの人が必要な医療保障を備えることができるよう、1回の入院で支払うことができる日数の上限を「30日」に設定することで、合理的な保険料水準を実現した。加えて、「アクサのメディカルアシスタンスサービス」を無料で自動付帯することによって、加入者の健康と安心をサポートし、総合的な医療保障サービスを提供する。1回の入院限度日数を「30日」に設定生活習慣病による入院の長期化が心配な人は、特則を付加することで7大生活習慣病の入院保障を1入院「365日」まで拡大可能入院の有無を問わず、公的医療保険制度の対象である約1000種類の手術と放射線治療を保障特約を付加することで先進医療や3大疾病に備えるための保障の充実が可能「アクサのメディカルアシスタンスサービス」を無料で自動付帯【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年06月29日医師コミュニティサイト「MedPeer」を運営するメドピアは、会員医師に対して「医療に対する消費税」についてアンケートを実施した。その結果、4割以上は「患者・医療機関どちらも課税」に賛成しているという結果が出た。調査は、3月26日から4月1日にかけて、MedPeer会員医師を対象に「ポスティング調査」と呼ばれるオープン回答型のインターネットリサーチで実施。2,755件の有効回答が得られた。「医療に対する消費税」という質問に対して、患者・医療機関どちらも課税が良いと回答した医師は43.8%。非課税が良いと回答した医師は40.7%で、やや「課税が良い」と回答した医師の方が多かった。課税がいいと回答した医師からは「税率が上がったら、戻し税のような仕組みでないと低所得者は困るのでは」「全て課税するのが一番分かりやすい。非課税にすると、どの範囲まで非課税という議論が必ず起こる」などの意見が寄せられた。一方、非課税がいいと回答した医師からの意見としては「両方非課税が望ましい。患者からとると受診を控える可能性がある」「医療は命を守るという原点を考えるなら、非課税が原則と思う」というものがあった。また、患者のみ・医療機関のみ課税した方が良いという意見も少数ながらあった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月14日メットライフアリコは、14日より北洋銀行の保険コールセンターを通じて、新終身医療保険「やさしくそなえる医療保険[保障選択タイプ終身型]」などの、通信販売を開始する。通信販売の対象となる保険は、新終身医療保険「やさしくそなえる医療保険[保障選択タイプ終身型]」、終身医療保険(引受基準緩和型)「ずっとあなたと」、終身ガン保険(08)「メットライフ アリコのガン保険」、終身保険(引受基準緩和型)「ずっとスマイル」の4つ。保険コールセンターの業務については、メットライフダイレクトがコンサルティングを行う。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月09日アクサ生命保険は、治療によって高額な自己負担となる先進医療費を保障するため、4月2日から「先進医療まるごとサポート」の販売を開始。これにともなって14日より、TV広告キャンペーンをスタートさせた。今回のTV広告では、先進医療費を全額保障する「先進医療まるごとサポート」の商品性と、契約者が最適な治療を選択できるようにサポートする「アクサのメディカルサービス」を組み合わせることにより、総合的な医療保障サービスを提供し、保険を「再定義」する医療コンセプトを訴求している。キャンペーンのイメージキャラクターには、これまでのCMに引き続き、人気モデルであり女優・シンガーとしても活躍の場を広げている杏さんを起用。広告のストーリーは、頭上から落ちてくる病気を表現した青い光を放つガラスのような玉を両手で受け止めた杏さんが、レッドラインを超えると、先進医療の技術名が書かれた無数の箱が現れる。その中から一つの箱を選ぶというもの、これは多くの先進医療の技術の中から「最適な治療を選ぶ」ことを表しているという。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年04月17日FP(ファイナンシャルプランナー)への相談の普及を目指す一般社団法人全国ファイナンシャルプランナー相談協会は、相談のプロFPに気軽な料金で個人相談ができるショップ『住宅と保険のFP相談センター』を、横浜および東京・本郷に、11日オープンした。『住宅と保険のFP相談センター』は、独立系FPによる、金融・保険商品の販売を前提としない公正な有料相談ショップ。住宅資金計画・住宅ローン・生命保険・火災保険を中心に相談経験の豊富な実力派FPが個人相談を担当し、初回3,150円(100分)と気軽に利用できる料金となっている。金融・保険商品の販売を前提とせず、ライフプランを熟慮した長期的な視点によるアドバイスと他社の無料相談についてのセカンドオピニオンも実施すること、 相談員は所定の相談実務経験を有する独立系FPである、全国FP相談協会の会員のみとなっていることが特長である。住宅と保険のFP相談センター 横浜店所在地 :神奈川県横浜市神奈川区栄町10-35 ポートサイドダイヤビル1階(株式会社NEXT内)営業時間:10:00~21:00TEL :0120-918-486住宅と保険のFP相談センター 東京本郷店所在地 :東京都文京区本郷3-32-10BR本郷3ビル3F(株式会社エフピー研究所内)営業時間:10:00~21:00TEL:0120-918-486【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年04月12日アクサ生命は4月2日より、限定告知型終身医療保険の新商品『アクサの「一生保障」の医療保険 OKメディカル』の販売を開始すると発表した。『アクサの「一生保障」の医療保険 OKメディカル』の特徴は、持病(既往症)があったり、過去に入院・手術した人でも状況によっては加入できる医療保険で、契約前からの持病(既往症)の悪化・再発による入院や手術も保障される。ただし、保障が始まる日(責任開始期)より前に入院・手術による療養を医師からすすめられていた場合は、入院・手術に対する給付金は支払われない。病気やケガによる入院・手術は一生涯保障。また「アクサのメディカルアシスタンスサービス」が無料で自動的に付帯される。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年03月29日アクサ生命は4月2日より、先進医療特約「先進医療まるごとサポート」の販売を開始すると発表した。今回の先進医療特約は、『アクサの「一生保障」の医療保険』シリーズまたは『アクサの「治療保障」のがん保険』に付加できる。特徴は、先進医療給付金として、技術料と同額が受け取れること。たとえば技術料として500万円の費用がかかった場合、給付金として500万円受け取れる。1療養につき最大1000万円、通算で2000万円まで支払われる。また、治療を受ける際の交通費や宿泊費をサポートする先進医療一時金が、1療養につき15万円支払われる。この先進医療保障の保険料は変わらず一生涯継続される(「ガン先進医療給付特約(12)」を除く)。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年03月29日医師限定のSNS「MedPeer」を運営するメドピア株式会社では、「外来以外で医療相談を受け付けているか」についてインターネットリサーチを行った。メドピアに会員登録をしている医師を対象とした調査で、有効回答数は2,631件。「外来受診のみ」と回答した医師は全体の72%。「責任が持てない」「電話やメールでは誤解が生じる」「細かいニュアンスがやり取りできない」といった意見があった。一方、「かかりつけの患者さんの電話相談には応じる」というコメントも散見される。電話相談等のほとんどが無料で行われているが、電話相談費として徴収しているという回答もみられた。また、電話の対応は看護師が行っており、場合によって受診をすすめる、とした回答もあった。判断が間違っていた場合の責任の所在が不明となるため、電話相談は基本的には受け付けないという声も。電話相談やメールでのやり取りなどは、あくまでも外来による受診の入り口としてとらえている医師が多いようだ。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年03月28日マイボイスコム(株)は、医療保険の加入状況に関するアンケート調査を行い、この結果を公表した。同調査は、2008年12月に続く4回目となり、2010年12月1日~5日にインターネット上で実施、12,456件の回答があったという。加入率は7割強だが前回より下がり、見直し意向も医療保険の加入率は7割強となったが、前回調査(2008年12月)より3ポイント以上下がっていた。加入先は「共済」(23%)が最も多く、以下「アメリカンファミリー生命」「日本生命」「第一生命」と続いた。加入経路では、営業職員・販売員からの加入が多く(上図)、加入を検討する際にネットをどう利用したいかでも、「情報はネットで集めたいが、最終的には販売員などに相談して決めたい」が38%と、最も多かったという。今後の医療保険の加入・見直し意向では、「現在加入している医療保険を継続したい」が33%で最多だったが、前回より9ポイント近く減少するとともに、「当面加入しない」「わからない」が増加した。加入したい保険会社では「共済」(9%)がトップとなる一方、「わからない」が6割強を占めた。加入の決め手は「保険料が安い」が断トツ。終身も多く医療保険加入時に決め手となるポイントは、「月々の保険料が安い」(68%)が最も多く、次順位の「病気での入院給付金日額が十分である」以下を大きく上回っていた。また、オリックス生命、アメリカンファミリー生命加入者では、「払込期間が終身(保険料が生涯上がらない)」を挙げる人が多い傾向だったとのこと。
2011年01月27日先進医療の検索サービス損保ジャパンひまわり生命保険株式会社は10日、同社サイト上に先進医療を対象とした医療技術や医療機関を検索できるサービス、「先進医療ネット」を開設したことを発表した。同社は2008年8月より、先進医療の技術料をカバーする「先進医療特約」を付加できる医療保険を発売し、本年9月までに累計47万件を販売。顧客からの高い関心と信頼を得てきた。新商品にも特約がまた同社が11月2日に新発売したがん保険「勇気のお守り」にも、「がん先進医療特約」が設けられている。同社はこの発表に際し、今後とも顧客サービスを充実させる決意を述べるとともに、下記のようなコメントを発表した。今回開設した「先進医療ネット」をご活用いただくことで、先進医療特約にご加入のお客様が、先進医療特約の支払対象となる医療技術や先進医療を受けられる医療機関を容易に検索いただけるようになりました。
2010年11月14日日本医師会は11日、公的医療保険を段階的に全国一本化する「全国一つの医療保険制度」の方針を示すとともに、「国民の安心を約束する医療保険制度」(全文は下記にリンク)を発表した。<公的医療保険の全国一本化に向けての道筋:日医案>そして、厚労省が13年度の廃止とともに新たに検討している高齢者医療制度改革案については、「拙速」との批判もあるため、当面は現行の後期高齢者医療制度を存続させて対応すべきだとしている。日医は「地域保険」と「職域保険」に移行・統合を提案厚労省は新たな制度として、75歳以上を原則として市町村国民健康保険(国保)に加入させ、将来的に国保を全年齢で都道府県単位に広域化する方針を示しており、これを13年度にスタートさせるべく、関連法案を来年の通常国会に提出する考えでいる。これに対し日医案は、現行の後期高齢者医療制度と国保を「地域保険」に統合し、大企業のサラリーマンらが加入する健康保険組合と公務員の共済組合を、中小企業向けの「全国健康保険協会」(協会けんぽ)に統合し「職域保険」に再編する。そのうえで、25年以降に地域保険と職域保険を一体化するとしている。これまで75歳以上は独立保険方式にする必要性を主張してきた日医だが、これまでの主張を撤回し大きく方向転換したことになる。
2010年11月14日オリックス生命保険(株)は、「医療保険CURE[キュア]」と「医療保険CURESupport[キュア・サポート]」の新しいテレビCMを、関東地区と関西地区で11月4日より放映を開始した。プロが入りたい保険で3年連続1位の「医療保険CURE」「医療保険CURE」は、『週刊ダイヤモンド』2010年3月20日特大号「保険をリストラ!」の[プロが入りたい保険 医療保険部門]で、3年連続で第1位を獲得したもの。新テレビCMでは、プロの方が高く評価した「医療保険CURE」の特性を、わかりやすく伝えるという。また2010年10月に発売した新商品「医療保険CURESupport」は、健康に不安がある方、持病のある方が加入し易いように引受け基準を緩和した医療保険で、商品の特性をわかりやすく伝えるため、インフォマーシャル風に制作している。<放映概要>放映エリア 放映期間関東地区 11月8日~11月26日関西地区 11月4日~11月30日(この内容は、下記にリンク)
2010年11月13日このほど、團野浩氏の著による医療保険・健康保険等に関する各種法律の解説書「医療保険・介護保険法コンプリートガイド 」が、(株)ドーモより発刊された。初心者向けに各法律のポイントをわかりやすく解説当書籍は、健康保険法、国民健康保険法、高齢者医療確保法、介護保険法、医薬品医療機器総合機構法、医療法のポイントについて、初心者向けにわかりやすく解説したもの。法律の内容を理解した上で難解な法律の条文を読み解いていく新しいタイプの書籍といい、関連の仕事をされる方にとっては、有用情報がまとめられた重宝な一冊となりそうだ。なお、この体裁はB5版、定価は 2,520円(本体価格 2,400円)で、目次は以下となっている。リンク先から購入できる。【目次】第1章医療保険・介護保険制度のしくみ第2章健康保険法第3章国民健康保険法第4章高齢者医療確保法第5章介護保険法第6章医薬品医療機器総合機構法第7章医療法
2010年10月17日トラブルから学ぼう全国で起こる、様々な消費者のトラブルや苦情を受け付ける国民生活センターが、保険にまつわるよくあるトラブルとして、多くの事例を挙げている。「医療保険のQ&A-相談事例からみる注意点-」と題された具体例の紹介では、まず何よりも「契約書をよく読み、分からないことはそのままにしないで、きちんと問い合わせること」を繰り返し訴える。その上で注意すべきポイントを列挙する。いつから保障されるの?詳しく見てみよう。最初にあげられたのは「いつから保障は開始されるのか」というもの。事例となったケースでは、以下のような経緯を辿る。1.あらゆる点についてきちんと告知をして、成人病特約の付いた生命保険に加入した。2.翌日に病院で検査を受けたら、ガンであると診断された。3.入院と手術の後に給付金の請求をした。4.すると保険会社から「責任開始期前の発病は対象外」と支払いを拒否された。5.今まで自覚症状もなかったし、嘘もついていない。なのになぜ支払われないのか?という流れとなる。今回の注意点これに対するセンターの注意事項として、以下のものが挙げられていく。まず契約の流れについて。(ア)申込書に署名・捺印し、契約を申込む(イ)健康状態について告知する、または医師の診断を受ける(ウ)第1回保険料充当金を払い込むここのポイントは、保険料を払わないと保障が開始されない場合が多いこと。契約をよく確認する必要がある。またがん保険などの場合、契約がすぐに開始されないケースがあるので要注意となる。ただそれらと同じくらい重要なものとして、「医療保険は通常、責任開始期の後に発症した病気や事故などに保険金が支払われる」という原則だ。今回のケースのように、明らかに責任開始期の前から発病していたものは、支払いの対象とならないことがあるという。ただし契約後2年経っている場合には、責任開始期の前からの病気とされても支払われる場合がある。ただ、あくまでそういう「場合がある」というところは抑えねばならない。私たち消費者の間では、一般的に「告知の時本当のことを言えば全部保障される」という認識が持たれてしまいがちだが、契約後のトラブルを避けるためにも、気になる点はきちんと抑えていくようにしたい。
2010年09月28日