確定申告で医療費控除を適用する方法を計算式や金額、対象となる医療費も一挙ご紹介！

• 医療費控除の適用を受ける方の1年間の総所得金額が200万円未満なのか、200万円超なのかを確認しておく
• 医療費控除の対象となる医療費が、計算式で計算した結果よりも多くなっているのかを確認しておく

確定申告で医療費控除を受けるための必要書類

確定申告で医療費控除を受けるためには、原則として、翌年2月16日から3月15日までの確定申告期間中に作成した確定申告書に医療費控除の明細書を一緒に提出する必要があります。

なお、医療費控除の明細書を作成するための基となった医療費の領収書は、５年間に渡って自宅などで保管する必要があるのですが、所定の事項が記載された医療費通知（医療費のお知らせなど）を医療費控除の適用を受ける際に提出する場合は、医療費控除の明細書や領収書の保管を省略することもできるようになっています。

ちなみに、平成29年分の確定申告より、医療費控除を受けるために、医療費通知（医療費のお知らせなど）を添付することで、医療費控除が簡単に受けられるようになりましたが、1年間の支払った医療費が、すべて網羅されているわけではありません。

たとえば、薬局で購入した市販の風邪薬や公共交通機関を利用して通院した場合の交通費も医療費控除の対象になるわけでありますから、このようなことを踏まえますと、少しでも多くの医療費控除を適用するためにも、やはり、医療費控除の明細書を作成することが望ましいのではないかと筆者は感じています。