EMCジャパンは3月2日に都内で記者会見を開催し、オールフラッシュストレージである「VMAX オールフラッシュ」の新製品「EMC VMAX 450」「EMC VMAX 850」の2機種と共有ストレージシステム「EMC DSSD(ディエスエスディ) D5」を発表した。VMAX オールフラッシュはファイル、オープンシステム、メインフレームをネイティブにサポートしたオールフラッシュストレージ。アーキテクチャは、3次元NANDフラッシュ(以下、3D NAND)テクノロジーを搭載しているほか、多次元スケール、大規模書き込みバッファキャッシュ、バックエンド書き込みアグリゲーション、IO処理、フロントエンド/バックエンドの帯域幅などを通じて、フラッシュドライブテクノロジーのメリットを引き出すという。2機種はFおよびFXのパッケージソフトウェア型モデルで提供し、VMAX 450F、VMAX 450FX、VMAX 850F、VMAX 850FXを揃える。450F/850Fは、データ移行ツールやVVOL、QoSに対応しているほか、管理ツールとしてのUnishere、データストレージアナライザを備え、ローカルレプリケーションなどがある。450FX/850FXはFモデルに含まれるものすべてに加え、SRDF/Metro、Cloud Array Enabler、データ暗号化、eNASなどを有する。Fモデルは基本OSとローカルレプリケーション、FXは基本OS、ローカルレプリケーションに加え、リモートレプリケーションが含まれるという。新製品の説明を行ったEMCジャパン システムズエンジニアリング本部 プロダクトソリューション統括部 統括部長の永長純氏は「単純にVMAX3にSSDをフル搭載したものではなく、完全にオールフラッシュに対応したアーキテクチャとOSになっている。また、スモールスタートが可能であり、V-Brickの1エンジンと58TBのディスク、ソフトウェアからスタートする。容量を増やしたい場合はフラッシュパック(SSDが8本)を1筐体につき25パック追加し、スケールアップする一方、ディクス容量は必要ないがパフォーマンスなどを向上させたい場合はエンジンを搭載しているV-Brickを追加することでスケールアウトが可能だ」と述べた。○開発に5年を要したDSSD D5の驚異的な性能一方、DSSD D5は5Uサイズで共有フラッシュストレージを最大48クライアントに提供。PCIe Gen3を通じて各ノードに接続し、NVMeテクノロジーを活用することでPCIアタッチフラッシュのパフォーマンスを実現。同時に、コンピューティング環境から分離したスタンドアロンアプライアンスとして、共有ストレージのメリットも提供し、平均100μsのレイテンシ、100GB/sのスループット、最大1000万IOPSを実現するという。EMC アジア太平洋地域および日本 DSSD部門 セールス&事業開発 ディレクターのマイケル・レオン氏は「開発に5年を要したNVMe(Non-Volatile Memory Express)共有ストレージシステムだ。36枚のフラッシュモジュールを備えているが、SSDではなく、ホットスワップをするためだ。また、管理はモジュール単位ではなく、1万8000個のNANDチップ単位で管理しており、高度なパフォーマンスを可能としている。容量は36TB、72TB、144TBを揃え、デュアルポートPCIe Gen3×4で接続する」と新製品の特徴を訴えた。また、独自のアルゴリズムであるスペースタイムガベージコレクションでホットスポットとコールドスポットを識別するほか、NANDチップの劣化を判断し、コントロールを行うフラッシュフィジックスコントロールや独自技術により可用性を高めたRAID 6技術「Cubic RAID」などで高い信頼性を担保していると同氏は強調した。ターゲット市場はハイパフォーマンスデータベースおよびデータウェアハウス(Oracle、PostgresSQLなど)、大規模並列処理データベース(Netezza、Greenplumなど)、Hadoopベースのハイパフォーマンス アプリケーション(Hbase、さまざまなSQL-on-Hadoop環境、Sparkを含む)、ハイパフォーマンスカスタムアプリケーション(SAS、GPFSなど)を想定し、リアルタイム分析やゲノム研究、不正検出、証券モデリング/石油・ガスの採取シミュレーション、リスク分析などが可能だという。業界別市場としては、金融サービス、政府官公庁、ITおよび通信、メディア、特定のハイパフォーマンス コンピューティングリサーチを含む各業界をターゲットとして展開していく方針だ。
2016年03月03日Nimble Storage Japanは3月2日、都内で記者会見を開催し、オールフラッシュストレージの新製品「Nimble Storage AFシリーズ」を発表した。Nimble AFシリーズは、エントリーモデル「AF3000」(最大335TB/5万IOPS)から、「AF5000」、「AF7000」、ハイエンドモデル「AF9000」(最大2PB/30万IOPS)まで、全部で4つのモデルがあり、出荷開始は3月2日。韓国Samsung Electronicsの3D V-NANDフラッシュメモリ(SSD)「PM863シリーズ」を搭載しており、同社独自のアーキテクチャ「CASL(キャスル)」によりフラッシュの寿命を7年に拡張しているという。最上位モデルであるAF9000は、最大35万IOPSのパフォーマンスを1ミリ秒未満のレイテンシで実現しており、有効容量は12Uの筐体で2PB以上に拡張可能だという。さらに、同製品は4ノードのスケールアウトクラスタ構成により、パフォーマンスを最大120万IOPS、有効容量8PB以上まで、無停止かつ個別に拡張することができるという。また、SSDとHDDを組み合わせたハイブリッドストレージ「Nimble Storage CSシリーズ」と共通のユニファイドフラッシュファブリック統合アーキテクチャにより開発されており、アプリケーション特性やレイテンシ要求レベルに応じて両シリーズを混在させたスケールアウト構成やレプリケーション(バックアップ/DR)構成を組むことが可能だという。Nimble Storage Head of Product Marketingのガヴィン・コーエン氏は新製品の特徴として「パフォーマンスと拡張性、可用性、TCOの削減が図れる点を挙げ、パフォーマンスと拡張性について、無停止状態でアレイ内の容量追加やCPUコントローラのアップグレード、最大4つのアレイまでスケールアウトできる。最大2PBの有効容量があり、30万IOPSまで拡張でき、クラスタ化することで最大8PB、120万IOPSまで拡張が可能だ。コスト低減については少ないメモリ量での動作や、3D-NANDの採用など実現している」と強調した。そして「インラインの可変長ブロック重複排除、可変長ブロック圧縮、ゼロパターン除去、シンプロビジョニングとゼロコピークローンといったデータ削減テクノロジーを導入している。さらに、年間96秒以下の可用性や予測分析、トリプルパリティRAID、データ保護、アプリケーション粒度の暗号化とデータシュレッディングによる安全性をはじめとした耐障害性を備えている」と新製品の優位性を訴えた。続いて、Nimble Storage Japanのマネージングディレクターの西岡正氏が国内におけるビジネス戦略について説明を行った。同氏は「現在、日本の顧客数は実営業期間2年間で約100社だ。2016年は、あらゆる分野の中堅企業を中心に地方自治体、病院、学校、サービスプロバイダーなど裾野を広げ、顧客数を倍増にする」と国内販売の意気込みを語った。
2016年03月03日ネットアップとクニエは3月3日、企業のITインフラを最適化するためのアセスメント サービスを無償で提供すると発表した。同サービスは、ネットアップのストレージ・リソース管理ツール「NetApp OnCommand Insight」を活用して、環境に合わせた無償のアセスメントを通じて、ストレージの管理と最適化を支援するもの。具体的には、約1カ月かけて、「アセスメントの対象や範囲を特定するためのヒアリング」「顧客環境へのNetApp OnCommand Insightのセットアップ」「NetApp OnCommand Insightによるデータ収集ならびに分析」「アセスメント レポートの作成、改善策の提案」が提供される。企業は同サービスを利用することで、使用可能または十分に活用されていないストレージの特定と最適化、エンドツーエンドのストレージ・パフォーマンスの監視、将来必要となりそうなストレージの予測、構成情報やパフォーマンス情報の分析、さらにはクラウドの活用レベルやITマネジメントの有効性の確認などが可能になる。
2016年03月03日IDC Japanは3月1日、国内ストレージソフトウェア市場の2015年上半期(1月~6月)のベンダーシェアを発表した。同社によると、2015年上半期の国内ストレージソフトウェア市場におけるシェア第1位はEMCで売上額シェアが19.9%、第2位はシマンテック(現ベリタステクノロジーズ)で同12.6%、第3位はIBMで同11.6%とのこと。上位3社の顔ぶれは前年同期と変わらないが、3社合計のシェアは上がっているという。同社のエンタープライズインフラストラクチャ リサーチマネージャーの鈴木康介氏は「ストレージソフトウェア市場では、ストレージ運用の効率化ニーズが高まり、先進的な機能が普及しつつある状況にあるにもかかわらず、各ベンダーの売上増のペースにはばらつきがある。データ保護/リカバリーソフトウェアを中心にした ISV(Independent Software Vendor)製品は依然として堅調な成長を続けているものの、ストレージシステムにバンドルされる管理系のソフトウェアに関しては、製品市場が成熟するにしたがって付加価値の訴求が難しくなっており、売上に影響が出ている」と分析している。
2016年03月01日●SDアソシエーションからSDメモリーカードの新規格○メモリーカード、HDD、NAS、SSDと様々なストレージが勢ぞろい神奈川県・パシフィコ横浜で2月25日~28日で開催の「CP+2016」では、デジタルカメラに必須のメモリーカード、バックアップに必要なストレージ類も各社から展示されていた。総合ゾーン(G)とフォトプリントメディアゾーン(M)に展示していた6ブースを紹介したい。○SDアソシエーションSDアソシエーションでは、SDメモリーカードにおけるUHS-I/IIの紹介に加えて、新規格となる転送速度指標「ビデオスピードクラス」を発表していた。これは動画のリアルタイム・マルチファイル(同時記録)を実現するための指標で、最低書き込み速度を保証するものだ。V6 / V10 / V30 / V60 / V90が規定され、数字が最低書き込み速度(MB/s)となっている。また、TLC NANDや3D NANDといった次世代メモリの特徴も考慮し、8MBから512MBまで37種類のブロックサイズを規定。説明員によると、これらのパラメーターはホストデバイスから読み出せるので、メモリーカードを差し込むだけで、スピードクラスや対応ブロックサイズを把握した設定にできるという。実際の製品は対応機器とともに市場投入されるということで、CP+2106の時点では未定。CP+2016で展示されていた4K60Pのカメラにとどまらず、8K UHDも見据えた規格なので、今後の展開がおもしろそうだ。また、東芝のNFC付フラッシュメモリーカードが参考展示されていた。こちらは東芝ブースで展示のNFC付フラッシュメモリとは異なり、スマホやPaSoRiを使ってロックおよび解除ができるメモリーカードだ。紐付けを行ったスマホでロックを解除してパソコンのSDカードスロットに差し込むと、読み書きが行える。そののち、スロットから外すだけで自動的にロックがかかり、スロットに差し込んでも(壊れたかのように)無反応となるデモを見せていた。もし紛失しても、無価値なものになるうえ、解除作業の容易さが印象的だ。○サンディスクサンディスクは、同社製品の体験コーナーとミニセミナーを用意。メモリーカードの体験コーナーでは、「スタンダード」シリーズと「ExtremePro」シリーズで、カメラの連写性能がどれだけ違ってくるかを実際に見られた。ExtremeProシリーズのメモリーカードは高速なので、書き込み待ちが発生しにくく、カメラが持つ連写性能(毎秒○コマ)でほぼひたすら撮影し続けられる。また、ポータブルSSD「Extreme 900 Portable SSD」のデモは、先日の発表会からブラッシュアップ。テスト環境を整えることで、公称値を上回る読み書きスピードが出ていた。USB接続の外付けSSDながら、最大で840MB/s~860MB/sの読み書きスピードを誇る。1層記録のDVD(約4.7GB)に相当する容量を、約5秒で読み書きできる速度だ。○東芝東芝ブースの内容は、SDメモリーカードやUSBメモリーのほか、近距離の高速無線通信技術を用いたTransferJetなどだ。参考出展としてUHS-II対応のmicroSDHCカードがあり、UHS-Iでの動作でも高い性能を持つと説明があった。規格上の最大通信速度は、UHS-Iが104MB/s、UHS-IIが312MB/sだ。変換アダプターが添付される予定で、UHS-IIのフルサイズSDメモリーカードとして使える。「EXCERIA」シリーズのSDメモリーカードも合わせて、2016年は大幅なモデルチェンジを予定しているそうだ。また、スマホでかざすだけで、メモリーカード内のサムネイル画像を取得できるNFC付SDメモリーカードをデモ。このSDメモリーカードを使った抽選もあり、見た目がまったく同じSDメモリーカードに抽選用スマホでかざすと、当たりがわかる。製品の特長を生かしたユニークなデモだ。●WDとアイ・オー・データ機器、マイクロン、トランセンド○ウエスタンデジタルジャパン / アイ・オー・データ機器ウエスタンデジタルジャパンとアイ・オー・データ機器は、共同でブースを構えていた。ウエスタンデジタルの「WD Red」(高信頼性のNAS用HDD)を前面に立てつつ、アイ・オー・データ機器の製品も多く展示。ウエスタンデジタルが出展する展示会ではおなじみの、「カウガール」が製品を紹介するミニイベントには多くの人が足を止めていた。アイ・オー・データ機器が扱う製品としては、HDD、NAS、4K液晶ディスプレイといった、デジタルカメラの周辺機器となる機材が中心だ。ほか、インテルのスティック型PC「Intel Compute Stick」や無線LANルーターなども、幅広く紹介していた。○マイクロンジャパンマイクロンジャパンは、高性能なメモリーカードをアピールするため、ハイエンドカメラを使った連写性能を実感できる展示を行っていた。高速なメモリーカードを使用することで、「バッファフルになるまでの時間が長い」「満タンになったバッファ書き込みが速い」というメリットが得られる。より大量の連写が行えてシャッターチャンスを逃さないことや、多くのメモリーカード規格をサポートしていることを紹介していた。○トランセンドジャパントランセンドジャパンは、フラッシュメモリ製品や通常のメモリ製品だけでなく、近年力を入れているドライブレコーダーなども展示していた。ドライブレコーダーはエンドレス録画されることが多いため、記録メディアには耐久性が必要だ。そこで新製品として、監視カメラ向けの高耐久microSD(HC/XC)カードを紹介していた。一般向けの製品ではは少なくなったMLC NANDメモリチップを採用することで、書き込みと削除の繰り返しに対する耐久性が高くなっている。
2016年02月27日IDC Japanは2月22日、国内外付型エンタープライズストレージシステム市場の2015年上半期(1月~6月)の実績に基づく国内外付型ローエンドエンタープライズストレージシステム(システム価格500万円未満、以下ローエンドストレージシステム)市場の分析結果を発表した。これによると、国内ローエンドストレージシステム市場では200万円~500万円未満の価格帯で成長しているベンダーや、間接販売市場におけるチャネルパートナーとの協業で成功しているベンダーがシェアを伸ばしていることが分かった。同社では外付型エンタープライズストレージシステム市場をシステム価格によってハイエンド(3000万円以上)、ミッドレンジ(500万円~3000万円未満)、ローエンド(500万円未満)に分類。2015年上半期の国内外付型ローエンドストレージシステム市場は、売上額が前年同期比5.4%増の340億1800万円、出荷容量が同23.5%増の452.5PB、出荷台数が同1.4%増の1万4777台。また、2015年上半期の国内エンタープライズストレージシステム市場全体に占めるローエンドストレージシステムの構成比は売上額が32.6%、出荷容量が55.9%、出荷台数が82.3%となった。2015年上半期のローエンドストレージシステム市場を価格帯によって分類すると「200万円未満」の市場は35.7%、「200万円~500万円未満」の市場は64.3%を占めたという。「200万円未満」の市場は2半期連続でマイナス成長となった一方、「200万円~500万円未満」の市場は6半期連続のプラス成長となった。「200万円未満」の市場は「同一ブランドのx86サーバ+ローエンドストレージシステム」という形態で販売される比率が高い市場。2015年上半期はIBMのx86サーバ事業のレノボへの売却など市場構造の変動などが影響してマイナス成長となった。一方、「200万円~500万円未満」の市場ではサーバ仮想化環境における需要が拡大しているほか、マルチプロトコル対応やストレージ仮想化機能を搭載しFC-SAN、スケールアウトやバックアップ特化型のNASなど特徴的な機能を持った製品が需要を伸ばしたという。ローエンド市場はチャネルパートナーによる間接販売比率が高いのも特徴だといい、2015年上半期のローエンド市場における間接販売の構成比は66.9%に達した。ローエンドストレージ市場で成長を継続しているベンダーは、直販から間接販売へのビジネスシフトを進めるだけではなく、チャネルパートナーが販売しやすい仕組みづくりを進めるなど、チャネルパートナーとの協業で成功しているという。2015年上半期の国内ローエンドストレージシステム出荷金額(325億5500万円)では富士通が第1位(シェア25.8%)、次いでEMC(15.8%)、NEC(11.7%)、日本ヒューレット・パッカード(7.5%)、ネットアップ(6.6%)が上位5社となった。なお、IDCでは外付型ストレージシステムの市場規模の算出には、ベンダー出荷金額(VendorRevenue)にチャネルマージンを加えた売上額(Value)を採用しているため、2つの数値の間に差が出ている。同社では「ストレージベンダーがローエンドストレージシステム市場で成長を達成するためには、製品の拡充と機能強化にとどまらず、チャネルパートナーとの協業を含めた販売戦略の強化や見直しが重要になる」と分析している。
2016年02月22日SCSKは1月27日、シリコンバレーのストレージベンダーである米Exabloxと国内総販売代理店契約を締結し、オブジェクトベースのストレージとNASを一体化したスケールアウトストレージ「OneBlox 4312」の販売を開始した。価格は論理容量6TBで254万6000円(税込)、24TBで335万3300円(同)。同製品は既存システムへの導入が容易なNAS製品でありながら、スケールアウトに対応したオブジェクトベースのストレージ技術を採用。トリプルミラー方式で複数のサーバに搭載されたドライブを1つのストレージとしてクラスタリングし、クラスタ内ではデータのコピーを複数作成しているため、故障が発生した場合もデータが失われることはないという。また、急なデータ量の増加に対しても、ディスクドライブの追加や本体の増設だけで対応できるシンプルな拡張性を併せ持つ。インラインの重複排除、圧縮、スナップショット、レプリケーションなどのソフトウェアの機能を標準装備するほか、レプリケーション機能によりデータを効率よく安全に保管することが可能。さらに、IPネットワークを経由し、遠隔地に転送保管することで、災害対策のためのシステムも低コストで実現できるという。加えて、最小6TB(1台)からのスモールスタートを可能とし、最大168テラバイト(7台)まで拡張でき、インラインの重複排除・圧縮機能によりPBを超えるデータの保存にも対応する。SCSKでは同製品の保守体制(24時間365日オンサイト対応)を構築し、Exabloxの管理ツール「OneSystem(ワンシステム)」を利用することで、保守センターから稼働中の製品をリアルタイムに監視し、障害の予兆検知といったサービスなども提供。同社が国内総販売代理店として、数社の販売パートナーと二次代理店契約を結び、販売パートナー制度を確立する。今後、3年間で導入支援、システム構築、保守サポートを含め、10億円の売り上げを目指す。
2016年01月28日Apple IDを作成すると、無償で利用できる記憶領域(iCloudストレージ)として5GBが割り当てられる。iOSのバックアップ先として、アプリやiCloudフォトライブラリなど各種サービスの保存領域として活用され、不足の場合は容量を買い足すことができる。iCloudストレージは、iCloudメールにも利用される。だから受診したメールをそのまま放置していると、次第に空き容量が減少し、ついには容量不足ということになりかねない。メールをまめに整理整頓すれば、容量を買い足さずに済むかもしれないのだから、やらない手はない。送受信するメールのなかでも特に容量が嵩むのは、添付ファイル付きのメールだ。テキストだけのメールであれば、1通あたり数十キロバイトにも満たない程度だが、画像やPDF、ワープロ文書などの添付ファイルがあるメールの場合一気に容量が増える。手っ取り早く空き容量を増やしたいのであれば、添付ファイル付きのメールを優先して削除すべきだ。とはいえど、添付ファイル付きのメールを1通1通探すと日が暮れてしまう。添付ファイル付きのメールのみ表示するメールボックスを設ければ、作業が捗ること請け合いだ。作業はかんたん。『メール』アプリのトップ画面(メールボックスが一覧された画面)右上にある「編集」ボタンをタップ、現れた画面で「添付ファイル」をチェックすればOK。これで添付ファイル付きのメールのみ表示される「添付ファイル」メールボックスが作成されるので、あとは1通1通選ぶなり一括削除するなりすればいい。iCloudストレージの空き容量が一気に増えること確実だ。
2016年01月25日米Microsoftは22日(現地時間)、1TBのストレージを搭載した「Surface Pro 4」と「Surface Book」を、米国とカナダで発売すると発表した。プロセッサは第6世代Intel Core i7、メモリは16GBのハイエンド構成。同日から各国のMicrosoft Storeおよび小売店で購入可能。日本での取り扱いは不明。また、新色ゴールドカラーを採用したSurface Penを、カナダ、デンマーク、フィンランド、イタリア、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スペイン、スウェーデン、米国の10カ国で提供開始。Surface Penのペン先キットが同梱される。なお、国内で展開している「Surface Pro 4」のラインナップは下記の通り。「Surface Book」は、日本マイクロソフトが「2月4日に発売する」とアナウンスしている。
2016年01月25日Amazon.co.jpは21日、プライム会員向けに写真ストレージサービス「プライム・フォト」の提供を開始した。追加料金なしで利用できる。「プライム・フォト」は、容量無制限の写真ストレージサービス。同社が提供している無料アプリ「Cloud Drive」をスマートフォン、タブレット、PCのいずれかにインストールすることで利用できる。アプリの「設定」から「自動保存」に指定すれば撮影と同時に写真が保存される。「Cloud Drive」では、アルバムの作成や管理ができるほか、保存された写真をFacebookやTwitter、LINEといったSNSで共有することも可能となっている。Amazon.co.jpでは、プライム会員向けサービスの拡充を図っており、映画やTV番組といった動画が見放題の「プライム・ビデオ」や、100万曲以上の楽曲が聴き放題になる「Prime Music」、1時間以内に商品の配送を行う「Prime Now」などが提供されている。同社は、今後もサービスを強化していくとしている。
2016年01月21日IDC Japanは1月21日、国内ストレージソフトウェア市場の2015年上半期の売上実績と2015年~2019年の予測を発表した。これによると、2015年上半期の国内ストレージソフトウェアの売上実績は427億3,200万円、前年比成長率は5.0%のプラス成長となった。また、2015年通期の国内ストレージソフトウェア売り上げを867億6,000万円、2014年~2019年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は4.2%、2019年の市場規模を1,019億6,800万円と予測している。ストレージソフトウェアの需要を押し上げている主な要因は2つあり、第1にITインフラの運用効率化/自動化への要求が高まっていること、第2にソーシャル、モバイル、IoT(Internet of Things)などの活用に取り組むユーザーが増えてデータ量が飛躍的に増加していることを挙げた。また、データ保護や可用性対策への支出も堅調で、大企業を中心に災害対策の強化も進んでいる。しかし、堅調な需要とは裏腹にストレージソフトウェアの供給サイド、特にストレージシステムのベンダーから提供されているストレージソフトウェアの動向には不確定要素があるという。ベンダーがより高度な機能をソフトウェアとして提供し続けることが確実である一方、それをどのような価格戦略、製品パッケージで提供するかについては複数の方針選択があり得るとしている。ベンダーがストレージビジネス全体の競争力強化を考慮した場合、ストレージソフトウェアのスイート化や標準搭載が増える可能性があり、その場合にはストレージソフトウェアとしての売り上げは減少する。ストレージソフトウェアの機能進化や高度な機能の普及と市場の売上規模の拡大は必ずしも同調したペースとはならないという。同社のエンタープライズインフラストラクチャ リサーチマネージャーである鈴木康介氏は「デジタルトランスフォーメーションに成功し、競争力を増す企業が増えていく中で、多くの国内ユーザーはデータ活用の促進を図るであろう。これまでとはスケールの異なる大容量データを扱う企業も増え、ストレージインフラはソフトウェアを高度に利用した洗練された仕組みへと改革されるとみられる。また、Software-Defined Infrastructureを志向し、運用の自動化を進めるユーザーが増えることもストレージソフトウェア機能のニーズを高めるが、統合的なIT管理ソフトウェアで提供される機能を利用するユーザーも出てくることで、製品の選択は多様化するであろう」と分析している。
2016年01月21日ストレージクラフトテクノロジーは1月19日、米国本社の新CEO就任と米投資会社のTA Associatesより1億8,700万ドル(約220億円)の出資を受けることを発表した。TA Associatesからの資本参加が決定したと同時に、StorageCraft TechnologyのCEO兼社長であるジェフ・シュリーブ(Jeff Shreeve)氏が退任し、新たに会長兼CEOとして、マット・メデイロス(Matt Medeiros)氏が就任した。メデイロス氏は35年以上にわたりIT業界に携わり、ネットワークセキュリティベンダーのDell SonicWALL、Apple Computer、NeXT、Phillips Electronicsなどでシニア・エグゼクティブを経験している。Dell SonicWALLでは、2012年にDellに買収される前は、約9年にわたり、SonicWALLのCEO兼社長を務めていた。なお、TA Associates からの出資時期は2016年1月末を予定している。同社では、2016年中にフラッグシップ製品であるStorageCraft ShadowProtectシリーズの強化版を発表するとともに、下記の計画を通じてビジネスを拡張していく。グローバルでの新しい市場の開拓バックアップ・ディザスタリカバリー・ソリューションを強化新しいパートナーシッププログラムを発表カスタマーサポートプログラムを強化
2016年01月20日エムディーエスは、同社が展開する「モレスキン」ブランドよりコミュニケーションサービス「LINE」とコラボレーションした「限定版 LINE ギフトボックス(True Love エディション)」を数量限定で発売する。販売開始は1月22日。価格は4,300円(税抜)。同製品は、LINEから生まれた「LINE FRIENDS(ラインフレンズ)」のキャラクター(「ブラウン」と「サリー」)が"True Love(真実の愛)"を祝福する、バレンタイン向けの限定ギフトボックス。LINE FRIENDSのキャラクターである「ブラウン」と「コニー」が描かれたピンク色のギフトボックスは「I LOVE YOU」の文字が施され、その中には、同キャラクターが描かれたホワイト地のカバーに赤いゴムバンドでアクセントをきかせた、横罫ノートブックが収納されている。また、拡張ポケットには、"LOVE"を表現するLINE FRIENDSのキャラクターたちの特製ステッカーと、同製品だけのオリジナルブックマーカーが付属する。なお、ギフトボックスのサイズはW150mm×H225mm×D30mmで、ノートブックのサイズはW130mm×H210mm(ラージサイズ)。横罫240ページ。
2016年01月19日パナソニックは14日、スマートフォンやデジタルカメラで撮影した写真などを保存 、管理、共有できるストレージデバイスとして、パーソナルメモリーマネージャー「BN-SDPAP3」を発表した。2月17日から発売し、価格はオープン、店頭予想価格は20,000円前後(税別)。BN-SDPAP3は、スマートフォンやデジタルカメラで撮った写真や動画を保存しておく据え置き型のストレージボックス。家族みんなの写真・動画を保存、管理、閲覧、共有することを目的に開発された。IEEE802.11b/g/n対応無線LAN(Wi-Fi)に対応しており、スマートフォンやWi-Fi対応デジタルカメラから直接データを転送して保存できる。同時接続台数は5台だ。内蔵ストレージ(32GB)のほか、SD/SDHC/SDXCメモリーカードスロットを搭載し、128GBまでのSDXCメモリーカードに対応。デジタルカメラの写真・動画を記録したSDメディアから内蔵ストレージへと、データを手軽に保存できる。「差分取り込み」機能を使って、新しく追加された写真だけの転送も可能。取り込む対象となるファイルは、写真がJPEG、動画がMP4とMOV。本体の設定や操作は、スマートフォン用アプリ「メモリーマネージャー」を使って行う。このアプリは写真のオートリサイズ機能を持ち、オリジナルサイズの写真をBN-SDPAP3に転送し、スマートフォン内にはXGA(78.6万画素)サイズの写真を残せる。これにより、スマートフォンの内蔵ストレージ容量を節約できる。また、BN-SDPAP3本体に保存したデジタルカメラの写真についても、専用アプリで閲覧しつつXGAサイズの写真をスマートフォンに保存。デジタルカメラの写真を共有しながらも、スマートフォンのストレージ容量を圧迫しないようになっている。クラウドストレージとも連携し、写真や動画のクラウド保存をサポート。離れた場所にいる人と、写真や動画の共有も可能だ。BN-SDPAP3のインタフェースはGigabit Ethernet対応有線LAN×1、USB 3.0×1。本体サイズはW41×D129×H82mm、重量は約160g。専用アプリの対応OSはAndroid 4.1以降、iOS 8.0以降。■2016年2月10日追記パナソニックは、「パーソナルメモリーマネージャー」の発売日を当初予定の2月17日から延期しました。詳細をニュース記事に記載しています。パナソニック、「パーソナルメモリーマネージャー」を発売延期
2016年01月15日ムード満点の「おうちカフェ」を、カラーボックスを使った簡単カウンターとヴィンテージの窓枠で実現! カッコよく、使い勝手のいいキッチンのコーディネートテクを紹介します。賃貸のお部屋でもマネできる "ワザ" が満載です。○ペイントテクでキッチンをカフェ風に変身!賃貸マンションのコンパクトなキッチンを大胆にアレンジした、RoomClipの人気ユーザーedenさんのテクを紹介します。ポイントはペイントと壁紙シート。カウンターは3段のカラーボックスを3つ並べて、上に天板を載せただけ。「カラーボックスの裏側にはネットを貼り、布をかけてカバーしました。収納力があるから、シンク側には食器やカトラリーを入れています」とedenさん。「天板はウォールナッツのオイルステインを3度塗り、上から白っぽいアクリル絵の具を筆やスポンジを使って、まばらに塗って使い古したような質感に」(edenさん)。シックで味のある天板にコーヒーがピッタリ。カウンターのサイドには海外の建具や建材、アンティーク雑貨を扱うショップ「RICHMOND ANTIQUES&SALVAGE」で購入した窓枠を配置。「海外の家で使われていた窓枠みたいですが、ショップで出会って一目ぼれ。古くて枠がもろくなっているので大事に使っています」(edenさん)。窓枠を置くことで、"カフェ感" の演出力が上がっています。もう1つカラーボックスを発見! サイドには壁に貼ってあるものと同じ壁紙を貼り、ペイントしたすのこを蝶番 (ちょうつがい) でつなぎ、扉を作りました。冷蔵庫もお部屋になじむカラーでペイント。「白い冷蔵庫が浮いてしまうので、トールペイント用のアクリル絵の具、茶とモカとカーキをミックスしてペイントしました」とのことで、edenさんは気に入った色が出せるまで、何度も色を調合したようです。扉についているのは、ビンや缶の蓋に磁石をつけて作ったハンドメイドのマグネット。キッチンの窓はホームセンターで購入した木材で枠を作成。ネットが貼ってあるところは、セリアで買ったフレームをはめています。「壁はマスキングテープを貼った上に両面テープで壁紙を貼っています。木材風の絵柄の壁紙でナチュラルな感じに」(edenさん)。シンクの扉にも同じ壁紙を貼っています。カフェ風キッチンの最後の演出はライト。明るすぎない小ぶりのペンライトの光で、優しくお部屋をともしています。ムード満点のお家カフェはいかがですか?○お伺いしたお宅は……edenさん部屋のインテリア実例共有サイト「RoomClip」の人気ユーザー。フォロワー数は6,000を超える。インテリアが好きで、今までハワイアンやアジアン、アンテーク風……と、いろいろトライしてきて、現在のプランツ&ヴィンテージ風のクールなテイストにたどりついたとか。執筆:ウチダモモコ雑誌やムック、サイトでインテリアや美容、料理など女性のライフスタイル全般について記事を執筆。本稿の内容を実行したことによる損害や障害などのトラブルについて、執筆者および編集部は責任を負うことができません。記載内容を行う場合は、その有効性、安全性など十分に考慮いただくようお願い致します。記載内容は記事掲載日時点の法令や情報に基づいたものです。また紹介されている商品やサービスは、すでに提供が終了していることもあるほか、入手先など記事に掲載されている情報のみとなり、お問い合わせに応じることができません。記載内容を参考にしていただき、ご自身の暮らしにお役立ていただけますと幸いです。
2016年01月05日12月14日~12月20日までの1週間に発表された、PC関連の注目ニュースをダイジェストでお届けする。先週は、クラウドストレージサービス「OneDrive」の容量を、従来のまま維持できるオプトインを米Microsoftが提供開始。無料ストレージの容量を5GBに縮小すると発表した「OneDrive」だが、これに既存のOneDriveユーザーが大反発。「Give us back our storage」(我々のストレージを返せ)という投稿に7万件以上の支持が集まるなどしており、この声に応える形で、米Microsoftはオプトインを提供。アカウントを申込むことで、従来通り15GBの容量が利用できるようになった。15日には、キーボードにWindows PCを内蔵した「キーボードPC(WP004)」が、テックウインドから登場した。キーボードにHDMIとD-Subを用意し、液晶ディスプレイにつなぐとそのままWindows 10が利用できる。PC本体をキーボード内部に収納する、ある意味"究極の省スペースPC"といえるだろう。このほか、Samsung製のヘッドマウントディスプレイ「Gear VR」が、アイ・オー・データから税別13,800円で一般発売するニュースなどが注目を集めた。
2015年12月21日ストレージクラフト テクノロジーは12月17日、同社の「StorageCraft ShadowProtect」シリーズの無償遠隔監視ツール「StorageCraft ShadowControl」の強化版、「StorageCraft ShadowControl v.3.5」を発表した。同バージョンでは、最新リモート管理機能で時間短縮する「プッシュ・インストール」「CSV形式の情報開示」「ライセンスの集中管理」などの機能が刷新されている。また、システムとデータのバックアップを遠隔設定・管理する機能が追加されており、ShadowControl アプライアンスのデータベースや設定を保護するために、定期的に自動でバックアップを行う「アプライアンスのバックアップ・スケジュール」や、証明書署名要求をShadowControlアプライアンスから直接作成可能とする「アプライアンスから証明書署名要求(CSR:Certificate Signing Request)の生成」、ローカルのShadowProtect SPXコンソールで、ユーザーがバックアップジョブを変更、削除、スケジュール外実行することを防ぐ「ShadowProtect SPX バックアップジョブのロック」といった強化が施されている。さらに、ITSM(ITサービスマネジメント)通知機能の拡張として、通知メールの受け取り条件に、エンドポイントのステータスが変化した時のみ、エンドポイントのアラートが発生した時はいつでも、または、エンドポイントのステータスが変化していない時でも、といった設定を可能としたほか、アプライアンス設定として、リマインダ機能が、ShadowControlのアプライアンス・ソフトウェアのベストプラクティス情報を提供し、更新の推奨を通知するといったアプライアンス更新のインストラクションの向上なども図られている。なお、すでに同バージョンについては同社Webサイトよりダウンロードが可能となっている。
2015年12月18日KDDIは12月14日、法人顧客向けファイルストレージサービス「KDDI ファイルストレージ」で、アクセス方法やアクセスする端末(パソコンやスマートフォン、タブレット)の制限などを可能とする、セキュリティ機能の強化を行ったと発表した。機能強化により、管理者によって設定された端末とアクセス方法のみ「KDDI ファイルストレージ」へのアクセスを許可できるようになった。ユーザーIDごとに利用を許可する端末(パソコン、スマートフォン、タブレット)とアクセス方法やアプリ(Windows/iOS/Android)を設定できる。また、iOSアプリではユーザーやグループフォルダごとに、アプリ内へのファイル保存を許可・禁止できるほか、ほかのアプリケーションとのファイルの受け渡し制限や、ファイルの重要度によって保存可否の設定が可能になった。アプリ内へ保存したファイルは自動で暗号化されるため、端末紛失時などに保存したファイルが読み取られることも防止できる。さらに、アプリ内へ保存したファイルは、指定した日数が経過した後に自動で削除される。そのほか、iOSとAndroidアプリでは、アプリ内に保存したファイルや設定をリモートで消去、初期化できるため、端末紛失時に保存ファイルの漏えいを防止できる。なお、今回の機能強化にあたって追加の利用料金はかからない。
2015年12月15日Jiransoft Japan(ジランソフト)は12月15日、法人向けオンラインストレージサービス「DirectCloud-BOX(ダイレクトクラウド・ボックス)」のオプション製品として、クラウド型ビデオ会議システム「DirectCloud-VIDEOOFFICE(ダイレクトクラウド・ビデオオフィス)」をリリースした。DirectCloud-VIDEOOFFICEでは、ビデオ会議中に、ホワイトボード上でDirectCloud-BOX上から取り込んだMicrosoftOffice形式のファイル、PDFファイル、キャプチャしたWebサイトなどに手書きメモを書き込んだりといった、実際の会議のような直感的な操作感覚を実現する。会議データは暗号化されているうえ、会議が終了した後は使用したデータが自動で削除され、高いセキュリティが確保されている。PC同士であれば36名まで、スマートデバイスであれば16名まで、同時に利用できる。スマートデバイスは別途申し込みことなく利用でき、カメラ、マイクともに、機器に標準で搭載されたものを使うため、機材の購入も不要となっている。ビデオモードもPCとスマートデバイスの両方で使える複数画面でのビデオ会議から、PC専用の会議室をイメージしたモードまで、さまざまなモードが用意されている。利用時は、DirectCloud-BOXの契約(BASICプラン以上)が必要となり、2ライセンスから契約が可能。料金は、2ユーザー同時接続の場合、月額9600円となっている(スマートデバイスからの接続権限を含む)。
2015年12月15日IDC Japanは12月14日、2015年上半期の実績に基づいた国内における外付型エンタープライズストレージシステム市場の2019年までの予測を発表した。これによると、国内の外付型エンタープライズストレージシステム売上額は2014年が前年比2.6%減の1878億300万円となり、2015年は同6.0%増の1989億7800万円を見込んでいる。また、国内の外付型エンタープライズストレージシステム売上額の2014年~2019年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は1.7%を予測している。2015年のエンタープライズストレージシステムの売上額が前年比で高い伸びになるのは、上半期(1月~6月)を主体にメインフレーム向けの大型更新案件が金融、官公庁を主体に集中したことや、オープンシステム向けが仮想化環境(サーバー仮想化、デスクトップ仮想化)やクラウド環境(パブリッククラウド向けとプライベートクラウド向け)で高成長を継続しているためだという。2015年の外付型エンタープライズストレージシステム売上額のクラス別構成比は、ハイエンド(システム価格3000万円以上)が29.2%、ミッドレンジ(同500万~3000万円未満)が37.1%、ローエンド(同500万円未満)が33.7%と予測。また、2015年のクラス別の前年比成長率はハイエンドが5.6%増、ミッドレンジが9.0%増、ローエンドが3.1%増となる。長期的な減少傾向を続けてきたハイエンドが前年比5.6%増という比較的高い成長率が見込まれるのは、メインフレーム向けの大型更新案件が寄与している一方、ミッドレンジは最も高い成長率となるが、これはミッドレンジの高信頼性と高機能およびコストパフォーマンスの高さが評価されて仮想化やクラウド環境への導入が進んでいるためだという。さらに、ミッドレンジではオールフラッシュアレイやハイブリッドフラッシュアレイなどフラッシュストレージの比率が上昇しており、これもミッドレンジ市場の伸びを支えている。同社では国内外付型エンタープライズストレージシステム売上額の2014年~2019年のCAGRを1.7%と予測しており、2019年の国内の外付型エンタープライズストレージシステム売上額は2047億1000万円に達すると見通しだという。加えて、クラス別のCAGRはハイエンドがマイナス3.0%、ミッドレンジが4.0%、ローエンドが2.9%と予測している。同社のエンタープライズインフラストラクチャ/IPDS/PCsグループディレクターの森山正秋氏は「国内エンタープライズストレージシステム市場の今後の5年間で、ストレージサプライヤーに求められることは、ITインフラストラクチャ市場のトランスフォーメーションの大きな流れの中で自社の戦略や製品/ソリューションの価値をチャネルパートナーやクライアントに対して明確に提示し、その選定対象であり続けることである」と分析している。
2015年12月14日米Microsoftはこのほど、同社が2015年11月に発表したクラウドストレージサービス「OneDrive」の提供プラン変更について、その一部を修正すると発表した。5GBへの縮小が予定されていた無料で使用できる容量を、オプトインにより15GBのまま維持できるようになる。2015年11月に発表されたプラン変更では、Office 365ユーザー向けに提供していた「OneDriveのストレージ容量無制限」を撤回、上限1TBに削減した。また、Office 365に加入していなくとも利用できる無料のストレージ容量を、15GBから5GBに縮小、さらに15GBのカメラロールボーナスも廃止されることとなった。プラン変更に既存のOneDriveユーザーは大反発。Microsoftが開設した「OneDrive UserVoice」(OneDriveに対して意見ができるサイト)に寄せられた「Give us back our storage」(われわれのストレージを返せ)という投稿には、7万件以上の支持が集まった。この投稿を受け、Group Program ManagerであるDouglas Pearce氏がコメントを返信。「全体的な計画は変更しない」としながらも、一部の内容について修正を行うと発表した。無料で利用できる容量については、Microsoftが用意したオプトインページから申し込みを行うことで、15GBのまま維持できるほか、15GBのカメラロールボーナスも引き続き利用できるという。ただし、オプトインページは2016年1月31日まで有効で、申し込みを行わない場合、無料ストレージ容量は予定通り5GBに縮小され、カメラロールボーナスも失う。また、個人向けOffice 365ユーザー向けには、「1TBへの容量制限」という内容に変更はないが、これを不服とするユーザーに対して返金を行うとしている。
2015年12月14日旅行中に訪れるスーパーマーケットは、見て歩くだけでワクワクするもの。シンガポールを代表するスーパーマーケット「コールド・ストレージ」では、ピザの具をカスタマイズしたり、サラダバーでオリジナルサラダを作ったりと、普通のスーパーと一味違う楽しみ方も。もちろん日用品やお土産も充実。老舗スーパーを攻略して、旅を一段と充実させてみては?シンガポールを代表する老舗スーパーマーケット©TRIPPING!1903年に、主にオーストラリアからの冷凍肉を扱う店としてスタートした「Cold Storage(コールド・ストレージ)」。1960年代に入ると、それまでのカウンターサービスから、セルフサービスの業態へと移行し、現在のスーパーマーケットの形になった。コールド・ストレージはその他にも、Market Place(マーケット・プレイス)、Jasons The Gourmet Grocer(ジェイソンズ・ザ・グルメ・グローサー)の3つのブランドを展開し、2015年現在では計61店舗を運営。シンガポールを代表するスーパーマーケットの一つだ。オーストラリアを始めとする欧米からの輸入品が充実しているのが特徴で、ローカルはもちろん、在住欧米人や日本人にも人気が高く、どの店舗も賑わいを見せている。コンビニより便利!?24時間営業の店舗もチェック©TRIPPING!シンガポール初のスーパーマーケットとして、常にパイオニア的な存在のコールド・ストレージ。店舗ではシンガポール初のセルフ・チェックアウト・カウンター(セルフレジ)を設けたり、インストアのベーカリーを作ったりするなど、常に新しいサービスを取り入れている。一部店舗のピザ屋やサラダバーでは、自分の好きな具材を選ぶことができるので、ランチタイムはヘルシー志向のサラリーマンやOLで賑わうことも。1997年からスタートしたシンガポール初のオンラインショップも便利。24時間営業をしている店舗は9店舗。オーチャードエリアの「Triple One Somerset(トリプル・ワン・サマセット)」店や、ホーランドビレッジの「Holland Shopping Centre(ホーランド・ショッピング・センター)」店、セントーサ島の「Sentosa Cove(セントーサ・コーヴ)」店は、観光にも便利な店舗なので、チェックしておきたい。オーチャードの中心「Takashimaya(髙島屋)」地下2階の店舗や、マリーナ・ベイ・サンズのショッピングモール地下2階「Specialty Marina Bay Sands」店では、お土産コーナーが充実。王道のマーライオンクッキーや、チキンライスの素などが一通り揃う。※スーパーで買えるシンガポール土産のおススメはこちら>「First Choice(ファースト・チョイス)」がコールド・ストレージのプライベートブランド。日用品から食品までのあらゆる商品に展開され、価格もリーズナブル。品質も安定しているので、沢山の種類の中で迷った際はこちらを選んでみても◎。
2015年12月10日ピュア・ストレージ・ジャパンとユニアデックスは12月7日、ピュア・ストレージのコンバージド・インフラストラクチャ・ソリューション(垂直統合型ソリューション)である「FlashStack CI」の国内提供において協業を開始すると発表した。ユニアデックスは同製品の販売および24時間365日の保守サービスを提供する。価格は個別見積。同製品はピュア・ストレージ米国本社が2014年12月に発表した垂直統合型ソリューション。サーバおよびデスクトップ仮想化基盤やアプリケーションおよびデータベース環境基盤など用途に応じて構成可能な柔軟性を持つパッケージソリューションだ。ピュア・ストレージのオール・フラッシュ・ストレージ製品に、シスコシステムズのUCSサーバおよびNexusスイッチを組み合わせ、さらに用途に応じてヴイエムウェアの仮想化ソフトウェアやオラクルのデータベース・ソフトウェアなどを稼働させることができる。シスコシステムズやヴイエムウェア、オラクルなどのコンポーネントを組み合わせて、可用性の高い垂直統合型ソリューションが構築しているほか、小規模から大規模へシームレスに拡張できる。ユニアデックスではマルチベンダーで構成したシステムの設計、導入・構築、運用・保守サービスまでをワンストップで提供することを強みとしている。同製品の構成要素であるPure Storage、Cisco UCS、VMware vSphere、VMware Horizon、Oracle Database、Microsoft SQL Serverなどについてもユニアデックスでは設計から運用・保守サービスまでをトータルに提供可能であることから、同製品の取り扱いを決定した。これによりユニアデックスは、より品質の高いシステムを迅速に市場へ提供することが可能となる。今後ピュア・ストレージとユニアデックスでは、大学など文教系やサービス事業者をはじめ、幅広い業界・業種への導入を進め、仮想サーバーや仮想デスクトップ環境、データベース環境用インフラストラクチャーとして3年間で30システムの導入を目指す。
2015年12月07日スターティアは11月26日、「業務におけるオンラインストレージの利用実態調査」の結果を発表した。これは、同社が提供する法人向けオンラインストレージサービス「セキュア SAMBA」の市場方向・シェアの認識を目的に2013年より毎年実施しているもの。今回は2015年11月13日から20日にかけて、オンラインストレージを仕事で利用している、20歳から60歳までの経営者・役員 、会社445名を対象にインターネット調査を行った。この結果、オンラインストレージを業務で利用している人の割合は個人向けで47.0%、法人向けで53.0%となり、業務で利用している個人向けオンラインストレージは3年連続「Dropbox」がトップで35.9%、2位のGoogle Driveは前年比約3ポイント減となる16.7%となり、3位以下のサービスのシェアが増加したという。また法人向けオンラインストレージは、2年連続でMicrosoft OneDriveがトップとなったが、Dropbox for BusinessやGoogle Driveが高い伸び率を示しており、2位のGoogle DriveとOneDriveの差が3ポイントを切るまでに縮まっているという。なお、オンラインストレージの利用者に選定基準を聞いたところ、トップが価格、2位がセキュリティとなったほか、3位に容量、次いで速度、機能といった順となったという。
2015年11月30日コニカミノルタは11月30日、ボックスジャパンと共同でクラウドストレージサービス「Box for bizhub」の提供を12月から順次開始すると発表した。同サービスは全世界5万社、4000万人が利用するビジネス層向けクラウドサービス「Box」をベースにした、コニカミノルタの複合機「bizhub」のユーザー専用の無償特別版サービス。同サービスの利用により、bizhubとモバイルやクラウドストレージの連携による新たなワークスタイルを提供する。同サービスの特徴として、bizhubの購入者が最大6カ月、最大5ライセンスまで無償で利用できるクラウドサービスとなり、無償期間経過後はコニカミノルタが販売するBoxの有償メニュー(Business/Enterpriseプラン)へのアップグレードにより、継続して利用が可能だ。また、FAX・スキャン連携し、bizhubで受信したFAXやスキャンしたファイルをBox for bizhub上のフォルダーに自動転送し、オフィスの外でPCやタブレット端末から閲覧できるなど顧客の業務効率化が図れるとしている。さらに、Boxが提供する最上位プランの機能を利用可能とし、セキュリティー機能やコラボレーションなどのBoxの基本的な機能のままで、本来は有償メニューで提供される動画ファイル再生、バージョン管理、最上位プランが備える無制限の外部コラボレーションといった機能を標準で利用できる。そのほか、コニカミノルタのSMB向けクラウドサービス「INFO-Palette Cloud」とスムーズな連携を可能とし、同サービスの有償メニューを組み合わせることでクラウドストレージへの文書保存時の自動仕分け機能などを使用し、容易に文書の管理を可能としている。加えて、モバイル端末などを利用して社外からもプリント指示を送るなど、ワークフローを大きく効率化できるとともに、bizhubにインストールする「bizhub Connector for Box」を利用した場合、bizhubからBox for bizhubへ直接ログインしてPCレスでのダウンロード印刷が可能となり、ワークフローのスリム化を促すという。
2015年11月30日伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は11月26日、ソフトウェアでストレージ機能を実現するSoftware Defined Storage(SDS)技術を活用し、顧客の要望に応じたストレージを汎用IAサーバで柔軟に構成するストレージシステム「Custom Order Storage(カスタム・オーダー・ストレージ)」の提供を開始した。最小構成価格は300万円(税別)からでストレージの最適化や既存IAサーバの有効活用を検討している企業を中心に販売し、3年間で10億円の売り上げを目指す。同システムは、要望に応じて柔軟に構成・変更ができるストレージシステムでアセスメントサービスやワークショップで顧客のシステム状況や用途のヒアリングを行い、汎用IAサーバとSDS製品を組み合わせた最適なストレージを提供。汎用のIAサーバを使用してデータの保存領域を構成しているため、将来必要なデータ量の予測が難しい場合でも、必要な規模から開始し、システムが使用するデータ量に準じてサーバ台数を調整することで容量の拡張や縮小ができる。また、処理能力の高いサーバを揃えて性能に特化したり、安価なサーバを大量に用意して大容量のストレージを構成したりすることもできる。複数のストレージ間でストライプやミラーなどのRAIDを構成するネットワークRAIDやスナップショット、リモートコピーなど、アプライアンス型のストレージと同等の機能も備えることも可能だ。同社はマルチベンダーな製品を組み合わせて顧客に最適なシステムを提供しており、Custom Order Storageの導入に際してはシステム構築におけるノウハウと同社の総合検証センター「Technical Solution Center」を活用し、要望に適した性能や容量のストレージ環境を構築するとしている。
2015年11月26日IDC Japanは11月24日、国内エンタープライズストレージシステム(外付型ストレージとサーバー内蔵型ストレージの合計)のメディアタイプ別市場実績と2019年までの予測を発表した。これによると、フラッシュ技術を利用したI/O intensiveストレージの2014年の売上額は137億8000万円(前年比58.1%増)、2015年は196億3600万円(同42.5%増)が見込まれている。また、I/O intensiveストレージの2014年~2019年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は27.1%で、2019年には457億4500万円に達すると予測している。同社ではエンタープライズストレージシステムをPerformance optimized(FC、SASのインタフェースを持ち、回転数が1万回転以上のHDDを搭載したシステム)、Capacity optimized(SATA、SASのインタフェースを持ち、回転数が7200回転以下のHDDを搭載したシステム)、I/O intensive(フラッシュなどのソリッドステートストレージを搭載し、主に高速なリード/ライトが必要とされる用途で利用されるシステム)の3つのメディアタイプに分類し市場実績の調査と予測を行っている。2014年から2015年にかけては、国内エンタープライズストレージシステム市場においてフラッシュ技術を利用したI/O intensiveストレージの普及が本格化している。高いI/O性能と低レイテンシーを特徴とするフラッシュストレージの普及が本格化したのは、データベースやデータウエアハウス/ビジネスインテリジェンス、Web、OLTPなどのアプリケーションにおいて、既存のPerformanceoptimizedストレージよりも高いストレージI/O性能を求める需要の拡大がある。また、サーバ仮想化やデスクトップ仮想化といった仮想化環境の普及とともに仮想化環境で利用されるストレージI/O性能のボトルネック解消が強く求められるようになってきたためだという。2014年~2015年の大きな特徴はフラッシュデバイスのみを搭載したオールフラッシュアレイ(All Flash Array:AFA)の市場が国内でも急速に立ち上がってきたことが挙げられる。AFA市場は当初は新興ストレージベンダーを主体に立ち上がったが、大手ストレージベンダーが相次いで参入したことで市場の成長が加速。また、高速性が求められる「Tier 0(ティアゼロ)」市場に加え、汎用プライマリストレージの置き換えを狙う「Tier 1(ティアワン)」市場での需要が拡大し始めたこともAFA市場の成長を牽引している。Tier 1市場での需要拡大を図るためAFAも高速性を追求するだけではなく、汎用プライマリストレージと同様にデータサービス(スナップショット、レプリケーションなど)機能の強化を進めている。また、I/O性能を向上させるだけではなく、システム設置面積の縮小、低消費電力化、サーバーやストレージのハードウェア台数の削減など複合的なメリットに着目してAFAを導入する企業が増加。同社のエンタープライズインフラストラクチャ/IPDS/PCs グループディレクターの森山 正秋氏は「AFAは、特定のアプリケーションのI/O性能を高速化するだけのソリューションではなく、ハードウェアコストの削減、設置面積の縮小、電力コストの抑制などの複合的な経済効果により、国内企業のITインフラの投資パターンを変える可能性を持っている」と分析している。同社では、2014年~2019年における国内エンタープライズストレージシステム全体の売上額のCAGRを1.3%と予測しているが、うちI/O intensiveストレージは27.1%、Performance optimizedストレージはマイナス12.4%、Capacity optimizedストレージは8.5%と予測している。
2015年11月24日オースティンで開催されているSC15において、ExaScalerが液浸のXeonサーバブリックとストレージサーバブリックの発表を行った。これまでExaScaler/PEZYは、PEZYの開発した1024コアのPEZY-SCを搭載したHPC向けのサーバだけを作っていたのであるが、16個のXeonを搭載する「Multi-Xeon Server Brick」と、24台の3.5インチHDDと24台の2.5インチSDDを同時に搭載できる「Storage Node SH Brick」を製品ラインに追加する。これらのBrickに従来のPEZY-SCを搭載しながらもホストCPUのXeonとPEZY-SCモジュールの双方の搭載メモリ容量を倍増したBrickを加え、新たに開発した液浸槽のシステム全体を「ZettaScaler-1.5」として発表したものである。同社のブリックは14cm角で長さが80cmあまりの角柱状であったが、このサイズを今回発表のブリック2種類とPEZY-SCブリック共に20mm程拡幅して14cm×16cmとした。、16本のブリックを収容できるZettaScaler-1.5液浸システムには、これら3種のブリックを任意の組み合わせで搭載できる。したがって、これまでのようにPEZY-SCブリックだけを使うHPC用のシステムもできるし、Xeonブリックを4本にストレージブリックを12本というような構成のシステムを作ることもできる。通常のHDDは液浸すると冷却液が浸み込むおそれがあるので、液浸はできないが、HGSTは液浸が可能なHDDを開発しており、SC15でも展示を行っていた。高性能のHDDはディスクの高速回転時の摩擦を減らすため、空気ではなくヘリウムを充てんするが、ヘリウムは分子が小さく抜けやすいので、密閉度を高くする必要がある。液浸が可能なHDDは、これに加えてモーターなどの回転部分も密閉して液浸を可能にしていると考えられる。ExaScalerは、どこのHDDを使っているかは公表していないが、ブースで展示されていたのはHGST製であった。例えば、前述のXeonブリックが4本、ストレージブリックが12本とすると、Xeonが64個、3.5インチHDDが288本と2.5インチSDDが288本収容できることになり、非常に高密度のサーバを作ることができる。高価なフロリナートを冷媒として使うためのコストアップはあるが、データセンタの床面積の削減、冷却電力の削減、低温動作による消費電力と故障の低減などを考えるとペイするのではないかと思われる。現地でExaScalerの齊藤会長に確認したところ、「ExaScaler」という製品名が米国と日本で他社によって商標登録されてしまったために、ExaScalerの名称を会社名以外に使用することを避ける必要が生じた。そのため、この機会に製品名よりも大きな意味としてZettaScalerを液浸冷却システムのプラットフォーム全体の名称とすることとしたそうである。また、これらの3種のブリックに加えて、8台のフルサイズのGPUを搭載する「GPGPU Node Brick」の開発を進めており、3カ月程度で製品化を行う予定であるという。
2015年11月19日NTTコミュニケーションズは、月額700円(税別)から開始可能な企業向け高品質オンラインストレージ(共有フォルダー)「Bizストレージ eフォルダー」において、11月17日より、多要素認証機能の提供を開始すると発表した。リスクベース認証、機体認証などに対応することにより、スマートフォンやタブレット端末などの、モバイルからのアクセスに対しても強固な認証を設定できるようになるとしている。リスクベース認証では、アクセス元のIPアドレス、時間帯、ユーザーエージェント情報に基づき、当該アクセスが不正であるリスクの高低を判定。例えば、登録済みの社内IPアドレスから営業時間内にアクセスされたものであれば、低リスクと判定して、ID・パスワードだけでのログイン認証とする一方、未知のIPアドレスから深夜や早朝にアクセスされた場合は高リスク判定して、通常より厳重な認証を要求するという。機体認証は、スマートフォンなどの機器が持つ端末固有の情報を元に、利用者の端末を認証する仕組み。リスクベース認証と組み合わせることで、社内パソコンからのアクセスは登録済みのIPアドレスで認証してID・パスワードでログインさせるが、社外モバイルからのアクセスに対しては、リスクベース認証機能が自動的にIPアドレスによる認証を解除し、代わりに、登録された端末のみがアクセスできる強固な機体認証を要求するという運用が可能となる。これにより、外出先で社内資料を確認したり、営業先で顧客に資料を提示するような場合も安心して利用できるとしている。その他、ワンタイムパスワードを要求する「TOTP認証」、パソコンからアクセスする際に、スマートフォンからの認証も同時に要求する「スワイプ認証」の利用も可能で、複雑なセキュリティポリシーにきめ細かく対応することが可能となっている。「Bizストレージ eフォルダー」の標準プラン(2ID・10GB)の利用料金は、契約ごとの基本料金が700円(税別)、オプションIDは1ID150円(税別)となり、合計300IDまで利用可能。また、オプション容量は10GBごとに300円(税別)で合計1,000GBまで増量できる。多要素認証の利用料金は、同社提供のSaaSへのシングルサインオン機能や標準リスクベース認証などを含む基本メニューの月額利用料金(税別)が100円/IDで、スワイプ認証・機体認証・TOTP認証はオプションとなりそれぞれが100円/1IDとなる。例えば、2ID・10GBの容量で、モバイルの機体認証を行いたい場合は、ストレージの利用料金が700円/月+多要素認証の利用料金が400円/月(基本メニュー100円/ID+機体認証100円/ID)×2IDで、合計1,100円/月となる。
2015年11月17日サンディスクは11月12日、産業用NANDフラッシュストレージソリューションである「SanDisk Industrial」シリーズの提供を開始した。本ソリューションは、工場用アプリケーションや産業用コンピューティング、公共サービス、医療機器、監視カメラシステム、デジタルサイネージ、ロボット、POSソリューション、大型印刷、エネルギー管理などの、堅牢なストレージが求められる、コネクテッド・インダストリアル・アプリケーション向けに最適化されたもの。これには、同社のSanDisk Industrial SDカード、microSDカード、iNAND組み込みフラッシュドライブ(EFD)が含まれており、容量は最大64GB。工場の自動化アプリケーションや、長期的かつ継続的に動画やグラフィックの再生が必要となる読み取り集中型の屋外用デジタルサイネージなどに対し、信頼性が高く予測可能なストレージパフォーマンスを提供するという。さらに、同ソリューションに含まれる「SanDisk Industrial XT」iNAND組み込みフラッシュドライブ(EFD)および「SanDisk Industrial XT」SDカードは、厳しい環境での利用に最適化されたもので、-40~85℃の温度環境で動作するよう設計されており、高温の工場のアプリケーションや、過酷な気候での公共サービスの運用に適している。SanDisk Industrial SDカードおよびmicroSDカードは、取り外しや交換ができるため、ユーザーによる大容量データの柔軟で高速なロードと更新、および、容易な保守や構成を実現するとしている。
2015年11月13日