あなたの家計簿見せて! ”給料減少時代”の家計診断 (2) 41歳会社員、妻と合わせ月収42万円。第2子が生まれ生命保険を見直したい

年金部分はそのままにして、一時金で受け取れる保険金額を減らすなど検討してみてもいいでしょう。

(※詳細は以下をご覧ください)健太郎さんと尚子さんの加入されている保険はアカウント型といわれ、支払った積立金で必要な保障を組み立てて買っていく仕組みとなっています。

現在の健太郎さんの主な保障内容は、以下のようになっています。

死亡・高度障害状態の時、一時金1,795万円、年金120万円が15年間(総額1,800万円)
けがや病気で2日以上継続入院の時、日額5,000円、手術の際一時金50万円
災害や病気で通院の時、日額3,000円、災害での特定損傷の時5万円
がんと診断の時、一時金25万円、入院した時日額5,000円
7つの生活習慣病で入院したとき、日額1万円(120日まで)
要介護2以上になった時、一時金200万円、年金120万円(終身)
では、一家の大黒柱である健太郎さんにもしものことがあった場合、実際どれくらいの死亡保障が必要なのでしょうか。必要な死亡保障額は、「夫死亡後の支出－夫死亡後の収入」で算出することが出来ます。

「夫死亡後の支出」は、残された家族の生活資金・子どもの教育資金・子どもの結婚資金・死亡時整理金・その他予備費などを合計したものです。