自らの性加害報道で映画が公開中止でも…弁護士語る“監督への損害賠償が認められにくい”理由

しかし今後、榊氏が損害賠償請求をされる可能性について、河西弁護士はこう続ける。

「もっとも、今後、刑事事件に発展した場合や暴行により性交渉をされたと被害を訴える女性の主張を榊氏が認めた場合。または警察に立件されなくとも犯罪に匹敵するような行為があったといえる場合には、損害賠償が法的に発生する可能性は十分にあります」

一方でこれまでは出演者による不祥事だったが、今回は監督という立場。その影響の違いについて、河西弁護士はこう説明する。

「作品への影響度という点では、主演並みの影響度があるといえるでしょう。監督であれば、撮影現場の総責任者として、出演者、製作スタッフ、カメラマン、音響スタッフに指示を出す権限がありますし、出演者のキャスティングについて権限をもつケースもあります。

そうすると出演者と違って、作品を見た人の目に直接触れることはない立場だとしても、作品への寄与度としては、主演と同じかそれ以上ということになります。監督の不祥事だとしても過去の出演者のケースと同じく損害賠償は認められる可能性はあります」

作品にも大きく影響を及ぼした榊氏のスキャンダル報道。果たして、真実は明らかになるのだろうか。