iDeCo（イデコ）とふるさと納税を併用したら、どうなるのかシミュレーション例をご紹介

が、iDeCo（イデコ）とふるさと納税を併用した場合、どのくらい減るのか、を見てみましょう。「自己負担額の2,000円でできる限度額」を超えてもふるさと納税をすることはできますが、一般的には「より多くの税金を支払っていて、損だ」と考えられることがあります。もちろん、寄附ですから、より多くのお金を寄附しても構いません。

ここでは「ふるさとチョイス」のシミュレーションデータを引用しています。

また、シミュレーション結果は一例であり、数値を保証するものではありません。正確な計算は、市区町村にお尋ねください。

年収500万円でiDeCo（イデコ）に未加入の場合
（詳細条件：年収500万円・配偶者あり（収入なし）・15歳以下の子ども一人の場合）

上記条件では、71,557円までなら、自己負担2,000円で済むことになりました。

もちろん、これ以上の金額を寄附することもできますが、その部分は還付されず文字通り寄附したことになります（一般的には損だと捉えられることの多い状況です）。

年収500万円でiDeCo（イデコ）に年144,000円出した場合
今度は、先ほどと同じ条件に追加でiDeCo（イデコ）