有名人の自殺報道に専門機関が注意喚起する理由　問題は「葛藤なき発信」

については、「手段を報じていないのはもちろんのこと、『自殺』についても、事務所からの発表がないことを踏まえてか、あえてその言葉自体は使っていなかったように思います。おどろおどろしいBGMも使うことなく、事実に基づいて静かに淡々と報じる中で、相談先も当然のように紹介していました。こういう報道もメディアはできるんだなと感じました」と評価している。

●連日多数続く「追悼報道」に問題は?
有名人の自殺が起こると、知人や関係者が故人を偲ぶ追悼コメントを出すことが多いが、そのたびに取り上げてニュースにしていくと、結果として自殺に関連する報道が連日、多数配信されることになる。我々ネットニュースに見られがちなこの状況については、どう捉えているのか。

「まず1つは、ガイドラインにはそこまでのことについては書かれていないということ。より正確に言えば、『自殺により遺された家族や友人にインタビューをするときは、慎重を期すること』とはありますが、それは自殺自体についてであって、生前を偲ぶような内容を指しているわけではありません。我々が身近な人を亡くした後にも“喪に服す”という期間がありますよね。そういう時間は大事なので、亡くなった人の生前の活躍とか存在について話をするというのは、私はあってしかるべきではないかと思います。