有名人の自殺報道に専門機関が注意喚起する理由　問題は「葛藤なき発信」

と語る。

今後の活動については、「万が一、有名人の方がまた急逝することがあれば、今回のようにメディアへの呼びかけを行うことになると思いますが、毎回呼びかけを行わなくていいような状況にできるよう、新型コロナが落ち着いたらメディアの関係者を集めた勉強会もやっていきたいと考えています」と構想。

自殺報道の先進国であるオーストラリアでは、プレス協会がWHOのガイドラインを踏まえた独自のガイドラインを作成しているそうで、「日本でもどういったメディア独自のガイドラインが作れるのか。それは理想論だけを掲げても実際に運用されないと意味がないので、現実と理想の狭間の中で、ギリギリがどこなのかというところを、メディアの方たちと一緒に議論して、各社がガイドラインを作る支援を進めていければ」と話している。

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●清水康之1972年生まれ、東京都出身。国際基督教大学を卒業後、97年にNHK入局。01年に『クローズアップ現代』で、自殺により親を亡くした子供たちを1年がかりで取材したのをきっかけに、自殺対策などについて取材を続けるが、推進役のいない日本の対策に限界を感じて04年に退局。