その結果、金融機関に内容を変更した提案は出来ないのかと問い合わせることも出来ますし、それが可能であれば、そうした金融機関経由で火災保険に加入することも何ら問題はありません。
新築の火災保険を安くする方法④：金融機関の提案は一旦保留にしてチェックする
新築用の割引を活用する
各種割引の制度もしっかりと確認したうえで火災保険を選ぶことが大切です。新築戸建ての火災保険を選ぶ際に活用したい各種割引制度を紹介していきましょう。
新築割引
火災保険の対象となる物件が建築月の11ヶ月後までであれば適用される割引で多くの保険会社で取扱がある制度です。各社によって異なりますが、概ね新築から11ヶ月以内となっています。新築戸建ての火災保険には是非活用したい制度です。
オール電化割引
火災保険はその成り立ちから火災のリスクに備えることを主眼にしてきました。そうした火災のリスクを減らせる物件であれば保険料を減らすことが可能となります。
そうした観点で注目したいのが、このオール電化（住宅）の割引制度です。数社での取扱となりますが、新築物件がオール電化住宅であれば、ぜひ活用したい割引となります。
ノンスモーカー割引
オール電化割引とともに火災のリスクを減らせるという観点から設けられている割引制度がノンスモーカー割引です。
