またこのような電話は、企業相手であれば、業務妨害罪に問われたり、地域によっては迷惑防止条例違反に問われたりする場合があります。
■相手が誰かを突き止めたい!
いたずら電話が傷害罪に当たる可能性があることはわかりましたが、非通知発信や公衆電話発信では、受信側には発信者が誰かわかりません。また、着信拒否や番号変更などで対処することはできますが、それでは相手を突き止めることはできません。
どうにか相手を特定することはできないでしょうか?
(寺林先生)「警察が捜査に乗り出せば、発信元の公衆電話を突き止めることができ、防犯ビデオの画像などから犯人を特定することは可能ではないかと思います。」
このような迷惑電話の発信者を教えてほしいと携帯電話会社に相談してみたところ、そのような情報は教えられないとのことでした。相手を特定するには、まずは警察に相談するしかなさそうです。
(寺林先生)「警察に捜査してもらうには、やはり一定の継続性や、精神疾患に罹患することが要件になるのではないかと思います。」
相手を特定したいなら回数や期間、被害の程度などをはっきりさせて警察へ。それよりも迷惑電話からの早期の開放を望むなら着信拒否や番号変更と、取るべき道は変わってくるのです。