手取りに対する「理想の家賃」とは？収入と家賃の最適な割合をFPが徹底解説！

家賃のうち一定の割合を補助する（例えば、家賃の3割までを補助）

家賃補助の考え方
職場の家賃補助は、あくまでもお勤めされている間のみ利用できる制度です。つまり、転職や退職後は利用できないということです。

このような理由から、物件を探すときは家賃補助を差し引いた額で探すのは控えたほうがよいでしょう。家賃補助がなくても「手取り収入の3割以内あるいは2割」までの範囲で入居しておくと安心です。

従業員数の多い企業では、社宅や寮などを保有している場合もあります。これらは利益目的ではなく、自社社員向けの福利厚生の一環として運営されていますので、地域の相場よりも随分安く入居することができます。

手取り収入に対する理想の家賃・まとめ

手取り収入に対する理想の家賃は、節約の面を考えると「手取りの2割以内」です。家計に対して負担のない額の目安は「手取りの3割以内」です。

ただし、家賃は地域差が大きく、同じ間取りでも都心部と地方の差は約3倍になることもあります。また、月々の家賃以外にも発生する関連費用もあらかじめ把握しておきましょう。

まずは引っ越す地域の家賃相場を調べ、それらを目安にご自身の家計に照らし合わせて検討することをお勧めします。